若手社員の離職の原因として、職場での世代間ギャップによるコミュニケーション不足が挙げられます。
職場ではさまざまな年代の社員が働いているため、価値観などが合わずお互いにストレスを抱えるケースも多いのではないでしょうか。
そこで今回は、世代間ギャップが注目されている背景について解説し、4つの事例を紹介します。
世代間ギャップを解消して若手社員の離職防止につなげたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
世代間ギャップが注目されている背景
「世代間ギャップ」とは、異なる世代の人々の間に存在する価値観や行動様式の違いを指す言葉です。
近年、社会は急速な変化を遂げており、情報やグローバル化の進展、多様な働き方といったさまざまな新しい環境が世代間ギャップの拡大につながっています。
例えば、上の世代の人々は新しい技術を知ってはいても、それを小さい頃から使い慣れている若者たちとは、感覚や考え方に違いがあります。
また、今は将来がどうなるかわからず、どうすればいいかも不確かな時代です。
このような時代において、新たなアイデアを創出したり挑戦したりするには、世代間ギャップを超えて一人ひとりの個性を発揮することが重要です。
職場における世代間ギャップの4つの事例
職場における世代間ギャップの事例として、下記の4つが代表的です。
- 仕事への姿勢
- 企業に対する帰属意識
- 報告方法の変化
- 電話への対応
それぞれ解説します。
仕事への姿勢
最近では、内閣府が推進するワーク・ライフ・バランスや終身雇用の崩壊などの影響で、仕事よりも私生活を重視する若者が増えています。
例えば、「残業は避けたい」「給料は適度で良い」「プライベートを充実させたい」といった考え方を持つ傾向があります。
一方、昭和世代の人たちは、企業の都合を個人の都合よりも優先すべきだと考えることが多いです。
仕事で急用があれば、プライベートの用事を断ってでも対応するという感覚を持っている人もいます。
ただしこれは、どちらが良い悪いという問題ではありません。
仕事に対する姿勢や感覚が世代によって異なることがジェネレーションギャップとして現れ、時には衝突の原因になる可能性もあります。
企業に対する帰属意識
終身雇用の崩壊に伴い、従業員の企業への帰属意識は過去に比べて低下しています。
昭和の時代には年功序列や終身雇用が当たり前で、企業が従業員の人生を保証し、その代わり従業員は企業に忠誠を尽くすという関係がありました。
しかし、現代では大企業でも倒産のリスクがあり、企業買収や事業売却が一般的になる中で、「企業に従って自分の身を保証してもらう」という考え方が薄れています。
このため、企業のミッションやビジョン、コミュニティとしての価値を基軸に、従業員の帰属意識を高める取り組みが求められています。
また、マネジメントにおいても、従業員に一方的に企業や上司の指示に従わせようとするとトラブルが生じやすいため注意が必要です。
報告方法の変化
LINEや他のメッセージアプリの普及によって、報告方法についても変化が現れています。
例えば、スマートフォンが普及する前から働いている世代の多くは、報告や連絡、相談は口頭で行うべきだと考えがちです。
しかし、現代の若者はテキストメッセージに慣れ親しんでおり、LINEやチャットなどでこれらを行うことにメリットを見出しています。
そのため、「仕事の邪魔にならない」といった気遣いによってテキストメッセージで報告する傾向があります。
テキストメッセージのみの連絡を非礼だと感じる年上世代とのギャップが生まれるケースが多い事例です。
電話への対応
昔はほとんどの家に固定電話があり、電話を受けたり誰かにつないだりするのは普通のことでした。
しかし、最近の若者は幼少時からスマートフォンでメッセージのやり取りを行っており、固定電話を使ったコミュニケーションに慣れていないと言えます。
電話自体が苦手な人も多く、特に新入社員の中には、電話対応の仕事に抵抗を感じる人が増えているようです。
まとめ
近年、社会の急速な変化に伴い、環境が新しくなったことで「世代間ギャップ」が拡大しています。
異なる世代の人々に生じる価値観や行動様式の違いは、職場におけるさまざまな弊害につながりかねません。
若手の離職防止のためにも、今回紹介した事例を参考に、世代間ギャップへの対応を図ってみてはいかがでしょうか。
