2023.03.28
チームづくり
目次
近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。
今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。
この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。
今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。
「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。
コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。
企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。
コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。
ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。
企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。
そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。
どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。
事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。
この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。
組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。
競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。
そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。
この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。
事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。
この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。
変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。
コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。
主なメリットは、下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。
幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。
早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。
コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。
また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。
そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。
優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。
統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。
コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。
それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。
取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。
それぞれ解説します。
コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。
その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。
特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。
成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター(指導役)は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。
メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。
また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。
コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。
コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。
そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。
コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。
意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。
また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。
コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。
次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。
ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.09.29
組織の記憶が変わる時。
チームづくりあらゆる組織に不文律、つまり文字化されていないルールが存在する。 暗黙の了解とも言えるし、風土と言ってもいい。 例えば、失敗して落ち込んだ社員への対応だ。(この失敗という定義は、困難なことに十分な準備をして挑戦した結果とする) ある会社では、反省文を書き再発防止に努めることが当たり前。 しかし、ある会社では「ナイスチャレンジ!」と称えることが当たり前。 どちらが良い悪いではない。経営者が「どんな風土を醸成したいか?」だけだ。 今回は、チームビルディングにおいて研修がどのように作用するか?について、株式会社カルテットコミュニケーションズ様の事例について紹介する。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 福永(以下、福):「お疲れ様です」 安冨さん(以下、安)戸村さん(以下、戸):「お疲れ様です」 福:「今日は、お二人が体験した“研修による変化”というテーマでお話を聞かせてください」 安・戸:「よろしくお願いします」 福:「現在、お二人は上司と部下という関係性で間違いないですか?」 安:「はい、そうですね」 福:「お話を伺おうと思ったのは、現在、戸村さんが研修を受講中なのですが、その中でとても嬉しいシェアをしてれたからなんです。ぜひそのお話を聞かせてください」 上司の一言で考えがガラッと変わった 戸:「実は、僕、この会社に入ってすぐだったんですけど、結構落ち込んでた時期があったんです」 安:「え?そうなの?知らなかった!笑」 戸:「そうなんですよ。言ってないですから。笑。広告運用の仕事なんですが、結構覚えることが多くて、自分にできるのか?ってめちゃくちゃ不安になってたんです」 安:「うん」 戸:「で、すごく落ち込んで、考えが後ろ向きになっていた時に、安富さんがスキルの成長の話をしてくれたんですよ」 安:「あー!したした!あの時そんなに落ちてたの??」 戸:「そうなんです。人知れず落ち込んでました。笑。でもその時に、今はしてる努力と成果が比例しない時期なんだ。って目で見えるように図に書いて教えてくださったんです。そしたら、あ、そうか。って。見通しが見えて安心したんですよ」 安:「え〜そうだったんだ」 戸:「それで、もう少しがんばってみようと思えて、やってたら本当にいつの間にか。気がついたら悩んでたレベルのことは普通にできるようになってました。だから、もしもあの時に諦めてしまっていたらめちゃくちゃ損してたと思います」 安:「当時は私もできるだけ習ったことをアウトプットしなきゃって思ってたから、ちょうどタイミングが良かったのかも知れない」 戸:「すごいタイミングだったんですよ」 会社の文化や風土を自分たちで創っていく 戸:「実は前職の時にも、同じように壁に当たって落ち込むことがあったんです」 安:「そうなんだ」 戸:「だけど、その会社は“去る者は追わず”という文化だったので、特にフォローもなかったんですよね。だからカルテットコミュニケーションズってなんて温かい会社なんだ!って感動したんです」 安:「確かにうちの文化や風土って人を大事にしてるよね」 戸:「本当にそう感じます。転職してきた組は、なおさらそう思います」 福:「私が戸村さんのこのお話を聞いて、一番感動したのは、安富さんがしっかりとアウトプットを実践してくれたことなんですよね」 安:「私は幸いなことに一期生で受講できたんですよ。で、せっかく習ったので自分のためにも活用しようという思いでした。それがたまたまハマったのかな」 福:「これでカルテットさんに導入させていただいて3年経つんですよ」 安:「もう3年前ですか?早っ!笑」 福:「初回に受講した人たちが、新しく入った人たちに伝えて、その人たちが成長して研修を受講してもらうことによって、しっかりと腹に落ちるわけです」 安:「そこで学んだ人たちが、また次の世代に伝えていくってことですね」 福:「その通りです。それが組織の記憶が変わる瞬間なんです」 戸:「組織の記憶ですか?」 福:「そう。あらゆる組織にはその組織に根付いている記憶があります。あの時にこう対応したから今後もこうだよね。みたいな。」 安:「ありますね」 福:「つまり、戸村さんの前職だと、辞めていく人は自分の選択だからそっとしとこう。という対応の記憶に従って全員がそう動いているというわけです」 戸:「なるほど」 安:「元々、人を大事にする文化風土というのはあったんだけど、研修によって実際の日常の行動をどうするか?が明確になって、みんなが共通認識、共通言語を用いて行動できるようになった感じがします」 戸:「確かにそうですね。私も研修で習ったことでさらに理解が深まったので、今度自分の後輩が悩んだ時には自分がしてもらったように、声をかけたいです」 福:「まさにこれが組織の文化風土になっていくということですよね。今日は忙しいところありがとうございました。これからもよろしくお願いします。」 安・戸:「ありがとうございました。」 次世代リーダーを育成する「ワンネス経営」 ワンネス経営®︎はインナーブランディングの強化を通して、業績の向上に貢献するプログラムです。あり方とやり方の両面からの習慣づくりをサポートし、社内風土の活性化など組織課題を解決します。 離職防止や次世代リーダーの育成について関心のある経営者様・人事担当者様、是非ご検討ください! 事務局:スズキヒラク 詳しくはこちらをチェック!!ノウハウを限定公開中! https://flapsplan.co.jp/blog0043/ https://flapsplan.co.jp/blog0098/
2024.03.26
社内コミュニケーションの課題を解決するには?よくある失敗例と改善策を紹介
チームづくり業務をスムーズに進めるには、より良い社内コミュニケーションが欠かせません。 社内コミュニケーションを活性化するには、課題を解決するためのポイントを押さえておくことが大切です。 今回は、社内コミュニケーションのよくある失敗例と改善策について紹介します。 社内コミュニケーションの改善策を探している方は、ぜひ参考にしてみてください。 社内コミュニケーションのよくある失敗例 社内コミュニケーションのよくある失敗例として挙げられるのは、下記の3つです。 社内コミュニケーションのきっかけが少ない 経営層とのコミュニケーションが不足している 部門間・他部署とのコミュニケーションが取れていない それぞれ解説します。 社内コミュニケーションのきっかけが少ない 社内コミュニケーションのよくある失敗例として、コミュニケーションを行う場や機会が少ないことが挙げられます。 この場合、社員同士での情報共有が難しい環境や、相談や悩みを話しにくい雰囲気が原因になっているケースが多いです。 例えば、会議やミーティングが少ないと情報が適切に共有されず、業務の進行に支障が生じる恐れがあります。 また、相談や悩みを話しにくい雰囲気の職場では、社員の精神的なストレスが増加する可能性が高いです。 近年のテレワークの増加も、直接的なコミュニケーションの低下につながっていると言えます。 経営層とのコミュニケーションが不足している 経営層と社員のコミュニケーション不足も、業務に問題が起こりやすい失敗例の一つです。 この原因の一つは、情報の伝達や意思決定プロセスの不透明さです。 経営層が情報や方針を十分に共有しないことで、社員が業務を遂行する際に混乱したり不明瞭な点が生じやすくなったりします。 一方、社員が経営層に意見や提案を適切に伝えられない状況もコミュニケーション不足の原因です。 その結果、信頼関係が構築できず、組織全体の連帯感やチームワークが乱れ、業務の効率性が低下する可能性があります。 部門間・他部署とのコミュニケーションが取れていない 会社内には多くの部門が存在し、それぞれが連携して業務を進めることが重要です。 そのため、部門間や他部署とのコミュニケーションが不足していると、さまざまな問題が発生します。 例えば、情報共有が不十分で重要な情報が伝わらず、業務の進行に支障をきたしたり、重複やミスが起こりやすくなったりするなどです。 組織全体の成果にも悪影響を与えるため、コミュニケーションで横のつながりを強化する必要があります。 課題を解決するための改善策 社内コミュニケーションの課題を解決するための改善策は次の3つです。 テレワーク社員とのコミュニケーションを強化する 経営層と社員のコミュニケーションを促進する 具体的な問題を把握する それぞれ解説します。 テレワーク社員とのコミュニケーションを強化する テレワークは、働き方の柔軟性を高め、生産性を向上させる一方、コミュニケーション不足が課題になりがちです。 テレワーク社員と円滑なコミュニケーションを促進するには、定期的なオンラインミーティングを実施することをおすすめします。 この場合、ビデオ会議やチャットツールなどのオンラインツールを活用し、顔を見ながらコミュニケーションを取ることが重要です。 また、テレワーク社員同士や上司との連絡をスムーズに行うには、メールやチャットツールなどのツールを積極的に利用しましょう。 さらに、情報共有の仕組みを整えることも重要です。 社内ポータルサイトやチーム内の共有スペースを利用して情報の一元化を図ると、必要な情報にアクセスしやすくなります。 テレワーク社員とのコミュニケーションを改善するためには、相手の意見や状況を理解し、適切なフィードバックを提供することも必要です。 定期的な面談やフィードバックセッションを通じて、お互いの課題や改善点を共有することをおすすめします。 経営層と社員のコミュニケーションを促進する 経営層と社員のコミュニケーションが促進されると、効率性や生産性が向上するだけでなく、一人ひとりの満足度にも大きな影響があります。 具体的な方法として、定期的な対話はもちろん、適切なコミュニケーションツールを活用しての情報共有も効果的です。 また、研修・ワークショップを実施したり、称賛やフィードバックの文化を構築したりすることによっても、経営層と社員の良好なコミュニケーションが進みます。 具体的な問題を把握する 社内コミュニケーションを改善するには、社員の声や行動を分析し、具体的な問題を特定することが重要です。 また、組織全体でコミュニケーションを促進する環境を整えたり、社員が積極的に関わってコミュニケーションを活かすよう意識したりする必要もあります。 そのためには、情報共有の促進、コミュニケーションスキルの向上やトレーニングを行ったりすることが効果的です。 問題を把握し、適切な施策を講じることで、より良い社内コミュニケーションを実現しましょう。 まとめ 社内コミュニケーションの失敗例とその改善策を紹介しました。 社内コミュニケーションにはさまざまな問題が起こりがちですが、施策を講じることで改善が図れます。 ぜひ今回の記事を参考にして、社内コミュニケーションの課題を解決してみてください。
2023.03.14
経営幹部の育成方法とは?必要な観点や育成のポイントを詳しく解説
チームづくり近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。 ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。 経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。 経営幹部を育成する際に必要な観点 経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。 理由・ゴールの明確化 選定基準・方法の明確化 継続的なフォロー それぞれ解説します。 理由・ゴールの明確化 次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。 そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。 周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。 まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。 加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。 選定基準・方法の明確化 経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。 単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。 よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。 また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。 継続的なフォロー 育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。 定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。 ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。 こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。 育成のポイント それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。 心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。 長期的な計画 期待・役割の告知 事業との連携 長期的な計画 次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。 そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。 順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。 その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。 また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。 期待・役割の告知 経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。 育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。 厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。 事業との連携 育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。 よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。 また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。 まとめ 次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。 まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。 また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。 今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。