2023.04.11
チームづくり
目次
「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。
人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。
ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。
メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。
そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。
「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。
業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。
支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。
メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。
メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。
入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。
それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。
先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。
従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。
メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。
また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。
加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。
メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。
「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。
研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。
一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。
メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。
また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。
メンター制度にはさまざまなメリットがあります。
主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。
それぞれ解説します。
入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。
メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。
また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。
人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。
メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。
さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。
組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。
他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。
コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。
メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。
加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。
メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。
メリットが多い一方、デメリットもあります。
考えられるデメリットは、次の2つです。
それぞれ説明します。
メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。
そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。
周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。
メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。
2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。
あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。
メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。
先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。
メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。
ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.05.02
オンボーディングに取り組んでいる企業事例を紹介!具体的な活用方法とは?
チームづくりオンボーディングの導入を検討する際、どのように取り入れればいいのかわからないという企業の方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、オンボーディングに取り組んでいる企業事例を3つ取り上げて解説します。 実際の事例にはどのようなものがあるのか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 サイボウズ株式会社の事例 サイボウズ株式会社では、新卒入社メンバー向けの「新卒オンボーディング」(1年間)と、キャリア入社メンバー向けの「キャリアオンボーディング」(6ヶ月)の2種類を実施しています。 ここでは、新卒オンボーディングについて紹介します。 サイボウズ株式会社の新卒オンボーディングのポイントは次の4つです。 入社後の研修プログラム オンボーディング期間中のイベント オンボーディング期間中のサポート体制 オンボーディング後のサポート制度 それぞれ解説します。 入社後の研修プログラム 新卒社員向けのオンボーディングプログラムの実施は、1年間です。 入社後の最初の3週間は、「個人の自立」と「チームワーク」を軸として、社会人としてのマインドセットやキャリア選択に対する考え方など、汎用的な知識・スキルを習得します。 その後、配属された部門ごとの研修へと移行し、1年目が終了するまでは人事主催のフォローアップ研修が定期的に行われます。 オンボーディング期間中のイベント オンボーディング期間中には、コミュニケーション促進を目的としたさまざまなイベントが用意されています。 入社前は、内定者同士の関係性を深めるためのオンライン懇親会を開催。また入社式である「Welcomeセレモニー」では、オンラインとオフラインの両方で新入社員を歓迎します。 新人研修の最終日にはオンラインで打ち上げが行われ、同期との関係性をさらに深める機会が設けられているのが特徴です。 オンボーディング期間中のサポート体制 サイボウズ株式会社の新卒オンボーディングでは、新入社員がスムーズに環境に適応できるよう手厚いサポート体制を整えています。 同期や人事とのコミュニケーションを図る毎朝の「ザツダン」や「オンボーディングサーベイ」と呼ばれる定期的なアンケートを通じて、新入社員のコンディションを確認しています。必要に応じて人事メンバーとの面談も可能です。 オンボーディング後のサポート制度 新入社員はもちろん、社員の誰もが参加できる「サイボウズアカデミア」や「Self-Learning Program」といったサポート制度が用意されています。 オンボーディング後も学びの環境が整えられていることで、継続的にスキルアップが可能です。 参照:職場を知る-オンボーディングと学習支援|サイボウズ株式会社 日本オラクル株式会社の事例 日本オラクル株式会社は、新入社員のスムーズな適応と早期戦力化を目指し、効果的なオンボーディングプログラムを導入しています。 同社のオンボーディングの大きな特徴は、先輩社員によるサポート体制「バディー制度」と、クラウド型人事ソリューション「Oracle Fusion Cloud Human Capital Management(HCM)」の活用です。 多くの企業では人事部門や総務部門が中心となってオンボーディングを実施していますが、日本オラクル株式会社では全社研修後、各部門が主体となって独自のオンボーディングを行っています。 自律的な組織カルチャーを活かして部門ごとにきめ細やかなオンボーディングを実施することで、新入社員の定着率向上に大きく寄与していると言えます。 参照:独自のオンボーディングで従業員エンゲージメント向上:日本オラクル|TGC REVIEW 株式会社メルカリの事例 株式会社メルカリは、テレワークへの移行に伴い、新入社員がスムーズに組織に適応し、早期に戦力となれるよう「リモートオンボーディング」を導入しています。 具体的には、新入社員に必要な情報をポータルサイトに集約してアクセスしやすい環境を整える「オンボーディングポータル」や、オンライン会議ツールを用いた「リモートメンターランチ」を開催するといった取り組みです。 オンボーディングポータルには、オンボーディングで必要な情報が集約してあり、必要なときにいつでもアクセスできるようになっています。 リモートメンターランチは、業務で関係づくりをしたほうが良さそうなメンバーがオンラインツールでつながり、各自ランチを食べるというものです。 リモートワーク環境下でも新入社員が孤立することなく、速やかに組織に馴染めるようにするのがこれらの取り組みの目的です。 さらに、オンボーディングの進捗状況を把握するために「オンボーディングサーベイ」を実施しています。技術領域ごとに独自のKPI(重要業績評価指標)を設定して、オンボーディングの効果を定量的に測定・可視化することが可能です。 オンボーディングサーベイにより、リモートオンボーディングの改善点を明確にし、継続的な質の向上を図っています。 参照:「すべての新入社員に素晴らしいオンボーディング体験を」リモートオンボーディングを成功させる施策 #メルカリの日々|株式会社メルカリ まとめ 今回紹介したオンボーディングの3つの事例は先進的な企業の実践例になりますが、参考にできる点も多いのではないでしょうか。 ぜひ事例を参考にして、オンボーディングを効果的に取り入れてみることをおすすめします。
2024.12.17
アンガーマネジメントの具体的なやり方とは?メリット・デメリットも紹介
チームづくり職場での人間関係において「怒り」の感情は誰もが経験するものです。 この感情を適切にコントロールする「アンガーマネジメント」のスキルが、企業でますます重要視されています。 今回は、アンガーマネジメントの具体的なやり方とメリット・デメリットについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 アンガーマネジメントのメリット アンガーマネジメントのメリットは、次の3つです。 自己理解の深化 生産性と創造性の向上 人材の効果的な育成 それぞれ解説します。 自己理解の深化 アンガーマネジメントを習得することで、自分自身への理解が深まります。 たとえば、締切前のプレッシャーで怒りやすい、急な予定変更に過敏に反応する、といった自分特有のパターンに気づけるようになります。 仕事面だけでなく、家庭や友人関係など、あらゆる場面で活用できるため、より充実した毎日を過ごせるようになるのが大きなメリットです。 生産性と創造性の向上 感情的な対立が減ることで、チーム内での自由な意見交換が活発になったり、部署間の連携がスムーズになったりして生産性向上につながります。 また、職場の雰囲気が改善されるため、一人ひとりのクリエイティビティも発揮されやすくなることもメリットです。それにより、革新的なアイデアが生まれやすい環境が整います。 人材の効果的な育成 適切なアンガーマネジメントは、次世代リーダーの育成に大きく貢献します。 たとえば、若手社員が重大なミスをした際も、感情的に怒るのではなく「同じミスを防ぐために、どんな対策が考えられるか一緒に考えよう」という建設的に働きかけることが可能です。 このような関わり方によって、失敗を恐れず、新しい提案や挑戦的な目標設定にも意欲的に取り組めるようになります。 さらに、管理職も冷静な判断のもと、部下それぞれの成長段階に合わせた適切な指導ができるようになり、組織力の底上げにつながります。 アンガーマネジメントのデメリット 感情を必要以上に抑制することで、精神的な負担が増大するおそれがあります。 また、常に穏やかな態度を心がけすぎると「物事をはっきり言えない優柔不断な人」という誤解を招きやすく、過剰な業務を抱え込んだり、理不尽な要求を断れなくなったりするケースが増えてしまいます。 適度な怒りや不満は状況を改善する原動力にもなるため、これらの感情を完全に抑え込むと、問題の放置や業務改善への意欲低下を招きかねません。 アンガーマネジメントでは、怒りの感情をなくすのではなく、建設的な提案や行動に変換するスキルを身につけることが重要です。 次の章で、アンガーマネジメントの具体的なやり方を見ていきましょう。 アンガーマネジメントの具体的なやり方 アンガーマネジメントの具体的なやり方は、下記の5つです。 6秒ルールで感情を抑える 思考を停止して冷静になる 感情記録で自己分析を行う 怒りを建設的な提案へ置き換える 知識の習得と実践を行う それぞれ解説します。 6秒ルールで感情を抑える 人間の脳は、強い感情が発生してから冷静な判断ができるまでに約6秒を要するとされています。 この特徴を活用し、怒りを感じた瞬間から6秒間、意識的に呼吸に集中するとよいです。 たとえば「6、5、4…」とゆっくりカウントダウンしながら呼吸を整えると、理性を取り戻しやすくなります。 通勤時やオフィスなど、どんな場所でも実践できる便利な方法なので、ぜひ取り入れてみることをおすすめします。 思考を停止して冷静になる 感情的になりそうな状況では、まず目の前の作業や会話を一時中断するのもよい方法です。 いったん思考を停止することで、怒りに任せた行動・言動を押さえる効果があります。 たとえば、資料を確認していて単純なケアレスミスを発見した場合、すぐに担当者に連絡するのではなく、一度資料を閉じて席を立ちます。 窓際や別スペースなど少し離れた場所に行き、深くゆっくりとした呼吸を3回ほど繰り返すだけで、冷静な状態に戻りやすくなるはずです。 感情記録で自己分析を行う 毎日の感情の変化を記録し、分析することで自己理解が深まります。 この場合、予定外の会議設定に対して怒りレベル3、締切直前の資料修正依頼に対して怒りレベル4など、具体的な数値と状況を記録するのがポイントです。 1ヶ月ほど続けると、「午後4時以降の予定変更に特に敏感に反応する」「月曜の朝はちょっとしたことでイライラしやすい」といった自分の特徴が見えてきます。 怒りを建設的な提案へ置き換える 怒りの感情をそのまま相手にぶつけるのではなく、建設的な提案に変換すると効果的です。 たとえば、「なぜ毎回同じミスを繰り返すのか」という非難を「チェックリストを作成して確認してはどうか」という提案に置き換えます。 また、「報告が遅い」という苛立ちは「重要な進捗があったらその日のうちにメールで共有してほしい」というように、具体的な行動を示した要望として伝えます。 相手との感情的な衝突を避けながら、問題の解決に向けて前向きな対話を進めることが重要です。 知識の習得と実践を行う 怒りの感情を上手にコントロールするには、知識の習得と実践的なトレーニングの組み合わせが効果的です。 ストレス管理の専門家による講座や心理学の基礎を学ぶワークショップなどに参加すると、より深い理解と実践力が身につきます。 最近では、オンラインで受講できる動画講座やグループセッションなど、自分のスケジュールに合わせて学習できる機会も増えています。 まとめ アンガーマネジメントは、怒りの感情を抑え込むのではなく、それを建設的な行動へと転換していく手法です。 6秒ルールや感情記録といった具体的なやり方を重ねることで、職場のコミュニケーションが円滑になり、組織全体の生産性も向上していきます。 ただし、感情を必要以上に抑制すると逆効果となる可能性もあるため、状況に応じて適切に活用することが大切です。
2022.10.11
リモート研修の課題点と研修の効果を高めるためのポイントを解説
チームづくりテレワークの普及によって、研修をリモートで行う機会も増えてきました。 リモート研修は通常の研修と異なる点があるため、「どのくらい理解されているのか」「質を上げる方法がわからない」といった悩みを抱えている方も多いかもしれません。 リモート研修の質を向上させるには、その特徴を理解して課題を把握しておくことが重要です。 本記事では、リモート研修について説明し、課題点と研修効果を高めるためのポイントを解説します。 リモート研修とは? リモート研修とは、オンライン上で行う研修のことです。 これまでの研修では集合して対面で実施する形が一般的でしたが、新型コロナウィルスの感染防止の観点やテレワークの普及によって、リモートで行う研修の導入が進んでいます。 テレワークと同様、リモート研修でもWeb会議システムやチャットツールなどを利用して行うため、従来の研修とあまり変わらない内容です。 また、「オンライン研修」という言葉もありますが、これらはほぼ同じ意味なので呼び方の違いになります。 メリット リモート研修を導入することのメリットとして、コロナウィルス感染のリスク低減はもちろん、手間やコストの削減も挙げられます。 従来の研修では、配布物を準備・配布したり、会場を手配したりと多くの手間がかかっていましたが、リモート研修なら必要最小限に押さえることが可能です。 また、交通費や会場代といったコストも削減できます。 さらに、リモート研修では一人ひとりの学習データが残るため、これを利用することで効率的に学習が進められます。 随時行われるフィードバックやコーチングで、反復学習や練習を能動的に行える点もメリットの一つです。 期待できる効果 リモート研修の実施で、従業員の自主性を高める効果が期待できます。 講師が一方的に講義を行う従来の研修とは異なり、リモート研修ではWeb会議システムで全員の顔を表示するため、相互に話しやすい環境です。 また、オンライン上のテキストや資料をいつでも見ることができるので、予習・復習などの積極的な学習姿勢を保てる効果もあります。 リモート研修の課題について それでは、リモート研修の課題にはどのようなものがあるでしょうか。 主な3つの課題点を下記に挙げてみます。 集中力が長続きしないコミュニケーションが不足するリモートに適した研修内容が必要 それぞれ詳しく説明します。 集中力が長続きしない 一人でパソコンに向かって受講するリモート研修では、周りに気を配る必要がないため、どうしても気が緩みがちです。 人の集中力は最大で約90分と言われていますが、リモート環境のもとでは90分間も集中が続きません。 15分周期の集中力の波を利用し、リモート研修の単位も15分にするなど、時間を工夫する必要があります。 コミュニケーションが不足する リモート研修では、受講者同士で雑談する場がほとんどありません。 オンラインで研修を受け、その後は課題に取り組む、といったスタイルでは、コミュニケーションが不足しがちです。 会社に溶け込みやすくすることも研修目的の一つと言えるため、気軽に話し合えるような全体設計が必要になります。 リモートに適した研修内容が必要 従来の研修では、座学だけでなく、受講生同士で話し合うといったグループワークなどの時間もとられています。 一方、リモート研修においては同時に話すことが難しく、活発なディスカッションを行うには人数を制限しなくてはなりません。 これまでと同じ研修内容では対応できない部分も多いため、リモートに適した内容にアレンジすることが重要です。 リモート研修の効果を高める3つのポイント では、リモート研修の効果を高めるにはどうしたらいいでしょうか。 ポイントとして下記の3つがあります。 講師とサポート役のタッグを作るできるだけ双方向のコミュニケーションを心がけるグループディスカッションは4人以下で行う 詳しく解説していきます。 講師とサポート役のタッグを作る 効果的にリモート研修を行うポイントとして、講師とサポート役のタッグを作ることが挙げられます。 講師には授業に集中してもらい、チャットツールなどの確認やシステムの不具合への対応をサポート役が行う、というように役割を分担することで、研修がスムーズに進みます。 リモート研修で起こりがちな問題をあらかじめマニュアル化しておくことも、おすすめの方法です。 できるだけ双方向のコミュニケーションを心がける 交流の機会が少ないリモート研修では、受講者同士、できるだけ双方向のコミュニケーションを心がける必要があります。 課題に対してのディスカッションやグループワークの時間を増やすなど、工夫をこらしたカリキュラムにするとうまくいきます。 また、チャットツールに雑談用ルームを作成することで、受講者同士で気軽な雑談が可能です。 グループディスカッションは4人以下で行う オンライン環境下では、人数が多いと、話すタイミングがつかめなかったり、会話をかぶせられなかったりしがちです。 大人数での話し合いは難しいため、ディスカッションは4人以下で行うことをおすすめします。 4人以下なら、お互いの顔を見ながら会話ができるので、話すタイミングをつかみやすいのはもちろん、全員が均等に話しやすくなります。 まとめ テレワークの普及によって、研修もオンラインで行うことが一般化してきました。 リモート研修にはメリットが多いですが、従来の研修とは異なる点もあるため、研修効果を高めるにはポイントをおさえておく必要があります。 リモート研修の質を向上させて、一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。