2024.12.03
チームづくり
目次
ビジネスでの指導スタイルは大きく変化しており、かつての「厳しい叱責」や「成果は当然」という考え方から、部下の成長とモチベーションを重視する時代へと移り変わりました。
そのような状況の中、部下に対する褒め方や𠮟り方に悩んでいる管理職や中堅社員も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、部下の能力を最大限に引き出し、自発的な成長を促すための効果的な「褒め方」と「叱り方」について解説し、NG例も紹介します。
部下が成長できるような褒め方や叱り方が知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
部下を成長させる褒め方には、次のようなポイントがあります。
それぞれ解説します。
部下の良い行動や成果が見られた時は、その場ですぐに褒めることが重要です。
タイミングを逃さず褒めることで、どの行動が評価されているのかが明確に伝わり、その経験が部下の記憶に深く刻まれます。
これにより、望ましい行動の定着と継続的な成長の促進が期待できます。
単なる「良かった」という抽象的な褒め方ではなく、どの部分がどのように優れていたのかを具体的に伝えると効果的です。
たとえばプレゼンテーションであれば、「参加者の反応を見ながら話すスピードを調整し、複雑な内容をわかりやすく説明できていた」「質疑応答での受け答えが的確で、相手の不安を解消できていた」など、具体的に言及する必要があります。
そうすることで、部下は自分の強みを理解し、さらなる成長への意欲を高められます。
チームメンバーが集まるミーティングなどでの褒め言葉は、褒められた本人の自信を高めるだけでなく、他のメンバーへの良い刺激にもなります。
ただし、これを効果的に機能させるためには、日頃から褒め合える文化を醸成し、チーム全体で前向きな雰囲気を作っておくことが大切です。
また、妬みや不和を生まないよう、公平な評価と承認の姿勢を保つ必要があります。
一方、部下を成長させる𠮟り方のポイントは、下記のとおりです。
それぞれ解説します。
叱るときに重要なのは、起こった出来事を客観的な事実として捉えることです。
たとえば、商談資料に数値の誤りがあった場合、「ミスが多いのは、仕事に対する意識が低いからだ」といった主観的な解釈は避け、「資料の数値に誤りがあった」という事実のみを確認します。
この冷静な状況把握が、建設的な指導の第一歩となります。
事実を確認した後は、その出来事に対する自身の感情を適切に伝えることで、相手の理解と共感を促します。
たとえば、部下が重要な会議に遅刻してしまったとき、「これまで時間管理がしっかりしていたあなたが遅刻したことに驚き、とても残念に感じた」といったように伝えるのがおすすめです。
怒りの感情をそのまま相手にぶつけると、逆効果になりかねません。
その根源である落胆や驚き、悲しみというような二次的な感情を伝えることで納得されやすくなります。
状況の共有と感情の理解が図れたら、今後の具体的な改善方法を示します。
遅刻の例でいうと、「会議開始の10分前には会場に到着する」「前日までに資料の最終確認を済ませ、当日の準備時間にゆとりを持たせる」など、明確な数値や手順をアドバイスするとよいです。
この場合、抽象的な指示ではなく、具体的なアクションプランを共有することで確実な改善につながります。
ここからは、褒め方・𠮟り方のNG例を取り上げて解説します。
褒め方において、形式的な対応と不誠実な態度は信頼関係を損なう大きな要因となります。
パソコン作業をしながらの投げやりな「いつも頑張ってるね」や「先月より成績が上がってるよ」といった抽象的な言葉では、本当の評価が伝わりません。
また、「〇〇さんより君の方が優秀だよ」という比較を含む褒め方は、チーム内に不和を生む可能性があります。
さらに、「私が若い頃は…」と自分の経験を織り交ぜながら褒めてしまうと、相手の達成感を損ねてしまうため、注意が必要です。
褒めるときは、具体的な成果や行動を示し、心からの感謝と評価を伝えることが重要です。
叱り方で避けるべきは、感情的な対応と建設的でない指摘です。
会議での厳しい指摘や「こんなこともできないのか」という人格を否定する言葉は、相手の自尊心を著しく傷つけ、周囲の意欲も低下させます。
「前回と同じミスを繰り返すな」と過去を蒸し返すことや、「もっとちゃんとやれ」といった抽象的な指示は具体的な改善につながりません。
叱るときは、冷静に事実を確認し、明確な改善策を示して相手の成長を促すことが大切です。
適切な褒め方と叱り方は、部下の成長と企業全体の発展に大きな影響を与えます。
褒める際は、具体的な成果を即座に評価し、心からの感謝を込めて伝えることが重要です。
一方、叱る場面では、感情的にならず、事実に基づいた建設的な改善提案を心がけるとよいでしょう。
ぜひ、適切な褒め方と叱り方を意識してみることをおすすめします。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.11.07
サーバントリーダーシップとは?概要や注目されている背景について紹介
チームづくり近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。 また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。 今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。 サーバントリーダーシップの概要 「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。 1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。 「サーバント(servant)」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。 リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。 そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。 従来の支配型リーダーシップとの違い 従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。 一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。 また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。 サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。 従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。 このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。 注目されている背景とは? 経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。 しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。 このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。 リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。 また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。 そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。 まとめ サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。 傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。 不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。 ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
2024.12.10
アンガーマネジメントとは?怒りを感じる仕組みや企業で必要な理由を解説
チームづくり「アンガーマネジメント」は、怒りの感情を適切にコントロールするためのスキルです。 個人はもちろん、企業にとっても役立つスキルであることから、「アンガーマネジメントについて理解したい」「社内に周知し、自社の人間関係をより良くしたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、アンガーマネジメントの概要を解説し、怒りを感じる仕組みやアンガーマネジメントが企業で必要な理由について紹介します。 アンガーマネジメントについて知りたい担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 アンガーマネジメントの概要 アンガーマネジメントは、私たちの日常生活で生じる怒りやイライラの感情を適切に管理し、コントロールするための実践的なスキルです。 単に怒りを抑え込むのではなく、健全な形で対処し、建設的な行動につなげることがアンガーマネジメントの目的です。 適切なアンガーマネジメントができないと、問題の責任を他者に転嫁したり、物に当たったりするなど、非生産的な行動につながりがちです。 また、時には自己否定的になり、自分を責めることで精神的な負担を増やしてしまうこともあります。 このような不適切に表れた怒りは、職場の人間関係を損なうだけでなく、業務効率や生産性の低下という形で組織全体にも影響を及ぼしがちです。 そのため、アンガーマネジメントは単なる個人的なスキルを超えて、職場の円滑なコミュニケーションと生産性を支える重要な要素として認識されています。 怒りを感じる仕組み 人が感じる「怒り」は、複雑な感情の仕組みから生まれます。 怒りの根底には、不安や恐れ、悲しみ、寂しさといった「第一次感情」が隠れています。 これらの感情は誰もが日常的に抱くものですが、「第二次感情」である怒りとなって表面化しがちです。 怒りは単独で存在するものではなく、常に第一次感情と結びついています。 つまり、内面に抱える不安や悲しみが大きければ大きいほど、表に出る怒りも強くなる傾向があるといえます。 特に注意が必要なのは、激しい怒りや長く続く怒り、頻繁な怒り、攻撃的な怒りです。 怒り自体は自然な感情ですが、その表れ方によっては周囲の人々や自分自身を傷つける原因となることがあるため、適切な対処が必要となります。 アンガーマネジメントが企業で必要な理由 企業でアンガーマネジメントが必要な理由は、下記の3つです。 職場環境の改善 良好な人間関係の構築 意思決定と業務効率の向上 それぞれ解説します。 職場環境の改善 職場での怒りのコントロールは、快適な環境づくりの基本です。 アンガーマネジメントを実践することでギスギスした雰囲気を防ぎ、社員の定着率を高められます。 また、怒りによるストレスが原因で起こる胃潰瘍やメンタル疾患のリスクを低減し、健康的な職場づくりにつながります。 良好な人間関係の構築 良好な人間関係の構築にも、アンガーマネジメントは欠かせません。 特に上司と部下の関係改善に重要な役割を果たすのが、アンガーマネジメントです。 怒りをコントロールできる上司は部下から信頼され、良好な人間関係を築きやすくなります。 職場全体のコミュニケーションの質が向上するのはもちろん、ハラスメント防止にも効果的です。 意思決定と業務効率の向上 怒りをコントロールすることで冷静で的確な判断が可能になり、理性的に働けるようになります。 また、感情的な行動による時間の無駄が減るため、業務の効率化が図れる点もメリットです。 アンガーマネジメントは、企業の成長に不可欠となる、新規事業の展開や業務改革などの実現にもつながりやすいといえます。 まとめ アンガーマネジメントは、現代のビジネス環境において欠かすことのできない重要なスキルです。 怒りの感情が適切にコントロールされないと、個人だけでなく職場の人間関係や業務効率などにも影響を及ぼします。 怒りの感情は誰でも起こるものですが、それを適切に管理し、建設的な方向に導くことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考に、アンガーマネジメントについて理解を深めておくことをおすすめします。
2022.08.16
離職率の改善に必要な対策とは?若手人材の定着を図るためのヒントを解説
チームづくり「最近、社員の離職率が気になっている」 「若手社員が定着しない」 このような現状に、悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。 せっかく雇用した優秀な人材が離職しないためにも、しっかりとした対策が必要です。 本記事では、社員の離職についての課題や背景、リスクを解説した上で、いくつかの施策を提案します。 企業が抱える離職に関する課題と背景 人口減少による人材確保が難しくなっている現状から、企業にとって離職に関する課題が浮き彫りになっています。そのため、離職率を下げるにはどのような課題があるのか知っておくことが重要です。 そもそも離職率とは、企業で就業している全従業員数に対して、一定期間のうちに退職した人員数を表す割合を指します。 働きやすさを示す一つの指標となるため、離職率を下げることは企業にとって必要不可欠な取り組みだといえるでしょう。 企業が抱えやすい離職に関する課題や社会的な背景について考えていきます。 離職に関する課題 高い離職率には原因があるため、離職に関係すると思われる課題を提示すると良いでしょう。 企業が抱えることが多い離職に関する課題として、主に以下の4つが挙げられます。 給与が上がらない、長時間労働が多いなど、労働条件についての不満が出やすい業績が不透明で、企業や自分の将来に不安を感じやすいハラスメントなど、人間関係にストレスを感じている社員が多い企業内の業務が限定されていて選択肢が少なく、やりがいを持ちにくい 離職率について対策を講じるなら、このような課題を明確化する必要があります。 離職に関する背景 離職に関する社会背景として最も重要なのが、人口減少による人材確保の難しさです。 また、離職率の高さには、昨今の労働状況が原因となっている面もあるでしょう。 昨今、終身雇用の崩壊で転職のハードルが下がり、企業からの人材流出が顕著になっています。 加えて、とくに新卒社員など若手の定着率が低いといった現状があります。 大学を卒業して1年以内に離職する新卒社員は10%以上といわれており、入職者全体に比べて新入社員の離職率は高い傾向です。 若手は企業からの需要が高く、転職が比較的しやすい点も定着しない理由だといえます。 社員の離職により発生するリスク それでは、社員が離職することでどのようなリスクがあるのでしょうか。 社員の離職により発生するリスクとして、下記の3つが考えられます。 多大なコストがかかる他の社員の負担が増える企業のイメージが低下する それぞれ以下で詳しく解説します。 多大なコストがかかる 人材雇用には、お金や手間など多大なコストがかかります。 採用や育成にかけたコストの損失はもちろん、新たな人材の補填にもコストがかかるため、人材の流出は企業にとって大きなリスクとなります。 とくに、ノウハウや経験を身に付けた優秀な人材の離職は、コスト面だけでなく、企業力の低下にもつながりがちです。 企業活動が鈍化するおそれがあるため、気をつける必要があるでしょう。 他の社員の負担が増える 社員が離職する場合、離職者の担当業務を他の社員がカバーしなければならないケースも出てきます。 社員の負担が増加することで、企業の生産性や質が低下する可能性があるでしょう。 さらに、不満を感じた社員が次々に離職するといった負の連鎖も起こりかねません。 企業のイメージが低下する 社員の離職率は数字で表されるため、どのような理由があっても、高い離職率である限り企業のイメージは低下してしまいます。 離職率が高い企業に対して積極的に就職を望む人は少なく、必然的に採用難易度は高くなるといえます。 労働環境の変化で転職のハードルが低くなりつつあることにも起因し、イメージが良くない企業の採用難易度はこれからも高まる傾向です。 離職防止のための施策 では、社員の離職を防ぐにはどのような施策を行う必要があるでしょうか。 離職防止のための施策として、主に以下の3つが挙げられます。 コミュニケーションの活性化を図る適切な評価制度を設ける研修制度を整備する それぞれ詳しく解説していきます。 コミュニケーションの活性化を図る 社内コミュニケーションの活性化は、離職防止に最適な提案の一つです。 社員同士の相互理解と良好な人間関係の構築を目標に、さまざまな施策を打ち出していきましょう。 たとえば、社内イベントの実施や社員交流のためのブログ・SNSなどの導入などが候補になります。 ただし、一方的に施策を行っても社員のニーズと合わなければ効果が上がりません。 ニーズを調べたり、効果がなければ他の施策に替えたりといった取り組みが大切です。 適切な評価制度を設ける 正当な評価をされることによって、社員のモチベーションや企業への愛着心が向上します。 そのためにも、客観的で透明性の高い評価制度が必要になるでしょう。 上司の好き嫌いが反映されるような評価制度は、社員が不平不満を抱く要因になりがちです。 適切な評価制度やしくみを設けることで、離職率を下げることが実現できます。 研修制度を整備する とくに若手人材を定着させるには、研修やワークショップなど学びの機会を多く設けることが重要です。 研修を活用すれば、スキルアップやリーダー育成につながります。 社内の他部門の社員や他企業の社員との交流によってそれぞれの意識が高まり、人材の定着にも効果があります。 また、若手だけでなく、中間管理職クラスのマネジメントスキル不足を補うために、マネジメント研修を実施することも効果的です。 マネジメント研修を行うことで、上司と部下との関係が良好になったという例もあります。 まとめ 社員の離職率、中でも若手社員の離職率の高さは企業にとって大きな痛手になります。 社員の流出を食い止めるには、コミュニケーションの活性化や適切な評価制度・研修制度の整備など、さまざまな施策に取り組む必要があります。 離職率を下げることでリスクを抑制し、企業を強靭化させていきましょう。 人材育成の課題を解決するために 人材育成や採用・離職に関する課題は簡単に解決できるものではありません。ただ社員の不満を埋めればいいということではなく、企業と社員がお互いを理解し協力し合える関係性が必要になります。 ワンネス経営®︎の公式LINEでは相互理解を深め強いチームになるためのポイントを発信しています。今すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
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