2022.12.06
チームづくり
目次
企業リスクが大きい不祥事を未然に防ぐため、最近ではコンプライアンス研修を取り入れるケースが増えてきています。
すでにコンプライアンス研修の導入を決めているものの、どのような研修なのか基本的なことから知りたいと思っている方も多いかもしれません。
このような方に向けて、本記事ではコンプライアンス研修の意味や目的をはじめ、どのような例がコンプライアンス違反に該当するのかを詳しく解説します。
そもそも「コンプライアンス」は、日本語で「法令遵守」を意味する言葉ですが、法律だけでなく、倫理や社会規範などその対象は広範囲に及ぶ点が重要です。
そこから、コンプライアンス研修とは、企業の不祥事防止や価値向上のため、仕事に関連する法律や規律、コンプライアンスの重要性などを学ぶ研修のことを指しています。
企業には、法令遵守はもちろんのこと、社会からの信頼にもしっかり応える必要があると言えます。
社員一人ひとりがコンプライアンスについて学ぶことで、企業全体の意識も向上するでしょう。
コンプライアンス研修には、どのような目的があるのでしょうか。
主な目的として下記の3つが挙げられます。
それぞれ説明していきます。
コンプライアンス研修では社員全員がコンプライアンスの知識を理解し、身に付けることが大きな目的となっています。
新入社員はもちろん、どのような法律や社会規範があるのか正確にわからない社員も多いはずです。
違反になるとは知らなかった、というケースもあるため、全員で基本的な知識や遵守する対象を学び、社内でのコンプライアンス認識を共有しておかなければいけません。
また、理解不足による違反を防ぐには、研修を定期的に行い、法律改正や社会状況の変化に合わせて知識をアップデートする必要があります。
コンプライアンスに違反することで、社会的信用を失いかねない事態に陥ります。
社員一人ひとりがコンプライアンス違反による危険性を学び、認識を共有することで、企業のリスクヘッジにつながります。
また、身に付けた知識によって、コンプライアンス違反の予兆を早期に発見したり対処したりすることが可能です。
企業の価値を高めることも、コンプライアンス研修の目的の1つです。
コンプライアンスを遵守して企業の社会的責任を果たすことで、企業価値が向上し、信頼が得られます。
社員はこのような自社に誇りを持ち、一員としての意識のもと、目標に向かって仕事に取り組めるようになります。
その結果、コンプライアンス意識をより向上させるといった好循環が生まれ、健全で成果の上げやすい企業経営が実現できるのです。
そもそも、コンプライアンスの違反例にはどのようなものがあるのでしょうか。
コンプライアンス研修を行うにあたって、どのようなものがコンプライアンスの違反になるのか知っておくと良いです。
代表的な例が下記の3つになります。
それぞれについて解説します。
「ハラスメント」とは、迷惑行為によって相手を不快にさせたり尊厳を傷つけたりすることを指し、いわば「嫌がらせ」「いじめ」と同義の言葉です。
企業において気をつけるべきハラスメントとして、「パワーハラスメント」や「セクシャルハラスメント」が挙げられます。
特に、度を超えた叱責や過大な要求など業務上の優位性を使って相手に苦痛を与えるパワーハラスメント(パワハラ)は、どこでも起こり得る問題の一つです。
2022年4月からは、パワハラ防止法施行に伴い、パワーハラスメント防止措置が全企業に義務化されています。
そのため、パワハラの内容を社員全員が理解しておく必要があります。
参考:職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました!|厚生労働省 都道府県労働局雇用環境・均等部(室)
企業のハラスメントでは、「そんなつもりじゃなかった」「以前は問題なかった」と無自覚で行っているケースが多いため、研修でどのような行為が該当するのかを理解してもらい、自覚を促すことが重要です。
ネットワーク上での情報管理・共有が増えてきた昨今、個人情報流出も多くの企業でコンプライアンス違反となる可能性が高いです。
企業でよく発生するのが、マルウェアなどの悪意を持ったプログラムがパソコンに侵入することで、個人情報が盗まれたり、不正利用されたりするケースです。
個人情報の保護に関する法律により、企業には個人情報の適切な管理が義務付けられているため、社員一人ひとりの意識が大切になります。
参考:個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)|個人情報保護委員会
ウイルス対策ソフトの導入や適切なパスワード管理で、情報流出をしっかり防止しなくてはいけません。
コンプライアンスのことを「法令遵守」と言うように、コンプライアンスの中で大きな割合を占めるのが法律です。
商品の開発・販売やサービスの提供といった企業活動を行うには、「著作権法」や「法人税法」といったさまざまな法律を遵守する必要があります。
また、顧客や社会に向けたものだけでなく、企業内に向けた「男女雇用機会均等法」や「労働基準法」「労働安全衛生法」などの法律も遵守の対象です。
自社の活動にどのような法律が関係しているのか、的確に把握しておくことが重要です。
コンプライアンスには、法律だけでなく、倫理や社会規範なども含まれているため、遵守するにはさまざまな観点からの学びが必要です。
コンプライアンス研修によって社員一人ひとりがコンプライアンスの知識を理解し、リスクを意識することで、将来的に企業の価値が向上します。
ぜひ、コンプライアンス研修の導入を検討してみましょう。
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この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.03.25
ビジネスにおけるケイパビリティとは?注目されている背景やコアコンピタンスとの違い、メリットについて解説
チームづくりビジネス環境が急速に変化する近年、企業の持続的競争優位性を支える概念として「ケイパビリティ」が注目されています。 個人の能力や特定の技術力だけでなく、組織全体としての総合的な強みを示すケイパビリティは、企業戦略の核心部分として理解しておくべき要素です。 今回の記事では、ケイパビリティについて、注目される背景やコアコンピタンスとの違い、ビジネスにおけるメリットについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ケイパビリティの概要 ケイパビリティ(capability)とは、一般的に「能力」「才能」「可能性」を意味する言葉です。 ビジネスにおいては、特に「企業全体としての組織的な能力」や「組織固有の競争優位性をもたらす強み」を指します。 1992年、ボストンコンサルティンググループのメンバーが「Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy」という論文で、ビジネスにおけるケイパビリティの概念を体系化しました。 彼らはケイパビリティを「技術力や開発力といった単体の資産ではなく、バリューチェーン全体にわたる組織的な能力」と定義しています。 具体的には、「営業力」のほか「優れた研究開発力」「顧客洞察に基づくマーケティング力」「高品質な製品を一貫して生産する能力」などです。 これらは単一部門の能力ではなく、組織全体の仕組みとプロセスによって支えられた能力であり、ケイパビリティということができます。 注目されている背景 ケイパビリティがビジネスで注目される背景には、いくつかの重要な要因があります。 第一に、グローバル化とデジタル化による競争環境の激化です。 単純な製品差別化や価格競争だけでは持続的な競争優位性を築くことが難しくなっています。 そのため、組織全体としての総合力であるケイパビリティの重要性が高まっています。 第二の要因は、環境変化のスピードが加速している点です。 技術革新やビジネスモデルの変革が急速に進む中で、個別の技術や資産よりも、それらを効果的に組み合わせて価値を創出する組織能力が重要です。 第三に、ユーザーニーズの多様化と高度化があります。 ユーザーは、製品機能だけでなく購入体験全体の価値を求める傾向が高くなっており、それに応えるには組織横断的な能力が不可欠だといえます。 コアコンピタンスとの違い 「ケイパビリティ」と「コアコンピタンス」には明確な違いがあります。 ケイパビリティは「企業全体の組織的な能力」で事業プロセス全体にわたる「面」の強みです。 一方、コアコンピタンスは「他社に真似されにくい中核的な能力」で、特定の技術力など事業プロセスの一部に焦点を当てた「点」の強みです。 たとえば、ある自動車メーカーの独自エンジン制御システムはコアコンピタンスですが、その技術を活かした製品開発から製造、マーケティング、アフターサービスまでの一連のプロセスを連携させる能力がケイパビリティに該当します。 両者は市場での優位性を保つための能力という点では共通していますが、企業の持続的競争力には、単一の技術的優位性と組織全体の総合力の両方が重要です。 この2つを見極め、強化していくことが企業の成功につながります。 ビジネスにおけるケイパビリティのメリット ビジネスにおけるケイパビリティのメリットは、主に下記の2つです。 模倣されにくい 組織の独自性が強まる それぞれ解説します。 模倣されにくい ケイパビリティを高めることで、競合他社による模倣が困難になります。 製品やサービスは比較的容易に模倣されますが、それらを生み出す背景にある組織的能力は簡単に真似できません。 ケイパビリティは多数の要素が複雑に絡み合った結果生まれるものであり、その全体像を把握することは難しいからです。 また、多くのケイパビリティは長年にわたる試行錯誤と学習の積み重ねによって形成されるため、短期間での模倣は不可能だといえます。 組織の独自性が強まる ケイパビリティの構築は、組織の独自性を強化します。 自社固有のケイパビリティを明確にし、それを中心に事業戦略を展開することで、市場における効果的な差別化が可能になります。 それによって、限られたリソースを自社の強みを活かせる分野に集中投下しやすくなるのもメリットの一つです。 さらに、全社的な強みへの認識共有が組織の求心力を高め、社員の一体感も醸成されます。 まとめ ビジネスにおけるケイパビリティとは、企業全体の組織的な強みであり、事業プロセス全体にわたる競争優位性のもとになるものです。 コアコンピタンスが特定技術という「点」の強みなのに対し、ケイパビリティは組織全体の「面」の強みです。 ケイパビリティの最大のメリットは、複雑な要素構成と企業文化との結びつきにより模倣が困難なこと、そして組織の独自性を強化し効率的な資源配分を可能にすることです。 ぜひ、自社のケイパビリティについても把握してみることをおすすめします。
2022.11.29
アダプティブラーニング|企業の導入事例を紹介!
チームづくり一人ひとりに合わせた学習が可能なアダプティブラーニングは、教育機関のみならず、企業の人材育成にも大きく役立ちます。 導入を検討している場合、「自社に取り入れたらどのように活用できるのか」「導入している企業の具体例を知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、前回お伝えしたアダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールの中でも、「Cerego」「Core Learn」を導入している企業の事例をご紹介します。 アダプティブラーニングのおさらい アダプティブラーニングは、さまざまなIT技術を利用しながら学習者それぞれの理解度や進行度に合わせて行う学習方法を指し、「適応学習」とも言われます。 文部科学省が「すぐにでも着手すべき課題」としているように、国内の教育現場において推進されているのが、このアダプティブラーニングです。 そして、学習者一人ひとりに合わせた学習のやり方は、教育現場のみならず企業の人材育成にも大きな効果があるとされています。 現在、すでに多くの企業でeラーニングが取り入れられていますが、双方向でのコミュニケーションが可能なアダプティブラーニングは、さらに多様化した学習方法だと言えます。 西日本旅客鉄道株式会社の事例 代表的な企業向けアダプティブラーニングの一つとして、Ceregoがあります。 Ceregoは、記憶定着に特化した学習システムで、何度も繰り返し復習問題を解きながら知識を定着していく点が特徴です。 北陸や近畿地方、中国地方といった西日本を中心に鉄道を運営する「西日本旅客鉄道株式会社」(JR西日本)では、Ceregoを導入し、運輸関係司令職員の知識習得に役立てています。 運輸関係司令職員が行う業務には、ダイヤ乱れ解消などさまざまなものがあり、マニュアルや業務内容の把握をはじめ、多岐にわたる知識が必要です。 以前より、JR西日本では運転マニュアルなどをペーパーレス化する取り組みを実施しており、運輸関係司令職員はタブレット端末を利用しながら業務を行っていました。 その上で、情報発信や知識共有のさらなる効率化が検討され、導入が決定したということです。 また、隙間時間を有効活用して学べるように設計されたシステムは、多忙な運輸関係司令職員にとって最適だと言えます。 導入の結果、職員一人ひとりの学習意識が高まったことや、情報伝達やアップデートのスピード化といった成果が出ています。 株式会社三菱UFJ銀行の事例 印刷会社大手の凸版印刷が提供しているCore Learnは、企業向けの完全習得型学習管理システムです。 当初から金融機関に向けたeラーニングに特化していることもあり、3大メガバンクの一つ「株式会社三菱UFJ銀行」でも導入されています。 銀行の社員は、業務に必要となる、お金に関するさまざまな知識を完全に習得しておかなければいけません。 三菱UFJ銀行では、2016年から、新入社員の金融知識習得のためにCore Learnを取り入れました。 Core Learnには「法務」「税務」「財務」「為替」の4つのコンテンツがあります。 三菱UFJ銀行ではこれらをベースに、自社に特化した内容を盛り込んだ「骨太ドリル」を作って導入しています。 自社独自の教材を活用することで学習者の理解度も向上し、社内テストでは前年比より16%も全体の点数が上がったそうです。 また、理解度だけでなく、わからない部分を教え合ったり知識を共有したりといったチームワークにも効果がありました。 まとめ これまで教育機関向けのものがほとんどだったアダプティブラーニングですが、企業でも活用が進んできています。 導入する際は、自社の人材に関する課題を明確にした上で、適切な学習システムを選択することをおすすめします。 ぜひ、今回の企業事例を参考にアダプティブラーニングの導入を検討し、人材育成に活用していきましょう。 [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0160/ target=] [sitecard subtitle=関連記事 url=https://flapsplan.co.jp/blog0162/ target=]
2022.10.27
チームづくりのお作法
チームづくりチームづくり、チームビルディングに興味がある方へ とにかく情報が多いこの時代にこのブログに辿り着いていただきありがとうございます。 めちゃくちゃ勉強になった〜とか、役に立った!とか言ってもらえるかはわかりませんが、読んで損した〜、とか読むんじゃなかった〜とは絶対にならないのでぜひ最後までお付き合いください。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 概要 チームづくりには手順がある 茶道、華道、柔道、弓道… あらゆる求道の世界には初心者が学ぶべき「お作法」があります。 それはきっと終わりのない探求の旅に出るというハードルを少しでも下げるための手順なのではないでしょうか。 同様にチームビルディングという終わりのない種目にもお作法があります。 それは人と人とが関わり合い相互に協力し成果を出す。 改めて考えてみれば、かなり難易度の高いことです。 しかも、もうあるチームを活性化するのか、新たに人が加わるのか、スタートアップのように全員が初めましてなのか。 一口にチームビルディングと言っても、その置かれている状況によって全く違うアプローチが必要だったりします。 このように終わりも正解もないわけで、ある意味「道」的ともいえます。 ゆえに外してはいけない手順が存在するわけです。 それがこちら チームが大切にしていることを大切にする個人のスキルアップ個人のマインドアップ(あり方・リーダーシップ)チームの信頼関係、心理的安全性の構築チームで本質的なフィードバック、アドバイス、リクエストができるリーダーが経営理念、ビジョン、目標を理解し伝えられるようになる定期的に共通の学びなど時間の共有や改善機会を設け継続する 今回は「とある会社の営業部」を例に各項目について解説していきます。 各論 1.チームが大切にしていることを大切にする これは採用の段階と言えます。 ある意味、一番重要なのかもしれません。 どんな人でもどんとこい!という業務のシステム化がされていたり、教育体制が整っていれば問題ないのですが、そんなチームはあまり存在しません。 例えばチームで大事にしているのは「協力」と言っているのに人と協力するのが絶対に嫌いな人が入ってくると双方にとって不利益だったりします。 具体的な取り組みとして 明文化されているルールや規則を理解し遵守する明文化されていない雰囲気、風土を作っている共通言語を理解する この二つがチームに参加させるかどうか?の段階で約束し、実践できるかがとても大切です。 2.個人のスキルアップ 次に取り組むことは、新しく入った人に業務の中でスキル系の教育です。 一部分であろうが、少しであろうが業務の一端を任せられる状態を先に作ります。この段階での、あり方であったり、仕事への取り組む姿勢であったりというのは最低限で構いません。 なぜなら、まずは本人が「他者の役に立つ」感覚を持てること、そして周囲からもそのように認識されることがとても大切です。 なぜなら、仮に誰よりも早く出社して、みんなのデスクを拭くといった貢献活動をしていても、実際の責任業務の中で自分が役に立てている感覚が持てないとそのチームの中での自己重要感が持てないからです。 3.個人のマインドアップ(あり方・リーダーシップ) そして、いよいよ心の成長が求められます。 もちろんスキルアップと同時でも構いません。 しかしながら、ここが人材育成の最大の関門と言えます。この方法がわからない、できないことによって、社内教育の限界を感じ外部研修などを活用していくことになります。 もちろん、採用の失敗は教育では取り返せないという言葉の通り、採用で半分は決まっている部分もあるでしょう。しかし、教育によってこの壁を突破した事例は無数に存在します。 個人のマインド、心の成長にどのように取り組むかが、これからの時代の経営において最重要課題となるのではないかと予想しています。 4.チームの信頼関係、心理的安全性の構築 自分を知り、他者を知る段階です。 価値観の違いを認め合い、同じ方向に向かう仲間として認識を新たにしていきます。 ただの仲良しグループではなく、高い成果を目指すプロ同士としてのコミュニケーションを取るための準備段階です。 5.本質的なフィードバック、アドバイス、リクエストができる 前段階を経て、相手に対して本当に大切な情報を伝えることができるようになる必要性があります。 フィードバックとは、事実について感想を伝えること。 アドバイスとは、個人的な体験に基づき行動変容を促すこと。 リクエストとは、もっとこうなって欲しいとニーズを伝えること。 例えば、同じチームの先輩に対して「いいことだと思う」というフィードバックは誰でもできますが、「それは悪いことだと思う」ということをまっすぐ伝えられる後輩はなかなかいません。しかし、それこそが強いチームに必要な関係性です。 多くの人が「いい人」でありたいので、意見をまっすぐ伝えられない。という病にかかっています。そして、伝える勇気のない自分のことは棚に上げて、「ストレス」と呼び換えているのです。ここのフェーズはとても大切です。 6.経営理念、ビジョン、目標を理解し伝えられるようになる 特にリーダーとなる人は目指す必要性があります。 経営者の熱量100が末端スタッフに100として届くことはありません。 だから経営者は200とか300の熱量で話すのですが、それでも限界があります。 そのために、途中でその熱量を中継してくれるスピーカーが必要なのです。 これこそが中間管理職の真の役割と言えます。 7.定期的に共通の学びなど時間の共有や改善機会を設け継続する 人間は忘れる生き物です。 信じられないぐらい忘れます。昨日の昼ごはんすら覚えているか怪しいものです。 私は1週間前に履いていた靴下の色なんて確実に覚えていません。 ですから、常に意識させる必要性があります。 日常の中でいかに共通言語を使っていくか。学びで得たノウハウを活用するか。 そっくりそのまま継続力という言葉につながり、学びの日常的な活用度合いこそが長期的成果につながる重要指標とも言えます。 だからこそ定期的なM T Gや復習など仲間同士の時間の共有が大切になるのです。 まとめ いかがだったでしょうか? ご自身のチームはどの段階でしょうか? 人間は感情の動物です。 メンバーとの距離が近すぎて客観的視点で見れないこともしばしばあるでしょう。 「自分はできてるのにメンバーの能力が低いせいでうまくいかない」「自分はちゃんと伝えているのにメンバーが受け取らない」 まずはそこを認めて、感情と事実を分けて考えてみてください。 現状を正しく認めることができれば、必ず前に進めます。 チームビルディングの手順を大切にして最強で最高のチームを作っていきましょう!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。