Column

2022.07.19

正論とはナイフである【前編】

「同じこと何回も言わせるな！」「できない人に頼んだ私が悪かったわ」「それぐらいのことが見てわからないの？」「え？なんでできてないの？優先順位上げてって言ったよね！？」 あなたの周りにも攻撃的な人がいませんか？ たまたま機嫌が悪いとかじゃなくて、常にコミュニケーションがキツい人。 というか、いちいち言い方にトゲがある話し方をする人。 そして、この属性の人は大体の場合“能力が高い”という特徴があります。 陥るのが「能力が高いからこそスパイラル」 ヘソを曲げられたり辞められたら困る↓だから注意や指摘ができない↓傍若無人な態度を取り続ける↓職場の空気を悪くする↓ヘソを曲げられたら困るから注意できない↓以下繰り返し 今回は、なぜ人は攻撃的になってしまうのか？どうしたら攻撃性をやめられるのか？について具体的な指導法を含めて解説をしていきます。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ なぜ人は攻撃的になってしまうのか？ 結論からお伝えすると、本人に確固たる自信がないからという一言にたどり着きます。 なぜなら、逆説的な話になりますが、自信を持っている人は強く見せる必要がないからです。 例えば、これらのような状況で攻撃的な態度になりがちです。 察しが悪かったり、要領が悪かったりして見ているとイライラする 何度も同じことを繰り返し指導しているうちに、なぜできないんだろう？とイライラしてしまい、口調がキツくなってしまいます。 特に教わる側の態度に前向きな姿勢、例えばメモをしっかり取るなどが見られない場合「ほらな、思った通りできないじゃないか」という感情になるのです。自分にもできなかった時があったということを忘れてしまっているので相手の立場になって、丁寧に伝えることができなくなってしまいます。 自分の指導に自信がないので、待つという行為ができないために、焦ってイライラしてしまうのです。 自分の立場が上であることを示したい 教えるという行為は、知らないという人に知識や技術を教授することです。つまり、自然な流れで上下の関係性が生まれます。 しかし、根本的に自信が持てていないとこの上下関係に加えて、より自分の立ち位置を明確にしようとします。まるで猿山の猿が群れの中で順列をつけようとするようにです。 そのために、指導の目的が能力の証明になってしまったり、正しさの押し付けになってしまうことがあります。 不安を悟られないように強い話し方になる 自分自身の指導が合っているのか？が本当は不安なので、深く掘り下げられないように口調が強くなるというパターンもあります。その仕事の本当の目的がなんなのか？自分自身の理解も甘いため、丁寧に指示を出すことができない状態です。 しかし、能力が高いために直接確認するのではなく、推測することで解決しようとしてしまいます。その不安点を突かれたくないために攻撃的な話し方になってしまいます。 ここまでがあるあるなんですが、稀にこういう状態の人もいます。 敵意帰属バイアスが強い 他人の行動に対して、過剰に敵意を感じてしまう状態です。生まれつきの人もいるそうですが、多くの場合、幼少期の体験から「攻撃されている」と感じやすくなってしまいます。 ちょっとしたことが、自分は攻撃されていると受け取ってしまうので、やられたらやり返す、やられる前にやる、という発想で相手の深い意味のない言動に対してもキレるという態度をとってしまうことがあります。 以上のように、それぞれに自信がないというワードが登場します。 自信を持つことが先なのか、攻撃的なコミュニケーションをやめることが先なのか。 まるでニワトリが先かたまごが先か？という話なのですが、自信が醸成されるまで待っていられないし、その間の組織に対するダメージも、本人のブランディング的にもマイナスプロモーションです。早急に改めさせなければいけません。 どうしたら攻撃性をやめられるのか？ 本人に「正しさとはナイフである」この事を理解させることが大切だと考えています。 正しさはよく切れるナイフと同じです。 ナイフは使い方が全てです。 りんごを切ると便利な道具ですが、人を刺せば恐ろしい凶器です。 よく切れますからポイッと雑に相手に渡すとケガをさせてしまいます。 だから丁寧に扱わないといけないのです。 攻撃的な人とは、このナイフを相手に向けて投げまくっているということです。 想像してみたらどれだけ相手が痛いか？がわかるでしょう。 正しさをぶつける目的が相手を攻撃するためになってしまうと、相手を傷つけるどころか、血祭りにできてしまうのです。 正しさというナイフを相手に渡すからこそ、丁寧に受け取りやすく渡さなければいけません。決して相手をやり込めることが目的ではないのです。 相手の行動が変容することが全てです。 この認識を本人が理解することがとても大切です。 次回は具体的な指導方法について、実際の対話を全公開！！ お楽しみに！！！ https://flapsplan.co.jp/blog0127/ 伝わらない。理解してもらえない。を減らすために なぜ伝わらないのか？なぜ理解してもらえないのか？ 立場や経験の違いから、同じことを見聞きしていても解釈が異なり、コミュニケーションが複雑になることはよく起きてしまうトラブルです。 ワンネス経営®︎ではこの様なトラブルに向き合う際の注意点や具体的な行動方法を公式ラインにて定期配信しています。 今日からすぐに実践できるマネジメントのコツをお受け取りください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2023.03.14

経営幹部の育成方法とは？必要な観点や育成のポイントを詳しく解説

近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。 ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。 経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。 経営幹部を育成する際に必要な観点 経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。 理由・ゴールの明確化 選定基準・方法の明確化 継続的なフォロー それぞれ解説します。 理由・ゴールの明確化 次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。 そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。 周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。 まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。 加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。 選定基準・方法の明確化 経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。 単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。 よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。 また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。 継続的なフォロー 育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。 定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。 ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。 こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。 育成のポイント それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。 心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。 長期的な計画 期待・役割の告知 事業との連携 長期的な計画 次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。 そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。 順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。 その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。 また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。 期待・役割の告知 経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。 育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。 厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。 事業との連携 育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。 よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。 また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。 まとめ 次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。 まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。 また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。 今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。

2024.11.12

「人材定着」とは？概要やメリット、定着しない原因を紹介

「人材定着」は、昨今の企業における最重要課題の一つです。 人を採用しても早期退職が相次いだり、なかなか定着に結びつかなかったりと、人材定着に関する悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、人材定着の概要やメリットを解説し、定着しない原因についても紹介します。 人材定着について正しく理解し、従業員が定着しない原因を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 人材定着の概要 「人材定着」とは、従業員がとどまり、長期的に働き続けることです。 人材を「保持」「維持」するという意味で「リテンション」と呼ばれる場合もあります。 効果的な人材定着は、業務効率の向上や従業員のモチベーション維持、採用コストの削減など、企業に多面的な価値をもたらします。 日本企業における人材定着の課題は、従来の雇用慣行との関係で理解するとよいです。 これまで日本では、年功序列や終身雇用を前提とした新卒一括採用のメンバーシップ型雇用が主流でした。 一方、欧米ではスキルや成果を重視したジョブ型雇用が一般的です。 グローバル化の進展に伴い、日本でも人材の流動化が加速しています。 その結果、企業は従来の雇用慣行だけでは対応できない人材獲得競争に直面しており、戦略的な人材定着施策の重要性が増しているといえます。 人材定着のメリット 人材定着のメリットは、下記の3つです。 業務効率と組織力の向上 コストと採用負担の軽減 業績と経営の安定化 それぞれ解説します。 業務効率と組織力の向上 長期的に働く従業員が増えることで、業務効率と生産性が大きく向上するのがメリットの一つです。 豊富な経験と深い業務理解を持つ従業員は、効率的に仕事を進められるだけでなく、部署内のチームワーク強化や業務改善にも貢献します。 また、企業文化やノウハウが確実に継承され、組織としての競争力も高まっていきます。 コストと採用負担の軽減 人材定着率が高まると、新規採用や教育研修にかかるコストを大幅に削減できます。 また、継続的な採用活動が不要となり、新人教育の負担も最小限に抑えることが可能です。 人事部門の担当者は、戦略的な人材育成など、より付加価値の高い業務に注力できるようになります。 業績と経営の安定化 人材定着は企業の経営基盤を強化し、持続的な業績の安定をもたらします。 長期にわたって働く人材が確保できることで、一貫した事業戦略の立案と実行が可能となるからです。 また、人材定着は顧客との信頼関係構築にも役立ちます。 一定の品質とスピードでサービスを提供し続けることで、顧客満足度の向上と長期的な取引関係の維持が実現します。 人材が定着しない原因 人材が定着しない原因として挙げられるのは、次の3点です。 業務負荷の偏重 提案や意見が通りにくい組織文化 自分の希望とのミスマッチ それぞれ解説します。 業務負荷の偏重 優秀な人材ほど仕事の処理能力が高く、結果として過度な業務が集中しがちです。 通常業務に加えて重要プロジェクトへの参加要請も増え、徐々に負担が蓄積していきます。 このような状況が続くと、心身の健康を損なうリスクが高まり、やむを得ず退職を選択するケースが少なくありません。 提案や意見が通りにくい組織文化 意欲的な従業員は、業務改善や新規施策について積極的に提案を行います。 しかし、特に若手社員の場合、経験不足や在籍期間の短さを理由に建設的な提案・意見が十分に検討されないことがあります。 ベテラン社員が多い組織ではこの傾向が強く、新しいアイデアが採用されにくい環境が有能な人材の離職につながる可能性が高いです。 自分の希望とのミスマッチ 適性や希望を考慮しない業務の割り当ては、従業員の不満を招きます。 自身のキャリアプランと異なる業務が継続的に課されると、受動的な業務姿勢となり、最終的には離職を検討するきっかけとなります。 このようなミスマッチは、個人の成長機会を損なうだけでなく、組織全体の生産性低下にもつながる重要な課題です。 まとめ 人材定着は、企業の持続的な成長と競争力維持に不可欠な経営課題です。 優秀な人材が長期的に活躍できる環境を整備することで、業務効率の向上、コストの削減、そして組織力の強化が実現します。 ただし、業務負荷の偏重や提案が活かされない組織文化、キャリア希望とのミスマッチなどが、人材定着を阻害する要因となっています。 今後の企業成長のためにも、これらの課題に適切に対応し、従業員が活き活きと働ける職場づくりを進めることが重要です。