Column

2024.06.25

リアリティショックとは？発生する要因と影響について解説

リアリティショックとは、職場において理想と現実のギャップから生じる強いストレスや失望感を指します。 新入社員が入社後に感じることが多く、理想として描いていた職場環境や仕事の内容が現実と大きく異なる場合に発生します。 社員の離職を防止するには、リアリティショックについて理解しておくことが重要です。 今回は、リアリティショックの概要やその要因、会社に与える影響について解説します。 リアリティショックについて知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 リアリティショックの概要 「リアリティショック」とは、新入社員や若手社員が入社前に抱いていた理想と現実のギャップに直面し、強いストレスや失望を感じる現象のことです。 新入社員は、大学や専門学校での学びや就職活動を通じて得た情報をもとに、理想的な会社像や仕事内容を想像しています。 しかし、実際に入社してみると、業務内容や職場環境、人間関係などが想像していたものと大きく異なることがあります。 このギャップにショックを受け、ストレスを感じたり失望したりするのです。 リアリティショックは、最近の若者だけの問題だと思われがちですが、実は50年以上前に、アメリカの組織心理学者であるE.C.ヒューズによって提唱されたものです。 つまり、リアリティショックは特定の世代や経験レベルに限定された問題ではなく、誰もが経験する可能性があります。 社員のやる気がなくなったり、離職してしまったりするリスクが高まることから、リアリティショックは会社にとっても大きな問題です。 特に最近は、労働市場の流動性が高まり、若手社員の早期離職が問題となっています。 そのため、会社はリアリティショックへの対策をしっかり講じる必要があると言えます。 リアリティショックが起こる要因 新入社員からベテラン社員まで、誰もがリアリティショックを経験する可能性があります。 リアリティショックを引き起こす主な要因として挙げられるのは、下記の4つです。 仕事内容のギャップ 人間関係のギャップ 周りの人とのギャップ 評価のギャップ それぞれ解説します。 仕事内容のギャップ リアリティショックが起こる要因の一つとして、自分の仕事内容についてのギャップがあります。 例えば、次のようなケースです。 華やかなイメージで入社したものの、地味な仕事ばかりを任される 即戦力として活躍できると思っていたのに、実際には難しかった 仕事内容や自身の能力に関する理想と現実のギャップが大きいと、リアリティショックにつながりやすくなります。 人間関係のギャップ 人間関係も、リアリティショックの要因として挙げられます。 職場での人間関係は、将来のキャリアや仕事の満足度に大きな影響を与えます。 人間関係の問題が離職の原因の一つであることからも、対人関係の重要性は明白です。 特に、同僚との年齢差が大きかったり、コミュニケーションが取りづらい上司や先輩社員がいたりすると職場環境になじめず、不安や喪失感を感じやすい傾向があります。 周りの人とのギャップ 周りの人とのギャップがあると、リアリティショックに陥ることがあります。 同期や同僚のスキルと自分のスキルに大きな差があることで、自信を失ってしまうからです。 怒られてばかりいたり、フォローしてもらえなかったりすると、より大きなリアリティショックを引き起こします。 評価のギャップ 勤続年数が経った後、期待していた評価と実際の結果が異なる場合にリアリティショックを受けることもあります。 また、上司からほめられる機会が少ないと、自分の仕事が評価されていないように感じて落ち込むといったことも起こりやすいです。 リアリティショックが会社に与える影響 リアリティショックが発生すると、社員個人だけでなく会社全体にもさまざまな影響が及びます。 主な影響として挙げられるのは、下記の3つです。 離職率の増加 生産性の低下 社内の雰囲気の悪化 それぞれ解説します。 離職率の増加 リアリティショックが発生すると、離職率の増加につながります。 リアリティショックでやる気が下がると、仕事や会社に対する情熱・関心が薄れていきます。 そのため、自分の理想を実現できる職場を求めて転職を考えるようになり、最終的に退職に至る可能性があるのです。 特に新入社員が早期に離職することは、企業にとって採用コストや育成コストの損失にもつながります。 また、離職率が高まることで、職場の士気低下や他の社員への影響も避けられません。 生産性の低下 仕事への意欲や集中力が低下することでパフォーマンスが低下し、会社全体の生産性にも悪影響を及ぼします。 特に重要なプロジェクトや業務に携わっている社員がリアリティショックを受けると、その影響は大きくなります。 社内の雰囲気の悪化 リアリティショックを経験した社員が増えると、不満やストレスが広がり、チームワークが乱れたりコミュニケーションが減少したりします。 職場の雰囲気が悪化しやすく、会社全体の連帯感や協力体制が損なわれる可能性があります。 まとめ リアリティショックとは、新入社員や若手社員が職場において理想と現実のギャップから生じる強いストレスや失望感のことです。 主な要因としては、仕事内容や人間関係のギャップ、周りの人とのギャップ、評価のギャップなどが挙げられます。 リアリティショックが発生すると、離職率の増加や生産性の低下、社内の雰囲気の悪化といった影響が会社に及びます。 自社の成長と発展を促進するためにも、リアリティショックについてしっかり理解しておきましょう。

2022.11.24

自己成長とチームワークはどっちが先なのか？

強いチームを作るということにエネルギーを注ぎ始めて約３年が経ちます。 学術的なものから体感的なものまで様々な理論やメソッドなどを学び、試行錯誤しながら提供してきました。 その中で、私たちが実施しているワンネス経営という研修アプローチが効果的であったことが大半ですが、残念ながら明らかに効果が低かったという体験もしています。 もちろん、私たちの力不足もあるのですが、受ける側のレベルも相当に関係性が深いと感じています。 今回は、強いチームづくりにおいて研修が効果を発揮する実施タイミングについてお伝えします。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ タックマンモデルは本当なのか？ チームビルディングといえば、タックマンモデルの5つのステージというぐらいよく出てきますが、中小企業においてのチームづくりは本当にこの成長モデルに当てはまるのか？と疑問でした。 そもそもタックマンモデルってなに？という方のために簡単に解説します。 1.形成期　チームが形成される お互いに理解もなく探り探りの状態。目的目標も不明確。 2.混乱期　ぶつかり合う チームの目標や各自の役割・責任について混乱や意見の対立が起こる。 これを避けるといいチームにならないと言われている。 3.統一期　同じ方向を向く 共通の規範が形成される。相互理解が行われる。 4.機能期　成果を出す お互いに機能してチームとして成果を出す。 5.散会期　チームの終結 目標達成やプロジェクト完了によってチームが解散する。 という流れです。 一見すると、ほうほう、なるほど、確かに。とうなづいてしまいます。 さすが、よく考えられているな。と。 確かに1965年に確立された理論ですから、本質を突いて汎用性が高いからずっと用いられるんだ。と受け取ることができます。 しかし、いや、いつまで旧時代の理論に合わせていくのよ。という見方もできます。 私はどちらかというと後者です。 というか、そもそも、中小企業でこんな風に「チーム作りましょう！」さあプロジェクトスタート！で、よし！完了！みんなお疲れ様、解散！みたいなことある？って話です。 本当はどうなの？ イベント屋さんとか制作系の仕事をしていると確かにそのような仕事の進め方がありますが、それでいちいち混乱期にみんながぶつかり合い、、みたいなことやってたら何にも進みません。 実際は、部署部門という数人の集団があって、そこに新人が来るなり、異動した人が来るなり、そこからどう馴染むか？みたいな話であって、都度このフェーズを追っていくわけではないと思うのです。 どちらかというと、日々それなりに機能はしている。 しかし、何かモヤモヤした感情がある。 それは遠慮したり、どこまで踏み込んで言っていいものか分からなかったり、相手にも事情があるだろうと察してみたり。 結果、効果と効率をまっすぐ追いかけるのではなく、どこかで人間関係を壊さないようにということが最優先事項になっていて、仕事そのものに面白みは感じない、だからこそ、仕事に生活費を稼ぐ以上のことはそこまで望まない。 みたいなことになるのです。 それなのに経営者は、「ここで働いてよかった」と思って欲しいとか、「どうせ働くなら生き生きと働いてほしい」という欲求があり、チームワークを良くしたい！と思ってしまう。 そこで、気づかないといけないのは 自己成長のないチームビルディングは無に等しい。 ということです。 野球で例えると、どれだけダブルプレーの動きを互いに練習しても、肩が弱くてボールが届かなかったらなんの意味もないということです。 あらゆる仕事で同じことが言えます。 個人の自己成長を抜きにして、お互いの理解を深めてもなんの意味もありません。 まずは自己成長、自己鍛錬にフォーカスして、まっすぐ仕事に向き合う状態になってからチームビルディングしていくことが大切です。 まとめ このプロ意識と心理的安全性のマトリックスはわかりやすく重宝しています。 負け犬グループは問題外だとして、まずはきついチームになって、そこで研修などで互いの理解が深まることが企業の成長としては健全であり強いチームになっていく可能性が高いと言えます。 逆に今、仲良しグループの場合は各人に個々の成長を求める必要があります。 ここで高い確率で混乱期を迎えることでしょう。 ここを乗り切るために事前の研修は有効だと思います。 ただし、痛みは伴うので相応の覚悟が必要だと言えます。 現在の自社のチームがどの状態にあるのか？をしっかりと見極め適切なアプローチを選択していきましょう。

2024.11.19

人材定着のためのポイントとは？具体的な施策も紹介

企業の持続的な成長において、人材定着は重要な課題の一つです。 安定した人材基盤は、業務の生産性と効率性を高めるだけでなく、組織全体の専門性向上にも大きく貢献します。 人材定着の重要性を認識しながらも、どのようにすればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人材定着のポイントや具体的な施策について紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 人材定着のためのポイント 人材定着のためには、次の2つのポイントを押さえておく必要があります。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 相談・コミュニケーション体制の確立 それぞれ解説します。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 人材定着の第一歩は、採用段階での適切な情報共有です。 配属先や業務内容について、実現可能な将来のキャリアパスを含め、ありのままの企業の姿を伝えることが重要です。 求職者のニーズに寄り添いながらも事実に基づいた情報を提供すれば、入社後のギャップを最小限に抑えられ、新入社員の定着率向上につながります。 相談・コミュニケーション体制の確立 「相談しやすい環境」は成長できる企業の特徴として重視されています。 部署を越えた横断的なコミュニケーション環境を整備することで、業務上の問題解決がしやすくなるだけでなく、仕事以外の人間関係も構築可能です。 このような適切な環境が従業員の帰属意識を高め、長期的な定着につながります。 人材定着のための具体的な施策 人材定着のための具体的な施策として挙げられるのは、次の3つです。 働く環境を改善する 従業員同士のつながりを作る キャリアアップをサポートする それぞれ解説します。 働く環境を改善する 育児・介護休暇、時短勤務、テレワークなど、従業員のライフステージに応じた柔軟な働き方に対応するには、個々の事情に配慮した働き方改革を進める必要があります。 業務過多や人間関係の課題を抱える従業員に向けて環境を改善することで、やむを得ない離職を防げます。 たとえば、残業時間の削減や年間休日の適正化に加え、完全週休2日制の導入や相談窓口の設置などがおすすめです。 ただし、労務環境の悪化には必ず根本的な原因が存在するため、単なる制度の導入だけでは本質的な解決には至りません。 まずは自社の現状を正確に把握し、問題の本質を理解することが重要です。 その上で、根本的な課題解決に取り組みながら、必要な制度を段階的に導入していくアプローチが望ましいと考えられます。 さらに、従業員の離職防止には、公平で透明性の高い評価制度の確立が必要です。 360度評価や業績連動型のインセンティブ制度など、成果を多角的に評価できる仕組みにより、従業員の「正当に評価されていない」という不満を解消できます。 その際、評価基準を明確化して全従業員に周知することで、制度の実効性も高められます。 従業員同士のつながりを作る 人材定着には、部署を超えた従業員間の交流が重要な役割を果たします。 たとえば、異なる部署の従業員がランダムにペアを組んで昼食を一緒にとる「シャッフルランチ」は、自然な形で新しい出会いを生み出す効果的な取り組みです。 また、従業員が自由に集まり交流できるスペースを設置したり、「もくもく会」などの部署横断型の勉強会を開催したりすることで、業務の枠を超えた関係構築が促進されます。 さらに、部署内での良好な人間関係づくりも欠かせません。 定期的な1on1ミーティングの実施やメンター制度などの導入により、直接の業務関係がない上司や先輩・後輩、同僚との間でも信頼関係を築くことができます。 こうした重層的なコミュニケーション機会の創出が、働きやすい職場環境の実現につながります。 キャリアアップをサポートする 従業員のキャリア形成サポートは人材定着に役立ちます。 スキルアップを支援することで転職を促進してしまうのではないかという懸念があるかもしれません。 しかし、ジョブ型雇用や成果主義が主流となった今日では、むしろキャリア形成の機会が限られている企業ほど、従業員の離職リスクが高まる傾向にあります。 効果的なキャリアサポートには、業務に関連したセミナーへの参加促進や資格取得支援、定期的なキャリア面談の実施が含まれます。 また、充実した社内研修プログラムの提供、計画的なジョブローテーションの導入も有効です。 特に若手従業員は成長意欲が強く、このような学習機会の提供は、早期離職の防止に大きく貢献します。 まとめ 人材定着の実現には、入社前からの適切な情報開示や相談しやすい職場環境の整備などが重要となります。 また、具体的な施策として、働く環境の改善、従業員同士のつながりづくり、キャリアアップのサポートなど、包括的なアプローチが効果的です。 これらの取り組みを通じて、従業員一人ひとりが安心して成長できる職場を作ることができます。 まずは自社の現状を見つめ直し、できるところから着実に改善を進めていくことをおすすめします。