Column

2023.05.02

メンター制度の企業事例を紹介！組織強化のための取り組みとは？

近年、企業の競争力強化において人材育成が重要視されており、メンター制度が大きな関心を集めています。 しかし、メンター制度について把握し、導入を検討しているものの、具体的にどうすればいいのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、実際にメンター制度を取り入れて成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 メンター制度のおさらい メンター制度は、先輩社員が部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 若手社員の定着率向上に役立つのはもちろん、自律を促したり、組織を活性化させたりといったメリットもあります。 また、メンターとなる社員の成長が見込まれることから、組織全体の生産性向上にもつながります。 株式会社資生堂 化粧品などでおなじみの「資生堂」は、創業以来、「人」を価値創造の源泉ととらえ、「PEOPLE FIRST（ピープル・ファースト）」という言葉として表してきました。 企業使命である「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（美の力でよりよい世界を）」の実現においても人財はきわめて重要な資源であり、「多様なプロフェッショナル人財」が活躍してこそ、価値創造につながるとしています。 外部環境の変化に柔軟に対応していくためにも、個の力を高めて組織力を引き上げ、また全員が「多様なプロフェッショナル人財」となる組織の確立が重要と考えられている点が大きな特徴です。 資生堂が行っているメンター制度は、若手社員がエグゼクティブオフィサーや部門長のメンターとなって意見交換する「リバースメンタリング」で、2017年から2021年にかけて累計684名の社員が参加しています。 リバースメンタリングは、IT領域でベテランにノウハウを広げたり、社内の交流を活性化したりといった目的がありますが、特に上司がマネジメントされる気持ちを理解することで指導・育成のスキルアップにつながるというメリットが大きいです。 また、女性役員と女性社員が直接キャリア開発について対話するメンタリングプログラム「Speak Jam」も実施しており、2020年から2021年にかけて累計117名が受講しています。 世代を超えた対話により、異なる価値観を尊重できるフラットな組織風土が実現していると言えます。 参考：多様なプロフェッショナル人財｜資生堂の価値創造｜資生堂 トヨタ自動車株式会社 世界的な自動車メーカー「トヨタ」では、意欲ある人材へ学びと挑戦の機会を提供することで、教えられる文化の醸成やつなげる・つながる力の向上を目指しています。 そのための育成プログラムとして代表的なのが、役割遂行に必要な知識・スキルの習得を目的とした必須教育「役割教育」です。 役割教育にはさまざまなものがありますが、新卒新入社員に向けた研修としては、「プレゼン演習」や「部署研修」、「海外研修」、「技術研修」などが挙げられます。 これら1年間の研修を通して会社や事業についての理解を深め、社内外に多くの接点を持ち、配属後の業務に備えられる仕組みとなっています。 また、それに付随し、新入社員を会社全体で受け入れる取り組みとして「メンター制度」を実施しています。 先輩社員がメンターとなり、新入社員が会社内に自分の居場所を作れるよう適切な支援を行っています。 参考：人材育成｜TCの働き方｜TOYOTA 富国生命保険相互会社 「富国生命保険相互会社」は「フコク生命」として有名な生命保険会社です。 「お客さま基点」を価値観とし、「社会への貢献」や職員一人ひとりが働きがいを持てるような「自己実現」も経営理念に掲げています。 総合職の研修制度として、年次ごとの研修とメンター制度などを設けているのが特徴で、新しく主任に昇格した4年目の職員を対象にメンター制度を活用した人材育成実習を実施しています。 年間を通して、新入職員のメンター（相談役）を務め、さまざまな悩みごとなどについてアドバイスしながら、自らも大きく成長することが可能です。 また、所属を超えたネットワークを構築し、人が人を育てる風土を醸成することも大きな目的となっています。 結果として、新入社員の成長や社員間のネットワークづくりが実現しており、メンターの成長にもつながっているということです。 参考：新卒採用情報｜フコク生命 まとめ メンター制度を導入することで成果を得ている3つの企業例を紹介しました。 いずれも大きな企業の事例ですが、参考にできる部分も多いはずです。 今回紹介した事例をもとに、メンター制度の導入を具体的に検討してみてはいかがでしょうか。

2025.04.30

マトリクス組織のメリット・デメリットを解説！成功させるポイントも紹介

「マトリクス組織」は、複数の組織軸を組み合わせて専門性と連携を両立させる組織形態です。 自社へのマトリクス組織の導入を検討する場合、メリット・デメリットやポイントを知っておきたいという方も多いのではないでしょうか。 概要や種類を紹介した前回に続き、今回の記事ではマトリクス組織のメリット・デメリット、取り入れた際に成功させるポイントについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 マトリクス組織のメリット マトリクス組織のメリットは、次の3点です。 業務効率化が図れる 管理者の負担が軽減される 新たな事業に取り組みやすい それぞれ解説します。 業務効率化が図れる マトリクス組織では部門間の壁を越えたコミュニケーションが促進し、組織全体の視点から業務を進められるのがメリットです。 また、各部署の専門知識やノウハウが共有されることで重複業務が削減されるため、工程の最適化が実現します。 人材を柔軟に配置できるので業務の繁閑に応じた人員調整が容易になり、組織全体の生産性向上にも役立ちます。 管理者の負担が軽減される 権限と責任がプロジェクトや機能ごとに分散されるため、トップ管理者への業務集中が緩和される点もメリットの一つです。 現場に近いマネージャーに意思決定権が委譲されることで迅速な判断が可能になり、各管理者は自分の専門分野に集中できます。 これにより管理の質が向上すると同時に、管理者のストレスや疲労も軽減されます。 新たな事業に取り組みやすい 各部門から必要な専門知識や技術を持つ人材を集めてチームを編成するため、新規事業や市場変化への対応がスムーズに進みます。 多様な視点を持つメンバーが集まることで創造的なアイデアが生まれやすく、既存リソースを新たな形で組み合わせてコスト効率の良い事業展開が可能になります。 マトリクス組織のデメリット メリットがある一方で、マトリクス組織には特有の課題も存在します。 主なデメリットは次の3つです。 パワーバランスが維持しにくい 従業員の負担が増える 人事評価が難しくなる それぞれ解説します。 パワーバランスが維持しにくい 各部門の管理者とプロジェクトマネージャーという複数の指揮系統が存在するため、権限のバランス維持が難しくなる傾向があります。 管理者間で方針や優先順位の食い違いが生じると、メンバーは相反する指示に板挟みになり業務が停滞します。 この問題を防ぐには、明確なルール設定と定期的な調整会議が欠かせません。 従業員の負担が増える 複数の管理者から指示を受けることで、従業員の心理的負担が増大するのもデメリットの一つです。 異なる期待に応えようとするストレスや複数プロジェクトの同時進行による時間管理の難しさによって、バーンアウトを招くおそれがあります。 また、報告や会議の増加により実務時間が減少するリスクもあります。 適切な業務量調整と優先順位付けが重要です。 人事評価が難しくなる 部門管理者とプロジェクトマネージャーでは評価基準が異なることが多く、評価の不一致が生じやすくなります。 また、プロジェクト期間と評価期間の不一致や貢献度の可視化の難しさも課題です。 複数評価者による総合的な評価システムと明確な評価指標が必要になります。 マトリクス組織を取り入れて成功させるポイント マトリクス組織を取り入れて成功させるには、次の2つのポイントを押さえておくとよいです。 管理者・マネージャーの連携を強化する 従業員のストレスケアに努める それぞれ解説します。 管理者・マネージャーの連携を強化する マトリクス組織では複数の管理者・マネージャーから指示が出るため、指示の不一致や矛盾が生じやすくなります。 これを防ぐには、お互いの定期的な情報共有と意思疎通が必要です。 また、プロジェクトごとに役割と責任を明確にし、指示系統の混乱を未然に防ぐことが重要です。 共通の目標設定や評価基準の統一を図り、協力体制を構築することで、マトリクス組織の強みを発揮できます。 従業員のストレスケアに努める マトリクス組織の従業員は複数のプロジェクトに所属することで、多方面への気遣いやタスク管理の複雑さから大きなストレスを抱えがちです。 業務量の偏りも生じやすいため、各従業員の業務状況を定期的に把握し、過度な負担がかからないよう調整することが重要です。 ストレスチェックやセルフケア研修の実施も効果的です。 また、コーピングなどのストレス対処法を教育し、従業員自身がストレスを軽減できる環境づくりをサポートすることで、マトリクス組織の持続可能な運営が可能になります。 まとめ マトリクス組織には業務効率化や新規事業への柔軟な対応などのメリットがある一方、パワーバランスの維持の難しさや従業員の負担増加といった課題もあります。 導入する際は、管理者間の連携強化と従業員のストレスケアがポイントになります。 今回の記事を参考に、マトリクス組織の強みを生かした柔軟な組織づくりを目指していきましょう。

2022.09.20

テレワーク上での課題を解決する！テレワークマネジメントとは？

「テレワークを導入したが、マネジメントがうまくいかない」 「テレワークでのマネジメントはどうすればいいだろうか」 このようなテレワークにおけるマネジメントの悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。 テレワークでは、お互いの姿が見えない中で仕事を進めていくことになり、マネジメント方法もこれまでとは大きく変わってきます。 テレワークでのマネジメントに課題を感じる場合、その対策についてあらかじめ把握しておくことが大切です。 今回の記事では、テレワークにおけるマネジメントで生じる課題を解説し、対策のためのポイントをいくつかご紹介します。 テレワークでのマネジメントで生じる課題とは？ 働いている様子を見ることができないテレワークでは、マネジメントにおいて主に以下の3つの課題が生じます。 コミュニケーションが取りづらい業務の進捗状況が把握しにくい成果の評価がしづらい それぞれについて説明していきます。 コミュニケーションが取りづらい テレワークで仕事を行う場合、直接会話をする機会が減るため、コミュニケーションの取りづらさが課題になります。 テキストでのやり取りが中心になることで、急ぎではない仕事の話や相談、雑談など、メンバーとのコミュニケーション不足を感じることも多いはずです。 また、テキストでのコミュニケーションは便利で簡単な半面、相手の反応や感情がわかりづらい点がデメリットになります。 テレワークでは一人で仕事を行うことが多いため、さまざまな感情を抱えてお互いが疑心暗鬼になり、業務が滞る可能性も出てきます。 業務の進捗状況が把握しにくい 会社では、上司が部下の業務進捗状況を把握したり、メンバー同士で業務進捗状況の共有を行ったりすることで、目標への達成度がわかるものです。 しかし、テレワーク下において、お互いの業務の進捗状況を詳細に確認することは難しいといえます。 業務の進捗状況が把握しにくい状況では、チームの生産性が低下し、業績に影響を及ぼしかねません。 成果の評価がしづらい 部下に対しての評価がしづらい点もテレワークマネジメントの課題の一つです。 成果の評価をする際は、そのプロセスも大切な判断材料になりますが、テレワークでは上司は部下の普段の仕事ぶりが見えないため、どのように成果を出したのかわからない場合が多いです。 よって、「成果を出した」という評価のみになり、正当とはいえない人事評価になりがちです。 また、現行の人事評価制度にテレワークでの評価基準が含まれていないことで、評価にばらつきが生じるケースもあります。 テレワークマネジメントのポイントについて それでは、このような課題に対応したテレワークマネジメントを行うにはどうしたら良いでしょうか。 まずは、以下の3つのポイントを押さえておきましょう。 チームの目標と今後の方針を共有する適切なジョブアサインを行う定期的なオンラインミーティングを設ける それぞれ解説していきます。 チームの目標と今後の方針を共有する 直接会って話すことができないテレワークにおいては、メンバーにチームの目標や今後の方針をしっかり示すことが大切です。 これらを共有することによって、会社が何を目指しているのかが明確になり、組織としての一体感が醸成します。 チーム目標や方針は、システム上の共有フォルダに入れておくなど、メンバーがいつでも確認しやすいようにしておくと良いです。 適切なジョブアサインを行う マネジメントには、メンバーへの適切なジョブアサイン（仕事の割り当て）が重要です。 仕事を任命する時は、その目的や条件を明確に説明しておく必要があります。 なぜなら、そうすることでゴールが見え、仕事が進めやすくなるからです。 また、資料やマニュアルをオンラインで共有し、アサイン後は適宜アドバイスをするなど、業務支援を行っていくことで安心感や信頼感が向上します。 定期的なオンラインミーティングを設ける 定期的にオンラインミーティングを設け、画面越しで顔を合わせることもテレワークにおけるマネジメントの大切なポイントです。 そのためには、オンラインミーティングの設備や環境を整えておく必要があります。 さらに、オンラインミーティングの際は、活発な議論が展開できるよう、話しやすい雰囲気作りを心がけるとうまくいきます。 まとめ 業務の生産性を上げて目標を達成するためには、テレワーク時代に合わせたマネジメントへと変化する必要があります。 テレワークにおけるマネジメントには、テレワークならではのさまざまな課題がありますが、これらを把握して、ポイントを押さえた対策をとることが重要です。 効果的なマネジメントを行って、会社をさらに強靭化していきましょう。 インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するワンネス経営®︎プログラム 人材育成がうまくいっていないもっとチームの生産性を向上させていきたい社内に共通の言語、共通の価値観がなくコミュニケーションに課題がある こんなお悩みをお持ちの方に是非ご検討いただきたいのがワンネス経営®︎です。 研修の特徴や効果をわかりやすくまとめた資料をこちらからダウンロードいただけます。 どんな些細な事でもご相談ください！ 資料のダウンロードはこちらから！