2023.03.28
チームづくり
目次
近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。
今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。
この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。
今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。
「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。
コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。
企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。
コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。
ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。
企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。
そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。
どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。
事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。
この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。
組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。
競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。
そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。
この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。
事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。
この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。
変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。
コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。
主なメリットは、下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。
幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。
早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。
コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。
また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。
そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。
優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。
統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。
コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。
それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。
取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。
それぞれ解説します。
コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。
その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。
特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。
成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター(指導役)は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。
メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。
また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。
コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。
コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。
そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。
コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。
意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。
また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。
コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。
次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。
ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.01.16
アシミレーションのやり方は?実施する際の手順を紹介
チームづくりアシミレーションとは、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。 生産性の向上やミスマッチの改善、一体感の醸成など、アシミレーションにはさまざまなメリットがあります。 ただし、導入を検討している場合、どのように実施すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 今回は、アシミレーションを実施する際の手順を紹介します。 アシミレーションのやり方を詳しく知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。 事前準備 アシミレーションを実施する前に、下記の準備をしておくことが重要です。 実施計画を立てる ファシリテーターを決める それぞれ解説します。 実施計画を立てる まず、アシミレーションの実施にあたり、目的を明確にしておきます。 その目的に合わせて、実施日時や場所、集める関係者(上司と複数の部下)などの計画を立てることが大切です。 アシミレーションは、一般的に新しい上司が着任して3〜6ヶ月後くらいに実施します。 そのため、そのあたりの時期で上司と部下それぞれの予定を確認し、日時や場所を決定すると良いです。 ファシリテーターを決める 次に、アシミレーションの進行・調整役を務めるファシリテーターを決めます。 ファシリテーターは参加者から公平な意見を聞き出す必要があるため、第三者が担当するのがポイントです。 また、場を調整する役割も持つため、人選は慎重に行うことが重要です。 アシミレーションの実施 アシミレーションの実施は、次の3つのステップで行います。 上司の退出・部下の意見を聞き出す 部下の退出・上司が説明を受ける 部下の入室・上司がコメントする それぞれ解説します。 1.上司の退出・部下の意見を聞き出す 上司と部下、ファシリテーターが集まってアシミレーションの実施目的や手順を確認しあい、その後いったん上司は退席します。 上司が退席したら、ファシリテーターは部下から上司に対する意見や質問を聞き出します。 例えば、次のようなポイントを押さえて意見を聞き出すと効果的です。 上司に関して知っていること、知りたいこと 上司に望むこと、やめてほしいこと チームや部下について知ってほしいこと ファシリテーターは率直な意見を引き出すよう、場を和ませるなどの工夫をします。 また、出てきた意見や質問はしっかりメモを取っておきます。 2.部下の退出・上司が説明を受ける ある程度部下からの意見・質問を引き出せたら退出してもらい、上司を呼んで入室してもらいます。 ファシリテーターは、発言した部下の名前は伏せて、意見・質問の内容のみを上司に説明します。 この場合、上司が動揺したり感情的になったりするおそれがありますが、ファシリテーターは配慮しながら伝えることが重要です。 加えて、中立の立場のまましっかりアドバイスをする必要もあります。 3.部下の入室・上司がコメントする 最後に部下が入室し、上司は出てきた意見に対してコメントをしたり、質問に答えたりします。 もし自分の意図が誤解されて受け止められていたようなら、その内容を率直に説明すると良いです。 また、改善の努力などを伝え、部下に協力を仰いだり意見を求めたりすることで相互理解が深まります。 まとめ アシミレーションの実施方法は、それほど難しくありません。 事前にしっかり準備をしておくとスムーズに進みます。 まず、実施の目的を明確にし、時期や場所、誰を集めるかといった計画を立てます。 次に、ファシリテーターを決めますが、ファシリテーターは重要な役割を持つため、慎重に選ぶ必要があるでしょう。 実施の際の手順は、次の通りです。 上司の退出・部下の意見を聞き出す 部下の退出・上司が説明を受ける 部下の入室・上司がコメントする アシミレーションの導入を検討している場合、ぜひ参考にしてみてください。
2022.07.14
チームビルディングがうまくいかない理由とは?失敗しないためのポイントを解説
チームづくりチームビルディングは、チームや組織の力を最大化するための取り組みのことです。 チームビルディングに取り組むことで、組織の連帯感を生み出し、パフォーマンスが向上するため、結果的に企業の成長を促進することにつながります。 しかし、思うようにうまくいかない...という声をよく耳にします。 そこで本記事では、チームビルディングになぜ失敗してしまうのか、その理由と失敗しないためのポイントを解説していきます。 チームビルディングがうまくいかない3つの理由 チームビルディングがうまくいかない理由として、以下の3つが挙げられます。 目標が抽象的役割が曖昧主体性がない それぞれ詳しく解説していきます。 目標が抽象的 チームビルディングにおいて、組織の力を最大化するためには、社員の目的意識が統一されている必要があります。 しかし、そもそもの指標となる目標が抽象的だと、社員はどこに向かって進んでいけばよいのかを具体的にイメージできないため、それぞれの力を発揮することも難しくなるでしょう。 チームビルディングは、社内のコミュニケーションや交流を深めることに注目されがちです。 しかし、その前提として、明確な目標を掲げて共有することが重要です。 役割が曖昧 チームビルディングが失敗するケースの二つ目が、各メンバーの役割が具体的に決まっていないという点です。 役割が曖昧だと、一人に業務が偏り、生産性が下がるということも懸念されます。 チームをまとめる上で異なるスキルや経験を見極めて、各自の役割を明確にしていく必要があります。 役割が明確になっていれば、社員一人ひとりが「いま何をすべきか」がはっきりとするため、目標達成のための連帯感が生まれやすくなります。 主体性がない チームビルディングに取り組む上で、主体性は重要です。 社員が主体性に欠け依存的な組織では、チームビルディングが目指す、組織の力を最大化することができません。 チームビルディングでは、一部のリーダーだけが引っ張っていくのではありません。 社員一人ひとりが主体的となり、組織を動かしていく意識が大切になってきます。 また、トップダウン型の組織も、チームビルディングがうまくいっているとは言えません。 トップダウン型の組織でありがちなのが、社員の意見が反映されない雰囲気で、社員自身も発言しづらくなっている環境です。 それを改善するためには、社員が発言できる機会を増やし、チームや組織の成長につながる意見は積極的に取り入れるようにすることです。 発言しやすい環境は、社員の主体性を促すことにもつながります。 チームビルディングを失敗しないためのポイント チームビルディングの失敗を防ぐためのポイントは以下の3つです。 言語化共有の徹底相互理解 それぞれのポイントについて、解説していきます。 言語化 チームビルディングの取り組みにおいて、大きなポイントが「言語化」になります。 「言わなくても分かる」といった暗黙の了解がまかり通る状態では、社内の目標や役割に対する解釈が一致するとは限りません。 優秀な人材が揃っていても、目指す方向がバラバラで、認識にズレがあれば、組織の力を最大化し、期待するような成果を出すことができないからです。 目指すべき方向を明確に示すためには、チーム単位でも目標やビジョンを言語化しておくことが必要です。 リーダーや管理職は、チームのメンバーに対して、全社的な目標やビジョンを伝えることが重要です。その際に、チームの役割がどういったものなのかを社員に浸透させる必要があります。 また、実務のルールにおいても言語化は重要です。 人によって対応が変わるということのないように、曖昧な状態で進めていることは洗い出し、言語化しておきましょう。 共有の徹底 チームビルディングにおいては、言語化とともに、共有の徹底も重要なポイントです。 たとえば、 情報の共有認識の共有ビジョンや目標の共有 など、チームビルディングではあらゆる事柄の共有が必須となります。 とくに、目的と手段が混同することがないよう、社員それぞれが共通認識を持てるように工夫する必要があります。 相互理解 チームビルディングにおいては、社員一人ひとりがお互いを理解できるような環境作りも大切です。 会社には、それぞれ異なるバックグラウンドや個性を持っている人たちが集まっています。 社員一人ひとりの個性を理解するとともに、相互に理解し合える環境作りを心がけることが必要です。すると、安心して働けるという土台ができるため、社員も自分の力を発揮しやすくなります。 そのために、日頃から気さくなコミュニケーションをとっていくようにしましょう。 また、社内イベントやワークショップで社員たちの交流を促すことも効果的です。 まとめ 近年、チームビルディングに取り組む企業が増えていますが、導入したものの「思うようにはいかない」ことが多いかもしれません。 リモートワークの普及といった働き方の多様化やダイバーシティの推進により、私たちは様々な価値観を持って働いています。それに伴い、組織のあり方は従来通りというわけにはいかなくなっているでしょう。 だからこそ、経営者や一部のリーダーが組織を引っ張るのではなく、一人ひとりが主体的になり、組織の力を底上げしていきましょう。それが、この先も企業が成長していくことにつながると確信しています。 コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です! チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2022.04.28
新入社員の5月病対策を「あり方」から考える|後編
チームづくり今回は、『新入社員の5月病対策を「あり方」から考える』の後編として、 「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介していきます。 定着率をあげるための取り組みとして挙げられる対策は、給与・福利厚生の充実や人事評価制度の整備、職場環境の改善などがありますが、本記事では「あり方」からその問題にアプローチしていきます。 新卒の離職率 まずは、新卒が3年以内に離職する割合を見ていきましょう。 厚生労働省の令和2年度における新卒就職者の離職状況調査によると、3年以内離職率は、大卒が31.2%で、そのうち1年以内の退職率は10.6%とのことです。 参考:https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00004.html 前年比に比べ1.6ポイント減少したものの、これは新型コロナウイルスの感染拡大による景況悪化を背景に、若者が転職を控えたことが要因の一つとなっているようで、一過性のものであると考えられます。 とはいえ、「働き方改革」や「人生100年時代」といわれ、転職自体は以前よりも一般的になっています。 また最近では、入社してわずか3ヶ月未満で退職してしまうケースもみられます。そのため、企業側も定着率を高めるための対策に取り組む必要があります。 新入社員が早期退職する原因から考える「あり方」 早期離職の理由として、令和3年3月に労働政策研究・研修機構が発行した資料では、 以下の3つが上位になっています。 休日数・労働時間(35.2%)職場の人間関係(28.4%)賃金の条件(24.2%) これは、入社してみたものの「こんなはずではなかった」というギャップが生じる、リアリティショックが起きるということも原因として考えられます。 このギャップへのアプローチとして、当人の「心のあり方」にフォーカスすることが解決の糸口になるかも知れません。 詳しくは、前編をご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 前編でお伝えしたように、ここでいう「心のあり方」とは、「自分の人生や仕事、物事に対して主体的になれているか」ということです。 では、主体的になるとはどういうことでしょうか。 主体的と似た言葉に自主的がありますが、まずここを混同されている方が多くいます。 たとえば、 自主的な人は、「この次なにをやればいいですか?」と聞く人です。 主体的とは、「次はこうしようと思うのですがいいですか?」と提案できる人です。 あまり差がなく感じるかも知れませんが、メンバーが新しく入ったら社内やチームの共通認識にすべき指針です。 なぜなら、 「依存的」な立場で発信しているか「自立的」な立場で発信しているか という大きな開きがあるからです。 実はこの差は、「心の成長」にも関係しているのです。 人は、心の成長の過程で必ず最初は「依存」から出発します。その次に「自立」のフェーズ、「相互依存」と移ります。 職場や立場が変わると、また「教えてもらう立場」「真っ白な状態」で「依存」からスタートすることになります。 もちろん人によって「自立」からスタートすることもあります。 それぞれ例えると、 依存・・・○○のせいで 自立・・・私ばっかり 相互依存・・・力を合わせて進む 「依存」には悪いイメージがあるかも知れませんが、心の成長においてスタート地点として捉えるとよいでしょう。 前編で、「新入社員の心が未熟」とお伝えしましたが、新入社員もここから出発しています。 社会人としての成長もこれからですから、教える側が“現在地”や“行き先”を示すような適切なマネジメントを行うことも大切です。 以下で、具体的にご紹介します。 「あり方」を示すリーダーシップとは 動機の違いでリーダー像が変わる 自分本位か相手本位か リーダーシップは、大きく分けて2つあります。 自分本位のリーダーシップ相手本位のリーダーシップ 自分本位のリーダーは、やり方重視のタイプで、飲み会や研修、アドバイスなどまずは支援から入ります。 そして、信頼されて当たり前というスタンスをとり、指示のみ出してきます。 このタイプは自己犠牲に陥りやすい性質があります。 たとえば「自分はここまでやってあげてるのに」が彼らの口癖です。 一方、相手本位のリーダーは、あり方重視のタイプです。まずは自らの行動・姿勢で見本を示します。 そして、自分からチームのメンバーを信頼することを信念としています。 このタイプは、メンバー自身が主体性のある人材に成長することを望んでいるので、メンバーのちょっとした成長にも心から喜べるリーダーです。 基本的に見返りを相手に求めないタイプなので、適切なマネジメントを行うことができるのが相手本位のリーダーになります。 伸び悩む若手に「スキルの成長曲線」の話しを 伸び悩む若手は、自分の“現在地”を見失っている状態です。そして、「どこまで頑張ればいいのか分からない」と、見通しの悪い道を走り続けるように心がすり減っている状況に陥っていることが多く見受けられます。 そんな時に、スキルの成長曲線を知っていたら負のスパイラルから抜け出すヒントになるかもしれません。 成長曲線とは、長い停滞期の後に急に伸びるというものです。 実は、スキルの成長は、かけた時間と成果は比例しないのです。多くの人はこれを知らないがために途中で挫折して諦めてしまいます。 こちらの図をご覧ください。 ©ワンネス経営® もしあなたの社員や部下に伸び悩む若手がいたら、スキルの成長曲線を書きながら説明すると、現在地が分かるため「いま自分は、一番負荷のかかるところにいるんだ」と自分の状況を可視化できるようになります。 それが負のスパイラルが抜け出すヒントになるでしょうし、途中で挫折してしまうという勿体ない状態を防止することにもつながります。 まとめ 今回は、「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介しました。 多くの企業では定着率を上げるために、安直に社内イベントやレクレーションに走りがちです。 制度をすぐに変える事ができない代わりに比較的取り組みやすいところに目を向けるのは間違っていないのですが、根本的な部分を見落としているのではないでしょうか。 逆をいえば、「あり方」を重視する企業が少ないからこそ、取り組むことで新人がすぐ辞めない、むしろ定着率のよい会社となっていけるでしょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。