Column

2022.09.20

テレワーク上での課題を解決する！テレワークマネジメントとは？

「テレワークを導入したが、マネジメントがうまくいかない」 「テレワークでのマネジメントはどうすればいいだろうか」 このようなテレワークにおけるマネジメントの悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。 テレワークでは、お互いの姿が見えない中で仕事を進めていくことになり、マネジメント方法もこれまでとは大きく変わってきます。 テレワークでのマネジメントに課題を感じる場合、その対策についてあらかじめ把握しておくことが大切です。 今回の記事では、テレワークにおけるマネジメントで生じる課題を解説し、対策のためのポイントをいくつかご紹介します。 テレワークでのマネジメントで生じる課題とは？ 働いている様子を見ることができないテレワークでは、マネジメントにおいて主に以下の3つの課題が生じます。 コミュニケーションが取りづらい業務の進捗状況が把握しにくい成果の評価がしづらい それぞれについて説明していきます。 コミュニケーションが取りづらい テレワークで仕事を行う場合、直接会話をする機会が減るため、コミュニケーションの取りづらさが課題になります。 テキストでのやり取りが中心になることで、急ぎではない仕事の話や相談、雑談など、メンバーとのコミュニケーション不足を感じることも多いはずです。 また、テキストでのコミュニケーションは便利で簡単な半面、相手の反応や感情がわかりづらい点がデメリットになります。 テレワークでは一人で仕事を行うことが多いため、さまざまな感情を抱えてお互いが疑心暗鬼になり、業務が滞る可能性も出てきます。 業務の進捗状況が把握しにくい 会社では、上司が部下の業務進捗状況を把握したり、メンバー同士で業務進捗状況の共有を行ったりすることで、目標への達成度がわかるものです。 しかし、テレワーク下において、お互いの業務の進捗状況を詳細に確認することは難しいといえます。 業務の進捗状況が把握しにくい状況では、チームの生産性が低下し、業績に影響を及ぼしかねません。 成果の評価がしづらい 部下に対しての評価がしづらい点もテレワークマネジメントの課題の一つです。 成果の評価をする際は、そのプロセスも大切な判断材料になりますが、テレワークでは上司は部下の普段の仕事ぶりが見えないため、どのように成果を出したのかわからない場合が多いです。 よって、「成果を出した」という評価のみになり、正当とはいえない人事評価になりがちです。 また、現行の人事評価制度にテレワークでの評価基準が含まれていないことで、評価にばらつきが生じるケースもあります。 テレワークマネジメントのポイントについて それでは、このような課題に対応したテレワークマネジメントを行うにはどうしたら良いでしょうか。 まずは、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。 チームの目標と今後の方針を共有する適切なジョブアサインを行う定期的なオンラインミーティングを設ける それぞれ解説していきます。 チームの目標と今後の方針を共有する 直接会って話すことができないテレワークにおいては、メンバーにチームの目標や今後の方針をしっかり示すことが大切です。 これらを共有することによって、会社が何を目指しているのかが明確になり、組織としての一体感が醸成します。 チーム目標や方針は、システム上の共有フォルダに入れておくなど、メンバーがいつでも確認しやすいようにしておくと良いです。 適切なジョブアサインを行う マネジメントには、メンバーへの適切なジョブアサイン（仕事の割り当て）が重要です。 仕事を任命する時は、その目的や条件を明確に説明しておく必要があります。 なぜなら、そうすることでゴールが見え、仕事が進めやすくなるからです。 また、資料やマニュアルをオンラインで共有し、アサイン後は適宜アドバイスをするなど、業務支援を行っていくことで安心感や信頼感が向上します。 定期的なオンラインミーティングを設ける 定期的にオンラインミーティングを設け、画面越しで顔を合わせることもテレワークにおけるマネジメントの大切なポイントです。 そのためには、オンラインミーティングの設備や環境を整えておく必要があります。 さらに、オンラインミーティングの際は、活発な議論が展開できるよう、話しやすい雰囲気作りを心がけるとうまくいきます。 まとめ 業務の生産性を上げて目標を達成するためには、テレワーク時代に合わせたマネジメントへと変化する必要があります。 テレワークにおけるマネジメントには、テレワークならではのさまざまな課題がありますが、これらを把握して、ポイントを押さえた対策をとることが重要です。 効果的なマネジメントを行って、会社をさらに強靭化していきましょう。 インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するワンネス経営®︎プログラム 人材育成がうまくいっていないもっとチームの生産性を向上させていきたい社内に共通の言語、共通の価値観がなくコミュニケーションに課題がある こんなお悩みをお持ちの方に是非ご検討いただきたいのがワンネス経営®︎です。 研修の特徴や効果をわかりやすくまとめた資料をこちらからダウンロードいただけます。 どんな些細な事でもご相談ください！ 資料のダウンロードはこちらから！

2023.01.19

戦略と戦術の違い

戦略と戦術。 ビジネスはよく戦争に例えられる。 しかし、それが話を複雑にしている気もする。 本当に例え話として的確だったからなのか？ それとも、一昔前の男性たちが仕事ってものをちょっとだけすごそうに見せて近寄り難いものにしたかったのか？は分からない。 今回は戦略と戦術ってそもそもなんだっけ？ という方に向けた記事です。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 村一番の働き者 どうでもいいが、私の中には村一番の働き者だった遺伝子が入っている気がする。 家系図をさかのぼったわけでもなく、想像でしかない。 しかし、この身長180cm体重80kgという体格から鑑みるに、農耕生活だろうが狩猟生活だろうがきっと先祖のうちの誰かは村で一番の肉体労働力だった。と思える。 そんなことをちょっと想像してみた。 とある時代のとある稲作の村。 「おーい！ふくさんや！今日は何すんの？」 「おー、今日はあの杉の木の下まで耕して田んぼにするのよ」 大きな体で効率よく作業を進めるふくさんは村人のまとめ役だった。 「でも、なんで村長は杉の木の下までやれって言ったんだろうね？」 「さあ？分からない。でも村長から言われたからには杉の木の下まで早く丁寧に耕すだけだ」 ふくさんは力強く鍬（くわ）を振り下ろしながら返事をした。 「おれは『どうやって耕すか？』を考えるのは得意だけど、『いつまでにどこまで耕すか？』は苦手なんだよなあ〜」 気合いと筋力と機転と笑顔でふくさんは楽しみながら耕し続けた。 一方、村長の猪本は村人からは、いのさんと呼ばれとても頼りにされていた。 体は小さく力仕事は苦手だが、頭が抜群に切れるからだ。 村経営の責任者であるいのさんが毎年1月に村の未来の計画を立て、ふくさんたち村人がそれを実行するという役割だった。 その計画は、 村人の開拓能力 隣村との領地のせめぎ合い この双方を鑑みて、 最高の収穫高を手にいれるにはどうすべきか？ 村人を短期的にも長期的にも幸せが最大化する利益分配 を考え抜いていた。 いのさんが「いつまでにどこまで開拓するか？」を決め、 その決定した計画に沿って、 ふくさんが「どうやって耕すか？」を工夫して実行し報酬を得る。 こうして村はどんどん発展していった。 戦略と戦術の違い この創作話でもあったように、 「いつまでにどこまで開拓するか？」を決めることが戦略。 「どうやってやるか？」を考え実行することが戦術。 登山が好きな人の例え話で言うと 「いつまでにどの種類のどの高さの山に登るか？」を決めることが戦略。 「どうやって登るか？」を考え実行することが戦術。 ビジネスは旅だ！と思う人は 「いつまでにどこに行くか？」を決めることが戦略。 「どうやって行くか？」を考え実行することが戦術。 ということで。 戦略は、なぜやるのか？何のためにやるのか？どんな成果を得るのか？など組織が進む「方向や方法」を決めること。 戦術は、最短最速で効率よく達成するには？と「手段」を決めること。 どこまでやるかが決まらないと、どうやるかは決まらない。 どこに登るかが決まらないと、どう登るかは決まらない。 どこに行くかが決まらないと、何に乗るかは決まらない。 こんな例えで戦略と戦術についてチーム内の共通理解を深めましょう。 まとめ さて、話を現在に戻します。 先述のふくさんは、もちろん私のことです。 会社員として働いてきた私は、戦術思考がとても得意でした。 少し卑下した言い方をすると、小手先が死ぬほど器用なのでそれなりの成果を出すのが得意だったとも言えます。 しかしトップとしてスタッフと共に会社を前に進める役割になった今。 必要なのは戦略思考です。 これが経営的視点の考え方そのものと言えるのかもしれません。 正直、この考え方を身につけることは本当に難しい。 戦略と戦術の違いって、サッカーとフットサルぐらいかな？と思ってたんですが、サッカーと茶道ぐらい違いました。 まだまだまだまだまだ足りてない私が言うのもあれですけど、足りない力は教えてもらってトレーニングするしかない。 それでもダメならプロに助けてもらうしかない。 これからもしっかり勉強して成長していきます。 一緒に成長していきましょう。

2025.02.18

業務効率化とは？生産性向上との違いや3つのメリットも紹介

昨今のテレワークの普及や働き方改革の推進により、企業には従来以上の業務効率化が求められています。 しかし、業務効率化を図りたいものの、どうしたらよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 業務効率化を図るには、あらためて基本を理解しておくことが重要です。 そこで今回は、業務効率化について解説し、生産性向上との違いやメリットも紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 業務効率化とは 業務効率化とは、作業や工程を最適化し、より少ないリソースで最大の成果を生み出すための取り組みのことです。 具体的には、業務プロセスの「無理」「無駄」「ムラ」を見直し、デジタルツールの活用や作業手順などの改善を通じて、時間とコストの削減を図ります。 少子高齢化によって深刻化する人材不足のためにも、業務を効率化して成果を上げていくことが重要です。 また、業務効率化によって時間が生まれれば、スキルアップやより付加価値の高い業務へ注力できます。 その結果、個々の従業員の成長だけでなく、組織全体の競争力強化にもつながり、持続的な企業成長の基盤となります。 業務効率化と生産性向上の違い 「業務効率化」と「生産性向上」は、企業の成長に不可欠な要素としてよく取り上げられる言葉です。 これらは密接に関連していますが、異なる意味を持っており、違いを正しく理解することが重要です。 生産性向上は、投入した人員や時間に対する成果が得られている状態を表しており、業務効率化は、生産性を高めるために行う具体的な改善活動を指しています。 例えば、作業手順の見直しや最新技術の導入、ペーパーレス化の推進、会議時間の短縮など、さまざまな取り組みによって無駄な作業時間を減らし、より効率的な業務遂行を実現します。 つまり、業務効率化は生産性向上を実現するための手段であり、それぞれ目的と手段の関係ということです。 業務効率化の取り組みを続けることで、最終的に組織全体の生産性が高まり、持続的な成長が可能になります。 業務効率化のメリット 業務効率化を行うことによるメリットは、主に下記の3つです。 業務にかかる時間を削減できる 働きやすい環境が整う 新たな取り組みに着手できる それぞれ解説します。 業務にかかる時間を削減できる 業務効率化のメリットの一つは、仕事にかかる時間が短くなることです。 無駄な作業や重複した手順をなくすことで、これまで長時間かかっていた仕事をスムーズに進められます。 例えば、手作業で行っていたデータ入力を自動化したり、複数の部署で別々に管理していた情報を一元化したりすることで、時間の短縮が可能です。 残業時間などが減れば会社の人件費が抑えられるのはもちろん、従業員の心身の負担も軽くなります。 また、単純作業から解放されることで、より創造的な業務や企画立案など、やりがいのある仕事に時間が使えます。 さらに、業務効率化によって生まれた時間を使って、研修や自己啓発に取り組むことも可能です。 時間的な余裕が生まれるため、急な業務にも柔軟に対応できるようになります。 働きやすい環境が整う 効率的な仕事の進め方が定着すると、職場の雰囲気も良くなっていきます。 無駄な作業に追われることなく、本来取り組むべき仕事に集中できる環境が整うからです。 働きやすい環境は従業員の定着率を高め、近年重要視されている「働き方改革」の実現にも役立ちます。 優秀な人材の確保や長期的な人材育成が可能になり、組織の基盤強化につながります。 新たな取り組みに着手できる 業務効率化によって時間的な余裕が生まれると、これまで手が回らなかった新しい取り組みにチャレンジできるようになります。 新商品の開発や新規顧客の開拓など、会社の成長につながる重要な活動に力を入れられる点がメリットです。 また、業務プロセスを見直すことで、サービスの品質向上や顧客満足度の改善に役立ちます。 さらに、デジタル化やシステム導入による効率化は、社内のデータ活用を促進し、より戦略的な意思決定を可能にします。 まとめ 業務効率化は、仕事の無駄を減らし、限られた人員と時間で最大の成果を上げる取り組みです。 業務効率化を進めることで、作業時間が短縮され、残業時間や人件費の削減につながります。 また、創造的な仕事に集中でき、働きやすい環境が整います。 さらに時間的な余裕が生まれることで、新商品開発や顧客開拓など、会社の成長につながる新しい挑戦が可能です。 このように業務効率化は、従業員の働き方を改善しながら会社の競争力を高める重要な経営戦略の一つです。 ぜひ、業務効率化への取り組みを検討してみることをおすすめします。