2022.10.11
チームづくり
目次
テレワークの普及によって、研修をリモートで行う機会も増えてきました。
リモート研修は通常の研修と異なる点があるため、「どのくらい理解されているのか」「質を上げる方法がわからない」といった悩みを抱えている方も多いかもしれません。
リモート研修の質を向上させるには、その特徴を理解して課題を把握しておくことが重要です。
本記事では、リモート研修について説明し、課題点と研修効果を高めるためのポイントを解説します。
リモート研修とは、オンライン上で行う研修のことです。
これまでの研修では集合して対面で実施する形が一般的でしたが、新型コロナウィルスの感染防止の観点やテレワークの普及によって、リモートで行う研修の導入が進んでいます。
テレワークと同様、リモート研修でもWeb会議システムやチャットツールなどを利用して行うため、従来の研修とあまり変わらない内容です。
また、「オンライン研修」という言葉もありますが、これらはほぼ同じ意味なので呼び方の違いになります。
リモート研修を導入することのメリットとして、コロナウィルス感染のリスク低減はもちろん、手間やコストの削減も挙げられます。
従来の研修では、配布物を準備・配布したり、会場を手配したりと多くの手間がかかっていましたが、リモート研修なら必要最小限に押さえることが可能です。
また、交通費や会場代といったコストも削減できます。
さらに、リモート研修では一人ひとりの学習データが残るため、これを利用することで効率的に学習が進められます。
随時行われるフィードバックやコーチングで、反復学習や練習を能動的に行える点もメリットの一つです。
リモート研修の実施で、従業員の自主性を高める効果が期待できます。
講師が一方的に講義を行う従来の研修とは異なり、リモート研修ではWeb会議システムで全員の顔を表示するため、相互に話しやすい環境です。
また、オンライン上のテキストや資料をいつでも見ることができるので、予習・復習などの積極的な学習姿勢を保てる効果もあります。
それでは、リモート研修の課題にはどのようなものがあるでしょうか。
主な3つの課題点を下記に挙げてみます。
それぞれ詳しく説明します。
一人でパソコンに向かって受講するリモート研修では、周りに気を配る必要がないため、どうしても気が緩みがちです。
人の集中力は最大で約90分と言われていますが、リモート環境のもとでは90分間も集中が続きません。
15分周期の集中力の波を利用し、リモート研修の単位も15分にするなど、時間を工夫する必要があります。
リモート研修では、受講者同士で雑談する場がほとんどありません。
オンラインで研修を受け、その後は課題に取り組む、といったスタイルでは、コミュニケーションが不足しがちです。
会社に溶け込みやすくすることも研修目的の一つと言えるため、気軽に話し合えるような全体設計が必要になります。
従来の研修では、座学だけでなく、受講生同士で話し合うといったグループワークなどの時間もとられています。
一方、リモート研修においては同時に話すことが難しく、活発なディスカッションを行うには人数を制限しなくてはなりません。
これまでと同じ研修内容では対応できない部分も多いため、リモートに適した内容にアレンジすることが重要です。
では、リモート研修の効果を高めるにはどうしたらいいでしょうか。
ポイントとして下記の3つがあります。
詳しく解説していきます。
効果的にリモート研修を行うポイントとして、講師とサポート役のタッグを作ることが挙げられます。
講師には授業に集中してもらい、チャットツールなどの確認やシステムの不具合への対応をサポート役が行う、というように役割を分担することで、研修がスムーズに進みます。
リモート研修で起こりがちな問題をあらかじめマニュアル化しておくことも、おすすめの方法です。
交流の機会が少ないリモート研修では、受講者同士、できるだけ双方向のコミュニケーションを心がける必要があります。
課題に対してのディスカッションやグループワークの時間を増やすなど、工夫をこらしたカリキュラムにするとうまくいきます。
また、チャットツールに雑談用ルームを作成することで、受講者同士で気軽な雑談が可能です。
オンライン環境下では、人数が多いと、話すタイミングがつかめなかったり、会話をかぶせられなかったりしがちです。
大人数での話し合いは難しいため、ディスカッションは4人以下で行うことをおすすめします。
4人以下なら、お互いの顔を見ながら会話ができるので、話すタイミングをつかみやすいのはもちろん、全員が均等に話しやすくなります。
テレワークの普及によって、研修もオンラインで行うことが一般化してきました。
リモート研修にはメリットが多いですが、従来の研修とは異なる点もあるため、研修効果を高めるにはポイントをおさえておく必要があります。 リモート研修の質を向上させて、一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.01.27
人間関係が良くなると売上は上がるのか?
チームづくり人が集まれば問題が生まれる 人が集まれば何かしらの問題が否応なしに生まれます。 仲のいい人たちだけで旅行に行ったってケンカしたりするわけですからね。 ましてや、様々な価値観や背景を有する人々が集まる会社という場では"コミュニケーションが課題"なんていう話はもはや日常と化しています。 しかも、会社で起きるコミュニケーションに関する課題は、採用、教育、定着、生産性の向上(個とチームの成長)つまりはマネジメントと、ずーっとついて回る問題です。 これにブレーキをかけるのも加速させるのも間違いなく人間関係が大きな影響を与えるというのは多くの方が実感しているのではないでしょうか。 では、逆に人間関係が良くなると本当に売上は上がるのか?業績は良くなるのか?成果は上がるのか? という疑問が生まれてきます。 今回はそんなことを考察していこうと思います。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 人間関係はいいに越したことはないが必須じゃない 結論からいうと「人間関係と生産性には相関関係がある」とGoogleによるProject Aristotle(プロジェクトアリストテレス)によって示されています。 その中で重要だと言われているのが心理的安全性というキーワードです。 実際に経営者からの悩みでよく聞くのが 部署間の連携が取れてない部門ごとの協力体制が作れていない自分が介入したときはいいけど自分がいないとうまくいかない また、経営幹部に聞いてみると あの部門長は他責的にこちらに押し付けてくるあの部長は自分都合で高圧的に話してくるあの人はなんだか人間的に好きじゃない 最後の方はただの悪口な気もしますが、こんな内容を耳にします。 そうすると、経営者は「人間関係を良くしたい」「協力体制を作りたい」 そうだ!心理的安全性を高めよう!となって、 ・社内イベント・社内レクレーション・コミュニケーション企画・チームビルディング研修などを検討し始めるわけです。 でも、ちょっと待ってください。 これらの企画実施は、本当に人間関係が良くなったり、社員が仲良くなったりすることが目的で良いのでしょうか? もちろん、私もインナーブランディングを高める専門家としてワンネス経営®︎という研修を提供している身ですから、「社内の人間関係を良くしたい」なんて依頼されたら、うっかり「はい!喜んで!」と言いたくなりますが、これではいけないなと感じているのです。 なぜなら、社員からすると、その職場で働いている最大の理由は「仕事をすること」であり、なんでも話せる友達を探しにきているわけではないからです。 もちろん、仕事をする目的は人によって色々あります。ある人は生活のためだし、ある人はやりがいを求めて、ある人は自己実現と重ねてということもあります。 しかし、その土台として揺らいではいけないこと、それは「他者の役に立ってお金を稼ぐ」ということです。この土台が揺らいでしまうことは働く意味そのものが揺らぐことになってしまいます。 なので、仕事をして見合った対価を受け取るということは、最低限の条件であり、そこに人間関係は付加価値としてついているというのが正しいと思います。当たり前ですが、そこで働く理由が「仲良しの友達を探すため」となってしまってはいけないのです。 会社組織の目的は社会の役に立つことを通じて、売上と利益の拡大を目指し、それよる持続可能なサービス提供をしていくこと。 そこに立ち返ると仕事の場面において「人間関係を良くしよう!」とか「仲良くなろう!」ということが施策の目的になってはいけないと気付けるはずです。 つまり、会社における活動の全ては売上、利益の拡大が目的でなければなりません。 その目的のために、人間関係が良くなることが必要であるならば取り組む必要があるという考え方が重要だと思います。 人間関係はいいに越したことはないが必須ではない。 当たり前と思うかもしれませんが、実際に殺伐とした関係性を目の当たりにすると人間は非常にストレスに感じて、そこから抜け出したくて本質的ではない取り組みを意外とやっちゃう。というのが真実です。 心理的安全性≠仲良し いわゆる心理的安全性とは「仲が良い」という意味ではなく「信頼関係がある」という状態を指すと私は解釈しています。 信頼関係とは、シンプルにいうと「自分の考えや意見を話し合える関係性」のことだと言えます。 具体的には、こんなことを言ったら批判や否定されるんじゃないか。という恐れの気持ちがない状態。たとえ言葉足らずだったり、表現が下手であっても、真意を理解しようとする姿勢で受け取ってもらえるという安心感や歪曲して伝わることがないという安全性が高い状態です。 多くの会社組織で起きている人間関係の課題は いい人でいたいし嫌われたくないから言うべきことを言えない上司そもそも伝えている動機が自分の正しさの証明の上司正しいことを伝えているのに伝えるスキルが絶望的で誤解される上司 と 真実からは目を背けたいし嫌なことは言われたくない未熟な部下 の双方の協力体制によって構築されているのです。 もはや共犯関係と言っても過言ではないでしょう。 すべきことができていないのに指摘ができない上司の部下は本当にかわいそうだと思います。できていると思い込んでその後の人生を生きるわけです。転職なんかしたら地獄を見ます。 だからこそ、私は強いチームのコミュニケーションとは、 もっと良くなるための指摘を・相手とチームのためにまっすぐ伝える・自分とチームのために素直に受け取る という伝える側、受け取る側、双方の努力が必要なのだと思います。 成長するために質の高い要求をすること、そしてそれに応えることをお互いにできる関係性こそが強いチームになるということです。 そのために必要なのが信頼関係であると私は考えています。 この関係性は、一朝一夕でできるものではないですし、資質という言葉で片付けることができないはずです。間違いなく、個々人の日々の努力によって醸成されていく風土なのだと思います。 では、信頼関係を作るために何をする?ということになります。 信頼関係を作るには? 一番いいのは一つ一つの仕事を通じて積み重ねていく信頼関係です。 とはいえ、なかなか、業務のみで「自分の考えや意見を話し合える関係性」を確保するというのも難しいので、お互いを知るという時間が必要だよね。ということになります。 そのための取り組みとして冒頭の ・社内イベント・社内レクレーション・コミュニケーション企画・チームビルディング研修 は、効果的だし、価値があると思います。 これらに共通することは「お互いを知る」という時間であるということです。 ここに本質的な意味があることを忘れてはいけません。 自分を知って、お互いを知る。 その信頼関係から、強い要求を出せる、応えられる。 その結果、業績が上がる、成果が上がる、売上が上がる。 が実現される。 と、私は考えています。 繰り返しになりますが、チームづくり施策の目的は「仲良くなること」「人間関係をよくすること」ではありません。 目的を履き違えることなく施策を行い、最強で最高のチームを作っていきましょう! コミュニケーションの課題を解決する方法 会社組織では立場や経験の違いから、コミュニケーションがすれ違ってしまうことが多々あります。 そんな時、伝える側と受け取る側の双方がどのようなことを注意するべきなのか? 円滑なコミュニケーションを行い生産性を向上させるヒントを公式LINEにて配信中です。 今日からすぐに実践できるコミュニケーションのコツを知りたい方は下のボタンからLINEを追加し配信を受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2025.03.18
仕事ができる人になるには?考え方や具体的な行動を紹介
チームづくり「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすだけでなく、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人を指します。 部下への指導や人材育成をする上で、仕事ができる人について理解したい場合、実際どのように考えているのか、行動しているのかを把握しておくことが重要です。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な考え方や行動について解説します。 仕事ができる人になってもらうにはどうしたらいいか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 仕事ができる人の考え方 仕事ができる人の考え方は、主に下記の3つです。 学びと観察の姿勢 成果を意識する思考 信頼構築と協働を重視 それぞれ解説します。 学びと観察の姿勢 仕事ができる人は、周囲の優秀な人材から積極的に学ぼうとする姿勢を持っています。 観察し、なぜその行動が効果的なのかを考え、アレンジして取り入れることで自分なりの考え方を確立していきます。 常に向上心を持ち、周囲から学ぶ謙虚さがあるからこそ、継続的に成長し続けることができるのです。 成果を意識する思考 仕事ができる人の考え方の特徴は、常に目に見える成果を意識している点です。 たとえば、「売上を何%向上させる」「業務効率を何%改善する」といった具体的な目標を掲げ、それに向かって戦略的に行動します。 抽象的な努力ではなく、具体的な成果につながる行動にフォーカスする思考習慣が仕事の質を高めているのです。 信頼構築と協働を重視 仕事ができる人は、個人の成果だけでなく、チーム全体の成功を視野に入れています。 「一人ですべてをやり遂げる」という発想ではなく、「チームとしてどうすれば最大の成果を出せるか」を考えます。 そのため、身だしなみや言葉遣いなど基本的な部分にも気を配り、周囲からの信頼を獲得することを常に意識しているのです。 全体の最適を追求する思考が、真の意味での「仕事ができる人」の本質といえます。 仕事ができる人の具体的な行動 仕事ができる人が行っている具体的な行動は、下記の5つです。 効率的なタスク管理と業務集中 毎日の振り返りを行う 周りからのフィードバックを求める 良好な人間関係の構築 心身のコンディション管理と自己理解 それぞれ解説します。 効率的なタスク管理と業務集中 仕事ができる人は、日々のタスクを可視化し、計画的に業務を進めます。 この場合、タスクは「緊急度」と「重要度」の観点から分類して優先順位をつけるのがポイントです。 デジタルツールを活用してタスク管理をするのも有効な方法です。 また、業務を進めるときは、マルチタスクを避けて一つの作業に集中していることが多いです。 通知をオフにして一定時間集中して取り組む習慣をつけると、生産性の向上に役立ちます。 毎日の振り返りを行う 業務の終わりに自分の成果や課題を振り返ることは、仕事ができる人に共通する行動です。 言語化によって思考を整理したり、論理的な思考力を高めたりすることができます。 さらに、「今日の3つの成果」や「今後改善できそうな点」といった前向きな記録をする習慣をつけると、自己肯定感が高まります。 特に、自分の仕事に不安を感じている人こそ、小さな成功を認識する振り返りが効果的です。 周りからのフィードバックを求める 仕事ができる人は、周囲からのフィードバックを積極的に求め、それを成長の糧にします。 経験豊富な上司や同僚に意見を聞くことで、自分では気づかない課題や改善点を発見できます。 たとえば、普段から「この資料について改善点はありますか」「プロジェクトの進め方で気になる点があれば教えてください」といった質問を行うことが大切です。 良好な人間関係の構築 仕事ができる人は、職場での人間関係づくりが上手です。 「ありがとうございます」「とても助かりました」といった感謝や労いの言葉を伝えることで、チームワークと職場環境を向上させます。 また、指摘を受けた際には素直に受け入れ、感謝の意を示す姿勢も重要です。 良好な人間関係は業務の効率化にもつながり、組織全体の士気を高める効果があります。 心身のコンディション管理と自己理解 安定したパフォーマンスを発揮するためには、適切な体調管理が必要です。 質の高い睡眠、バランスの取れた食事、定期的な運動などの生活習慣が、仕事の生産性とメンタルヘルスを大きく左右します。 仕事ができる人は、心身のコンディションを管理しているのはもちろん、自分の強みと弱みも客観的に把握しています。 自己理解を深め、自分に最適な働き方をすることが、長期的な成功につながるのです。 まとめ 仕事ができる人は優秀な人から学ぶ姿勢を持ち、具体的な成果を追求し、信頼関係を大切にするといった考え方をします。 また、タスク管理の徹底、日々の振り返り、フィードバックの活用、良好な人間関係の構築、そして適切な体調管理と自己理解を実践しています。 仕事ができる人になってもらうためにも、これらの考え方と行動を取り入れてみるとよいでしょう。
2023.03.28
コア人材とは?役割や育成するメリット、取り組みのポイントについて解説
チームづくり近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。 今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。 この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。 今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。 コア人材とは 「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。 コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。 企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。 コア人材の役割 コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。 ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。 立ち上げ期 企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。 そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。 どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。 成長期 事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。 この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。 組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。 多角化期 競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。 そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。 この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。 変化期 事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。 この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。 変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。 コア人材を育成するメリット コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。 主なメリットは、下記の3つです。 次世代リーダーの確保 生産性への貢献 事業の安定化 それぞれ解説していきます。 次世代リーダーの確保 企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。 幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。 早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。 生産性への貢献 コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。 また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。 そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。 事業の安定化 優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。 統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。 コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。 コア人材育成のための取り組み それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。 取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。 メンター制度の導入 成果に対する適切な評価と報酬 活躍しやすい企業文化を築く それぞれ解説します。 メンター制度の導入 コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。 その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。 特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。 成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター(指導役)は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。 メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。 また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。 成果に対する適切な評価と報酬 コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。 コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。 そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。 活躍しやすい企業文化を築く コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。 意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。 また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。 まとめ コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。 次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。 ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。