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2022.08.02

楽しく取り組めるチームビルディングのワークショップ4選

「社員が楽しみながらチームビルディングできる方法を知りたい」 「ゲーム性のあるワークショップを取り入れてみたい」 少し難しい印象の「チームビルディング」ですが、ゲームのように楽しみながら行いたいと思っている方も多いかもしれません。 本記事では、「ゲーム性のあるワークショップ」を4つ取り上げてその特徴などを紹介するとともに、行う際に気を付けるべきことも解説していきます。 そもそもチームビルディングの目的とは？ チームビルディングとは、個人のスキルや経験などを生かしながら、チームで目標達成するための取り組みのことです。 チームビルディングの目的としては、主に以下の3つがあります。 高いパフォーマンスを上げる チームの関係性を強化する 目標を明確化して浸透させる 円滑なコミュニケーションや的確な役割分担を行うためには、とくにチームの関係性の強化が不可欠です。 ゲーム性のあるワークショップでも、チームビルディングの目的の一つ、「チームの関係性を強化する」ことに期待ができると言えます。 ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップ ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップの中でも、多くの企業で取り入れられているワークをご紹介します。 ゲーム性のあるワークショップとして有名なものは以下の4つです。 ワールドカフェ NASAゲーム（コンセンサスゲーム） オープンスペーステクノロジー ブラインドサッカー それぞれ以下で詳しく解説していきます。 ワールドカフェの特徴 カフェで会話を楽しむように、役職や立場にとらわれずフラットに意見を交換するワークショップです。 ここでは、お互いの認識を深めて理解することを目的としています。 議論を戦わせて答えを見つけるのではなく、「楽しく対話すること」がポイントです。 やり方としてはまず、リラックスできる場所で4〜5人のグループを作り、1つのテーマについて話し合います。 その後、それぞれ他のグループに移動して前のグループで話し合った内容を共有しながら話し合いを続けていきます。 いろいろな意見がミックスされ、最後は全体で意見が共有されるしくみになります。 一人ひとりの意見が全体に伝わり、参加意識が高まることやメンバー同士を理解できることがこのゲームの特徴です。 NASAゲーム（コンセンサスゲーム）の特徴 チームメンバーとの合意形成（コンセンサス）が必要なゲームを「コンセンサスゲーム」と言います。 NASAゲームもコンセンサスゲームの一つで、「月面に不時着した宇宙飛行士たち」という設定で実施します。 グループに分かれて、母船にたどり着くために必要なアイテムを決めていき、NASAによる模範解答に最も近いチームが勝利となります。 まず自分で考えて意見を提示し、チームで話し合いながら全員で結論を導いていく流れです。 このゲームでは合意形成の難しさを実感した上で、チームで考えるメリットを理解できることが特徴です。 ワンネス経営研修でもNASAゲームを実際に行っており、それぞれのコミュニケーションスキルの把握に役立つため、おすすめのゲームになります。 オープンスペーステクノロジーの特徴 チームの全員が一同に集まり、話し合うことで、意思決定やアクションプランを生成する方法論を「ホールシステム・アプローチ」と言います。 オープンスペーステクノロジーは、ホールシステム・アプローチの代表的な技法であり、参加者一人ひとりが関心を持つすべての課題を取り上げて全員で話し合っていくしくみです。 参加に強制はなく、人数や対象者の限定もありません。 参加メンバーの主体性を尊重する、自己組織化のプロセスを取るところがポイントです。 大まかなテーマを提示するだけで開始され、アジェンダの透明性の高さも特徴となっています。 ブラインドサッカーの特徴 ブラインドサッカーは、プレーヤー4人とゴールキーパー1人の5人、補助スタッフ2人が1チームとなってフットサルコートで対戦する「見えないサッカー」です。 ゴールキーパー以外のプレーヤーはアイマスクを装着して、シャカシャカと音が出るボールを用いてプレーをします。 声を出して指示するスタッフはプレーヤーを思いやり、プレーヤーはその声を信じてプレーをするという特性から、お互いの「思いやり」と「信頼」が重要なゲームだと言えるでしょう。 見えないスポーツを体験することで、多様性適応力の向上や組織コミュニケーションの改善が図られることが特徴です。 ワークショップを実施するときに気を付けること ワークショップを行う際は、目的意識を明確にする必要があります。 相互理解が深まることで、自身の成長と他者への貢献を大切にする魅力的なチーム作りが可能になります。 ワークショップをただのゲームとして楽しむだけではこのようなチーム作りの目的からかけ離れてしまうため、気を付けることが大切です。 また、メンバー全員がワークショップを楽しめるよう、快適な環境やリラックスできる雰囲気を用意することも重要です。 とくに室内でのワークショップの場合、空調や騒音などに気を配ると良いでしょう。 まとめ 今回は、楽しく取り組めるチームビルディングとして、主なワークショップ4つを解説しました。 ワークショップを行う際、目に見えない感情の問題を言語化できると相互理解がさらにスムーズになります。 ワンネス経営では「私が変わるとチームが変わる」をモットーとし、コミュニケーション課題を解決するための共通言語を学びます。 お互いに相手を深く理解し、チームを強靭なものにしていきましょう。 他にもチームビルディング実践方法をご紹介！ チームビルディングは日常的なコミュニケーションから意識をしていくことが効果を出すポイントです！ ワンネス経営®︎の公式ラインにご登録をいただくとメンバーが意欲的になる承認の仕方など具体的なチームづくりのポイントを知ることができます！ 是非友達登録をしていただき、配信をお待ちください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE

2023.05.16

価値協創ガイダンスとは？策定の背景・目的や改訂、活用方法について詳しく解説

自社の経営強化のため、「価値協創ガイダンス」の活用に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。 価値協創ガイダンスは、経済産業省が作成した手引で、経営戦略やガバナンスなどを投資家に分かりやすく伝える場合に役立ちます。 ただし、効果的に活用するには詳細を把握しておくことが重要です。 今回の記事では、価値協創ガイダンスの概要や策定の背景・目的、活用方法などについて詳しく解説します。 価値協創ガイダンスとは 「価値協創ガイダンス」とは、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を高めるために経済産業省が作成した手引のことです。 企業と投資家間をつなぐ「共通言語」として、企業から投資家に伝えるべき情報が体系的・統合的に整理されている内容となっています。 企業は、価値協創ガイダンスの各項目から必要なものを選択し、自社のビジネスモデルや戦略に活用することが可能です。 価値協創ガイダンスは、2014年に公表された「伊藤レポート1.0」に始まる日本経済活性化に向けた研究や提言の取り組みの中で作成され、2017年5月に公表されました。 参考：価値協創ガイダンス | 経済産業省 作成の背景・目的 価値協創ガイダンスが作成された背景として、日本企業が長期にわたって業績低迷している状況が挙げられます。 経済産業省は、2014年、この状況を問題視し、打破するため「伊藤レポート1.0」で提言を行いました。 この中では、従来の慣習に捉われない企業収益体質の改善と、それを促進する企業と投資家との対話が重視されています。 また、2016年8月には「持続的成長に向けた長期投資（ESG・無形資産投資）研究会」が発足され、企業は重要な無形資産（人材・知的財産・ブランド等）への投資を、また投資家は非財務情報をもとにしたESG投資を行うことの重要性が示されました。 こういった流れの中で、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的に、「質の高い情報開示」「質の高い対話」を実現するためのフレームワーク「価値協創ガイダンス」が策定されたのです。 2.0に改訂された理由 価値協創ガイダンスは、企業を取り巻くビジネス環境や世界市場などの大きな変化に伴い、2022年8月に「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されています。 改訂の大きな理由として、世界的に注目されている「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性が挙げられます。 サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは、社会のサステナビリティ（持続可能性）と企業のサステナビリティを「同期化」させ、そのために必要な経営・事業を変革（トランスフォーメーション）することです。 つまり、収益の安定と、持続可能な社会実現に向けた「ESG（環境、社会、ガバナンス）投資」を両立する企業経営への変革を意味しています。 SXが注目されたのは、経済産業省による「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」が2020年8月に公表した「中間取りまとめ～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～」がきっかけです。 この中において「稼ぐ力を維持しながら持続的に企業価値を向上させるには、経営のあり方や投資家との関係を変革する必要がある」とされており、SXの重要性が強調されています。 参考：「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会 中間取りまとめ～サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）の実現に向けて～」 | 経済産業省 価値協創ガイダンスの活用方法 価値協創ガイダンスは、さまざまな方法で活用することが可能です。 企業側の活用方法として挙げられるのは、主に下記の3つです。 情報開示している項目の確認 情報開示していない項目を利用した経営方針の検討 社内での対話利用 また、投資家側が活用できる方法は次の通りです。 企業との対話に向けた大まかな認識の共有 自身の投資スタンスの明確化 企業側・投資家側それぞれが活用することで、相乗効果が得られます。 まとめ 「価値協創ガイダンス」は、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を向上させる手引です。 日本企業の長期にわたる業績低迷を背景に、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的として作成されました。 現在、「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されており、サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）が重視されている点が特徴です。 企業で効果的に活用する場合、情報開示している項目を確認したり、情報開示していない項目をもとに経営方針を検討したりといった方法があります。 今回の記事を参考に、「価値協創ガイダンス」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

2024.11.05

従業員幸福度を上げるための取り組みとは？調査方法やポイントも紹介

「従業員幸福度」を上げることで働きやすい職場環境が整うなど、企業にはさまざまなメリットがあります。 しかし、「どのように取り入れればいいのかわからない」「具体的な取り組み方法を知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、従業員幸福度の調査方法や具体的な取り組み方法、ポイントを紹介します。 従業員幸福度を上げる方法を知り、自社に取り入れたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。 従業員幸福度の調査方法 従業員幸福度を高めるためには、実態を詳しく分析することが重要です。 従業員幸福度の調査方法は、主に下記の2つになります。 アンケート・インタビュー 定期的な意識調査・自己評価 それぞれ解説します。 アンケート・インタビュー 従業員幸福度を調査する方法として、アンケートやインタビューの実施が挙げられます。 質問票への回答や対話形式の聞き取りを行うことで、従業員満足度を左右する要素や働く環境への率直な思いの収集が可能です。 特にアンケートでは、無記名方式の採用によってより本音に近い意見を引き出せる効果が期待できます。 定期的な意識調査・自己評価 定期的な意識調査を通じて、従業員の幸福度がどのように推移しているかを効果的に把握できます。 この場合、調査項目として、職場の雰囲気や業務のやりがい、同僚との協力関係、上司とのコミュニケーションなど、多角的な視点を含めることが重要です。 継続的な観察により、新たな課題や向上すべき点が明確になってきます。 また、幸福度を測る自己評価を行い、自身を見つめ直してもらうのも効果的な方法です。 具体的な取り組み方法 具体的な取り組み方法は、主に下記の3つです。 コミュニケーションの促進 従業員の成長支援 組織文化・価値観の醸成 それぞれ解説します。 コミュニケーションの促進 職場での円滑なコミュニケーションは人間関係を向上させ、従業員幸福度を高めます。 コミュニケーションを促進させるには、定期的な1on1ミーティングやフリーアドレス制の導入が効果的です。 また、部門間の交流を深めるイベントを企画したり、オンライン・オフラインでのチームビルディング活動を実施したりすることで、組織全体の対話の活性化が可能です。 さらに、経営層と従業員が直接対話できる機会を設ければ、相互理解が深まり、風通しの良い職場環境の構築に役立ちます。 従業員の成長支援 ふだんの業務だけでなく、学ぶ機会があることで従業員満足度の向上につながります。 それぞれの成長をサポートできるような、体系的なキャリア開発プログラムや各種スキルアップ研修を提供することが重要です。 また、経験豊富な従業員が若手の成長を支援するメンター制度の導入で、より実践的な学びの機会を創出できます。 さらに、公平な評価制度の確立や資格取得支援などの自己啓発支援制度の整備も、成長意欲の促進に効果的です。 組織文化・価値観の醸成 従業員幸福度には組織文化や価値観も関連します。 組織の一体感を高めるには、経営理念を明確に示し、浸透させる活動を継続的に行うことが不可欠です。 たとえば、企業理念に基づく行動指針（クレド）を策定し、部門を超えた価値観共有の場を設ければ、組織としての一体感を醸成できます。 従業員の家族も含めた福利厚生の充実によっても、より深い信頼関係を築くことが可能です。 従業員幸福度を高めるポイント 従業員幸福度の向上には、組織全体による包括的な取り組みが欠かせません。 上記で取り上げた取り組みにおいて特に重要なポイントは、従業員の努力や成果に対して適切な評価と感謝を示すことです。 従業員幸福度が高まった結果として、企業全体の生産性向上と持続的な成長が実現され、従業員と組織の双方にとって望ましい好循環が生まれます。 まとめ 従業員幸福度の向上は、企業の持続的な成長と発展に欠かせない重要な要素です。 アンケートやインタビュー、定期的な意識調査といった実態把握のもと、部門を超えたコミュニケーションの活性化、そして体系的な成長支援とキャリア開発など包括的なアプローチが求められます。 幸福度向上への取り組みは一朝一夕には実現できませんが、長期的な視点で計画的に進めていけば、組織全体に変化をもたらすことができます。 自社の状況に応じた施策を検討し、着実に実施していくことが望ましいでしょう。