Column

2023.11.07

サーバントリーダーシップとは？概要や注目されている背景について紹介

近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。 また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。 今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。 サーバントリーダーシップの概要 「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。 1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。 「サーバント（servant）」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。 リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。 そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。 従来の支配型リーダーシップとの違い 従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。 一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。 また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。 サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。 従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。 このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。 注目されている背景とは？ 経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。 しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。 このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。 リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。 また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。 そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。 まとめ サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。 傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。 不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。 ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

2022.08.02

楽しく取り組めるチームビルディングのワークショップ4選

「社員が楽しみながらチームビルディングできる方法を知りたい」 「ゲーム性のあるワークショップを取り入れてみたい」 少し難しい印象の「チームビルディング」ですが、ゲームのように楽しみながら行いたいと思っている方も多いかもしれません。 本記事では、「ゲーム性のあるワークショップ」を4つ取り上げてその特徴などを紹介するとともに、行う際に気を付けるべきことも解説していきます。 そもそもチームビルディングの目的とは？ チームビルディングとは、個人のスキルや経験などを生かしながら、チームで目標達成するための取り組みのことです。 チームビルディングの目的としては、主に以下の3つがあります。 高いパフォーマンスを上げる チームの関係性を強化する 目標を明確化して浸透させる 円滑なコミュニケーションや的確な役割分担を行うためには、とくにチームの関係性の強化が不可欠です。 ゲーム性のあるワークショップでも、チームビルディングの目的の一つ、「チームの関係性を強化する」ことに期待ができると言えます。 ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップ ゲーム性のあるチームビルディングのワークショップの中でも、多くの企業で取り入れられているワークをご紹介します。 ゲーム性のあるワークショップとして有名なものは以下の4つです。 ワールドカフェ NASAゲーム（コンセンサスゲーム） オープンスペーステクノロジー ブラインドサッカー それぞれ以下で詳しく解説していきます。 ワールドカフェの特徴 カフェで会話を楽しむように、役職や立場にとらわれずフラットに意見を交換するワークショップです。 ここでは、お互いの認識を深めて理解することを目的としています。 議論を戦わせて答えを見つけるのではなく、「楽しく対話すること」がポイントです。 やり方としてはまず、リラックスできる場所で4〜5人のグループを作り、1つのテーマについて話し合います。 その後、それぞれ他のグループに移動して前のグループで話し合った内容を共有しながら話し合いを続けていきます。 いろいろな意見がミックスされ、最後は全体で意見が共有されるしくみになります。 一人ひとりの意見が全体に伝わり、参加意識が高まることやメンバー同士を理解できることがこのゲームの特徴です。 NASAゲーム（コンセンサスゲーム）の特徴 チームメンバーとの合意形成（コンセンサス）が必要なゲームを「コンセンサスゲーム」と言います。 NASAゲームもコンセンサスゲームの一つで、「月面に不時着した宇宙飛行士たち」という設定で実施します。 グループに分かれて、母船にたどり着くために必要なアイテムを決めていき、NASAによる模範解答に最も近いチームが勝利となります。 まず自分で考えて意見を提示し、チームで話し合いながら全員で結論を導いていく流れです。 このゲームでは合意形成の難しさを実感した上で、チームで考えるメリットを理解できることが特徴です。 ワンネス経営研修でもNASAゲームを実際に行っており、それぞれのコミュニケーションスキルの把握に役立つため、おすすめのゲームになります。 オープンスペーステクノロジーの特徴 チームの全員が一同に集まり、話し合うことで、意思決定やアクションプランを生成する方法論を「ホールシステム・アプローチ」と言います。 オープンスペーステクノロジーは、ホールシステム・アプローチの代表的な技法であり、参加者一人ひとりが関心を持つすべての課題を取り上げて全員で話し合っていくしくみです。 参加に強制はなく、人数や対象者の限定もありません。 参加メンバーの主体性を尊重する、自己組織化のプロセスを取るところがポイントです。 大まかなテーマを提示するだけで開始され、アジェンダの透明性の高さも特徴となっています。 ブラインドサッカーの特徴 ブラインドサッカーは、プレーヤー4人とゴールキーパー1人の5人、補助スタッフ2人が1チームとなってフットサルコートで対戦する「見えないサッカー」です。 ゴールキーパー以外のプレーヤーはアイマスクを装着して、シャカシャカと音が出るボールを用いてプレーをします。 声を出して指示するスタッフはプレーヤーを思いやり、プレーヤーはその声を信じてプレーをするという特性から、お互いの「思いやり」と「信頼」が重要なゲームだと言えるでしょう。 見えないスポーツを体験することで、多様性適応力の向上や組織コミュニケーションの改善が図られることが特徴です。 ワークショップを実施するときに気を付けること ワークショップを行う際は、目的意識を明確にする必要があります。 相互理解が深まることで、自身の成長と他者への貢献を大切にする魅力的なチーム作りが可能になります。 ワークショップをただのゲームとして楽しむだけではこのようなチーム作りの目的からかけ離れてしまうため、気を付けることが大切です。 また、メンバー全員がワークショップを楽しめるよう、快適な環境やリラックスできる雰囲気を用意することも重要です。 とくに室内でのワークショップの場合、空調や騒音などに気を配ると良いでしょう。 まとめ 今回は、楽しく取り組めるチームビルディングとして、主なワークショップ4つを解説しました。 ワークショップを行う際、目に見えない感情の問題を言語化できると相互理解がさらにスムーズになります。 ワンネス経営では「私が変わるとチームが変わる」をモットーとし、コミュニケーション課題を解決するための共通言語を学びます。 お互いに相手を深く理解し、チームを強靭なものにしていきましょう。 他にもチームビルディング実践方法をご紹介！ チームビルディングは日常的なコミュニケーションから意識をしていくことが効果を出すポイントです！ ワンネス経営®︎の公式ラインにご登録をいただくとメンバーが意欲的になる承認の仕方など具体的なチームづくりのポイントを知ることができます！ 是非友達登録をしていただき、配信をお待ちください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE

2025.07.22

日本におけるティール組織とは？具体的な国内事例も紹介！

従来の階層型組織とは異なる自律・分散・協調型の「ティール組織」は、多くの日本企業が直面している組織課題の解決策として注目されています。 企業担当者の中には、日本国内でこの概念がどのように実践されているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、国内企業とティール組織の関係について解説し、実際にティール組織の要素を導入している企業の具体的な取り組み事例をご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織と国内企業 国内の多くの企業は、階層構造による管理体制と数値目標の達成を重視する「オレンジ組織」の特徴を色濃く持っています。 オレンジ組織は「機械」に例えられることもあり、明確なピラミッド型の階層と役職制度のもとで効率的な成果創出を追求する組織モデルです。 トップダウンによる意思決定システムと部門別の機能分化によって予測可能で統制の取れた運営を実現し、高い目標達成力を発揮してきました。 このような組織モデルで業績を上げてきた企業は多いですが、近年、長時間労働による社員の疲弊や創造性の低下、また変化の激しい市場環境への対応力不足といった課題が深刻化しています。 そのため、働き方改革の推進とともに、より柔軟で自律的な組織運営を目指すティール組織への関心が高まっているのです。 ティール組織では、従来の上下関係に基づく指示命令系統ではなく、社員一人ひとりが自主的に判断し行動することで、組織全体の目的実現を図ります。 また、情報の透明性を重視し、全員が平等に組織の状況を把握できる環境を整えることで、より創造的で持続可能な成長を追求しています。 ティール組織を取り入れている国内企業の具体例 ここからは、ティール組織を取り入れている国内企業の具体例をご紹介します。 オズビジョン社 ポイントサイト「ハピタス」を運営するオズビジョン社は、ティール組織の要素のうちの一つ「ホールネス」を実現した代表的な企業として注目されています。 同社の代表取締役である鈴木氏は、企業は人のために存在するものであり、人が企業のために存在するのではないという基本的な考えのもと、働く真の目的について深く考察しました。 その結果、マズローの欲求5段階説に着目し、現代社会において人々の「自己実現欲求」が高まることを予測したうえで「人の幸せに貢献し、自己実現する集団で在る」という企業理念を掲げました。 そして、この理念を実現するため、社員が全人格をさらけ出して働ける組織づくりに取り組んできたのです。 中でも特に重点的な取り組みが「Thanks day」と「Good or New」という2つの制度です。 「Thanks day」は、希望者が年に1日、誰かに感謝するための特別休暇を取得でき、現金2万円の支給も受けられるという、福利厚生も兼ねた制度でした。 取得者は社内ブログで感謝の対象と内容を共有することが求められ、当初は毎月利用希望者が現れるほど好評だったそうです。 一方「Good or New」は、毎朝5～6人のグループで、メンバーの長所や24時間以内のニュースについて話し合う制度でした。 これらの制度は一時的には社内コミュニケーションの活性化や理念の浸透に効果を発揮しましたが、マンネリ化や義務感の発生といった問題により、最終的には廃止されました。 しかし、こうした施策を通じて企業風土が徐々に変化し、自己実現のために働く社員の割合が向上したことで「ホールネス」の獲得につながったのです。 株式会社ネットプロテクションズ 株式会社ネットプロテクションズは、自律・分散・協調を基盤とするティール型組織の構築により、社員の自己実現と社会発展を目指している企業です。 同社では「Natura」という独自の人事評価制度を導入しており、この制度では半年ごとに全社員が互いに面談と評価を行うことで、相互成長支援と心理的安全性の確保を図っています。 また、従来のマネージャー役職を完全に廃止している点が組織運営の特徴です。 これは、全員がマネージャーとしての機能を果たす必要があるという考えに基づいており、特定の個人に権限や責任が恒久的に集中することを避けています。 その代わり、各部署では「カタリスト」という流動的な役割を設置しています。 カタリストは情報、人材、予算の采配権限を持ちますが、チーム人数の約10パーセント程度が担当し、定期的に交代することが可能です。 重要なのは、カタリストの使命が権限の行使ではなく、最大限の権限移譲と共有にあることです。 さらに、半期ごとに実施されるディベロップメント・サポート面談では、同一機能部署の上位メンバーとのRDS面談や、カタリストとのQDS面談を通じて、業績振り返りやキャリアメンタリングが行われます。 昇格や昇給の決定には、業務をともに行うメンバーによる360度評価を活用し、評価者間での調整を経て最終決定される仕組みが構築されています。 まとめ 日本におけるティール組織の導入事例から、従来の階層型組織からの転換が企業文化全体の変革を伴う挑戦であることがわかります。 今回紹介した2社に共通しているのは、表面的な制度導入ではなく、自社の価値観と深く結びつけながら社員が主体的に働ける環境づくりに継続的に取り組んでいる点です。 国内企業がティール組織への転換を成功させるには、既存の企業文化を尊重しつつ、変化を恐れずに新しい働き方を模索する柔軟性が重要です。 ぜひ、ティール組織の考え方を取り入れながら、より人間らしく創造性豊かな組織運営の実現を目指していきましょう。