2023.05.30
チームづくり
価値協創ガイダンスは、投資家との良好な関係や自社の経営のあり方を整理するのに有効な手引です。
ただし、価値協創ガイダンスの活用を検討している場合、具体的にどのように導入すればいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。
今回は、あらためて価値協創ガイダンスについて解説し、3つの企業事例を紹介します。
「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ「共通言語」として位置付けられており、情報開示や投資家との対話の質を高めるために活用できる手引です。
2017年に公表された「価値協創ガイダンス」は、2022年8月に「価値協創ガイダンス2.0」として改訂され、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX) の意義が明示されています。
価値協創ガイダンスをもとに、企業は、統合思考に基づいた経営理念やビジネスモデル、戦略、ガバナンスなどを一連の「価値創造ストーリー」として投資家に伝え、投資家は中長期的な観点から企業を評価し、投資判断などに役立てることが可能です。
飲料メーカーのキリンホールディングス株式会社は、グループ会社も含め、2019年からスタートした長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027(KV2027)」において、『食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV先進企業となる』ことをめざしています。
キリンでは、双方向のコミュニケーションを大変重要なものと考えており、投資家との対話のきっかけとなり、相互理解が深まることを目標に、「統合レポート」を毎年作成しています。
統合レポートでは、「価値協創ガイダンス」を参考とし、価値創造モデル図や無形資産の強化など、価値創造の流れの全体像が伝わるよう体系的なストーリーづくりを心がけている点が特徴です。
Webにも掲載されているため、誰でも見られるようになっており、経営陣からのメッセージやコーポレートガバナンスなどに加え、「Input」「Business」「Output」「Outcome」の4つの価値創造モデルについてもわかりやすく書かれています。
CSV経営を根幹に据え、事業を通じて社会課題の解決に取り組んでいるキリンを理解する一助として、この統合レポートの活用が推奨されています。
多くの不動産を手掛ける東急不動産ホールディングス株式会社では、社会課題と向き合いながら独自性のあるビジネスモデルを創造し、ステークホルダーにさまざまな価値を提供することで、サステナブルな社会づくりと成長をめざしています。
そのため、2030年代の社会変化を見据えて「個人」「社会」「環境」それぞれの実現したい姿を抽出した長期ビジョン、「GROUP VISION 2030」を策定しました。
また、ありたい姿を実現するため、事業活動を通じて「多彩なライフスタイルをつくる」「ウェルビーイングな街と暮らしをつくる」「サステナブルな環境をつくる」「デジタル時代の価値をつくる」「多様な人財が活きる組織風土をつくる」「成長を加速するガバナンスをつくる」という価値創造への6つのテーマ(マテリアリティ)に取り組んでいます。
これらを中心に、事業活動を通じて社会課題の解決に取り組む東急不動産の強みと独自性を解説したのが「統合報告書」です。
統合報告書はWebでもPDFのダウンロードができ、誰でも「価値を創造し続ける企業グループ」をめざす東急不動産の価値創造ストーリーについて理解することができます。
参考:価値創造ストーリー|2022統合報告書|東急不動産ホールディングス
横河電機株式会社は、YOKOGAWAグループ会社とともに、計測・制御・情報の技術を軸に最先端の製品やソリューションを提供し、豊かな人間社会の実現に貢献している企業です。
横河電機では、「YOKOGAWAレポート」と名付けた統合報告書を毎年作成しており、ステークホルダーに向けた情報発信に努めています。
YOKOGAWAレポートでは、持続的な成長ストーリーの大局観(トップメッセージ)をはじめ、価値創造プロセスやコーポレート成長戦略、経営資本、事業戦略、コーポレートガバナンス、リスクマネジメント/内部統制についてまで詳細に掲載されており、さまざまな面からの理解が可能です。
YOKOGAWAレポートは社外からも高い評価を得ており、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の国内株式運用委託先機関が選定した2022年度の「優れた統合報告書」に選定されています。
また、2017年度~2019年度、2021年度、2022年度にも選定されているほか、2017年度~2018年度、2021年度には、「改善度が高い統合報告書」にも選定されました。
価値協創ガイダンスを活用する場合、経営理念やビジネスモデル、戦略、ガバナンスなどを価値創造ストーリーとしてまとめ、報告書・レポートとして毎年公表する方法が一般的です。
今回紹介したのは大企業の事例ですが、どのような企業でも参考にしやすいはずです。
ぜひ、自社においても価値協創ガイダンスの活用を検討してみましょう。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.11.07
サーバントリーダーシップとは?概要や注目されている背景について紹介
チームづくり近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。 また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。 今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。 サーバントリーダーシップの概要 「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。 1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。 「サーバント(servant)」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。 リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。 そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。 従来の支配型リーダーシップとの違い 従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。 一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。 また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。 サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。 従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。 このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。 注目されている背景とは? 経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。 しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。 このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。 リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。 また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。 そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。 まとめ サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。 傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。 不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。 ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
2025.03.18
仕事ができる人になるには?考え方や具体的な行動を紹介
チームづくり「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすだけでなく、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人を指します。 部下への指導や人材育成をする上で、仕事ができる人について理解したい場合、実際どのように考えているのか、行動しているのかを把握しておくことが重要です。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な考え方や行動について解説します。 仕事ができる人になってもらうにはどうしたらいいか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 仕事ができる人の考え方 仕事ができる人の考え方は、主に下記の3つです。 学びと観察の姿勢 成果を意識する思考 信頼構築と協働を重視 それぞれ解説します。 学びと観察の姿勢 仕事ができる人は、周囲の優秀な人材から積極的に学ぼうとする姿勢を持っています。 観察し、なぜその行動が効果的なのかを考え、アレンジして取り入れることで自分なりの考え方を確立していきます。 常に向上心を持ち、周囲から学ぶ謙虚さがあるからこそ、継続的に成長し続けることができるのです。 成果を意識する思考 仕事ができる人の考え方の特徴は、常に目に見える成果を意識している点です。 たとえば、「売上を何%向上させる」「業務効率を何%改善する」といった具体的な目標を掲げ、それに向かって戦略的に行動します。 抽象的な努力ではなく、具体的な成果につながる行動にフォーカスする思考習慣が仕事の質を高めているのです。 信頼構築と協働を重視 仕事ができる人は、個人の成果だけでなく、チーム全体の成功を視野に入れています。 「一人ですべてをやり遂げる」という発想ではなく、「チームとしてどうすれば最大の成果を出せるか」を考えます。 そのため、身だしなみや言葉遣いなど基本的な部分にも気を配り、周囲からの信頼を獲得することを常に意識しているのです。 全体の最適を追求する思考が、真の意味での「仕事ができる人」の本質といえます。 仕事ができる人の具体的な行動 仕事ができる人が行っている具体的な行動は、下記の5つです。 効率的なタスク管理と業務集中 毎日の振り返りを行う 周りからのフィードバックを求める 良好な人間関係の構築 心身のコンディション管理と自己理解 それぞれ解説します。 効率的なタスク管理と業務集中 仕事ができる人は、日々のタスクを可視化し、計画的に業務を進めます。 この場合、タスクは「緊急度」と「重要度」の観点から分類して優先順位をつけるのがポイントです。 デジタルツールを活用してタスク管理をするのも有効な方法です。 また、業務を進めるときは、マルチタスクを避けて一つの作業に集中していることが多いです。 通知をオフにして一定時間集中して取り組む習慣をつけると、生産性の向上に役立ちます。 毎日の振り返りを行う 業務の終わりに自分の成果や課題を振り返ることは、仕事ができる人に共通する行動です。 言語化によって思考を整理したり、論理的な思考力を高めたりすることができます。 さらに、「今日の3つの成果」や「今後改善できそうな点」といった前向きな記録をする習慣をつけると、自己肯定感が高まります。 特に、自分の仕事に不安を感じている人こそ、小さな成功を認識する振り返りが効果的です。 周りからのフィードバックを求める 仕事ができる人は、周囲からのフィードバックを積極的に求め、それを成長の糧にします。 経験豊富な上司や同僚に意見を聞くことで、自分では気づかない課題や改善点を発見できます。 たとえば、普段から「この資料について改善点はありますか」「プロジェクトの進め方で気になる点があれば教えてください」といった質問を行うことが大切です。 良好な人間関係の構築 仕事ができる人は、職場での人間関係づくりが上手です。 「ありがとうございます」「とても助かりました」といった感謝や労いの言葉を伝えることで、チームワークと職場環境を向上させます。 また、指摘を受けた際には素直に受け入れ、感謝の意を示す姿勢も重要です。 良好な人間関係は業務の効率化にもつながり、組織全体の士気を高める効果があります。 心身のコンディション管理と自己理解 安定したパフォーマンスを発揮するためには、適切な体調管理が必要です。 質の高い睡眠、バランスの取れた食事、定期的な運動などの生活習慣が、仕事の生産性とメンタルヘルスを大きく左右します。 仕事ができる人は、心身のコンディションを管理しているのはもちろん、自分の強みと弱みも客観的に把握しています。 自己理解を深め、自分に最適な働き方をすることが、長期的な成功につながるのです。 まとめ 仕事ができる人は優秀な人から学ぶ姿勢を持ち、具体的な成果を追求し、信頼関係を大切にするといった考え方をします。 また、タスク管理の徹底、日々の振り返り、フィードバックの活用、良好な人間関係の構築、そして適切な体調管理と自己理解を実践しています。 仕事ができる人になってもらうためにも、これらの考え方と行動を取り入れてみるとよいでしょう。
2024.05.30
Z世代の新入社員向け研修方法を紹介!研修計画を立てるときのプロセスも解説
チームづくりZ世代の社員を戦力化し、定着率を高めるには、この世代に合わせた効果的な新入社員研修を行うことが重要です。 特に、彼らの自主性を引き出し、能動的に学べる研修プログラムを設計することが求められます。 今回の記事では、Z世代の新入社員に向けた研修について、方法や研修計画を立てるときのプロセスを紹介します。 Z世代社員向けの研修方法や具体的な方法が知りたい担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 Z世代新入社員向けの研修方法 Z世代新入社員に向けた研修方法として挙げられるのは、主に下記の4つです。 OFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング) グループワーク ロールプレイング ブレンディッドラーニング それぞれ解説します。 OFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング) 「OFF-JT」(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)とは、外部の教育機関を通し、職場を離れた環境で行われるセミナーや研修のことです。 OFF-JTでは、業務に必要な知識やスキルを体系的に学ぶことができるため、多くの企業で積極的に取り入れられています。 一方、「OJT」(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)は、実際の職場で業務を通じて行われる研修です。 OJTでは、先輩社員から直接指導を受けながら、実践的なスキルを身につけられます。 OFF-JTとOJTを組み合わせることで、効果的な人材育成が可能です。 グループワーク 「グループワーク」は、参加者をグループに分け、議論を行いながらレポートやプレゼンテーションといった成果物を作成する研修方法です。 似ている言葉として「グループディスカッション」がありますが、こちらは議論で結論を導くことを目的としており、成果物を作成するグループワークとは異なります。 自由討論型、課題解決型、チーム別のディベート型などさまざまな種類があるのがグループワークの特徴で、目的や効果も多岐にわたります。 グループワークを実施する際は、まず参加者にルールや注意点を詳しく説明することが大切です。 一般的に、各グループでの話し合いが終了したら、内容を発表してもらい、講師がフィードバックを行います。 グループワークによって、コミュニケーション能力や自律的な思考力を養うことができます。 ロールプレイング 「ロールプレイング」(通称・ロープレ)は、仕事上のさまざまな場面を想定し、実際に役割を演じることで、必要なスキルを身につける研修方法です。 ロールプレイングには、顧客の業種や立場、課題などの詳細な条件が設定された「ケース型ロールプレイング」や、実際の事例や過去の問題をテーマにした「問題解決型ロールプレイング」などがあります。 ロールプレイングは座学とは異なり、アウトプットを重視して実践力を養えるのが特徴です。 また、フィードバックを受けることで、自身の問題点や課題を客観的視点で発見できるといったメリットもあります。 ブレンディッドラーニング 「ブレンディッドラーニング」とは、集合研修やeラーニングなどいくつかの学習方法を組み合わせて行う研修方法です。 それぞれの長所を活かしながら、単一の方法では補いきれない部分を相互にカバーすることで、効果的な研修を実現できます。 ブレンディッドラーニングを成功させるには、研修の各段階に適した学習方法を選択することが重要です。 例えば、eラーニングで基礎知識を習得し、集合研修で実践的なスキルを身につけるといった方法が挙げられます。 また、ブレンディッドラーニングは集合研修にかかる企業側のコストを削減できるというメリットがあります。 一方、社員は事前に必要な知識を習得した上で実践的な教育を受けられるため、スムーズに研修に入ることが可能です。 研修計画を立てるときのプロセス Z世代の新入社員研修を実施する際は、あらかじめ計画を立てておくことが重要です。 計画を立てるときのプロセスは下記のとおりです。 目標設定をする 研修方法を決める 実施期間やスケジュールを決める 社内で行うか外部委託するか決める それぞれ解説します。 1.目標設定をする 新入社員研修を効果的に行うには、まず経営者と相談し、会社として求める人材像を明確にすることが大切です。 そのうえで、具体的に身につけるべきスキルや知識を洗い出していきます。 また、先輩社員や前年度の新入社員の意見を参考にすることも重要です。 研修の目標例としては、企業理念や行動指針の理解、身だしなみやマナーの定着、ビジネススキルの習得などが挙げられます。 新入社員が入社後もスムーズに成長できるよう、必要なスキル・知識・考え方を見据えて、適切な目標設定を行うことが大切です。 2.研修方法を決める 目標が明確になったら、その目標を達成するために必要な知識やスキルを習得できるよう、具体的な研修方法を決定します。 この場合、目標達成に向けて、基礎から応用、実践へと段階的に研修方法を組み立てることがポイントです。 多くの新入社員研修では、基礎的なビジネス知識を身につけてもらうために、OFF-JTを積極的に取り入れている傾向にあります。 3.実施期間やスケジュールを決める 新入社員研修の期間は、一般的に3ヶ月未満とされています。 ただし、組織や業界によって求められるスキルの量と質が異なるため、実際の期間は大きく変わります。 目標や研修方法に合わせた、適切な研修期間を設定することが重要です。 また、研修のタイムスケジュールを設定する際は、講義と自主学習、休憩のバランスを考慮する必要があります。 4.社内で行うか外部委託するか決める 研修の実施方法として、社内の人材が講師を務めるケースと外部の講師に委託するケースの2つがあります。 それぞれにメリットデメリットがあるため、特徴を把握したうえで決めるとよいです。 社内で行う利点は、コスト削減と、講師となる育成担当者自身の成長機会になることです。 また、自社独自の方針や慣習、用語などを研修に盛り込みやすいというメリットもあります。 一方で、講師を務める社員の本来の業務に支障をきたすリスクや、研修の質を一定に保つことが難しいというデメリットがあります。 外部委託の場合、専門的な講師やカリキュラムにより、質の高い研修を実施できます。 特に、社内に知見のない専門的なスキルやノウハウ、業界全体の知識などについては、外部委託が適しているかもしれません。 新入社員研修を効果的に実現するには、コストや手間などを考慮しつつ、社内と外部委託を適切に組み合わせることが重要です。 まとめ Z世代の新入社員に向けた研修には、OFF-JTやグループワーク、ロールプレイング、ブレンディッドラーニングなどがあります。 また、研修計画を立てる際は、目標を設定したうえで、研修方法や期間・スケジュール、社内で行うか外部に委託するかを決めることが重要です。 今回の記事を参考にして、Z世代の新入社員研修を効果的・効率的に行いましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。