Column

2024.11.19

人材定着のためのポイントとは？具体的な施策も紹介

企業の持続的な成長において、人材定着は重要な課題の一つです。 安定した人材基盤は、業務の生産性と効率性を高めるだけでなく、組織全体の専門性向上にも大きく貢献します。 人材定着の重要性を認識しながらも、どのようにすればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人材定着のポイントや具体的な施策について紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 人材定着のためのポイント 人材定着のためには、次の2つのポイントを押さえておく必要があります。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 相談・コミュニケーション体制の確立 それぞれ解説します。 入社後のミスマッチを防ぐ情報開示 人材定着の第一歩は、採用段階での適切な情報共有です。 配属先や業務内容について、実現可能な将来のキャリアパスを含め、ありのままの企業の姿を伝えることが重要です。 求職者のニーズに寄り添いながらも事実に基づいた情報を提供すれば、入社後のギャップを最小限に抑えられ、新入社員の定着率向上につながります。 相談・コミュニケーション体制の確立 「相談しやすい環境」は成長できる企業の特徴として重視されています。 部署を越えた横断的なコミュニケーション環境を整備することで、業務上の問題解決がしやすくなるだけでなく、仕事以外の人間関係も構築可能です。 このような適切な環境が従業員の帰属意識を高め、長期的な定着につながります。 人材定着のための具体的な施策 人材定着のための具体的な施策として挙げられるのは、次の3つです。 働く環境を改善する 従業員同士のつながりを作る キャリアアップをサポートする それぞれ解説します。 働く環境を改善する 育児・介護休暇、時短勤務、テレワークなど、従業員のライフステージに応じた柔軟な働き方に対応するには、個々の事情に配慮した働き方改革を進める必要があります。 業務過多や人間関係の課題を抱える従業員に向けて環境を改善することで、やむを得ない離職を防げます。 たとえば、残業時間の削減や年間休日の適正化に加え、完全週休2日制の導入や相談窓口の設置などがおすすめです。 ただし、労務環境の悪化には必ず根本的な原因が存在するため、単なる制度の導入だけでは本質的な解決には至りません。 まずは自社の現状を正確に把握し、問題の本質を理解することが重要です。 その上で、根本的な課題解決に取り組みながら、必要な制度を段階的に導入していくアプローチが望ましいと考えられます。 さらに、従業員の離職防止には、公平で透明性の高い評価制度の確立が必要です。 360度評価や業績連動型のインセンティブ制度など、成果を多角的に評価できる仕組みにより、従業員の「正当に評価されていない」という不満を解消できます。 その際、評価基準を明確化して全従業員に周知することで、制度の実効性も高められます。 従業員同士のつながりを作る 人材定着には、部署を超えた従業員間の交流が重要な役割を果たします。 たとえば、異なる部署の従業員がランダムにペアを組んで昼食を一緒にとる「シャッフルランチ」は、自然な形で新しい出会いを生み出す効果的な取り組みです。 また、従業員が自由に集まり交流できるスペースを設置したり、「もくもく会」などの部署横断型の勉強会を開催したりすることで、業務の枠を超えた関係構築が促進されます。 さらに、部署内での良好な人間関係づくりも欠かせません。 定期的な1on1ミーティングの実施やメンター制度などの導入により、直接の業務関係がない上司や先輩・後輩、同僚との間でも信頼関係を築くことができます。 こうした重層的なコミュニケーション機会の創出が、働きやすい職場環境の実現につながります。 キャリアアップをサポートする 従業員のキャリア形成サポートは人材定着に役立ちます。 スキルアップを支援することで転職を促進してしまうのではないかという懸念があるかもしれません。 しかし、ジョブ型雇用や成果主義が主流となった今日では、むしろキャリア形成の機会が限られている企業ほど、従業員の離職リスクが高まる傾向にあります。 効果的なキャリアサポートには、業務に関連したセミナーへの参加促進や資格取得支援、定期的なキャリア面談の実施が含まれます。 また、充実した社内研修プログラムの提供、計画的なジョブローテーションの導入も有効です。 特に若手従業員は成長意欲が強く、このような学習機会の提供は、早期離職の防止に大きく貢献します。 まとめ 人材定着の実現には、入社前からの適切な情報開示や相談しやすい職場環境の整備などが重要となります。 また、具体的な施策として、働く環境の改善、従業員同士のつながりづくり、キャリアアップのサポートなど、包括的なアプローチが効果的です。 これらの取り組みを通じて、従業員一人ひとりが安心して成長できる職場を作ることができます。 まずは自社の現状を見つめ直し、できるところから着実に改善を進めていくことをおすすめします。

2022.11.22

アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールおすすめ3選

前回、アダプティブラーニングの概要についてお伝えしました。 アダプティブラーニングは教育現場で推進されていますが、企業の人材育成に活用することも可能です。 アダプティブラーニングを導入しようとする場合、「そもそもどのようなサービスやツールがあるのか」「自社に合ったものを探したい」と思っている方も多いかもしれません。 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめを厳選してご紹介します。 企業で活用できるアダプティブラーニングのサービス・ツール アダプティブラーニングは教育現場で広く採用されているため、システムやツールも基本的に教育機関用のものがほとんどで、企業向けに特化したものはそれほど多くありません。 ただし、教育機関用でもコンテンツを用意すれば利用可能だったり、日本企業に最適なシステムやツールも登場したりしており、少しずつ選べる範囲が広がってきています。 その中でも特におすすめなのが下記の3つになります。 Knewton Cerego Core Learn それぞれについて説明していきます。 Knewton 2008年に創立された「Knewton」は、アダプティブラーニングのパイオニア的存在です。 「学習者一人ひとりに最適な学習を」をスローガンに、世界中のトップクラスの教育関連企業や教育機関と数多く提携しており、東京にもオフィスがあります。 Knewtonでは、本人の目標や学習履歴、他の学習者の学習行動データ、人間の学習の仕組みに関する数十年にわたって行われた研究をもとに、独自のアダプティブラーニングシステムを提供しています。 このシステムの利用で、学習者が主体的に定めた目標の達成に向けて、それぞれの理解度や進捗度を把握し、一人ひとりにふさわしい学習ステップへと導くことができます。 教育全般に適用できるのはもちろん、さまざまな教科・科目や年齢層に対応できる柔軟性と拡張性が特徴です。 また、Knewtonは、アダプティブラーニング技術を実装した法人向けAPIプラットフォームを提供しています。 企業のパートナーは、自社のLMSやデジタルサービスとこのプラットフォームを接続することで、運営している学習サービス・コンテンツにアダプティブラーニングの導入が可能です。 参考：Knewton Cerego 「Cerego（セレゴ）」は、サンフランシスコに拠点を置くCerego社が開発したアダプティブラーニングのシステムです。 脳科学や認知心理学の研究結果など、学習科学の原理を利用した「記憶定着に特化した学習システム」という点が大きな特徴となっています。 エビングハウスの忘却曲線や分散型学習に、学習者それぞれのパフォーマンスを加えた独自アルゴリズムによって、記憶の定着と知識の蓄積が実現できます。 高度で豊富なアイテムテンプレートの中からコンテンツを作成でき、デザインやカスタマイズなどができるオーサリング環境も実装されているため、天文学から看護学まであらゆる学習コンテンツの構築が可能です。 また、学習者の進捗追跡、現状把握を含めた管理と計測がリアルタイムでできる他、あらゆるモバイルデバイスで、いつでもどこでもアクセスして学習ができます。 導入実績も増えてきている、今注目したいアダプティブラーニングシステムの一つです。 参考：Cerego Core Learn 「Core Learn（コア・ラーン）」は、印刷会社大手の凸版印刷が2017年に開発した、企業向けの完全習得型eラーニング・学習管理システムです。 学習者に合わせたスピードのeラーニングで業務に必要な知識を理解し、記憶に定着させることによって完全習得を目指します。 類題がランダムに出題されることで答えの丸暗記では解けないといった仕組みや忘却曲線理論に基づいた反復学習機能が、このシステムの特徴です。 企業が保有しているオリジナルコンテンツ（研修）のデジタル化はもちろん、「金融系」や「情報セキュリティ系」などプリセットコンテンツの利用も可能です。 当初は、金融機関向けに特化していましたが、現在では業種を問わずさまざまな企業に取り入れられ、100社以上の導入実績があります。 参考：企業向け完全習得型eラーニング「コア・ラーン」｜TOPPAN EDUCATION まとめ 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめ3つを紹介しました。 実際に取り入れられそうなサービスやツールは見つかったでしょうか。 教育機関用のものが多いアダプティブラーニングのサービス・ツールですが、企業に活用できるものや企業に特化したものもあり、徐々に浸透してきています。 ぜひ、自社に合ったサービス・ツールを検討してアダプティブラーニングを導入し、人材育成に活用していきましょう。

2024.08.08

職場における心理的安全性とは？ぬるま湯組織との違いや要因、メリットを解説

企業の成長において、「心理的安全性」の重要度が近年ますます注目されています。 しかし、「心理的安全性とは具体的にどのようなものなのか」「どんなメリットがあるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、心理的安全性の概念や「ぬるま湯組織」との違いについて解説し、心理的安全性の低下を引き起こす要因や高めることで得られるメリットを紹介します。 心理的安全性を高めたいと思っている企業の担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 心理的安全性とは 「心理的安全性」とはどのようなものなのか、ここでは概要と「ぬるま湯組織」との違いについて解説します。 心理的安全性の概要 心理的安全性とは、職場において誰もが安心して意見を述べ、行動できる環境を指します。 この概念は1999年にハーバード大学のエイミー・エドモンドソン教授によって提唱され、Google社が行った「プロジェクトアリストテレス」を通じて広く注目されるようになりました。 心理的安全性の高い組織では、メンバーが失敗を恐れずにリスクを取り、新しいアイデアを提案できます。 また、お互いの意見を尊重し、現状をよりよくするための意見交換を行うことで、イノベーションや生産性の向上につながります。 ぬるま湯組織との違い 心理的安全性は「ぬるま湯組織」とは大きく異なります。 ぬるま湯組織では緊張感が欠如し、成長意欲も低下しがちです。 一方で、心理的安全性の高い組織では、建設的な緊張感と高い成長意欲が保たれています。 コミュニケーションの面でも、ぬるま湯組織ではやりとりが少なく表面的になりやすいのに対し、心理的安全性の高い組織では活発で深い議論が行われる傾向にあります。 また、間違いや意見の対立が発生した場合、ぬるま湯組織ではこれを避けようとする一方、心理的安全性の高い組織では積極的に指摘し、新しいアイデアを生み出す機会だと捉えるのが特徴です。 居心地の良さという観点でも違いがあります。 ぬるま湯組織では常に居心地が良いかもしれません。 しかし、心理的安全性の高い組織では、時に不快な状況も経験しながらそれを成長の糧とします。 つまり、心理的安全性の高い組織は単に「優しい」環境ではなく、個人を尊重しつつ率直に意見を交わし、挑戦と成長を促す環境と言えます。 心理的安全性が低下する4つの要素 心理的安全性が低下するのは、次の4つの要素が原因です。 無知だと思われる不安（Ignorant） 無能だと思われる不安（Incompetent） 邪魔をしていると思われる不安（Intrusive） ネガティブだと思われる不安（Negative） それぞれ解説します。 無知だと思われる不安（Ignorant） 「こんなことも知らないのか」と思われることを心配し、上司や同僚に質問をためらう人も多いのではないでしょうか。 しかし、疑問を解消しないまま進めることで、後々問題が生じる可能性があります。 ミスを引き起こすだけでなく、業務効率や成果、さらには仕事への意欲低下にもつながりかねません。 無能だと思われる不安（Incompetent） 失敗した時に、「能力がない」と周囲から失望されるかもしれないと思う不安です。 この不安によって、自分の過ちを隠蔽したり、他の人に責任を押し付けたりする行動につながることがあります。 こういった行為が常態化すると、組織全体が問題解決の機会を逃し、困難な状況に対処する能力を育成できなくなるという問題が生じます。 邪魔をしていると思われる不安（Intrusive） 「人の邪魔をしているかもしれない」と感じ、意見や提案を控える人も少なくありません。 自分のアイデアが無価値だと思い込んだり、他人の時間を無駄にするのではないかと心配したりするケースもあります。 その不安に駆られて発言を躊躇することで、個人の成長機会を奪うだけでなく、組織全体のイノベーション能力も低下します。 ネガティブだと思われる不安（Negative） 「常に異議を唱える人」や「批判的な人」と見なされる不安から、合理的な根拠があっても反対意見を出しにくくなる場合があります。 しかし、有意義な議論を展開し、問題点を洗い出して改善するには、多様な意見が不可欠です。 「適切な反対意見は、アイデアの質を向上させる」という認識を組織全体で共有する必要があります。 心理的安全性を高めることで得られるメリット 心理的安全性を高めることで得られる主なメリットは、下記の3点です。 経験・知識の交換が活発化する イノベーション促進に役立つ 生産性向上と人材の定着につながる それぞれ解説します。 経験・知識の交換が活発化する 心理的安全性が高まると、チームメンバーが自由に発言できる環境が整います。 これにより、情報交換が活発化し、各メンバーの経験や知識が共有されやすくなるのが大きなメリットです。 結果として、組織全体の知識量が増加し、問題解決能力が向上します。 また、早期の問題発見や対処が可能となり、成果につながりやすくなります。 イノベーション促進に役立つ 心理的安全性の高い職場では、多様な価値観や意見が尊重されます。 異なる視点からの建設的な議論によって従来の固定概念にとらわれない新しいアイデアが生まれ、イノベーション促進に役立ちます。 生産性向上と人材の定着につながる 心理的安全性が確保された環境では、各メンバーが自身の強みを発揮しやすくなり、チーム全体の生産性が向上します。 また、ミスや問題の報告・共有がスムーズになることで、迅速な対応が可能です。 さらに、率直なフィードバックが交わされることで個人の成長が促進され、仕事へのやりがいが生まれます。 これらの要因が相まって、結果的に人材の定着率向上にもつながります。 まとめ 心理的安全性とは、チームの誰もが安心して意見を言えたり、新しいことに挑戦できたりする環境のことです。 心理的安全性の高い組織では、活発な情報交換によってチームの知識と問題解決能力が向上し、多様な意見の尊重がイノベーションを促進します。 また、各メンバーの強みが発揮されやすくなり、生産性の向上と人材の定着にもつながります。 そのためには、無知・無能・邪魔・ネガティブだと思われる不安を取り除き、心理的安全性を育む環境づくりに取り組むことが重要です。 今回の記事を参考にして、心理的安全性について理解しておくことをおすすめします。