Column

2023.08.15

デザイン思考を社内で実践するには？3つのポイントと役立つフレームワークを紹介！

「デザイン思考」は、デザインの手法をもとにし、商品やサービスにおける本質的な課題をユーザー視点から見つける考え方です。 デザイン思考の導入を検討する場合、「どのように実践すればいいのか」「実践する際に役立つ方法が知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 デザイン思考を社内に浸透させるには、実際に取り組んでみることが重要です。 今回は、デザイン思考を社内で実践するためのポイントとフレームワークを紹介します。 デザイン思考を実践するためのヒントを探している場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考を実践する3つのポイント デザイン思考は、下記の3つのポイントを押さえて実践することで社内に浸透しやすくなります。 デザイン思考の研修を実施する 社内ワークショップを実施する 実践を繰り返し行う それぞれ解説します。 デザイン思考の研修を実施する 近年では、デザイン思考の研修を行うケースが増えています。 この研修では、多くの場合、外部から講師を招いてデザイン思考のプロセスを座学で学びます。 理論的な知識を得ることで、受講者はデザイン思考の基本的なアプローチや手法について理解を深めることが可能です。 また、単なる理論のみで終わらせるのではなく、実践を重視した体験型のグループワーク研修も効果があります。 グループワークを通じて実際にデザイン思考を体験することで、より実践的なスキルが身に付けられます。 社内ワークショップを実施する デザイン思考を社内に浸透させるには、ワークショップを実施するのも効果的です。 社内のメンバーが、それぞれの時間を割いてワークショップを行うことで、デザイン思考をどのように取り入れるべきか実践的に学ぶことができます。 ワークショップは社員同士のコミュニケーションを促進する場でもあり、情報共有の強化や信頼関係の構築に有効です。 また、さまざまなアイデアが交わされる中で、チーム全体の創造性や共感力の向上にも期待できます。 実践を繰り返し行う デザイン思考を取り入れる上でもっとも重要なのが、現場で実践を繰り返し行うことです。 模擬訓練だけでは得られない経験と学びが、多くの実践を通じて得られます。 たとえば、実際のプロジェクトにデザイン思考を取り入れ、従来とは異なるアプローチで問題解決に挑戦すると良いです。 プロジェクトを数多く経験することで、より高い精度のアイデアを生み出せるようになるのはもちろん、プロトタイプを開発するスキルの向上にもつながります。 デザイン思考の実践に役立つフレームワーク デザイン思考の実践には、下記のフレームワークが役立ちます。 共感マップ（エンパシーマップ） 事業環境マップ ジョブマップ それぞれ解説します。 共感マップ（エンパシーマップ） 「共感マップ」は、ユーザーをより深く理解するのに役立つフレームワークです。 「エンパシーマップ」とも呼ばれ、マーケティング手法の一つとして活用されることも多いです。 共感マップでは、次の6つの視点からユーザーの感情や行動を整理し、状況を把握します。 見ているもの 聞いていること 考えていること 発言・行動 痛み・ストレス 望んでいること 各視点の分析・把握によって、真のユーザーニーズを探り出すことが可能です。 事業環境マップ 「事業環境マップ」は、ビジネスを取り巻く状況を理解するためのフレームワークです。 ここでは、下記の4つのカテゴリーに分けて、ビジネスの環境を分析します。 市場 業界 トレンド マクロ経済 それぞれのカテゴリー別に分析することで、時代に適したビジネスモデルの定義が可能になります。 ジョブマップ ユーザーが商品を購入したり、サービスを利用したりする際に、必ず達成したい目的を「ジョブ」と言います。 ユーザーニーズを的確に捉えるには、ジョブを機能的・社会的・感情的の3つの面から分析する「ジョブ理論」を利用します。 また、ジョブ理論の一環として、満たされているジョブと満たされていないジョブの両方を可視化する「ジョブマップ」というフレームワークの利用が効果的です。 これによって、ターゲットとするユーザーを定義し、そのユーザーが求める機能やトレンドなどを明確化することができます。 すでに満たされている点や充実させるべき点の発見にも役立つため、自社の事業内容を改善する際にも活用しやすいのが特徴です。 まとめ デザイン思考は、実際に取り組んでみることで社内に浸透しやすくなります。 その際のポイントとして、デザイン思考の研修や社内ワークショップの実施、そして何より実践を繰り返し行うことが重要です。 また、共感マップや事業環境マップ、ジョブマップといったフレームワークの活用もおすすめです。 ぜひ、今回の記事を参考に、社内へのデザイン思考の浸透に向けて、実践を進めていきましょう。

2023.11.07

サーバントリーダーシップとは？概要や注目されている背景について紹介

近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。 また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。 今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。 サーバントリーダーシップの概要 「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。 1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。 「サーバント（servant）」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。 リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。 そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。 従来の支配型リーダーシップとの違い 従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。 一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。 また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。 サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。 従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。 このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。 注目されている背景とは？ 経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。 しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。 このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。 リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。 また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。 そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。 まとめ サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。 傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。 不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。 ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

2022.11.01

エンプロイーエクスペリエンス（EX）の企業事例を紹介！

前回、エンプロイーエクスペリエンス（EX）について取り上げ、注目されている背景や導入するメリット、施策の際のポイントを紹介しました。 概要のみだったこともあり、「なんとなくわかったけど、もっと具体的な例を知りたい」という人も多いのではないでしょうか。 今回は、より理解を深めていただくため、さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介します。 エンプロイーエクスペリエンス（EX）をおさらい エンプロイーエクスペリエンスとは、企業活動や職場環境などを通した、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態といったさまざまな経験のことです。 エンプロイーエクスペリエンスを向上させることによって、従業員の離職防止やエンゲージメントのアップにつながるため、世界的に人事のトレンドとなっています。 特に、優秀な人材の確保が難しい昨今において、エンプロイーエクスペリエンスは欠かせない企業施策の一つと言えます。 そして施策を実施する際は、「エンプロイージャーニーマップ」を作成して現状や課題を把握することが重要です。 エンプロイーエクスペリエンスについて、詳しくはこちらをご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0152/ エンプロイーエクスペリエンス（EX）の企業事例 それでは、エンプロイーエクスペリエンスの企業事例を4つ紹介します。 また、エンプロイージャーニーマップを活用している企業もあるので、合わせて説明していきます。 Airbnb 出典：別荘&コンドミニアムをレンタル-Airbnb 「Airbnb」は、世界的な民泊マッチングサービスの企業です。 Airbnbでは、社内部門として「Employee Experience」という専門部署を設置して、働きやすいオフィス設計や報酬の制度作り、従業員のキャリア開発などの人事関連業務を行っています。 その中でも特に、新入社員がスムーズに仕事や企業文化に慣れるための施策、「オンボーディングプロセス」に重点を置いているのが特徴です。 この施策では、Airbnbの企業目標や戦略、自社サービスなどを研修で学び、職場環境にすぐになじめる支援を行っています。 CEOのブライアン・チェスキー氏は、従業員全員が企業の理念に共感し、それに向かって努力することが重要だと考えており、その考えが大きく反映されているといえます。 スターバックス 出典：スターバックスコーヒージャパン アメリカ・シアトル発の世界最大のコーヒーチェーン「スターバックス」では、正社員・パートなど雇用形態に関わらず、全従業員に学習の機会を提供しています。 アリゾナ州立大学のオンライン学習プログラムと提携し、ビジネスクラスだけでなく、40以上の学士号から選んで学習できます。 また、2年間の授業をカバーする授業料払い戻し制度も利用可能です。 この施策によって従業員の満足度を高めるのはもちろん、それぞれのスキルを伸ばすことにも成功しており、「世界で最も賞賛されている企業2022」ではTOP10に入っています。 ヒルトン・ホテルズ 出典：ヒルトン・ホテルズ&リゾーツ 世界的なホテルチェーンである「ヒルトン・ホテルズ」では、従業員の幸福が最高峰のホスピタリティーにつながる、という信念のもと、さまざまな取り組みを行っています。 特に力を入れているのが、従業員専用カフェの設置やロッカールームの拡大など、従業員が使用するバックハウスエリアのリニューアルです。 また、育児休暇給付の拡大と、ホテル滞在の割引を提供するプログラムもすべての従業員に向けて行われており、「最も働きがいのあるベスト企業100」で2年連続1位に選ばれています。 Adobe 出典：アドビ【公式】 カリフォルニア州サンノゼに本社を置く「Adobe」は、さまざまなツールを提供する世界的なソフトウエア・テクノロジー企業です。 Adobeでは、従業員のワークライフバランスを尊重するだけでなく、全員の成長とキャリア開発を推進しています。 「社員を大切にすること」を最大の使命とする「エンプロイーエクスペリエンスチーム」が置かれていることが特徴です。 中でも「グローバルリワード」と呼ばれる部署では従業員のニーズにきめ細かく対応し、医療費給付、休暇制度、ウェルネス補助金制度など、より良いサポート方法を考えています。 さらに、「エンプロイー・リソース・センター」では、社員規則や手続きについて必要な情報を提供し、キャリア開発についての助言や、課題や変化を乗り越えるためのコーチングなどのサポートを行っています。 ニトリホールディングス 出典：ニトリホールディングス 家具・インテリアチェーンの日本企業「ニトリホールディングス」は、エンプロイーエクスペリエンス向上に向け、エンプロイージャーニーマップを活用している企業の一つです。 ニトリでは一般的な人事部に当たる「組織開発室」という部署を設置し、年に2回、70歳から逆算して10年ごとにどの部署でどんな仕事を担当したいかという人生設計（エンプロイージャーニーマップ）を全社員に書き出してもらっています。 これを活用することで、将来的にどのような経緯で仕事をし、何を目標としていくのかなどを自分自身や上司が把握できるようになったといいます。 よって、個人が持っている仕事への価値観を企業の目標や施策にマッチしやすくなり、従業員満足度の向上につながりました。 また、部署間の異動が活発化したことで、ポストよりも経験を求めるようになり、顧客ニーズの解決に集中するメンバーが増えたということです。 まとめ さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介しました。 従業員一人ひとりの満足度を上げることは、企業の大きな発展につながります。 世界的な企業の多くがエンプロイーエクスペリエンスに注目し、人事において最も力を入れているといえます。 具体例を参考に、自社に合った施策を検討・実施し、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。