Column

2022.08.23

夏休み明けにやってくる9月病とは？社会人に及ぼす影響や対策について解説

「毎年、夏季休暇後に不調を訴える社員が多い」 「9月になると生産性が下がる傾向がある」 このように、今の時期ならではの悩みを抱える方も多いかもしれません。 最近では、「5月病」と同じように大型連休明けの9月に心身の調子を崩すことを指して「9月病」という言葉が聞かれるようになってきました。 リモートワークの導入などで働き方が変化し、社員の状況を知る機会が減少する中、いわゆる9月病への対応が急がれるところです。 今回の記事では、9月病とはどのようなものなのか、またその対策についても詳しく解説します。 9月病とは?　 9月病は元来、夏に休暇を長めにとる欧米で起こるものとされており、休み明けに心身の不調が出て仕事にうまく復帰できなくなる状態を指します。 日本でも、9月は夏休みが終わって学校や仕事が再始動する時期ですが、夏の暑さで体力を消耗してきたことに加え、9月ならではの気候の変化によって身体がだるく疲れやすくなりがちです。また、夏休みモードからの切り替えが難しくバランスを崩しやすい時期でもあります。 そして、これらが大きなストレスとなって心身の調子が崩れてしまった状態を9月病と呼んでいます。 とくにここ数年は四季の移り変わりがはっきりせず、寒暖差が急激だと感じることが多いのではないでしょうか。猛烈な暑さによる疲れが、少し涼しくなった頃に出てくる傾向があります。 また、9月後半からは日照時間が短くなる時期に入り、それによってうつと関係しているセロトニンや睡眠と関係しているメラトニンといった神経伝達物質が減少すると言われます。 うつなどにつながる脳の変化が起こりやすいため、9月は不安定になりがちな注意すべき時期なのです。 9月病は医学用語ではありませんが、会社員にとっては仕事に支障が出るのはもちろん、病気の一歩手前ともいえるため、適切な対応が必要です。 なお、5月病については下記の記事にて公開しております。よろしければこちらの記事もご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 連休明けに「いつもと違う...」と感じたら　 夏の連休明けの職場では、社員の様子をしっかり確認します。 その上で、以下のような「いつもと違う」様子が感じられた場合、9月病の可能性があるかもしれません。 うっかりミスが増えたなんとなくパフォーマンスが上がらない表情が暗い遅刻が増えた仕事中のあくびが多い 周囲が配慮し、このようなサインに気づいたら、まず「大丈夫？」と声をかけることが大切です。 その際、ミスの指摘や「頑張れ！」といった叱咤激励は逆効果になりかねません。睡眠はとれているか、きちんと食べているかといった基本的な生活習慣をさりげなく聞くだけにとどめておきましょう。 不眠や食欲不振など何らかの体調不良がある場合は、直属の上司や管理監督者と連携し、産業医や健康管理部門への相談を勧めます。 また、社員一人ひとりの意識を変えることも9月病への対応の一つです。 自分を客観的に見る習慣を身に付けて、重い不調につながる前に心身の調子をコントロールできるよう全員に心がけてもらいましょう。 とくに下記のような状態に注意が必要です。 なんとなくだるいなんとなく頭が重い食欲がないやる気が出ない集中できない眠れない、朝起きられない これらの中でもとくに、やる気が出ない、集中できない、朝起きられないといった状態は、うつ病の初期症状に近い傾向があります。1～2週間続く場合は心療内科や精神科の受診も視野に入れましょう。 自分の心と体の声に耳を傾けながら季節の変化を乗り切ることが、9月病を重くさせないポイントだといえます。 それでは、そもそも9月病にならないためにはどのような対策をとればよいのでしょうか。 主な対策は以下の3つです。 睡眠習慣を整えるバランスのよい食事をとる適度な運動を定期的に行う それぞれ説明していきます。 睡眠習慣を整える 生活習慣の中でもとくに重要なのが、睡眠の習慣です。規則正しい睡眠の習慣を身につけましょう。 夜更かしせず6～7時間の睡眠時間を必ず確保するように心がけ、寝る前はパソコンやスマートフォンの画面を見ない、食後すぐの就寝は控えるなどの配慮も大切になります。 バランスのよい食事をとる　 9月は内臓も疲労する時期なので、刺激物はなるべく避け、消化の良い食品を中心にバランスのとれた食事を3食とるようにします。 中でも、肉や魚、大豆、バナナ、アボカドなど、セロトニンをつくるのに必要なアミノ酸を積極的にとることがポイントです。 適度な運動を定期的に行う デスクワークの人は、適度な運動を定期的に行うことが大切です。 積極的に歩く、階段を使うなど、特別なスポーツをしなくても日常生活にメリハリをつけて活動的に過ごすと良いでしょう。 会社の昼休みには外に出る、職場でできる簡単なストレッチをするなども効果的です。 まとめ 夏休み明けに起こりやすい9月病は、会社員にとって身近なものになっています。 周りの社員に対してはもちろん、自分の心身の状態にも気を配る必要があります。 9月病について理解を深め、しっかり対策をとることで社員の健康と会社の生産性を維持していきましょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2023.02.07

社内研修制度を導入するメリットとは？必要性や注意点も解説

社員の育成は企業の成長のために欠かせないものです。 そのため、多くの企業では社内研修制度を取り入れて人材育成に努めています。 これから自社に研修制度の導入を検討する場合、「どんなメリットがあるのか」「なぜ必要なのか」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。 そこで今回の記事では、社内研修制度の導入によって得られるメリットや必要性、注意点などを解説し、社外に依頼するケースについても紹介していきます。 研修制度の必要性・目的 研修は、勉強会や各種講座などに参加し、業務に必要となる知識やスキルを習得することです。 基本的なビジネスマナーを学ぶ研修や特定の業務に関わる研修、リーダーになる人のための研修など、現場での仕事では学べないさまざまな種類のものがあり、優秀な人材を育成するために欠かせないものとなっています。 また、社員一人ひとりの評価や働き方、キャリアプランの実現にもつながっていくことから、企業にも社員にも必要性の高い制度だと言えます。 研修制度の目的として挙げられるのは主に下記の2つです。 組織力の向上 学びの環境の整備 それぞれ解説します。 組織力の向上 研修制度の最も大きな目的として、組織力の向上が挙げられます。 近年の市場環境やIT技術の進化に伴い、企業を取り巻く環境も大きく変化しています。 企業が強い組織になって競争に勝ち抜くには、スキルやノウハウの陳腐化を防ぎ、生産性をアップしなければいけません。 そのため、研修制度による情報や知識などのアップデートが必要不可欠です。 また、社員の学びをサポートする研修制度は普段の業務パフォーマンスを高めることから、企業の業績向上にもつながります。 学びの環境の整備 知識やスキルが学べる環境を整えることも目的の一つです。 多くの企業では、研修として実務を通した「OJT」を取り入れていますが、その内容は実際の担当業務に限定したものになりがちです。 研修制度を導入することで、知識・スキルの体系的な習得が可能になり、OJTの内容が補完できます。 加えて、業務全体の理解度も深められ、トラブルや緊急時の対応がスムーズになります。 研修制度の導入メリット それでは、研修制度を導入することにどのようなメリットがあるのでしょうか。 研修制度を導入するメリットとして、次の3つがあります。 社員のスキルアップ 社内風土の改善 社外への効果的なアピール それぞれ解説していきます。 社員のスキルアップ 研修制度を取り入れることで、社員のスキルや知識が向上します。 研修に参加した社員は、学習内容を自分の業務においてアウトプットすることで、さらに理解が深まり効果が上がりやすいはずです。 また、自費で研修に参加する場合、金額を負担しなくてはいけませんが、自社に研修制度が導入されていれば安心して参加できます。 そのため、レベルの高い研修に挑戦しようといった学習意欲の向上につながりやすい点もメリットになります。 社内風土の改善 社内でこれまでに培われた風土や雰囲気は、変化や改善が必要となるケースもあります。 こういった場合、研修制度を導入すれば改善が可能です。 例えば、マネジメント研修を行うことで、管理職にステップアップするという意識が高まったり、行動が積極的になったりして、社内の雰囲気が変化するはずです。 また、人材育成を行うという風土ができれば、社員が自主的にスキルの向上に取り組むことにもつながります。 社外への効果的なアピール 研修制度を導入していることは企業としてアピールできる事項の一つです。 特に新卒採用の場合、基礎スキルが学べる研修制度が整っていないと不安を与えることになり、中途採用の場合でも研修でキャリアアップを支援してもらえるかを重要視しています。 研修制度が導入されているかどうかは就職活動において参考にされることが多く、優秀な人材採用のためにも欠かせないものです。 よって、研修制度は人材育成の面だけでなく、採用の面においてもメリットになると言えます。 研修制度を導入する際の注意点 社内研修制度を導入する際には、注意点もあります。 まず、いきなり全社的に導入すると社内が混乱する可能性があるため、注意が必要です。 一部のポジションや部門に絞り、小規模にスタートしてから全社に展開していくスタイルが好ましいと言えます。 また、研修制度の効果を高めるには改善を繰り返すことが重要であり、その際に大切なのは実際に研修制度を利用した社員からのフィードバックです。 必ず受講者全員からフィードバックをもらい、効果を検証して方法や内容の改善を行っていくと良いです。 社外に依頼する場合 研修制度は社内だけで行うものと決まっているわけではありません。 場合によっては社外に依頼するケースもあります。 その際は、研修の準備にどれくらいの時間と費用をかけられるかどうかで検討することがおすすめです。 例えば、新入社員向けのビジネスマナーや社内コミュニケーションの活性化、マネジメント研修などは、講習のプロや専門家に依頼することでスムーズに理解が進みます。 一方、自社に関する内容の研修が必要な場合は、社内の人が研修を行ったほうが良いと言えます。 まとめ 人材育成には欠かせない社内研修制度ですが、その目的として組織力の向上や学びの場の整備などが挙げられます。 社内研修にはスキルの向上や社内風土の改善といったさまざまなメリットがあり、社外へのアピール効果も大きいです。 また、ニーズに合わせて社外に依頼するという方法もあります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、社外への依頼も含めた社内研修制度の導入を検討してみてください。

2024.06.13

VUCAの時代とは？対応できる企業になるためのポイントを解説

我々を取り巻く環境は、新たな感染症の脅威や自然災害、急速なテクノロジーの進歩により、先行きを見通すことが非常に難しくなっています。 近年、このような予測困難な状況を表す言葉として「VUCA（ブーカ）」という言葉が用いられることが増えてきました。 今回は、VUCAについて解説するとともに、VUCAの時代に対応できる企業になるためのポイントを解説します。 VUCAの時代に対応できる企業について知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 VUCAについて VUCA（ブーカ）とは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）の頭文字を取ったものです。 これらの要素を組み合わせることで、現代のビジネス環境が予測困難で、絶えず変化し続ける状況を表現しています。 それぞれの言葉について解説します。 変動性（Volatility） 変化のスピードが速く、その変化の幅が大きいことを表す言葉です。 技術革新や消費者の嗜好の変化、経済情勢の変動などにより、現代のビジネス環境は短期間で大きく変化します。 企業は、この変動性に素早く適応し、柔軟に対応することが重要です。 不確実性（Uncertainty） 将来の予測が困難であることです。 過去のデータや経験則が通用しない状況下では、先行きを見通すことが難しくなります。 近年では、地球全体の気候変動や新型コロナウイルスの感染拡大といった状況が挙げられます。 不確実性に対処するためには、適切なリスク管理などが欠かせません。 複雑性（Complexity） ビジネスを取り巻く要因が多岐にわたり、それらが複雑に絡み合っていることを指します。 特にグローバル化の進展により、企業は国際的な競争にさらされ、製品やサービスが販売に至るまでの流れも複雑化しています。 日本で通用していた成功例が海外では通用しないなど、複雑化によってさまざまな課題が現れがちです。 曖昧性（Ambiguity） 物事の因果関係が不明確で、解釈が難しいことを表します。 従来の常識や規範が通用しない状況下では、意思決定の基準が曖昧になります。 曖昧性に対処するには、多様な視点を取り入れ、柔軟な思考を持つことが大切です。 VUCAの時代に対応できる企業になるためのポイント VUCAの時代に対応できる企業になるには、下記の3つのポイントを押さえておくことが重要です。 明確なビジョンで進むべき方向を示す イノベーションで新たな価値を生み出す 人材の多様性を活かした組織づくり それぞれ解説します。 明確なビジョンで進むべき方向を示す VUCAの時代においては先行きを予測することが難しく、常に変化に適応していく必要があります。 そのため、明確なビジョンを掲げて一貫性のある対応を取り、その場しのぎにならないようにすることが重要です。 まずは組織として目指すべき方向性を示し、それをもとに個人レベルで達成すべき目標を明確に定めていくとよいです。 ビジョンを設けることで、変化の激しい時代にあってもブレることなく前進できます。 イノベーションで新たな価値を生み出す 変化が激しく予測困難なVUCA時代では、固定観念や過去の成功例に縛られていると業績悪化を招きかねません。 VUCA時代で企業が生き残るには、革新的な技術を取り入れ、新しい価値を生み出すイノベーションが必要です。 例えば、異業種企業や大学、研究機関などと連携するオープンイノベーションも有効です。 多様な視点やアイデアを結集することで、画期的な商品やサービスが生まれる可能性が高まります。 また、イノベーションを促進するには、さまざまな人材が活躍できる職場環境の整備が欠かせません。 テレワークなどの新しい働き方を取り入れたり、失敗を恐れずに挑戦できる組織文化を養ったりすることが変化の時代を勝ち抜くカギとなります。 人材の多様性を活かした組織づくり VUCAの時代においては、多様なバックグラウンドを持つ人材をその能力に応じて採用することが重要です。 経験やスキル、考え方の異なる人材を集めることで、激しい変化にも柔軟に対応できる組織づくりが可能になります。 さまざまな人々が共存し、それぞれの強みを発揮できる環境を整えることは、雇用対策としてだけでなく、企業の競争力向上にも役立ちます。 まとめ VUCAの時代に対応するには、明確なビジョンを掲げてイノベーションを推進し、多様な人材を活かすことが重要です。 変化に適応しながら新たな価値を生み出し、柔軟な組織づくりを行うことで、企業は激動の時代を乗り越えることができます。 今回の記事を参考に、VUCAの時代に対応できる企業を目指しましょう。