2023.03.28
チームづくり
目次
近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。
今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。
この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。
今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。
「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。
コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。
企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。
コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。
ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。
企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。
そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。
どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。
事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。
この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。
組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。
競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。
そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。
この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。
事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。
この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。
変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。
コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。
主なメリットは、下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。
幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。
早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。
コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。
また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。
そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。
優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。
統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。
コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。
それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。
取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。
それぞれ解説します。
コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。
その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。
特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。
成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター(指導役)は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。
メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。
また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。
コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。
コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。
そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。
コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。
意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。
また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。
コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。
次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。
ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.04.11
メンター制度とは?背景や目的、メリット・デメリットについて解説
チームづくり「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
2022.09.06
最近注目の研修手法「ブレンディッドラーニング」とは?
チームづくり現在導入している自社研修に効果が感じられず、どのような研修を行うべきか困っている方も多いのではないでしょうか。 研修の効果を高めるためには、新たな研修手法の取り入れも検討したいものです。 近年、「ブレンディッドラーニング」という研修手法が注目されており、その有効性について見聞きすることも増えてきました。 ブレンディッドラーニングは自社研修に活用できる可能性が高いため、あらかじめ詳しく知っておくと良いです。 今回の記事では、ブレンディッドラーニングはどのような手法なのか、特徴やメリット、実施する際の注意点などをご紹介します。 ブレンディッドラーニングの特徴 ブレンディッドラーニングは、英語で「Blended Learning」 と表記されるように、さまざまな学習方法をブレンドした研修手法です。 それぞれの学習方法のメリットは活かし、デメリットは他の方法でカバーすることによって、効果の高い研修を効率的に実現できる点が特徴です。 主な学習方法として以下の5つが挙げられます。 eラーニング動画コンテンツ集合学習(講義)集合学習(議論)OJT ブレンディッドラーニングでは上記のような複数の学習方法を組み合わせて行いますが、効果を得るためにはそれらの組み合わせ方が重要です。 例えば、基本的なケースとして、eラーニングや動画コンテンツで基礎的な内容を学んだ後、集合学習でアウトプットする、といった組み合わせが挙げられます。 これは、eラーニングなどの個別学習では疑問点が解決できないことが多いため、必要に応じて集合学習に方法を切り替え、学習効果を高める狙いがあります。 また、研修の段階に応じて、アウトプットの段階から再度インプットの段階に戻って学び、より高度な応用・実践につなげるケースも、能力開発の観点から大変理想的です。 ブレンディッドラーニングのメリット ブレンディッドラーニングの導入は、研修を実施する企業・参加者双方にとってメリットがあります。 どのようなメリットがあるのか、企業側と参加者側それぞれについてご紹介します。 企業側の場合 ブレンディッドラーニングを導入する企業側の大きなメリットとして、経費削減が挙げられます。 集合研修のみで研修を行う場合、座学から実践まで全ての内容を扱う必要があるため、研修期間や規模を大きくせざるを得ません。 その点、ブレンディッドラーニングであれば、必要最小限の期間・規模で集合研修が行えるため、会場費や交通費、宿泊費、資料の印刷費などのコスト削減が可能になります。 また、座学のパートをeラーニングなどで行うことで、参加者の知識習得度の一元管理が可能です。 あらかじめどこまで習得できているか把握しておけば、レベルに見合った効果的な集合研修が実施できます。 参加者側の場合 ブレンディッドラーニングを取り入れ、集合研修の実施期間が短くなることによって、参加者側にもさまざまなメリットが生まれます。 日程の都合が合いやすくなるのはもちろん、遠方から参加する場合は移動の手間も省けるなど、参加への負担が軽減されます。 集合研修で初めから研修を行う場合、参加者によっては「全く理解できない」「すでに知っていて時間の無駄」といったケースもあります。 しかし、eラーニングなどで全員が基礎知識を身につけた状態での集合研修なら、ほぼ同じレベルから学び合える点もメリットになります。 ブレンディッドラーニングを実施する際の注意点 ブレンディッドラーニングを実施する際に注意したい点の一つとして、それぞれの学習方法の内容に一貫性を持たせることが挙げられます。 例えば、eラーニングとその後に行う集合研修のテーマが異なったもので内容も連動していない場合、研修そのものが散漫になり学習効果が低下します。 集合研修においてあるテーマでディスカッションを行うなら、それに必要な知識をeラーニングの内容に入れておくなど、一貫性のある研修内容に構成しておくことが重要です。 また、事前学習の期限を設定することも注意するポイントになります。 集合研修でグループ演習を行う場合、eラーニングなどの事前学習を修了していない参加者がいると、知識の理解度の違いからディスカッションがうまくいかない可能性があります。 よって、集合研修の参加者は、研修前に事前学習を修了しておかなければなりません。 集合研修につながる事前学習については、期限を設定して管理を徹底しておく必要があります。 まとめ ブレンディッドラーニングは、複数の学習方法を組み合わせて研修の効果を高める手法です。 eラーニングで事前学習、集合研修で実践など、ブレンディッドラーニングはオンラインと対面のそれぞれのメリットを取り入れた研修手法ともいえます。 経費削減といったメリットも大きいことから検討の余地がありますが、ブレンディッドラーニングに適した研修を企画・設計し、主体的に進めてこそ効果が得られるはずです。 生産性の高いチーム作りのためにも、ブレンディッドラーニングを取り入れて一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や1on1面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2024.03.05
フォロワーシップを実践するには?具体例やポイントを紹介
チームづくり主体性のある人材の育成を検討する場合、どのように実践されているのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 実際に行われている事例やポイントを把握しておくことで、自社に取り入れやすくなります。 そこで今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施におけるポイントを取り上げて解説します。 フォロワーシップの実践例 ここでは、一般的なフォロワーシップで考える実践例を2つご紹介します。 積極的に取り組む フォロワーシップの実践例の一つは、自発的に課題を引き受け、解決策を考えることです。 そうすることで、メンバーにもポジティブな影響を与え、チームをより活動的でエネルギッシュなものに変えられます。 また、自分の意見やアイデアを積極的に共有することは、フォロワーシップの重要な側面です。 反対意見があったり、アイデアが採用されなかったりしても、自分の考えを明確に伝えることが全体の成功につながります。 視野の拡大と柔軟性を心がける フォロワーシップには、完璧を求めず、相手のニーズを理解しようとする姿勢も欠かせません。 視野を広げ、柔軟な考え方をすることも実践に必要です。 自分自身と他人の行動を冷静に検証し、未来を見据えたポジティブな思考で行動することが、チームや会社の成長に貢献します。 フォロワーシップを実践する際のポイント フォロワーシップを実践する際は、次の3つのポイントを押さえておくと良いです。 フォロワーシップタイプを自覚する 研修を実施する コミュニケーション機会を増やす それぞれ解説します。 フォロワーシップタイプを自覚する 一人ひとりがフォロワーシップを発揮するには、「自分がどのタイプなのか」を理解しておくことが大切です。 フォロワーシップのタイプは次の5つです。 模範型フォロワー:模範的かつ理想的なタイプ 孤立型フォロワー:非協力的だが提案力は高いタイプ 順応型フォロワー:協力的で従順なタイプ 消極的フォロワー:消極的で目立たないタイプ 実務型フォロワー:タスク遂行力が高く中立的なタイプ 自身の長所や短所を把握した上で足りない部分を見つけ、工夫して改善することでチームへの貢献度が高まります。 また、チームだけでなく、会社全体への貢献についても考えながら行動するのがポイントです。 例えば、順応型フォロワータイプの場合、与えられたタスクの遂行力は高い一方、「指示待ち人間」の傾向が高いです。 改善案を考えたり、積極的に提案したりすることでチームにとって有益になり、全体の生産性にも寄与します。 研修を実施する フォロワーシップを実践する場合、研修を実施するのも良いです。 フォロワーシップの重要性が学べる研修プログラムを設けて参加してもらうことで理解が深まり、身につけやすくなります。 研修では、一時的に中堅社員に管理職の役割を担当してもらうのも効果的です。 チームの一員としての適切な行動や対応が把握できるため、自身のフォロワーシップの向上につながります。 コミュニケーション機会を増やす コミュニケーション機会を増やすことで、フォロワーシップが実践しやすくなります。 良好な人間関係を築いていれば、建設的な提案はもちろん、批判的な意見も伝えやすくなるからです。 日常的な雑談を通じて、仕事以外の話題でも交流を深めておくことが重要です。 まとめ 今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施する際のポイントを紹介しました。 主体性を育むには、視野の拡大と柔軟性を心がけることが大切です。 ワンネス経営的リーダーシップについては下記で詳しく解説しています。 ぜひこちらもご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0081/
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。