メンター制度を導入するには?5つのステップとマニュアル作成について解説

「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。

しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

メンター制度導入の5つのステップ

メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。

  1. 目標・運用体制の設定
  2. 対象者の選出・組み合わせ
  3. 事前研修の実施
  4. メンタリング
  5. 振り返り

それぞれ解説します。

1.目標・運用体制の設定

初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。

多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。

また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。

メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。

メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。

2.対象者の選出・組み合わせ

次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます

選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。

また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。

3.事前研修の実施

メンター・メンティに対して事前の研修を行います

お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。

そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。

研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。

例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。

事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。

4.メンタリング

事前研修後、メンタリングを開始します。

メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。

また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。

5.振り返り

メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。

メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。

マニュアルを作成する方法

メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。

  • 自社で作成
  • 外部に依頼

それぞれ説明します。

自社で作成

自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。

これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。

また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。

作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。

外部に依頼

自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります

日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。

マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。

まとめ

メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。

まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。

今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。

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