Column

2025.04.30

マトリクス組織のメリット・デメリットを解説！成功させるポイントも紹介

「マトリクス組織」は、複数の組織軸を組み合わせて専門性と連携を両立させる組織形態です。 自社へのマトリクス組織の導入を検討する場合、メリット・デメリットやポイントを知っておきたいという方も多いのではないでしょうか。 概要や種類を紹介した前回に続き、今回の記事ではマトリクス組織のメリット・デメリット、取り入れた際に成功させるポイントについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 マトリクス組織のメリット マトリクス組織のメリットは、次の3点です。 業務効率化が図れる 管理者の負担が軽減される 新たな事業に取り組みやすい それぞれ解説します。 業務効率化が図れる マトリクス組織では部門間の壁を越えたコミュニケーションが促進し、組織全体の視点から業務を進められるのがメリットです。 また、各部署の専門知識やノウハウが共有されることで重複業務が削減されるため、工程の最適化が実現します。 人材を柔軟に配置できるので業務の繁閑に応じた人員調整が容易になり、組織全体の生産性向上にも役立ちます。 管理者の負担が軽減される 権限と責任がプロジェクトや機能ごとに分散されるため、トップ管理者への業務集中が緩和される点もメリットの一つです。 現場に近いマネージャーに意思決定権が委譲されることで迅速な判断が可能になり、各管理者は自分の専門分野に集中できます。 これにより管理の質が向上すると同時に、管理者のストレスや疲労も軽減されます。 新たな事業に取り組みやすい 各部門から必要な専門知識や技術を持つ人材を集めてチームを編成するため、新規事業や市場変化への対応がスムーズに進みます。 多様な視点を持つメンバーが集まることで創造的なアイデアが生まれやすく、既存リソースを新たな形で組み合わせてコスト効率の良い事業展開が可能になります。 マトリクス組織のデメリット メリットがある一方で、マトリクス組織には特有の課題も存在します。 主なデメリットは次の3つです。 パワーバランスが維持しにくい 従業員の負担が増える 人事評価が難しくなる それぞれ解説します。 パワーバランスが維持しにくい 各部門の管理者とプロジェクトマネージャーという複数の指揮系統が存在するため、権限のバランス維持が難しくなる傾向があります。 管理者間で方針や優先順位の食い違いが生じると、メンバーは相反する指示に板挟みになり業務が停滞します。 この問題を防ぐには、明確なルール設定と定期的な調整会議が欠かせません。 従業員の負担が増える 複数の管理者から指示を受けることで、従業員の心理的負担が増大するのもデメリットの一つです。 異なる期待に応えようとするストレスや複数プロジェクトの同時進行による時間管理の難しさによって、バーンアウトを招くおそれがあります。 また、報告や会議の増加により実務時間が減少するリスクもあります。 適切な業務量調整と優先順位付けが重要です。 人事評価が難しくなる 部門管理者とプロジェクトマネージャーでは評価基準が異なることが多く、評価の不一致が生じやすくなります。 また、プロジェクト期間と評価期間の不一致や貢献度の可視化の難しさも課題です。 複数評価者による総合的な評価システムと明確な評価指標が必要になります。 マトリクス組織を取り入れて成功させるポイント マトリクス組織を取り入れて成功させるには、次の2つのポイントを押さえておくとよいです。 管理者・マネージャーの連携を強化する 従業員のストレスケアに努める それぞれ解説します。 管理者・マネージャーの連携を強化する マトリクス組織では複数の管理者・マネージャーから指示が出るため、指示の不一致や矛盾が生じやすくなります。 これを防ぐには、お互いの定期的な情報共有と意思疎通が必要です。 また、プロジェクトごとに役割と責任を明確にし、指示系統の混乱を未然に防ぐことが重要です。 共通の目標設定や評価基準の統一を図り、協力体制を構築することで、マトリクス組織の強みを発揮できます。 従業員のストレスケアに努める マトリクス組織の従業員は複数のプロジェクトに所属することで、多方面への気遣いやタスク管理の複雑さから大きなストレスを抱えがちです。 業務量の偏りも生じやすいため、各従業員の業務状況を定期的に把握し、過度な負担がかからないよう調整することが重要です。 ストレスチェックやセルフケア研修の実施も効果的です。 また、コーピングなどのストレス対処法を教育し、従業員自身がストレスを軽減できる環境づくりをサポートすることで、マトリクス組織の持続可能な運営が可能になります。 まとめ マトリクス組織には業務効率化や新規事業への柔軟な対応などのメリットがある一方、パワーバランスの維持の難しさや従業員の負担増加といった課題もあります。 導入する際は、管理者間の連携強化と従業員のストレスケアがポイントになります。 今回の記事を参考に、マトリクス組織の強みを生かした柔軟な組織づくりを目指していきましょう。

2022.08.09

従業員エンゲージメントの重要性とは？背景とメリットを解説

「従業員に長く働いてもらいたい」 「定着率を上げるにはどうすればいいだろうか」 このような、人材の離職に関する悩みを抱える方も多いかもしれません。 自社の定着率を上げるためには「従業員エンゲージメント」を高める必要があります。 本記事では、従業員エンゲージメントとはどのようなものなのか、注目されている背景を含め、その重要性やメリットについて解説していきます。 従業員エンゲージメントとは？ 従業員エンゲージメントは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲を指し、いわゆる「愛社精神」と似ている言葉です。 「engagement（エンゲージメント）」とは「契約」の意味で、従業員と企業双方間の強い結びつきを表しています。 従業員エンゲージメントの尺度や判断は企業によって異なりますが、従業員エンゲージメントが高い従業員の特徴として 「職場環境や評価に満足している」「成長の機会がある」「自社の方向性に共感している」 という「満足度」「成長度」「共感度」の3つの高さが挙げられます。 従業員のモチベーションや自社への帰属意識を上げるには、従業員エンゲージメントの向上が必要不可欠だと言えるでしょう。 従業員エンゲージメントが注目される背景 それでは、なぜ従業員エンゲージメントが注目されているのでしょうか。 近年、従業員エンゲージメントが注目されている背景として、主に以下の3つが挙げられます。 人材の流動化スキルアップの重要性対面コミュニケーションの減少 それぞれ詳しく解説していきます。 人材の流動化 終身雇用の崩壊によって、入社してから定年まで一社のみに所属して働くという労働観が薄れ始めています。 転職や再就職で人材の流動化が顕著に進む中、企業側としては優秀な人材に「この会社でずっと働きたい」と感じてもらうことが重要課題となりつつあるのではないでしょうか。 従業員の定着率を高めるには、従業員エンゲージメントの向上が効果的です。 従業員エンゲージメントの高い従業員は自社に対する帰属意識も高いため、退職のリスクが低いと言えるでしょう。 スキルアップの重要性 多様化する消費者ニーズやAIの浸透、市場のユニバーサル化などにより、進化や変動が大変激しい時代に突入しています。 そのような厳しい状況の中で重要なのは、従業員一人ひとりの自律的なスキルアップを促して社会の変化に柔軟に対応させることです。 仕事へのモチベーションや成長に対する欲求が高いほど、自律的なスキルアップが期待できます。 従業員エンゲージメントを上げることで、従業員のスキルアップ、ひいてはキャリアアップにもつながるため、企業の成長に大きく影響するでしょう。 コミュニケーション機会の減少 近年、リモートワークが定着するにつれて対面コミュニケーションの機会が減少しています。 上司や同僚とのコミュニケーション不足によって、自分の評価や組織への必要性に不安を抱えている従業員も多いかもしれません。 それに伴い、従業員エンゲージメントの低下も懸念されるところです。 優秀な人材の流出を防ぐためにも、従業員エンゲージメントの改善が必要になるでしょう。 従業員エンゲージメントがもたらす3つのメリット このように、すべての企業は従業員の従業員エンゲージメントを高めるべき状況にあると言えます。 それでは、従業員エンゲージメントを重視することでどのようなメリットがあるのでしょうか。 従業員エンゲージメントがもたらすメリットとして3つが挙げられます。 離職率の改善に期待できる顧客満足度の向上につながる優秀な人材が集まる それぞれ以下で詳しく解説していきます。 離職率の改善に期待できる 退職を考えている従業員は従業員エンゲージメントが低く、仕事に対するやりがいのなさや、経営方針に共感できないといったいくつかの不満を抱えています。 一方、従業員エンゲージメントが高い従業員は不満が少なく、自社への貢献意欲にあふれているでしょう。 従業員エンゲージメントを上げて従業員の帰属意識や愛社精神を高めることで、離職率の改善が期待できます。 顧客満足度の向上につながる 従業員エンゲージメントが高い意欲的な従業員の働きによって、高品質な商品やサービスの提供が可能になります。 また、職場環境が明るい雰囲気であり、業績の結果も出ている中ではネガティブな感情が生まれにくいでしょう。 すべての従業員が高いレベルの顧客対応を行うことで、顧客満足度の大きな向上につながります。 優秀な人材が集まる 高い従業員エンゲージメントによって離職率が低い企業は、就職活動や転職活動を行っている人たちに良い印象を与えます。 従業員エンゲージメントを重視しているという企業の姿勢が伝われば、世間の注目を集めることも可能です。 信頼できる企業だと認識してもらうことで上位の志望順位が得られ、優秀な人材が集まるでしょう。 まとめ 近年、人材の流動化や変動の激しい環境、リモートワークの浸透といった背景によって、従業員エンゲージメントの重要性がクローズアップされています。 離職率を抑え、従業員を定着させるためには従業員エンゲージメントを高める必要があります。 従業員の「満足度」「成長度」「共感度」を向上させて、企業のパワーを強化していきましょう。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube

2023.10.31

シェアドリーダーシップを導入している3つの企業事例を紹介！実際に取り入れるには？

近年、多くの企業が「シェアドリーダーシップ」に注目し、導入を図っています。 しかし、シェアドリーダーシップの導入を検討する場合、どのように活用すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、シェアドリーダーシップを取り入れることで成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 実際の事例を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 シェアドリーダーシップのおさらい 「シェアドリーダーシップ」とは、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担い、影響力を持ってリーダーシップを発揮することです。 一人ひとりがリーダーシップを持つことでチーム全体のパフォーマンスが高まり、生産性や業績の向上につながるのがシェアドリーダーシップの特徴です。 また、新たなアイデアが生まれやすかったり、次世代リーダーの育成に役立ったりといったメリットもあります。 キヤノンマーケティングジャパン株式会社 キヤノンマーケティングジャパン株式会社では、キヤノンマーケティングジャパングループ初の案件に対応する際、シェアドリーダーシップを活用したプロジェクトチームを発足しています。 このプロジェクトチームでは、「営業」や「企画」、「ITソリューションスペシャリスト」、「市場品質」など各組織の専門スキルを持ったメンバー10人が主体的にそれぞれの役割を持ってお客さま対応に注力しました。 一つのチームとして連携し、相手のスキルや立場を考えながら巻き込んだり、時には課題解決のため新たな人材を入れたりなど、メンバー全員が同じ方向を向いて進むことで成功に導いています。 株式会社JR東日本テクノハートTESSEI 株式会社JR東日本テクノハートTESSEIは、新幹線車両清掃の専門会社です。 「現場ファースト」の姿勢をとっている当社では、シェアドリーダーシップを取り入れ、現場メンバーが顧客のために動いたり、改善提案を行ったりすることでサービス向上を図っています。 また、リーダーシップの発揮を促すには、社員の自己効力感を高めることが重要です。 そのため、自主的なインフォーマル活動のフォーマル化や表彰制度の採用、エンジェルレポートなど、個人の成果を可視化することで自己効力感の向上に努めています。 カルビー株式会社 カルビー株式会社では、社員一人ひとりの持ち味や個性を尊重し、全員が活躍できる組織づくりに注力しています。 シェアドリーダーシップを活用するには評価制度の見直す必要があったことから、従来の年齢ベースの基本給からバリュー評価へと制度を一新しました。 500の社員案から策定した「Calbee 5values」をもとに、上司と部下が話し合って行動目標を立て、実践度合いを評価しているのが大きな特徴です。 さらに、2020年7月には「Calbee New Workstyle」を導入し、「圧倒的当事者意識」を重視した働き方の刷新を行っています。 具体的には、次のような内容を盛り込み、多様なライフスタイルに応じた働き方の選択を可能としました。 オフィス勤務の社員を対象としたモバイルワークの標準化 フルフレックスタイム制の導入 業務上支障がない場合の単身赴任の解除 また、「部署異動の自己申告制度」や「Calbee Learning Café」というオンライン学習会の実施、副業の解禁など、「全員活躍」を確実にするさまざまな施策も実践中です。 まとめ シェアドリーダーシップを取り入れて成果を得ている3つの企業事例を紹介しました。 新プロジェクトのためのチームや現場対応、評価制度の一新など、社員全員が活躍できる仕組みづくりとして大いに役立つのではないでしょうか。 今回紹介した事例をもとに、自社に合わせたシェアドリーダーシップの導入を検討することをおすすめします。