2024.07.30
チームづくり
目次
ストレス社会と言われる昨今において、ストレスマネジメントは心身の健康維持に不可欠な取り組みとなっています。
「ストレスマネジメントについて知りたい」、「ストレスマネジメントを実践して離職率を下げたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ストレスマネジメントの概要を解説し、ストレスマネジメントが企業に与える効果や代表的な手法についても紹介します。
ストレスマネジメントを自社でできないか検討している企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。
ストレスマネジメントとは、日常生活で遭遇するさまざまなストレスに適切に対処し、心身の健康を維持するための方法です。
ストレスは「ストレッサー」と呼ばれる原因によって引き起こされ、それに対して心身の反応として現れるのが「ストレス反応」です。
ストレッサーにはさまざまな種類があり、身体的なものから心理的、社会的なもの、さらには環境的なものまで幅広く存在します。
具体的には、次のようなものが挙げられます。
これらのストレッサーに対して現れるのが、次のような身体的・心理的・行動的ストレス反応です。
ストレッサーを認識して軽減すること、そしてストレス反応を緩和して心身の健康を維持することが、ストレスマネジメントの目的です。
ストレスマネジメントが企業に与える主な効果は、次の2つです。
それぞれ解説します。
ストレスマネジメントを導入することで、従業員が自身のストレス状態を認識しやすくなります。
早い段階で対策を講じられるため、うつ病などのメンタルヘルス不調を予防できるといった効果があります。
また、休職者が減少するのはもちろん、健康意識が高まることで職場の雰囲気が良くなり、より働きやすい環境が整備される点もメリットです。
適切なストレスマネジメントにより、従業員の心身の状態が安定します。
ストレスによる集中力低下や判断ミスが減少し、質の高い仕事を継続的に行うことが可能になるなど、心身の安定は仕事のパフォーマンスの安定化にもつながります。
その結果、個人の生産性が向上するだけでなく、チームや部署、ひいては企業全体の生産性も維持・向上が可能です。
さらに、従業員の働く意欲や創造性が高まり、企業の競争力強化にも寄与します。
ストレスマネジメントには、いくつかの手法があります。
主な手法として挙げられるのは、次の2つです。
それぞれ解説します。
セルフモニタリングは、自分の心理・身体状態を定期的に観察し、記録する手法です。
セルフモニタリングの実践によって、ストレスの原因や自身の反応パターンを明確に識別できるようになります。
また、自己の状態を客観的に把握することで、ストレスへの理解が深まり、心理的な負担が軽減される効果も期待できます。
ストレスに対処するための行動のことを「コーピング」といいます。
ここでは、ストレスマネジメントとして効果的な3種類のコーピングについて解説します。
問題焦点型コーピングは、ストレスの原因となっている問題に直接アプローチし、具体的な解決策を見出す方法です。
例えば、過度の業務負担に対しては業務の再分配を提案したり、人間関係の問題に対しては積極的なコミュニケーションを図ったりします。
この手法は、明確に特定できる外的要因によるストレスに対して特に有効といえます。
情動焦点型コーピングは、ストレスを引き起こす状況そのものではなく、それに対する自身の感情や認知を調整する手法です。
例えば、状況の解釈を前向きに変えるポジティブリフレーミングや、ストレスフルな感情を日記や対話を通じて表現して発散することなどが含まれます。
問題集点型とは反対に、直接的に状況を変えることが難しい場合に用いられます。
ストレス解消型コーピングは、ストレスによって生じた心身の緊張や疲労を直接的に緩和する手法です。
具体的には、リラクゼーション法や運動、十分な睡眠、趣味活動などが挙げられます。
この手法は、多くの人が日常的に何らかの形で実践しているのではないでしょうか。
即効性があり、短期的なストレス軽減に効果的といえます。
ストレスマネジメントは現代社会において不可欠な取り組みです。
ストレスの原因と反応を理解し、適切に対処することで、個人の健康維持と企業の生産性向上が可能となります。
企業にとっては、従業員のメンタルヘルス不調の予防や生産性の向上だけでなく、職場環境の改善や競争力の強化にもつながる重要な施策です。
セルフモニタリングやさまざまなコーピング技法を活用することが、企業における効果的なストレスマネジメントのポイントとなります。
今回の記事を参考にして、ストレスマネジメントへの理解を深めておきましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.02.05
やる気のない社員の特徴とは?職場に及ぼす悪影響や生まれる原因についても解説
チームづくり企業の成長において、生産性の向上は最重要課題の一つです。 デジタル技術の進化により、企業は急速な変革を迫られ、社員一人ひとりの生産性がこれまで以上に問われています。 このような状況下で、「やる気のない社員」の存在は組織全体にさまざまな影響を及ぼすため、適切な対応をとる必要があります。 そこで今回は、やる気のない社員の特徴を紹介し、職場に及ぼす悪影響や生まれる原因について解説します。 やる気が感じられない社員への対応に悩んでいる担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 やる気のない社員の3つの特徴 やる気のない社員の特徴として挙げられるのは、次の3つです。 仕事への使命感・責任感の欠如 作業品質の低下と改善意欲の不足 消極的な態度と他責の傾向 それぞれ解説します。 仕事への使命感・責任感の欠如 やる気のない社員は、仕事に対する使命感や責任感が著しく低い状態にあります。 特に深刻なのは、自身の役割や業務が組織にどのような価値をもたらすのかという認識が欠如していることです。 このような状態は個人の生産性を低下させるだけでなく、組織全体の活力も損なう可能性があるため、注意が必要です。 作業品質の低下と改善意欲の不足 作業が粗雑で、同じミスを繰り返すのもやる気のない社員の特徴です。 このような社員は、集中力が続かず、仕事の質が一定水準に達していません。 さらに、失敗から学んで改善しようとする意欲も見られないことが多いです。 このような姿勢は、業務効率の低下と遅延を引き起こす原因となります。 また、同様の問題が継続的に発生するといった悪循環にも陥りやすいです。 品質管理の観点からも見過ごすことができない問題であり、顧客満足度の低下にもつながる可能性があります。 消極的な態度と他責の傾向 やる気のない社員は指示された業務のみをこなし、積極的な行動が見られません。 周囲への不平不満が多く、問題が発生した際も自身の責任としてとらえようとしないといった傾向も見られます。 さらに、問題解決に向けた建設的な提案が少なく、他者への依存度が高いことも特徴です。 このような態度は、職場の雰囲気を悪化させるだけでなく、イノベーションや業務改善の機会を失うことにもつながります。 やる気のない社員が職場に及ぼす悪影響 やる気のない社員は、職場に対して次のようなさまざまな悪影響を及ぼします。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 有能人材の流出による組織力の低下 それぞれ解説します。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 やる気のない社員をそのままにしておくと、「そのような態度でも許容される」という認識が職場全体に広がるのが悪影響の一つです。 他の社員の仕事への熱意も徐々に失われて生産性が低下し、組織全体の活力が低下するおそれがあります。 特に、これまで高い意欲を持って業務に取り組んできた社員が失望感を抱くことで、組織の基盤そのものが揺らぐ危険性が高くなります。 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 やる気のない社員の低いパフォーマンスは、必然的に他の社員への業務負担の偏りを生み出します。 たとえば、真面目な社員ほど、未完了の業務や質の低い仕事の修正を引き受けることになり、過重労働に追い込まれるリスクが高まります。 このような状況は、職場における公平性の欠如とみなされ、強い不満と疲弊感を生み出す原因です。 結果として、チーム内の協力関係が損なわれ、業務効率のさらなる低下を招きやすくなります。 有能人材の流出による組織力の低下 意欲の低下と業務負担の偏りは、特に優秀な人材に大きな影響を与えやすく、より良い労働環境を求めて転職を希望する可能性が高くなります。 人材の流動性が高まっている現代において、有能な社員の離職は、企業の競争力を著しく低下させる重大な問題です。 さらに、優秀な人材の流出は、残された社員の仕事への意欲にも悪影響を及ぼし、組織の持続的な成長を妨げる要因となります。 やる気のない社員が生まれる原因 やる気のない社員が生まれる原因として挙げられるのは、下記の3つです。 仕事や職場への不満 評価制度・報酬体系の不透明性 職場の人間関係と私生活のストレス それぞれ解説します。 仕事や職場への不満 社員がやる気をなくす原因として、仕事内容とスキルのミスマッチや職場環境への違和感、キャリアビジョンとの不一致などが挙げられます。 また、会社の方向性や将来性に対する不安も、仕事への意欲を低下させる要因です。 これらの問題の多くは上司や同僚とのコミュニケーション不足によるもので、適切な対話の機会が失われると状況が悪化する傾向にあります。 評価制度・報酬体系の不透明性 評価の不明確さや報酬体系の不透明性も、社員のやる気を低下させます。 特に、努力や成果が正当に評価されていないと感じる場合、仕事への取り組み姿勢が悪化しやすくなります。 また、業務量と給与のバランスが取れていないと感じる状況も、社員の意欲を低下させる要因です。 組織への不信感を生み、長期的な人材の質の低下につながるため、公平で透明性の高い評価制度にすることが重要です。 職場の人間関係と私生活のストレス 職場における人間関係のストレスは、社員の帰属意識を低下させ、メンタルヘルスにも深刻な影響を及ぼします。 さらに、家庭内の不和や経済的な問題、健康上の不安など、私生活における課題も仕事への意欲を大きく損なう原因です。 これらの問題は単独で発生するだけでなく、相互に影響し合って複雑化する傾向にあります。 そのため、適切なサポート体制を整備しておくことが大切です。 まとめ 職場における「やる気のない社員」の存在は、組織全体の生産性と活力に大きな影響を及ぼします。 やる気のない社員には、責任感の欠如や作業品質の低下、消極的な態度といった特徴があり、それによって職場の雰囲気を悪化させ、優秀な人材の流出にもつながりかねません。 このような状況が生まれる背景には、仕事とのミスマッチ、評価制度の不透明さ、職場の人間関係など、複数の要因が絡み合っています。 企業の持続的な成長のためにも、やる気のない社員について理解しておくことが重要です。
2023.05.23
【価値協創ガイダンス】知っておきたい6つのフレームワーク
チームづくり「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ「共通言語」として情報開示や対話の質を高めるため、さまざまな情報を体系的かつ統合的に整理するのに活用できる手引です。 2022年8月には、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実現に向けた経営の強化と、効果的な情報開示や建設的・実質的な対話を行うためのフレームワークとして、「価値協創ガイダンス2.0」に改訂されています。 自社の経営強化のために価値協創ガイダンスの活用を検討している場合、この中で取り上げられているフレームワークについて具体的に把握しておくことが重要です。 そこで今回は、価値協創ガイダンスの6つのフレームワークについて詳しく解説します。 これから積極的に価値協創ガイダンスに取り組みたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 価値協創ガイダンスのフレームワークとは 「価値協創ガイダンス」では、どのように無形資産の投資やESGの取組が企業の競争優位性を持続的に向上させられるか、といった「価値創造ストーリー」を説明するため、次の6つのフレームワークを提示しています。 価値観 長期戦略 実行戦略(中期経営戦略など) 成果と重要な成果指標(パフォーマンスとKPI) ガバナンス 実質的な対話・エンゲージメント 参考:「価値協創のための統合的開示・対話ガイダンス 2.0(価値協創ガイダンス 2.0)」|経済産業省 それぞれ解説します。 1.価値観 「価値観」は、社会の課題解決に対して企業や社員一人ひとりが取るべき行動の判断軸、また判断の拠り所となるものです。 ここでは、企業は自社固有の価値観を示すとともに、どのような社会課題を「重要課題」として捉えるのかを検討することが重要とされています。 課題を検討し、価値観を対外的に示すことによって、企業は変化の激しい社会の中で従業員エンゲージメントの向上や長期的な価値創造につなげられます。 また、長期的な視野に立つ投資家にとっては、企業の価値観を知ることでビジネスモデルの実現可能性を判断できるようになるのです。 2.長期戦略 「長期戦略」は、企業の価値観に基づき、社会全体の動向を見定める長期ビジョンの策定や、その実現の柱となるビジネスモデルの構築・変革、リスクと機会の分析などを統合的に行うことによって構築できます。 ここでのポイントは、企業は、産業構造や事業環境の変化に対応した長期的・持続的な価値創造のあり方を示すべき、とされている点です。 そのためには、企業が目指す長期ビジョンやビジネスモデルからなる長期戦略を、リスクと機会の把握・分析をした上で統合的に構築することが推奨されています。 また、この場合の長期ビジョンは、価値観・重要課題と合わせ、自社で働く一人ひとりの目標ともなる内容が望まれます。 3.実行戦略(中期経営戦略など) 「実行戦略(中期経営戦略など)」は、長期戦略を実現するため、企業が持っている経営資源やステークホルダーとの関係を維持・強化しながら取り組む足下および中長期的戦略を指します。 企業には、足下の経営成績の分析・評価や長期的なリスクなどの分析を踏まえつつ、長期戦略の具体化に向けた戦略策定と実行が求められます。 ただし、ここでの戦略には、経営戦略だけではなく、人材戦略や知的財産・技術(知的資本)、研究開発、DX推進に対する投資戦略、ブランド戦略なども含まれ、実行戦略の中にESGやSDGsなどを組み込んで明確に提示していく点も重視されています。 4.成果と重要な成果指標(パフォーマンスとKPI) 「成果(パフォーマンス)と重要な成果指標(KPI)」は、企業の価値観を踏まえた戦略の実行により、どれだけ価値を創出してきたか、それを経営者がどのように分析・評価しているかを表す指標です。 企業は、KPIによる長期戦略などの進捗管理や成果評価を通じて、長期戦略などの精緻化や高度化、そして必要に応じた見直しを行うことが重要です。 投資家に対しては、KPIを設定した理由や長期戦略・実行戦略における位置づけ、今後の見通しなどを詳しく説明することが望ましいとされています。 5.ガバナンス 「ガバナンス」は、長期戦略・実行戦略の策定などを的確に行い、持続的に企業価値を向上させるための規律付けの仕組み・機能です。 そのため、企業には、長期戦略などの企業行動を規律するガバナンスを実効的かつ持続可能なものにするよう、しっかり整備することが求められます。 例えば、社長やCEOを始めとする各役員が持つ役割・機能分担を明確に公表し、それぞれ実効的に果たすことなどが挙げられます。 加えて近年においては、属性や能力などの多様性の確保、透明性・合理性の高い意思決定を行う仕組み作りが重視される場合も多いです。 投資家にとっては、ガバナンスの状況を確認することで、企業を信頼し安心して投資を行う根拠が得られます。 6.実質的な対話・エンゲージメント 「実質的な対話・エンゲージメント」は、企業の「価値創造ストーリー」について企業と投資家が双方向的に対話を行い、その内容を磨き上げていく共同作業です。 ここでは、企業と投資家は、実質的な対話を深めながら、長期的かつ持続的な企業価値を協同で作り上げていくことが重要だとされています。 具体的な行動として、企業側には投資家に対する実効的な情報の開示を、投資家側にはその情報をもとにした対話のアジェンダ設定が求められます。 また、対話後に企業が行うべきアクションとして、得られた示唆をもとに、自社の企業価値構成要素を見直し、必要に応じてそれらの改善に向けた取り組みの実施が挙げられます。 企業が取り組みの進捗状況や成果を公表し、投資家のさらなる助言や意見を求め、今後に反映させることで、価値創造ストーリーの一層の強化・発展につながるのです。 まとめ 経済産業省が作成した「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ共通言語として情報開示や対話の質を高める手引です。 今回紹介した6つのフレームワークを把握しておくことで、価値協創ガイダンスについてより深く理解できるはずです。 投資家との関係を向上させるためにも、価値協創ガイダンスを積極的に取り入れて活用することをおすすめします。
2025.07.15
「ティール組織」とは?5つの進化過程や要素について解説
チームづくり近年、階層的なコミュニケーションやトップダウン方式への依存を見直し、時代の要請に応える理想的な組織モデルとして「ティール組織」が注目を集めています。 しかし、ティール組織とはどのような組織なのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ティール組織の概要を解説し、5つの進化過程や3つの要素についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織とは 「ティール組織」とは、トップによる細かなマネジメントがなくても、目的に向かって自律的に進化し続けられる組織のことです。 2014年にフレデリック・ラルーが著書で紹介した新しい組織モデルで、「ティール」は「進化」を意味しています。 従来の階層型組織とは異なり、この組織モデルには権力者が存在しません。 メンバー一人ひとりが自身の役割と環境のルールを理解し、状況に応じて独自に意思決定を行える柔軟性を持つのが特徴です。 グローバル化やIT技術の急速な進歩により、ビジネス環境は絶えず変化しています。 硬直化した組織構造では対応が困難な課題が増加し、効率的かつスピーディに動ける新たな組織体制が求められるようになりました。 時代の要請に応える理想的な組織形態として、ティール組織に注目が集まっているのです。 ティール組織への進化過程 フレデリック・ラルーは著書において、組織のフェーズを5段階の進化過程に分けて紹介しています。 各段階の組織モデルには独自の特徴があり、段階が進むほど組織としての総合力が高まって有機的な働きが可能となります。 5つの進化段階は次の通りです。 Red(レッド)組織 Amber(アンバー/琥珀)組織 Orange(オレンジ)組織 Green(グリーン)組織 Teal(ティール/青緑)組織 それぞれ解説します。 1.Red(レッド)組織 レッド組織は「オオカミの群れ」に例えられる最も原始的な組織形態です。 この組織では1人の圧倒的な支配者がトップに立ち、力や精神的な恐怖によって統制を図ります。 構成員は強い力への従属により安心感を得る場合もありますが、目先の利益を重視し、短絡的で衝動的な行動が中心となりがちです。 個人の力に結果が左右されるため、成果の再現性が低いといったデメリットがあります。 2.Amber(アンバー/琥珀)組織 アンバー組織は「軍隊」に例えられ、厳格な社会階級に基づく上意下達の指揮命令系統が特徴の組織形態です。 役職や立場のヒエラルキーが明確に決まっており、個人は割り当てられた役割を忠実に果たすよう求められるのが特徴です。 役割分担が明確なため属人化を防ぐことができ、多人数での統率が容易になるのがメリットですが、臨機応変な行動が難しく、環境変化への対応力が弱い点がデメリットといえます。 3.Orange(オレンジ)組織 オレンジ組織は「機械」に例えられ、階層構造を前提としながらも成果に応じた評価変動や出世の可能性を持つ組織形態です。 この組織では、組織内の流動性により競争意識が芽生え、イノベーションが起こりやすくなります。 数値化された明確な成果評価でモチベーション向上につながりますが、徹底した数値管理による生存競争が人間らしさの喪失を招く危険性があります。 4.Green(グリーン)組織 グリーン組織は「家族」に例えられ、組織と個人の両方に焦点を当てる組織形態です。 雇用主と従業員の力関係を残しつつも、個人の多様性や主体性を尊重するのが特徴です。 この組織では、それぞれの希望や適した働き方を取り入れ、ワークライフバランスを重視します。 ただし権限の分散方法が明確でないため合意形成に時間がかかり、緊急時にはリーダーの意思決定に依存する自律性の不十分さが課題です。 5.Teal(ティール/青緑)組織 ティール組織は「生命体」に例えられる理想的な組織形態です。 マネージャーやリーダーの役割がなく、上下関係も存在しません。 すべての関係者がフラットで対等な立場にあり、組織の存在目的と個人目標の一致に時間をかけます。 一人ひとりが組織の目的を理解し、自律的に意思決定を行うため、環境変化に対して柔軟に進化し続けられる強みを持ちます。 ティール組織の3つの要素 ティール組織は概念的な存在であり、特定の体制や型を示すものではありません。 各企業の実情やメンバーの個性に合わせた取り組みが求められますが、実現に向けては次のような共通要素が存在します。 セルフマネジメント ホールネス エボリューショナリーパーパス それぞれ解説します。 セルフマネジメント 組織の各メンバーが上からの命令を待つのではなく、自ら考えて決断し行動する力がセルフマネジメントです。 従来の組織にある管理職や部署の壁を取り払い、個人やチームが必要に応じて柔軟に意思決定を行います。 営業戦略の立案から人材採用まで、あらゆる判断を現場レベルで実施できる体制を築きますが、完全に個人任せにするわけではありません。 重要な決定を下す際には「助言プロセス」を活用し、専門知識を持つ人や影響を受ける関係者から意見を聞く仕組みを整えるのがポイントです。 この制度により、経験の浅いメンバーでも適切な判断を下せるよう支援し、組織全体の質を保つことができます。 ホールネス ホールネスは「心理的安全性」が高い状態と言い換えられます。 ホールネスを実現するには、メンバーが評価を気にして本音を隠したり、期待される人物像を演じたりする必要がない組織文化を作り上げることが大切です。 定期的な対話の場を設け、メンバー同士が深いレベルで理解し合える機会を創出することで心理的安全性の高い職場環境を実現します。 エボリューショナリーパーパス 組織の存在意義や目標を固定化せず、常に見直しながら発展させていく姿勢がエボリューショナリーパーパスの本質です。 変化の激しい時代においては、事前に立てた計画通りに進むことよりも、現実に応じて方向性を調整する柔軟性が求められます。 そのため、従来の「計画を立てて実行する」アプローチから脱却し、「現状を感じ取りながら適応する」方式に転換することが重要です。 まとめ ティール組織は、メンバーが自律的に意思決定を行い、環境変化に柔軟に対応できる理想的な組織モデルです。 実現するには、5つの進化段階を理解し、セルフマネジメント・ホールネス・エボリューショナリーパーパスの3要素を押さえておくとよいでしょう。 ぜひ今回の記事を参考に、ティール組織の導入を検討してみてください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。