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2022.03.03

マネジメントとは？具体的に何をしたら良いのでしょうか

マネジメントの目的とは「組織の成果の最大化」です。 これはドラッカーさんが言っていますので間違いないと思います。 大きな意味でいうとマネジメント＝経営そのものとなりますので、今回は一般的な中間マネジメント（ミドルマネジメント）についてのお話です。［以下マネジメントと表記］ では組織の成果の最大化のために具体的に何をしないといけないんでしょうか。 一言でいうと「すべきことをやらせること」これ以外ないんだと思います。 こういう言い方をすると「いやいや、牛や馬といった家畜じゃないんだから、そんな言い方はないだろう」と思われるかも知れません。（そうか、ここから社畜という言葉が生まれたのかも知れません） でもこれが真実です。その理由をお伝えします。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ リーダーとマネージャーの違い マネジメントとは？について理解する上で、まずはリーダーとマネージャーの違いについて確認しておきましょう。 リーダーとマネージャー。似た意味で使われることが多いですがあなたはこの２つの違いをどう認識しているでしょうか？ 「７つの習慣（著：スティーブン・R・コビー、キングベアー出版）」 では、このように紹介されています。 ------------ ジャングルの中を進む探検チームがあります。チームのメンバーは生い茂る草木を斧で切り開いて前に進んでいきます。 このチームの中で、 リーダーの役割は、全体を見渡せる高い木に登って自分たちが進んでいる方向が目的地にちゃんと向かっているかを確認すること。 マネージャーの役割は、より早くチームが前に進めるようにチームの後ろで斧を研いだり、メンバーの役割分担を変更したりしてチームを効率化させることです。 ------------ つまり リーダーの役割は、全体を見渡して進むべき方向を決めること ＝どこにいくのか？の意思決定 マネージャーの役割は、リーダーの示す方向に、最短最速で効率よく進むように実際の現場を仕切ったり支援したりする人。 ＝どうやっていくのか？の立案、実施、検証をする実務者 これがリーダーとマネージャーの役割の違いです。 マネージャーの二大勘違い しかし、マネージャーの役割を勘違いしてしまうことがあります。 特に陥りやすい二大勘違いは 社長の伝書鳩労働組合代表 この２つです。 「社長の伝書鳩」とは、 社長が言ったことをただスタッフに伝達するだけの状態。  「労働組合代表」とは、 スタッフたちの不平不満を集めて、社長に対して物申す！というスタッフの気持ちの代弁者的な立場になってしまうことです。（新人マネージャーで役割が不明確だと、求心力の意味を勘違いしてこの状態になることがあります。） どちらも「リーダーの示す方向に、効率よく進むように実際の現場を取り仕切る」 というマネージャーの役割とはかけ離れています。 マネージャー、幹部スタッフは 社長（リーダー）が示した方向に向かって スタッフをよりよく動かせるような経営陣とスタッフとの架け橋になることが大切です。 マネジメントとは「すべきことをやらせること」 冒頭で、マネジメントとは「すべきことをやらせること」だと書きました。 もう少し踏み込むと「すべきことをやらせ切ること」です。 なぜなら、自分が頑張るのではなく仲間をがんばらせて、その結果に責任を持たなければいけないからです。 （しかも、本来の意味合いからすると、自らの手を動かさずに仲間の成果に責任を持つわけですが、中小企業においてはほぼ無理です。ほとんどの場合が、自身もプレイヤーとして動いて、かつメンバーの成果にも責任を持たないといけません。正しくいうなら、プレイングマネージャーという役割が本質的です。だからさらに大変なんですよね。） では「すべきことをやらせる」で、すべてがうまくいくか？というと、絶対にそうではありません。やらせる。で全員が思い通りにやってくれたら誰も苦労しないのです。 なぜ、思った通りにやってくれないのか？ ずばり、「やりたくない」からです。 え？まじ？となりますよね？ いやいや、うちのメンバーに限ってあり得ない。 いや、本当なんです。 絶対に、やりたいこと、楽なことから着手しています。 その結果、すべきことの優先順位が下がってできていないだけです。 「やらない」は「やりたくない」の意思表示だと思って考えてみる。 そうすると「やらせる」という言い方をやめて 「やりたくなる」をいかに作るか？ という発想にたどりつくことが出来ます。 マネジメントとは、相手の人生を応援すること 「やらせる」では、やらないから、「やりたくなる」を作る必要がある。 では、どうしたら相手はやりたくなるのか？ そのためにできることは ・仕組みによる施策すべきことを簡単にするか、楽しくできるようにする ・関係性による施策何を言うのか？ではなく誰が言うのか？ 仕組みによる施策は、他の記事でも多く語られていますので、ここでは関係性による施策についてお伝えします。 誰から言われたらやりたくなるか たとえば「ここ汚れているから掃除してもらっていい？」 という何気ないお願いでも、 いつも相談に乗ってくれる頼もしい上司から言われるのと、いつも理不尽な絡み方をしてくるうっとうしい上司から言われるのでは受け取り方が全然違いますよね。 簡単に言うと、好きな人に言われたらがんばるし、嫌いな人に言われたらがんばれない。 あなたは違います。ゴールに向かってすべきことをする人ですから。 でも、多くの人は好きと嫌いがものすごく行動に影響を与えるのです。 人が動く時には「何を言われるか」よりも「誰から言われるか」が重要視されるということです。 この人の言う事なら素直に聴こう！ そう思われる人とはきっと「私の人生の味方」をしてくれる人です。 具体的にいうなら「自分の理解者であり、夢や目標の応援をする人」。 応援するとは、直接的にその人の夢が叶うように手助けするということだけではありません。話を聴いてもらって承認されるだけでも人は嬉しいものです。 例えば、男性社員から 「マイホームが持ちたいんです」と言われても社長から「じゃあ、俺と一緒にモデルハウス行こう」 なんて言ってほしいわけがないのです。 きっと（いや、そういうの大丈夫なんで給料もっとください）となります。 本人が本来やる業務において、仕事そのものの充実感を感じられる環境を作ること。それを、個人の所得やプライベートの時間につなげていくこと。それが会社が社員を応援することの本質だと思います。 大切なのは相手の話をしっかり聴いて承認すること。そしてそれ以前に、周りから尊敬される自分であること。つまり、信頼関係を構築できているかどうか。 これがマネジメントにおいてとても重要なことではないでしょうか。 まとめ 人は1人では生きていけません。 同じように、多くの人は1人ではやり切れません。 人間はついつい自分に甘くなります。 楽な方に逃げようとします。 1人で全てやりきれる強い人ならば、上司は必要ありません。 ただ、その人はきっと会社には属しません。（自分はセルフマネジメントできる！と勘違いをした愛すべきバカたちが独立しています。私も含めて） だからこそ、人にマネジメントしてもらうというのは、あなたができるように応援してもらう。ということです。 マネジメントと聞くと管理という言葉が浮かんで嫌悪感を感じる人がいます。 これからは応援と読むといいかも知れません。 生産性の高い強いチームを作るヒントになれば幸いです。 人材育成の課題を解決するために 人材育成や採用・離職に関する課題は簡単に解決できるものではありません。ただ社員の不満を埋めればいいということではなく、企業と社員がお互いを理解し協力し合える関係性が必要になります。 ワンネス経営®︎の公式LINEでは相互理解を深め強いチームになるためのポイントを発信しています。今すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2022.10.25

EX施策に役立つ！エンプロイージャーニーマップ作成のポイントを解説

[sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0152/ target=] 前回の記事では、エンプロイーエクスペリエンス（以下、EX）の概要について解説しました。 EXは、従業員が企業であらゆる体験・経験を指し、向上させることで従業員エンゲージメントが高まり、企業の発展につながります。 そのEXの施策として、従業員の経験を可視化する「エンプロイージャーニーマップ」は大変有効です。 今回は、エンプロイージャーニーマップについて、その概要と作成のポイントを紹介します。 エンプロイージャーニーマップとは？ エンプロイージャーニーマップは、従業員が入社から退職まで、またその後OBやOGとして過ごすまでを時間の流れに沿って図に表し、可視化したものです。 起こった出来事だけでなく、そのときにとった行動や、どのような感情や考えを持ったのか、という心の動きも記載するのが特徴です。 行動変容を起こすのに必要な施策の検討に用いることができるため、EXを向上させるアクションプランを策定する際に役立ちます。 エンプロイージャーニーマップの主な目的はEXの向上ですが、作成には「視点の転換」も必要になります。 入社から退職までをどのように管理するか、といった観点から従業員へのアプローチを行っていた従来とは異なり、EXの観点では、従業員自身の目線で考えることになるからです。 従業員自身の目線とは、例えば、「初めての営業のときに自分はどんなことを期待するか」「初めての営業で自分はどんな問題に直面するか」「その場合に自分はどのような心理状態になるか」といった視点です。 エンプロイージャーニーマップは、従業員が遭遇する経験をよりよいものとして改善していくために有効な手段であり、従業員の経験を細かく想定することでこれまでの人事施策の抜け漏れも発見できます。 エンプロイージャーニーマップのつくり方 それでは、エンプロイージャーニーマップのつくり方について順番に説明していきます。 従業員へのヒアリングを実施 エンプロイージャーニーマップを作成する際は、社員の価値観に合わせることが重要なため、「従業員へのヒアリング」から始めるのが一般的です。 まず、従業員が具体的に何に困っており、どのような状況に置かれていて、どう感じているかといったヒアリングを実施します。 例えば、研修に関するエンプロイージャーニーマップを作る場合、「研修についてどう思っているのか」「どのようなスキルや学習ジャンルに興味があるのか」などの質問を用意すると良いです。 職種やポジション、年代や性別などが偏らないように、ヒアリングする対象者を均等に選ぶことも重要です。 ペルソナの設定 次に、ヒアリングで得た情報を分析し、ターゲットとした従業員が抱える課題や行動パターン、感情を細かく分類します。 そして、これをもとに数人の「ペルソナ（社員像）」を設定しますが、その際は、年齢や性別、家族構成や趣味などが明確に定められたリアルな社員像をつくり出すようにします。 また、ペルソナの意味がなくなるおそれがあるため、現実の社員とかけ離れた、企業に都合のよい理想の社員像を設定しないよう心がけることが大切です。 フェーズの作成・分類 ペルソナの設定が完了したら、具体的な「フェーズ」を作成・分類してマップを作り込みます。 フェーズとは、入社や配属、業務、退職など、企業で従業員が体験する一連の流れに構成される、さまざまな出来事のことです。 フェーズを設置した後は、各フェーズにてペルソナが直面する壁や課題、生じる考えや感情、企業に対する期待などをイメージして書き込んでいきます。 その際は、具体的なセリフや行動もしっかり書き込みましょう。 EX向上のためのアクションプラン策定 最後に、作成したエンプロイージャーニーマップをもとにして、「従業員が良い経験をするために会社が何をすべきか」というアクションプランの策定に入ります。 このときの重要なポイントは、アクションプランに明確な評価基準を設けることです。 そうすることで従業員の不安や迷いが解消され、エンプロイーエクスペリエンスの向上につながります。 エンプロイージャーニーマップを作成するときのポイント エンプロイージャーニーマップを作成するときは、以下のポイントをおさえると良いです。 目標や課題の明確化従業員主体の体制の構築従業員への周知 それぞれ説明します。 目標や課題の明確化 エンプロイージャーニーマップを作成する際は、自社の目標や課題を明確化しておきます。 「離職する従業員が多いので定着率を上げたい」「従業員を適材適所に配置したい」など、できるだけ具体的にしておくことが大切です。 目標や課題を明確化せずにマップの作成を進めてしまうと、的確な施策やアクションを定めることができません。 従業員主体の体制の構築 従業員が遭遇する経験において、「業務を通して自分はどうなりたいか」、「それぞれのフェーズで会社にどうしてもらいたいか」といった希望やニーズを把握できる制度・プロセスの設計が重要です。 自分の成長を想像できるような制度を整え、従業員が主体となって働ける体制を構築することで、EXが向上しやすくなります。 従業員への周知 従業員主体の環境を整えたとしても、価値やメリットなどが感じられなければEX向上につながりにくいです。 そのため、この企業で働くとどのような成長ができるのか、自分が目指すキャリア形成につながるか、といったことを従業員全員へ周知しておく必要があります。 例えば、社内報やチャットの活用、従業員が参加しやすい気軽な交流会の開催などが効果的です。 まとめ 従業員の経験を可視化するエンプロイージャーニーマップは、具体的にEXに取り組む際に効果的な方法です。 エンプロイージャーニーマップの主な目的はEXの向上ですが、そのためには従業員の視点が必要になります。 従業員目線で作成するエンプロイージャーニーマップを利用してEXを向上させることで、従業員エンゲージメントが高まり、自社の発展につながります。 今回の記事を参考にして、ぜひ作成してみてください。

2023.02.07

社内研修制度を導入するメリットとは？必要性や注意点も解説

社員の育成は企業の成長のために欠かせないものです。 そのため、多くの企業では社内研修制度を取り入れて人材育成に努めています。 これから自社に研修制度の導入を検討する場合、「どんなメリットがあるのか」「なぜ必要なのか」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。 そこで今回の記事では、社内研修制度の導入によって得られるメリットや必要性、注意点などを解説し、社外に依頼するケースについても紹介していきます。 研修制度の必要性・目的 研修は、勉強会や各種講座などに参加し、業務に必要となる知識やスキルを習得することです。 基本的なビジネスマナーを学ぶ研修や特定の業務に関わる研修、リーダーになる人のための研修など、現場での仕事では学べないさまざまな種類のものがあり、優秀な人材を育成するために欠かせないものとなっています。 また、社員一人ひとりの評価や働き方、キャリアプランの実現にもつながっていくことから、企業にも社員にも必要性の高い制度だと言えます。 研修制度の目的として挙げられるのは主に下記の2つです。 組織力の向上 学びの環境の整備 それぞれ解説します。 組織力の向上 研修制度の最も大きな目的として、組織力の向上が挙げられます。 近年の市場環境やIT技術の進化に伴い、企業を取り巻く環境も大きく変化しています。 企業が強い組織になって競争に勝ち抜くには、スキルやノウハウの陳腐化を防ぎ、生産性をアップしなければいけません。 そのため、研修制度による情報や知識などのアップデートが必要不可欠です。 また、社員の学びをサポートする研修制度は普段の業務パフォーマンスを高めることから、企業の業績向上にもつながります。 学びの環境の整備 知識やスキルが学べる環境を整えることも目的の一つです。 多くの企業では、研修として実務を通した「OJT」を取り入れていますが、その内容は実際の担当業務に限定したものになりがちです。 研修制度を導入することで、知識・スキルの体系的な習得が可能になり、OJTの内容が補完できます。 加えて、業務全体の理解度も深められ、トラブルや緊急時の対応がスムーズになります。 研修制度の導入メリット それでは、研修制度を導入することにどのようなメリットがあるのでしょうか。 研修制度を導入するメリットとして、次の3つがあります。 社員のスキルアップ 社内風土の改善 社外への効果的なアピール それぞれ解説していきます。 社員のスキルアップ 研修制度を取り入れることで、社員のスキルや知識が向上します。 研修に参加した社員は、学習内容を自分の業務においてアウトプットすることで、さらに理解が深まり効果が上がりやすいはずです。 また、自費で研修に参加する場合、金額を負担しなくてはいけませんが、自社に研修制度が導入されていれば安心して参加できます。 そのため、レベルの高い研修に挑戦しようといった学習意欲の向上につながりやすい点もメリットになります。 社内風土の改善 社内でこれまでに培われた風土や雰囲気は、変化や改善が必要となるケースもあります。 こういった場合、研修制度を導入すれば改善が可能です。 例えば、マネジメント研修を行うことで、管理職にステップアップするという意識が高まったり、行動が積極的になったりして、社内の雰囲気が変化するはずです。 また、人材育成を行うという風土ができれば、社員が自主的にスキルの向上に取り組むことにもつながります。 社外への効果的なアピール 研修制度を導入していることは企業としてアピールできる事項の一つです。 特に新卒採用の場合、基礎スキルが学べる研修制度が整っていないと不安を与えることになり、中途採用の場合でも研修でキャリアアップを支援してもらえるかを重要視しています。 研修制度が導入されているかどうかは就職活動において参考にされることが多く、優秀な人材採用のためにも欠かせないものです。 よって、研修制度は人材育成の面だけでなく、採用の面においてもメリットになると言えます。 研修制度を導入する際の注意点 社内研修制度を導入する際には、注意点もあります。 まず、いきなり全社的に導入すると社内が混乱する可能性があるため、注意が必要です。 一部のポジションや部門に絞り、小規模にスタートしてから全社に展開していくスタイルが好ましいと言えます。 また、研修制度の効果を高めるには改善を繰り返すことが重要であり、その際に大切なのは実際に研修制度を利用した社員からのフィードバックです。 必ず受講者全員からフィードバックをもらい、効果を検証して方法や内容の改善を行っていくと良いです。 社外に依頼する場合 研修制度は社内だけで行うものと決まっているわけではありません。 場合によっては社外に依頼するケースもあります。 その際は、研修の準備にどれくらいの時間と費用をかけられるかどうかで検討することがおすすめです。 例えば、新入社員向けのビジネスマナーや社内コミュニケーションの活性化、マネジメント研修などは、講習のプロや専門家に依頼することでスムーズに理解が進みます。 一方、自社に関する内容の研修が必要な場合は、社内の人が研修を行ったほうが良いと言えます。 まとめ 人材育成には欠かせない社内研修制度ですが、その目的として組織力の向上や学びの場の整備などが挙げられます。 社内研修にはスキルの向上や社内風土の改善といったさまざまなメリットがあり、社外へのアピール効果も大きいです。 また、ニーズに合わせて社外に依頼するという方法もあります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、社外への依頼も含めた社内研修制度の導入を検討してみてください。