Column

2022.06.28

リーダー育成が難しい理由とは？企業が抱える課題とポイントを解説

「先を見据えて、次世代リーダーの育成に着手したい」 「なかなか次世代リーダーが育たない」 「社内の体制を考えるとリーダー育成へ注力が難しい」 企業の成長には、次世代リーダーを輩出していくことが肝要です。しかし、いざリーダー育成となると人選や時間の確保、教育体制の構築などさまざまな障壁が立ちはだかります。 また、「リーダーになりたい」と考えている人材が少ないケースがあり、体制を整える以前の問題もあるようです。 そこで本記事では、そもそもリーダーになりたくないと思っている理由に注目し、リーダーの定義を踏まえた上で、リーダー育成の課題やポイントを解説していきます。 リーダー育成に悩む企業が抱える課題 皆さんはリーダーと聞くとどんなことをイメージするでしょうか。 「みんなを引っ張る存在」 「指導する立場」 といったポジティブなイメージや 「責任が重そう」 「大変そう」 「押しつけられたくないもの」 といったネガティブなイメージもあるかもしれません。 最近では、そもそもリーダーになることへの意欲自体が低下しているようです。 いくら企業側が育てたいと思っていても、次世代のリーダーになりたいという若手が育っていないことも大きな悩みなのではないでしょうか。 さらに、近年の若手人材の採用難や社内調整の難しさといったことも影響して、次世代リーダーの育成に課題を感じている企業は少なくありません。 HR総研が2021年10月に発表した『人事の課題とキャリアに関する調査』においても、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ面」での課題について、「次世代リーダー育成」が最多（65％）となっていることから、企業においてリーダー育成は課題意識の高い項目になっていることが分かります。 参考：HR総研｜人事の課題とキャリアに関する調査　結果報告【人事の課題編】 リーダー育成における企業の課題として挙げられるのは、主に以下の2点です。 リーダー育成のための体制が整っていない経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている それぞれ以下で詳しく解説します。 リーダー育成のための体制が整っていない リーダーを育成するには、適切な指導や制度が整っていなければなりません。 リーダー育成には、経営に関する知識やマネジメントをはじめ、多くのことを学び知識を得ていくため、長い時間が必要なものですが、現場のたたき上げを教育方針としている企業では、次世代のリーダーが育たない状況になりやすい傾向があります。 経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている リーダー育成の間は周囲の理解を得て、協力を仰ぐ必要があります。 しかし、活躍中の人材を利益を生み出す現場から切り離すことにもなるため、現場にかかる負担や利益に影響が出ることを懸念し、リーダー育成の優先順位が低くなり、後回しになってしまうケースもあります。 世界一わかりやすいリーダーの定義 ここで再確認したいのは、リーダーの定義です。 リーダーについては、さまざまな定義や解釈で捉えられることがありますが、 ワンネス経営では、リーダーを「みんながよくなるための意志決定する人」と定義します。 決して、みんなが満足する意志決定をする人ではないことがポイントです。 メンバーが他責でリーダーに寄りかかっている状態では、リーダーは本来の機能を果たすことができません。 では、リーダーが本来の機能を果たすためにはどのようにすればよいのか。 その答えはリーダーシップに隠されています。 リーダーシップの本来の意味は、「一歩踏み出すことで周りにいい影響を及ぼすリーダーではない人も持っている力」です。 そのため、「リーダーシップを発揮する」とは、本当はリーダーだけでなく、メンバーも組織を動かす一員として主体的になっていることを指します。 つまり、リーダーが機能している状態とは、リーダーシップが発揮できている状態ということです。 リーダー育成で押えておくべきポイント リーダー育成を実施するにあたり、押えておくべきポイントが2つあります。 目的とゴールを設定する選抜基準を定める それぞれ具体的に解説していきます。 目的とゴールを設定する リーダー育成には、育成の目的と目指すべきゴールを明確にしておくことが不可欠です。 そのために、企業側がリーダーに求めるのはどういった人材か、どのような活躍を期待するかといった、条件や要素を洗い出しておきましょう。 目的とゴールが明確になることで、リーダー候補者自身が目指す働き方と企業が求める人材像を改めて考えるきっかけになります。 選抜基準を定める リーダーの選抜基準には、実務能力や客観的な評価だけではなく、仕事に対する意欲といった将来的なポテンシャルまで盛り込むことが重要です。 明確な基準が定まっていないと、担当者の忖度が入ってしまう場合もあることも否めません。そのような事態を防ぐためにも、事前に明確な選抜基準を定めておきましょう。 選抜方法は、所属部門の長からの推薦が一般的ですが、複数の担当者が人材をリストアップし、徐々に絞り込む「ロングリスト・ショートリスト方式」という方法もあります。 まとめ 今回は、リーダーの定義から、多くの企業が抱えるリーダー育成の課題と押えておくべきポイントまで解説しました。 リーダー育成を考える上で、置き去りになりがちなのが「そもそもリーダーとは何か」という根本的な部分になるかと思います。 この記事を読んで頂いた方の中には、リーダーの定義を「一人で全員を引っ張っていく存在」と思われていた方もいるかもしれません。 もちろん正しい意志決定ができるリーダーは不可欠ですが、リーダーだけでは組織は上手く機能しないのです。 ワンネス経営では、「私が変わるとチームが変わる」を合言葉にしています。 社内のメンバーの一人ひとりがここをしっかり理解し行動できている組織になれば、もっと前向きにリーダー育成に取り組めるようになるでしょう。 リーダー育成やチームビルディングの課題を解決する為に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2024.10.03

人を育てられるリーダーとは？定義や向いている人・向いていない人の特徴を紹介

人材育成をすすめるには、人を育てることができるリーダーの存在が欠かせません。 そのため、人を育てられるリーダーの特徴を知っておくことが重要です。 今回は、リーダーの定義について解説し、リーダーに向いている人、向いていない人の特徴を紹介します。 適した人材をリーダーに抜擢したいと考えている担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 リーダーの定義 リーダーとは、チームにおいて重要な意思決定を行う立場にある人物を指します。 通常、チームには1人のリーダーが存在します。 リーダーの役割として、チームが進むべき方向性を定めたり、全体の士気を高めたり、状況を把握したりするなどがありますが、優秀な人材を育成することもその中の一つです。 リーダーは、各メンバーの強みや専門性を正確に理解し、それぞれに応じた課題・目標を提示する必要があります。 また、継続的な評価とアドバイスを通じて、一人ひとりの成長をサポートしていくことが大切です。 リーダーに向いている人とは リーダーに向いている人の特徴は、次の3つです。 優れたコミュニケーション能力を持っている 鋭い洞察力と迅速な決断力を兼ね備えている 前向きな姿勢や行動力、責任感がある それぞれ解説します。 優れたコミュニケーション能力を持っている リーダーに向いている人は優れたコミュニケーション能力を持っています。 自身の考えを明確に伝えるだけでなく、部下の声に耳を傾け、その意見を尊重する姿勢を持っていることが重要です。 活発な意見交換を促進し、チーム内に開かれた対話の文化を築くことで、メンバー一人ひとりの潜在能力を引き出します。 さらに、この双方向のコミュニケーションは、チームの結束力を高め、創造的な問題解決につながります。 リーダーのコミュニケーションスキルは、職場の雰囲気を良好に保ち、生産性の向上にも大きく寄与するのです。 鋭い洞察力と迅速な決断力を兼ね備えている 常に広い視野を持ち、チーム全体の状況を的確に把握する能力を持っていることもリーダーに向いている人の特徴です。 それぞれのメンバーの業務進捗や負荷を見極め、プロジェクト全体の方向性が正しいかを判断します。 問題が発生した際には、その原因を特定し、効果的な解決策を導き出す洞察力が求められます。 さらに、状況に応じて迅速かつ適切な決断を下す能力も不可欠です。 このような判断力と決断力はチームを成功に導くリーダーの重要な資質であり、メンバーの信頼を得る要因となります。 前向きな姿勢や行動力、責任感がある リーダーに向いている人は、言葉だけでなく行動で示すことの重要性を理解しています。 そのため、自ら率先して行動し、チームの模範となる姿勢を持っています。 また、失敗を恐れず挑戦する勇気と、失敗した際にはその責任を引き受ける強い責任感も必要です。 常に前向きな姿勢を維持し、困難な状況でもポジティブな展望を示すことで、チーム全体の士気を高めます。 さらに、自己研鑽に励み、学んだことをチームに還元する姿勢も、リーダーとして欠かせない要素です。 このような行動力と責任感、そして学ぶ姿勢が、組織の成長を導きます。 リーダーに向いていない人とは 一方、リーダーに向いていない人の特徴は、下記の3つです。 決断力がなく明確な指示を出せない 独断専行で他者の意見を聞かない 責任逃れをして功績・地位にこだわる それぞれ解説します。 決断力がなく明確な指示を出せない 迅速な判断が求められる場面で時間がかかったり、曖昧な指示を出したりすると、チーム全体の効率を低下させてしまいます。 このような態度は部下に不安を与え、信頼関係を損なう原因となりがちです。 さらに、自信のなさが伝わることでチームの士気が低下し、重要な局面での致命的なミスにつながる可能性があります。 リーダーには、状況を的確に把握し、明確な方向性を示す能力が不可欠と言えます。 独断専行で他者の意見を聞かない すべての業務を一人で抱え込む傾向があるのも、リーダーとして不適切な特徴の一つです。 このような行動は、チームメンバーの成長機会を奪うだけでなく、「信頼されていない」という不信感を生み出します。 また、常に自分の意見が正しいと思い込んで、他者の意見に耳を傾けない姿勢も問題です。 多様な視点を取り入れることができず、状況把握が遅れてしまうからです。 チームの力を最大限に引き出し、メンバー全員の意見を尊重しながら最適な解決策を見出す必要があります。 責任逃れをして功績・地位にこだわる リーダーに不向きな人の特徴として、責任逃れをしがちな点が挙げられます。 失敗や問題が発生した際に、その責任を部下に押し付けるような行動は、チームの信頼関係を著しく損ないます。 また、個人の功績や地位にこだわり過ぎる姿勢も、組織の健全な発展を妨げる原因です。 リーダーには、メンバーの成長を支援し、共に目標に向かって成長を続けるという意識を持つことが求められます。 まとめ 人材育成のポイントは、チームを導く適切なリーダーの存在にあります。 優れたリーダーは、的確なコミュニケーション、鋭い洞察力、迅速な決断力、そして強い責任感を持ち、メンバーの潜在能力を最大限に引き出します。 ぜひ、今回の記事を参考にして、適した人材をリーダーに抜擢してみてはいかがでしょうか。

2023.12.12

越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説

越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。