2025.07.22
チームづくり
従来の階層型組織とは異なる自律・分散・協調型の「ティール組織」は、多くの日本企業が直面している組織課題の解決策として注目されています。
企業担当者の中には、日本国内でこの概念がどのように実践されているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、国内企業とティール組織の関係について解説し、実際にティール組織の要素を導入している企業の具体的な取り組み事例をご紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
国内の多くの企業は、階層構造による管理体制と数値目標の達成を重視する「オレンジ組織」の特徴を色濃く持っています。
オレンジ組織は「機械」に例えられることもあり、明確なピラミッド型の階層と役職制度のもとで効率的な成果創出を追求する組織モデルです。
トップダウンによる意思決定システムと部門別の機能分化によって予測可能で統制の取れた運営を実現し、高い目標達成力を発揮してきました。
このような組織モデルで業績を上げてきた企業は多いですが、近年、長時間労働による社員の疲弊や創造性の低下、また変化の激しい市場環境への対応力不足といった課題が深刻化しています。
そのため、働き方改革の推進とともに、より柔軟で自律的な組織運営を目指すティール組織への関心が高まっているのです。
ティール組織では、従来の上下関係に基づく指示命令系統ではなく、社員一人ひとりが自主的に判断し行動することで、組織全体の目的実現を図ります。
また、情報の透明性を重視し、全員が平等に組織の状況を把握できる環境を整えることで、より創造的で持続可能な成長を追求しています。
ここからは、ティール組織を取り入れている国内企業の具体例をご紹介します。
ポイントサイト「ハピタス」を運営するオズビジョン社は、ティール組織の要素のうちの一つ「ホールネス」を実現した代表的な企業として注目されています。
同社の代表取締役である鈴木氏は、企業は人のために存在するものであり、人が企業のために存在するのではないという基本的な考えのもと、働く真の目的について深く考察しました。
その結果、マズローの欲求5段階説に着目し、現代社会において人々の「自己実現欲求」が高まることを予測したうえで「人の幸せに貢献し、自己実現する集団で在る」という企業理念を掲げました。
そして、この理念を実現するため、社員が全人格をさらけ出して働ける組織づくりに取り組んできたのです。
中でも特に重点的な取り組みが「Thanks day」と「Good or New」という2つの制度です。
「Thanks day」は、希望者が年に1日、誰かに感謝するための特別休暇を取得でき、現金2万円の支給も受けられるという、福利厚生も兼ねた制度でした。
取得者は社内ブログで感謝の対象と内容を共有することが求められ、当初は毎月利用希望者が現れるほど好評だったそうです。
一方「Good or New」は、毎朝5~6人のグループで、メンバーの長所や24時間以内のニュースについて話し合う制度でした。
これらの制度は一時的には社内コミュニケーションの活性化や理念の浸透に効果を発揮しましたが、マンネリ化や義務感の発生といった問題により、最終的には廃止されました。
しかし、こうした施策を通じて企業風土が徐々に変化し、自己実現のために働く社員の割合が向上したことで「ホールネス」の獲得につながったのです。
株式会社ネットプロテクションズは、自律・分散・協調を基盤とするティール型組織の構築により、社員の自己実現と社会発展を目指している企業です。
同社では「Natura」という独自の人事評価制度を導入しており、この制度では半年ごとに全社員が互いに面談と評価を行うことで、相互成長支援と心理的安全性の確保を図っています。
また、従来のマネージャー役職を完全に廃止している点が組織運営の特徴です。
これは、全員がマネージャーとしての機能を果たす必要があるという考えに基づいており、特定の個人に権限や責任が恒久的に集中することを避けています。
その代わり、各部署では「カタリスト」という流動的な役割を設置しています。
カタリストは情報、人材、予算の采配権限を持ちますが、チーム人数の約10パーセント程度が担当し、定期的に交代することが可能です。
重要なのは、カタリストの使命が権限の行使ではなく、最大限の権限移譲と共有にあることです。
さらに、半期ごとに実施されるディベロップメント・サポート面談では、同一機能部署の上位メンバーとのRDS面談や、カタリストとのQDS面談を通じて、業績振り返りやキャリアメンタリングが行われます。
昇格や昇給の決定には、業務をともに行うメンバーによる360度評価を活用し、評価者間での調整を経て最終決定される仕組みが構築されています。
日本におけるティール組織の導入事例から、従来の階層型組織からの転換が企業文化全体の変革を伴う挑戦であることがわかります。
今回紹介した2社に共通しているのは、表面的な制度導入ではなく、自社の価値観と深く結びつけながら社員が主体的に働ける環境づくりに継続的に取り組んでいる点です。
国内企業がティール組織への転換を成功させるには、既存の企業文化を尊重しつつ、変化を恐れずに新しい働き方を模索する柔軟性が重要です。
ぜひ、ティール組織の考え方を取り入れながら、より人間らしく創造性豊かな組織運営の実現を目指していきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.07.30
ストレスマネジメントとは?効果や代表的な手法についても紹介
チームづくりストレス社会と言われる昨今において、ストレスマネジメントは心身の健康維持に不可欠な取り組みとなっています。 「ストレスマネジメントについて知りたい」、「ストレスマネジメントを実践して離職率を下げたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ストレスマネジメントの概要を解説し、ストレスマネジメントが企業に与える効果や代表的な手法についても紹介します。 ストレスマネジメントを自社でできないか検討している企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 ストレスマネジメントの概要 ストレスマネジメントとは、日常生活で遭遇するさまざまなストレスに適切に対処し、心身の健康を維持するための方法です。 ストレスは「ストレッサー」と呼ばれる原因によって引き起こされ、それに対して心身の反応として現れるのが「ストレス反応」です。 ストレッサーにはさまざまな種類があり、身体的なものから心理的、社会的なもの、さらには環境的なものまで幅広く存在します。 具体的には、次のようなものが挙げられます。 睡眠不足や体調不良といった身体的なストレッサー 人間関係や仕事のプレッシャー、家庭問題などの心理・社会的ストレッサー 騒音や気温、照明などの物理的ストレッサー タバコ・アルコール、食品などの化学的ストレッサー 天候や災害、ウィルスなどの環境的ストレッサー これらのストレッサーに対して現れるのが、次のような身体的・心理的・行動的ストレス反応です。 身体的反応:疲労や頭痛、不眠など 心理的反応:イライラや不安、集中力の低下など 行動的反応:生活の乱れや作業能力の低下など ストレッサーを認識して軽減すること、そしてストレス反応を緩和して心身の健康を維持することが、ストレスマネジメントの目的です。 ストレスマネジメントが企業に与える効果 ストレスマネジメントが企業に与える主な効果は、次の2つです。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる 生産性の向上につながる それぞれ解説します。 従業員のメンタルヘルス不調を予防できる ストレスマネジメントを導入することで、従業員が自身のストレス状態を認識しやすくなります。 早い段階で対策を講じられるため、うつ病などのメンタルヘルス不調を予防できるといった効果があります。 また、休職者が減少するのはもちろん、健康意識が高まることで職場の雰囲気が良くなり、より働きやすい環境が整備される点もメリットです。 生産性の向上につながる 適切なストレスマネジメントにより、従業員の心身の状態が安定します。 ストレスによる集中力低下や判断ミスが減少し、質の高い仕事を継続的に行うことが可能になるなど、心身の安定は仕事のパフォーマンスの安定化にもつながります。 その結果、個人の生産性が向上するだけでなく、チームや部署、ひいては企業全体の生産性も維持・向上が可能です。 さらに、従業員の働く意欲や創造性が高まり、企業の競争力強化にも寄与します。 ストレスマネジメントの代表的な手法 ストレスマネジメントには、いくつかの手法があります。 主な手法として挙げられるのは、次の2つです。 セルフモニタリング コーピング(問題焦点型・情動焦点型・ストレス解消型) それぞれ解説します。 セルフモニタリング セルフモニタリングは、自分の心理・身体状態を定期的に観察し、記録する手法です。 セルフモニタリングの実践によって、ストレスの原因や自身の反応パターンを明確に識別できるようになります。 また、自己の状態を客観的に把握することで、ストレスへの理解が深まり、心理的な負担が軽減される効果も期待できます。 コーピング ストレスに対処するための行動のことを「コーピング」といいます。 ここでは、ストレスマネジメントとして効果的な3種類のコーピングについて解説します。 問題焦点型コーピング 問題焦点型コーピングは、ストレスの原因となっている問題に直接アプローチし、具体的な解決策を見出す方法です。 例えば、過度の業務負担に対しては業務の再分配を提案したり、人間関係の問題に対しては積極的なコミュニケーションを図ったりします。 この手法は、明確に特定できる外的要因によるストレスに対して特に有効といえます。 情動焦点型コーピング 情動焦点型コーピングは、ストレスを引き起こす状況そのものではなく、それに対する自身の感情や認知を調整する手法です。 例えば、状況の解釈を前向きに変えるポジティブリフレーミングや、ストレスフルな感情を日記や対話を通じて表現して発散することなどが含まれます。 問題集点型とは反対に、直接的に状況を変えることが難しい場合に用いられます。 ストレス解消型コーピング ストレス解消型コーピングは、ストレスによって生じた心身の緊張や疲労を直接的に緩和する手法です。 具体的には、リラクゼーション法や運動、十分な睡眠、趣味活動などが挙げられます。 この手法は、多くの人が日常的に何らかの形で実践しているのではないでしょうか。 即効性があり、短期的なストレス軽減に効果的といえます。 まとめ ストレスマネジメントは現代社会において不可欠な取り組みです。 ストレスの原因と反応を理解し、適切に対処することで、個人の健康維持と企業の生産性向上が可能となります。 企業にとっては、従業員のメンタルヘルス不調の予防や生産性の向上だけでなく、職場環境の改善や競争力の強化にもつながる重要な施策です。 セルフモニタリングやさまざまなコーピング技法を活用することが、企業における効果的なストレスマネジメントのポイントとなります。 今回の記事を参考にして、ストレスマネジメントへの理解を深めておきましょう。
2023.01.24
リスクマネジメントに取り組む手順は?プロセスや対応策をわかりやすく解説
チームづくり近年の多様化したリスクに対応するため、企業はリスクマネジメントを行う必要があります。 これから本格的に取り組みたいと考えている場合、その手順を知っておくことでスムーズな導入が可能です。 今回の記事では、リスクマネジメントのプロセスとともに、代表的な対応策を解説します。 リスクマネジメントのプロセス リスクマネジメントを行う際は、プロセスを踏んで進めていくことがおすすめです。 リスクマネジメントの一般的なプロセスは下記の通りです。 リスクの発見・把握 リスクの分析 リスクの評価 リスクへの対応 モニタリングと改善 それぞれ解説していきます。 1.リスクの発見・把握 まず、リスクの棚卸しを行い、リスト化します。 この場合、リスク管理を担当する一つの部署だけでなく、さまざまな部門が参加して網羅的に洗い出すことが重要です。 また、リスクにはさまざまな種類がありますが、自社において想定されるすべてのリスクを出していく必要があります。 この段階で漏れなくリスクを発見・把握しておくことが、リスクマネジメントのスムーズな実施につながります。 2.リスクの分析 続いて、リストアップしたリスクの内容を分析していきます。 具体的には、リスクの「影響度」と「発生確率」を一つずつ特定し、両方を掛け合わせた結果を基準とした上で、それぞれがどのくらい重大なものか比較できるようにします。 分析は、可能な限り数値化するなど定量的に行うことがポイントになりますが、難しいケースも多いため、定性的な側面を含めながらの比較検討がおすすめです。 3.リスクの評価 次に、それぞれのリスク分析の結果を可視化して、評価を行います。 その場合、リスクを「影響度✕発生確率」で算定し、リスクレベルを可視化することがおすすめです。 また、評価の際は、リスクの重大さに注目するだけでなく、対応の順序に関しても検討しましょう。 4.リスクへの対応 リスクの評価ができたら、次は対応について優先度が高いリスクから考えていきます。 リスク対策には、リスクによって損失が起きる頻度と大きさを抑える「リスクコントロール」と経済的損失を補填する「リスクファイナンス」の2種類があり、これらに合わせた取り組みを決めていくと効率的です。 5.モニタリングと改善 対策が決まってリスクマネジメントを実施した後は、モニタリングを行う必要があります。 形骸化しないよう、リスクマネジメントが適切に行われているか、また目的や目標が達成できているのかを継続的に検証していくことが重要です。 定期的にモニタリングと評価を実施し、改善を図っていかなければいけません。 リスクマネジメントの代表的な対応策 上記に挙げた手順の中でも特に重要なのが、「リスクへの対応」です。 リスクマネジメントの代表的な対応策として、次の4つがあります。 低減 移転 許容 回避 それぞれの内容を説明していきます。 低減 リスクの「低減」とは、起こる可能性が高いリスクを最低限に減らす対策のことです。 主に、事前に防止策を立てておいたり、リスクの発生源になりうるものを分散させておいたりといった対応になります。 事業活動の細分化や追加資源の投入などさまざまな対応策があるため、自社の状況に応じた検討がおすすめです。 移転 第三者にリスクを「移転」させることも対応策の一つです。 例えば「損害保険」への加入や「証券化」などで、金銭的損失の移転が可能になります。 これらを活用すればある程度のリスクに備えることができるため、リスクマネジメントとして大変有効です。 許容 リスクの「許容」は、リスクの発生を受け入れることを指します。 すべてのリスクに対応することは難しいため、時にはリスクを受け入れる判断も必要です。 許容しやすいリスクとしては、影響力が小さく、発生頻度が低いものが挙げられます。 この対策を行う場合、評価と分析をしっかり行い、あらかじめ許容可能なリスクを選別しておくことが重要です。 回避 起こり得るリスクに備え、関連する事業活動そのものを停止することが「回避」です。 事業活動を停止すればリスクの回避が可能ですが、一方、事業によって得られるリターンを逃すデメリットもあります。 そのため、得られるリターンに対して起こり得るリスクの方が重大と想定される場合に限り、リスクの回避を行うケースが多いです。 まとめ リスクマネジメントを実施する際は、プロセスに沿って行うとスムーズに進められます。 始めの段階で、各部署において想定されるすべてのリスクを洗い出しておくと良いです。 また、対策にはさまざまな方法があるため、リスクの分析・評価が大切です。 今回の記事を参考にして、リスクマネジメントへの具体的な取り組みを検討していきましょう。
2025.04.22
マトリクス組織とは?他の組織形態との違いや3つの種類について解説
チームづくり企業組織のあり方を考える上で注目を集めているのが、異なる業務遂行要素を組み合わせた「マトリクス組織」です。 網の目のように複数の軸で構成されるこの組織体系は、現代のビジネス環境に対応するための選択肢の一つです。 人事担当者の中には、「マトリクス組織とは何か知っておきたい」「自社に取り入れてみたい」とお考えの方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、マトリクス組織とは何かを解説し、プロジェクト型組織・機能型組織との違い、3つの種類についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 マトリクス組織とは マトリクス組織とは、「職能」「事業」「エリア」といった異なる組織軸を複数組み合わせて構成される組織形態のことです。 この組織構造の特徴は、一人の従業員が二つの所属先を持ち、それぞれから指示を受けながら業務を遂行する点にあります。 たとえば、エンジニアが技術部門に所属しながら特定のプロジェクトチームにも所属するような形態です。 従来のピラミッド型組織では指示系統が「上から下へ」の一方向のみでしたが、マトリクス組織では「上から下へ」と「横へ」という二つの方向から指示が飛ぶことになります。 マトリクス組織は1960年代、NASAのアポロ計画をきっかけに普及しました。 アポロ計画では、月面着陸という難しいプロジェクトを成功させるため、縦軸に機能別組織、横軸にプロジェクトチームを配置する組織形態が採用されたのです。 プロジェクトごとにマネージャーを置き、限られたリソースを効率的に活用しながら複数の目標を同時追求できる利点が認められ、その後航空宇宙産業から一般企業へと広がっていきました。 ビジネス環境の複雑化に対応し、柔軟性を持ちながら複数の目標を同時達成できる組織形態として現在も多くの企業で採用されています。 プロジェクト型組織・機能型組織との違い マトリクス組織と似ている組織形態として、「プロジェクト型組織」と「機能型組織」があります。 ここでは、それぞれについて解説します。 プロジェクト型組織とは 「プロジェクト型組織」は、特定の目標達成のために一時的に編成される組織形態です。 プロジェクトごとにチームを構成してプロジェクトマネージャーを配置し、メンバーは明確な指揮命令系統のもとで活動します。 マトリクス組織との最大の違いは、組織の継続性にあります。 マトリクス組織では従業員が複数の所属先を持ち、その状態を継続するのに対し、プロジェクト型組織はプロジェクト完了後に解散することが前提です。 また、指揮命令系統においても、マトリクス組織が複数の上司から指示を受ける二重構造であるのに対し、プロジェクト型組織では一本化されています。 プロジェクト型組織のメリットは、メンバー同士の意思疎通が円滑で、特定目標に集中できる点です。 責任の所在も明確で、環境変化に柔軟に対応できます。 一方で、プロジェクト完了後に組織が解散するため長期的なノウハウ蓄積が難しく、プロジェクト間の連携不足や、重要な意思決定における判断ミスのリスクといったデメリットも存在します。 機能型組織とは 「機能型組織」は、企業のトップの下に「開発」「製造」「営業」「人事」など専門機能ごとに部署を設ける組織形態です。 マトリクス組織との主な違いは構造の軸にあり、機能型組織が「機能のみ」の単一軸で構成されるのに対し、マトリクス組織は「機能とエリア」など複数軸で構成されます。 また、機能型組織では従業員は一つの部署にのみ所属しますが、マトリクス組織では複数の所属先を持ちます。 機能型組織のメリットは、部門の役割が明確で専門性を活かした業務遂行が可能な点と、部門内での情報共有がスムーズな点です。 一方、デメリットとしては部門間の壁が生じやすく、他部署との連携が困難になりがちな点が挙げられます。 上司からの指示を待つ「指示待ち」状態が生まれやすく、作業スピードが低下するリスクや、新規プロジェクトでの責任所在の不明確さといった課題もあります。 マトリクス組織の3つの種類 マトリクス組織は組織内での責任者の選出方法や権限配分によって、次の3つのタイプに分類されます。 ウィーク型 バランス型 ストロング型 それぞれ解説します。 ウィーク型 「ウィーク型」は、プロジェクトの責任者を特に設けない組織形態です。 一人ひとりのメンバーに高い裁量権を与え、各自が責任を持って自らの判断で業務を遂行する形式をとります。 そのため、メンバーの自律性が重視され、フットワークが軽く、スピード感のある組織運営が可能になります。 環境変化やトラブルに対しても柔軟かつ迅速に対応できる点が強みです。 しかし、責任者不在のため指揮命令系統が曖昧になりやすく、プロジェクト全体を把握する人物がいないことで意思決定に時間がかかるケースもあります。 急速な対応が求められる小規模プロジェクトに適していますが、プロジェクトが大きくなると統制が難しくなる傾向があります。 バランス型 「バランス型」は、プロジェクトメンバーの中から責任者を選出する形態です。 責任者はプロジェクト全体を把握し、メンバーの業務調整を行いながら、必要に応じて的確な指示を出すことができます。 現場の状況を熟知した責任者が統率するため、実情に即した運営が可能になります。 一方で、プロジェクトの責任者とは別に部門全体のマネージャーも存在するため、メンバーは複数の上司から指示を受ける状況に置かれます。 これにより指示系統の混乱が生じたり、責任者の業務負担が過大になったりする課題も発生しやすいです。 中規模のプロジェクトや、現場の状況に応じた柔軟な対応が求められる場合に効果的だといえます。 ストロング型 「ストロング型」は、専門部署に所属するプロジェクトマネージャーを各プロジェクトの責任者として配置する形態です。 マネジメントのプロフェッショナルがリードすることで、明確かつ効率的な業務遂行が実現し、メンバーの負担軽減にもつながります。 専門的知識や経験を活かした質の高いプロジェクト運営が期待できる点が強みです。 ただし、この形態を導入するにはマネージャーの専門部門を新設する必要があり、中小企業にとっては設立コストやランニングコストの負担が大きくなります。 大規模で複雑なプロジェクトや、多くの人員を抱える大企業のプロジェクト運営に適しています。 まとめ マトリクス組織は複数の組織軸を組み合わせることで、専門性と連携を両立させる組織形態です。 従業員が複数の所属先を持つことで、多様な視点から課題に取り組み、複数の目標を同時に追求できる柔軟性があります。 マトリクス組織を理解する際は、プロジェクト型組織や機能型組織と比較した際の特徴や、ウィーク型、バランス型、ストロング型という3つのタイプがあることを把握しておくとよいでしょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。