Column

2024.05.14

Z世代の特徴やキャリア観とは？求める働き方についても解説

社会の第一線で活躍し始めているのが、「Z世代」と称される新しい世代の若者たちです。 上世代の人の中には、この世代の特徴や求めている働き方を知りたいという方も多いのではないでしょうか。 今回の記事ではZ世代の特徴やキャリア観を解説し、彼らが求める働き方についても紹介します。 Z世代の社員と働くにあたり、この世代の特徴などを知りたい企業の担当者はぜひ参考にしてみてください。 Z世代とその他の世代 「Z世代」とは、1990年代後半から2010年に生まれた世代を指します。 他にミレニアル世代やα世代、X世代がありますが、それぞれ異なる時代に生まれた世代を表すアメリカ発祥の言葉です。 「ミレニアル世代」は、1981年から1996年の間に生まれた世代です。 一方「α世代」は、2010年から2024年頃までに生まれた、ミレニアル世代の子ども世代にあたります。 また、Z世代の親世代は、1965年から1980年に生まれた「X世代」です。 このように、各世代の名称は生まれた年代によって区分されており、世代間の関係性も明確になっています。 Z世代の特徴とキャリア観 Z世代の最大の特徴は、デジタルネイティブであることです。 彼らは子どもの頃からパソコンやスマートフォンなどのデジタル機器を使いこなしています。 例えば情報収集やショッピング、動画鑑賞、ゲームなどはインターネットが中心で、SNSを通じてコミュニケーションを取るのが当たり前の環境で育ってきました。 これまでの世代とは異なり、Z世代はデジタル技術と共に成長し、生活の一部として取り入れているのです。 また、Z世代のキャリア観には、競争を避ける保守的な傾向があります。 株式会社SHIBUYA109エンタテイメントがZ世代（15〜24歳）を対象とした調査では、Z世代の4人に1人以上が出世を望んでいないという結果が出ました。 この世代は無理のない持続可能な働き方を求めており、出世を避ける主な理由として、責任の重圧を感じるからだと半数以上が回答しています。 Z世代は、肩書きにこだわるのではなく、自分に合った仕事のスタイルである程度の自由裁量を持って働くことを重視していると言えます。 参考：Z世代の仕事に関する意識調査｜株式会社SHIBUYA109エンタテイメント Z世代が求める働き方 Z世代が求める働き方として挙げられるのは、次の4つです。 プライバシーを重視する 平等性や合理性を指向する 明確な根拠を望む オープンコミュニケーションを好む それぞれ解説します。 プライバシーを重視する 他の世代と比べて、Z世代は個人のプライバシー保護に敏感な傾向があります。 これは、SNS上での不用意な投稿がトラブルを引き起こすことを認識しているためだと考えられます。 またZ世代は、SNSを通じて自分の経験や私生活を共有したいと感じる一方で、プライベートな情報は親しい人にだけ知ってもらいたいと考えがちです。 そのため、職場においても、個人の私生活について踏み込みすぎないよう注意が必要です。 企業がZ世代とよりよい関係を築くためには、彼らのプライバシーに対する意識の高さを理解し、個人の境界線を尊重することが求められます。 平等性や合理性を指向する Z世代は、職場において対等な関係を求めており、業務内容や評価基準についても公平かつ合理的であることを期待しています。 その理由として、Z世代がSNSを通じてさまざまな意見や口コミ、競合他社の情報に日常的に接していることが挙げられます。 企業がZ世代の働きやすさを追求するためには、コミュニケーションの対等性を確保し、業務内容や評価基準の透明性・合理性を高めることが重要です。 明確な根拠を望む ネット上に溢れる膨大な情報を活用し、物事の正しさを冷静に判断することに長けているZ世代は、「会社の命令だから従うべき」といった根拠のない主張に納得しません。 また、「出勤時間10分前には出社する」「終業時間ぴったりに帰らない」などの形式的で不合理なルールを嫌う傾向があります。 そのため、仕事を任せたり指導したりする際には、明確で合理的な根拠を示すことが大切です。 Z世代の価値観を尊重し、彼らが納得できる形で業務を進めることが、生産性の向上につながります。 オープンコミュニケーションを好む 社内でのオープンなコミュニケーションを重要視することもZ世代が求める働き方です。 日常的にSNSを通じて情報を収集し、自分の経験を共有することに慣れているZ世代は、自己開示に対する抵抗感が少ないのが特徴です。 そのため、会社や上司とのコミュニケーションにおいても、オープンで透明性の高いやり取りを求める傾向が強いと言えます。 また、Z世代はデジタル環境で育ったことにより、疑問点があればすぐに調べて解決できる習慣が身についています。 職場においても、わからないことを上司や先輩に気軽に相談し、迅速に解決できるような環境が必要です。 まとめ 1990年代後半から2010年生まれの「Z世代」はデジタルネイティブで、出世を避ける保守的な傾向にあるのが特徴です。 Z世代が求める働き方としては、プライバシー重視、平等性や合理性、明確な根拠を求める、オープンコミュニケーションを好むといった点が挙げられます。 そのため、企業は彼らの希望に沿った環境整備や対応を行う必要があります。 今回の記事を参考に、Z世代についての理解を深めておきましょう。

2023.05.30

価値協創ガイダンスの企業事例を紹介！企業理解を促すそれぞれの価値創造とは？

価値協創ガイダンスは、投資家との良好な関係や自社の経営のあり方を整理するのに有効な手引です。 ただし、価値協創ガイダンスの活用を検討している場合、具体的にどのように導入すればいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。 今回は、あらためて価値協創ガイダンスについて解説し、3つの企業事例を紹介します。 価値協創ガイダンスのおさらい 「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ「共通言語」として位置付けられており、情報開示や投資家との対話の質を高めるために活用できる手引です。 2017年に公表された「価値協創ガイダンス」は、2022年8月に「価値協創ガイダンス2.0」として改訂され、サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX） の意義が明示されています。 価値協創ガイダンスをもとに、企業は、統合思考に基づいた経営理念やビジネスモデル、戦略、ガバナンスなどを一連の「価値創造ストーリー」として投資家に伝え、投資家は中長期的な観点から企業を評価し、投資判断などに役立てることが可能です。 キリンホールディングス株式会社 飲料メーカーのキリンホールディングス株式会社は、グループ会社も含め、2019年からスタートした長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027（KV2027）」において、『食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV先進企業となる』ことをめざしています。 キリンでは、双方向のコミュニケーションを大変重要なものと考えており、投資家との対話のきっかけとなり、相互理解が深まることを目標に、「統合レポート」を毎年作成しています。 統合レポートでは、「価値協創ガイダンス」を参考とし、価値創造モデル図や無形資産の強化など、価値創造の流れの全体像が伝わるよう体系的なストーリーづくりを心がけている点が特徴です。 Webにも掲載されているため、誰でも見られるようになっており、経営陣からのメッセージやコーポレートガバナンスなどに加え、「Input」「Business」「Output」「Outcome」の4つの価値創造モデルについてもわかりやすく書かれています。 CSV経営を根幹に据え、事業を通じて社会課題の解決に取り組んでいるキリンを理解する一助として、この統合レポートの活用が推奨されています。 参考：統合レポート｜キリンホールディングス 東急不動産ホールディングス株式会社 多くの不動産を手掛ける東急不動産ホールディングス株式会社では、社会課題と向き合いながら独自性のあるビジネスモデルを創造し、ステークホルダーにさまざまな価値を提供することで、サステナブルな社会づくりと成長をめざしています。 そのため、2030年代の社会変化を見据えて「個人」「社会」「環境」それぞれの実現したい姿を抽出した長期ビジョン、「GROUP VISION 2030」を策定しました。 また、ありたい姿を実現するため、事業活動を通じて「多彩なライフスタイルをつくる」「ウェルビーイングな街と暮らしをつくる」「サステナブルな環境をつくる」「デジタル時代の価値をつくる」「多様な人財が活きる組織風土をつくる」「成長を加速するガバナンスをつくる」という価値創造への6つのテーマ（マテリアリティ）に取り組んでいます。 これらを中心に、事業活動を通じて社会課題の解決に取り組む東急不動産の強みと独自性を解説したのが「統合報告書」です。 統合報告書はWebでもPDFのダウンロードができ、誰でも「価値を創造し続ける企業グループ」をめざす東急不動産の価値創造ストーリーについて理解することができます。 参考：価値創造ストーリー｜2022統合報告書｜東急不動産ホールディングス 横河電機株式会社 横河電機株式会社は、YOKOGAWAグループ会社とともに、計測・制御・情報の技術を軸に最先端の製品やソリューションを提供し、豊かな人間社会の実現に貢献している企業です。 横河電機では、「YOKOGAWAレポート」と名付けた統合報告書を毎年作成しており、ステークホルダーに向けた情報発信に努めています。 YOKOGAWAレポートでは、持続的な成長ストーリーの大局観（トップメッセージ）をはじめ、価値創造プロセスやコーポレート成長戦略、経営資本、事業戦略、コーポレートガバナンス、リスクマネジメント／内部統制についてまで詳細に掲載されており、さまざまな面からの理解が可能です。 YOKOGAWAレポートは社外からも高い評価を得ており、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の国内株式運用委託先機関が選定した2022年度の「優れた統合報告書」に選定されています。 また、2017年度～2019年度、2021年度、2022年度にも選定されているほか、2017年度～2018年度、2021年度には、「改善度が高い統合報告書」にも選定されました。 参考：統合報告書（YOKOGAWAレポート）｜横河電機 まとめ 価値協創ガイダンスを活用する場合、経営理念やビジネスモデル、戦略、ガバナンスなどを価値創造ストーリーとしてまとめ、報告書・レポートとして毎年公表する方法が一般的です。 今回紹介したのは大企業の事例ですが、どのような企業でも参考にしやすいはずです。 ぜひ、自社においても価値協創ガイダンスの活用を検討してみましょう。

2023.08.29

プロセスマネジメントとは？注目されている背景やメリットを解説

近年、プロセスを重視するマネジメント手法である「プロセスマネジメント」が注目されています。 プロセスマネジメントを取り入れることで業務効率化や生産性向上に効果があるとされ、業務の成果を最大化できます。 今回は、プロセスマネジメントについて、注目されている背景やメリットを解説します。 プロセスマネジメントについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 プロセスマネジメントの概要 プロセスマネジメントとは、業務の結果ではなく、「プロセス」を分析し管理するマネジメント手法のことです。 業務の結果はその過程（プロセス）から生み出されるため、過程を最適化することで成果も最大化させる、という考えがベースになっています。 例えば、営業部のメンバーをマネジメントする場合、契約数などの結果にだけ注目してしまうと、どのような過程を経て、そこに至ったのかが不明のままです。 プロセスがわからないままでは、適切な改善策も見つかりません。 一方、プロセスマネジメントでは、営業の業務内容を「商談」、「見積り」、「契約締結」といった細かい段階に分解し、それぞれにおいての良し悪しを判断します。 各業務プロセスでの問題点が明確になるため、改善策が見つけやすくなります。 注目されている背景とは プロセスマネジメントが注目されている背景として、業務効率化や生産性向上の必要性が挙げられます。 日本は他国に比べて生産性が低いとの課題があり、公益財団法人日本生産性本部が調査した「労働生産性の国際比較 2022」でも27位という結果です。 また、今後の人口減少も相まって、労働力の確保と競争力の向上が企業の重要な焦点とされており、業務効率化や生産性向上がこれまで以上に重要視されています。 そのため、営業職などの業務においても業務プロセスを最適化する必要性が高まっているのです。 参考：労働生産性の国際比較2022｜公益財団法人 日本生産性本部 プロセスマネジメントのメリット プロセスマネジメントには、主に下記の4つのメリットがあります。 プロセスを可視化できる 業務の進捗状況を把握しやすい 業務の属人化が防げる ミスやトラブルが防げる それぞれ解説します。 プロセスを可視化できる プロセスマネジメントの大きなメリットとして、プロセスの可視化が挙げられます。 プロセスマネジメントでは、プロセスごとにフローチャートや手順書などの作成が必要なため、携わるメンバー全員での把握・共有が可能です。 プロセスを可視化して共有すれば、チームの共通認識ができ、メンバー間での連携がスムーズになります。 業務の進捗状況を把握しやすい プロセスマネジメントでは、プロセスごとに業務を管理します。 そのため、個々のプロセスの進捗状況が把握しやすい点がメリットです。 進捗状況の把握によって、各業務にかかっている時間が明確になることで、改善ポイントの発見につながります。 また、リアルタイムで進捗状況を把握することで、計画と現状を比較しながら業務全体の進捗管理を行うことが可能です。 業務の属人化が防げる 業務の属人化が防げることも、メリットの一つです。 業務が属人化している場合、その担当者が不在時に業務が停滞したり、退職してノウハウが失われたりしてしまうおそれがあります。 さらに、業務が集中することで長時間労働が発生する可能性も高いです。 業務の棚卸しやフローチャートの作成などプロセスマネジメントを行えば、それぞれの業務プロセスが明確になり、業務の属人化を解消できます。 ミスやトラブルが防げる プロセスマネジメントを取り入れると、ミスやトラブルの防止にもつながります。 例えば、業務担当が属人化されている場合、他の誰もミスやトラブルに気づかなかった、といったケースが起こりがちではないでしょうか。 プロセスマネジメントで業務フローの型化ができていれば、ミスやトラブルの原因特定や今後の課題が明確化しやすくなります。 まとめ プロセスマネジメントは、結果ではなく、そのプロセスに焦点を当てることで成果の最大化を図るマネジメント手法です。 業務効率化や生産性向上の必要性を背景として注目されており、プロセスの可視化ができ、業務の属人化を防げるといったメリットがあります。 今回の記事を参考に、プロセスマネジメントについて理解を深め、導入を検討してみてはいかがでしょうか。