2023.04.11
チームづくり
目次
「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。
人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。
ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。
メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。
そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。
「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。
業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。
支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。
メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。
メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。
入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。
それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。
先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。
従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。
メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。
また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。
加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。
メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。
「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。
研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。
一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。
メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。
また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。
メンター制度にはさまざまなメリットがあります。
主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。
それぞれ解説します。
入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。
メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。
また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。
人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。
メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。
さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。
組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。
他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。
コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。
メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。
加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。
メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。
メリットが多い一方、デメリットもあります。
考えられるデメリットは、次の2つです。
それぞれ説明します。
メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。
そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。
周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。
メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。
2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。
あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。
メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。
先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。
メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。
ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.12.31
人材マネジメントを取り入れるには?具体的な手法や事例を紹介
チームづくり人材マネジメントは、組織のビジョン達成に向けて人材の管理や活用を行うアプローチです。 導入によって企業にさまざまなメリットがありますが、具体的な手法や事例を知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人材マネジメントの具体的な手法と2つの事例を取り上げて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 人材マネジメントの具体的な手法 人材マネジメントの具体的な手法は、下記のとおりです。 課題の把握 必要な人材要件の定義 アクションプランの策定 実行とモニタリング 評価と改善 それぞれ解説します。 1.課題の把握 初めに、組織の成長や発展を妨げている人材面での課題を正確に把握します。 具体的には、営業力の不足による売上の伸び悩みやマネジメント層の不足による組織拡大の限界、従業員の定着率の低さなど、経営に直接影響を及ぼす問題点を特定します。 この段階での課題認識がその後の施策の効果を大きく左右するので、しっかり把握することが重要です。 2.必要な人材要件の定義 課題が明確になったら、その解決に必要な人材像を具体的に描き出します。 求められる能力やスキル、経験値を詳細に定義し、必要な人数も算出しておくとよいです。 また、定着率の向上が課題の場合は、離職の根本的な原因を分析した上で、社内コミュニケーションの改善やキャリア支援制度の構築など、具体的な対策を検討します。 3.アクションプランの策定 人材施策を実現するための具体的なアクションプランを立案します。 採用計画であれば、採用時期や人材要件、採用人数などを設定しましょう。 人材育成においては、研修時期や対象者の選定、教育手法、到達目標などを明確にします。 これらの計画は、関係する部門長や対象となる従業員と共有し、全体の合意を得ることが大切です。 4.実行とモニタリング 策定したアクションプランを着実に実行に移します。 この際、現場任せにするのではなく、経営層も積極的に関与しながら、進捗状況を定期的にチェックする必要があります。 特に初期段階ではきめ細かなモニタリングを行い、計画と実態のずれが生じていないか確認することが重要です。 5.評価と改善 状況と成果を定期的に評価し、目標達成度を測定します。 進捗に遅れが見られる場合や期待される効果が得られていない場合は、その原因を分析し、必要に応じて計画の修正や新たな施策の追加を行います。 より効果的な人材マネジメントのためには、このPDCAサイクルを継続的に回すことが大切です。 人材マネジメントの事例 ここでは、人材マネジメントの事例として、楽天グループ株式会社と株式会社オリエンタルランドの例を紹介します。 楽天グループ株式会社 楽天グループ株式会社では人材マネジメントの改革を推進しており、中でも特に注目される取り組みが「Back to Basics Project」です。 このプロジェクトでは「勝てる人材、勝てるチームを作る」という基本目標を達成するため、次の3つの領域での改善に注力しています。 採用 採用プロセスの見直しや採用ブランディングの強化を行い、より多くの優秀な人材を確保するとともに、採用ランキングの向上を図っています。 この取り組みによって、企業の成長に適した人材が効率的に確保されています。 育成 従業員育成のため、全社的に1on1ミーティングを導入しています。 また、管理職向けのフィードバックスキル向上研修のほか、新たに38の集合型研修プログラムを開発し、90%以上の高い満足度を得ています。 定着 従業員の定着を促すため、評価や報酬制度を刷新し、長期就労者向けの退職金制度も新設されました。 また、在宅勤務制度やフレックス制度など、多様な働き方に対応する仕組みも整備されています。 加えて、「人材育成マップ」を作成し、楽天で積み重ねられるスキルやキャリアを明確化することで、従業員が長期的なキャリアビジョンを描きやすくしています。 従業員の出身国・地域が100を超えるという多様なバックグラウンドを活かし、オープンでイノベーティブな企業文化を醸成しているのも楽天グループの大きな特徴です。 このような取り組みを通じて、従業員が最大限の力を発揮できる環境を提供し、事業の成長を支えています。 参照:楽天グループ株式会社 株式会社オリエンタルランド 東京ディズニーランド・リゾートの運営を手掛ける株式会社オリエンタルランドは、卓越したサービス品質で高い評価を得ている企業です。 同社の優れた顧客満足度の背景には、独自の人材育成制度があります。 特に注目すべきは「ファイブスター・プログラム」という取り組みで、これは従業員(キャスト)の優れた行動を即座に評価・称賛する仕組みになっています。 具体的には、キャストが模範的な行動を示した際に、上司から特別なカードが贈られ、その場で称賛を受けるというものです。 この直接的な評価システムにより、キャストは自身の働きが正当に認められていると実感し、さらなる向上心とやりがいを見出せます。 また、「スピリット・オブ・東京ディズニーリゾート」や「サンクスデー」といった制度も導入されており、組織全体で高品質なサービス提供を支える体制が整えられています。 参照:株式会社オリエンタルランド まとめ 人材マネジメントは、組織の持続的な成長と発展に必要なアプローチです。 その実践においては、課題把握から評価・改善までの体系的な方法が重要となります。 楽天グループやオリエンタルランドの事例が示すように、効果的な人材マネジメントは企業の競争力向上と従業員の成長・満足度向上の両立を可能にします。 ぜひ、これらの手法や事例を参考に、人材マネジメントの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
2022.03.03
マネジメントとは?具体的に何をしたら良いのでしょうか
チームづくりマネジメントの目的とは「組織の成果の最大化」です。 これはドラッカーさんが言っていますので間違いないと思います。 大きな意味でいうとマネジメント=経営そのものとなりますので、今回は一般的な中間マネジメント(ミドルマネジメント)についてのお話です。[以下マネジメントと表記] では組織の成果の最大化のために具体的に何をしないといけないんでしょうか。 一言でいうと「すべきことをやらせること」これ以外ないんだと思います。 こういう言い方をすると「いやいや、牛や馬といった家畜じゃないんだから、そんな言い方はないだろう」と思われるかも知れません。(そうか、ここから社畜という言葉が生まれたのかも知れません) でもこれが真実です。その理由をお伝えします。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ リーダーとマネージャーの違い マネジメントとは?について理解する上で、まずはリーダーとマネージャーの違いについて確認しておきましょう。 リーダーとマネージャー。似た意味で使われることが多いですがあなたはこの2つの違いをどう認識しているでしょうか? 「7つの習慣(著:スティーブン・R・コビー、キングベアー出版)」 では、このように紹介されています。 ------------ ジャングルの中を進む探検チームがあります。チームのメンバーは生い茂る草木を斧で切り開いて前に進んでいきます。 このチームの中で、 リーダーの役割は、全体を見渡せる高い木に登って自分たちが進んでいる方向が目的地にちゃんと向かっているかを確認すること。 マネージャーの役割は、より早くチームが前に進めるようにチームの後ろで斧を研いだり、メンバーの役割分担を変更したりしてチームを効率化させることです。 ------------ つまり リーダーの役割は、全体を見渡して進むべき方向を決めること =どこにいくのか?の意思決定 マネージャーの役割は、リーダーの示す方向に、最短最速で効率よく進むように実際の現場を仕切ったり支援したりする人。 =どうやっていくのか?の立案、実施、検証をする実務者 これがリーダーとマネージャーの役割の違いです。 マネージャーの二大勘違い しかし、マネージャーの役割を勘違いしてしまうことがあります。 特に陥りやすい二大勘違いは 社長の伝書鳩労働組合代表 この2つです。 「社長の伝書鳩」とは、 社長が言ったことをただスタッフに伝達するだけの状態。 「労働組合代表」とは、 スタッフたちの不平不満を集めて、社長に対して物申す!というスタッフの気持ちの代弁者的な立場になってしまうことです。(新人マネージャーで役割が不明確だと、求心力の意味を勘違いしてこの状態になることがあります。) どちらも「リーダーの示す方向に、効率よく進むように実際の現場を取り仕切る」 というマネージャーの役割とはかけ離れています。 マネージャー、幹部スタッフは 社長(リーダー)が示した方向に向かって スタッフをよりよく動かせるような経営陣とスタッフとの架け橋になることが大切です。 マネジメントとは「すべきことをやらせること」 冒頭で、マネジメントとは「すべきことをやらせること」だと書きました。 もう少し踏み込むと「すべきことをやらせ切ること」です。 なぜなら、自分が頑張るのではなく仲間をがんばらせて、その結果に責任を持たなければいけないからです。 (しかも、本来の意味合いからすると、自らの手を動かさずに仲間の成果に責任を持つわけですが、中小企業においてはほぼ無理です。ほとんどの場合が、自身もプレイヤーとして動いて、かつメンバーの成果にも責任を持たないといけません。正しくいうなら、プレイングマネージャーという役割が本質的です。だからさらに大変なんですよね。) では「すべきことをやらせる」で、すべてがうまくいくか?というと、絶対にそうではありません。やらせる。で全員が思い通りにやってくれたら誰も苦労しないのです。 なぜ、思った通りにやってくれないのか? ずばり、「やりたくない」からです。 え?まじ?となりますよね? いやいや、うちのメンバーに限ってあり得ない。 いや、本当なんです。 絶対に、やりたいこと、楽なことから着手しています。 その結果、すべきことの優先順位が下がってできていないだけです。 「やらない」は「やりたくない」の意思表示だと思って考えてみる。 そうすると「やらせる」という言い方をやめて 「やりたくなる」をいかに作るか? という発想にたどりつくことが出来ます。 マネジメントとは、相手の人生を応援すること 「やらせる」では、やらないから、「やりたくなる」を作る必要がある。 では、どうしたら相手はやりたくなるのか? そのためにできることは ・仕組みによる施策すべきことを簡単にするか、楽しくできるようにする ・関係性による施策何を言うのか?ではなく誰が言うのか? 仕組みによる施策は、他の記事でも多く語られていますので、ここでは関係性による施策についてお伝えします。 誰から言われたらやりたくなるか たとえば「ここ汚れているから掃除してもらっていい?」 という何気ないお願いでも、 いつも相談に乗ってくれる頼もしい上司から言われるのと、いつも理不尽な絡み方をしてくるうっとうしい上司から言われるのでは受け取り方が全然違いますよね。 簡単に言うと、好きな人に言われたらがんばるし、嫌いな人に言われたらがんばれない。 あなたは違います。ゴールに向かってすべきことをする人ですから。 でも、多くの人は好きと嫌いがものすごく行動に影響を与えるのです。 人が動く時には「何を言われるか」よりも「誰から言われるか」が重要視されるということです。 この人の言う事なら素直に聴こう! そう思われる人とはきっと「私の人生の味方」をしてくれる人です。 具体的にいうなら「自分の理解者であり、夢や目標の応援をする人」。 応援するとは、直接的にその人の夢が叶うように手助けするということだけではありません。話を聴いてもらって承認されるだけでも人は嬉しいものです。 例えば、男性社員から 「マイホームが持ちたいんです」と言われても社長から「じゃあ、俺と一緒にモデルハウス行こう」 なんて言ってほしいわけがないのです。 きっと(いや、そういうの大丈夫なんで給料もっとください)となります。 本人が本来やる業務において、仕事そのものの充実感を感じられる環境を作ること。それを、個人の所得やプライベートの時間につなげていくこと。それが会社が社員を応援することの本質だと思います。 大切なのは相手の話をしっかり聴いて承認すること。そしてそれ以前に、周りから尊敬される自分であること。つまり、信頼関係を構築できているかどうか。 これがマネジメントにおいてとても重要なことではないでしょうか。 まとめ 人は1人では生きていけません。 同じように、多くの人は1人ではやり切れません。 人間はついつい自分に甘くなります。 楽な方に逃げようとします。 1人で全てやりきれる強い人ならば、上司は必要ありません。 ただ、その人はきっと会社には属しません。(自分はセルフマネジメントできる!と勘違いをした愛すべきバカたちが独立しています。私も含めて) だからこそ、人にマネジメントしてもらうというのは、あなたができるように応援してもらう。ということです。 マネジメントと聞くと管理という言葉が浮かんで嫌悪感を感じる人がいます。 これからは応援と読むといいかも知れません。 生産性の高い強いチームを作るヒントになれば幸いです。 人材育成の課題を解決するために 人材育成や採用・離職に関する課題は簡単に解決できるものではありません。ただ社員の不満を埋めればいいということではなく、企業と社員がお互いを理解し協力し合える関係性が必要になります。 ワンネス経営®︎の公式LINEでは相互理解を深め強いチームになるためのポイントを発信しています。今すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2023.12.12
越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説
チームづくり越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。