2024.01.30
チームづくり
若手社員の離職の原因として、職場での世代間ギャップによるコミュニケーション不足が挙げられます。
職場ではさまざまな年代の社員が働いているため、価値観などが合わずお互いにストレスを抱えるケースも多いのではないでしょうか。
そこで今回は、世代間ギャップが注目されている背景について解説し、4つの事例を紹介します。
世代間ギャップを解消して若手社員の離職防止につなげたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
「世代間ギャップ」とは、異なる世代の人々の間に存在する価値観や行動様式の違いを指す言葉です。
近年、社会は急速な変化を遂げており、情報やグローバル化の進展、多様な働き方といったさまざまな新しい環境が世代間ギャップの拡大につながっています。
例えば、上の世代の人々は新しい技術を知ってはいても、それを小さい頃から使い慣れている若者たちとは、感覚や考え方に違いがあります。
また、今は将来がどうなるかわからず、どうすればいいかも不確かな時代です。
このような時代において、新たなアイデアを創出したり挑戦したりするには、世代間ギャップを超えて一人ひとりの個性を発揮することが重要です。
職場における世代間ギャップの事例として、下記の4つが代表的です。
それぞれ解説します。
最近では、内閣府が推進するワーク・ライフ・バランスや終身雇用の崩壊などの影響で、仕事よりも私生活を重視する若者が増えています。
例えば、「残業は避けたい」「給料は適度で良い」「プライベートを充実させたい」といった考え方を持つ傾向があります。
一方、昭和世代の人たちは、企業の都合を個人の都合よりも優先すべきだと考えることが多いです。
仕事で急用があれば、プライベートの用事を断ってでも対応するという感覚を持っている人もいます。
ただしこれは、どちらが良い悪いという問題ではありません。
仕事に対する姿勢や感覚が世代によって異なることがジェネレーションギャップとして現れ、時には衝突の原因になる可能性もあります。
終身雇用の崩壊に伴い、従業員の企業への帰属意識は過去に比べて低下しています。
昭和の時代には年功序列や終身雇用が当たり前で、企業が従業員の人生を保証し、その代わり従業員は企業に忠誠を尽くすという関係がありました。
しかし、現代では大企業でも倒産のリスクがあり、企業買収や事業売却が一般的になる中で、「企業に従って自分の身を保証してもらう」という考え方が薄れています。
このため、企業のミッションやビジョン、コミュニティとしての価値を基軸に、従業員の帰属意識を高める取り組みが求められています。
また、マネジメントにおいても、従業員に一方的に企業や上司の指示に従わせようとするとトラブルが生じやすいため注意が必要です。
LINEや他のメッセージアプリの普及によって、報告方法についても変化が現れています。
例えば、スマートフォンが普及する前から働いている世代の多くは、報告や連絡、相談は口頭で行うべきだと考えがちです。
しかし、現代の若者はテキストメッセージに慣れ親しんでおり、LINEやチャットなどでこれらを行うことにメリットを見出しています。
そのため、「仕事の邪魔にならない」といった気遣いによってテキストメッセージで報告する傾向があります。
テキストメッセージのみの連絡を非礼だと感じる年上世代とのギャップが生まれるケースが多い事例です。
昔はほとんどの家に固定電話があり、電話を受けたり誰かにつないだりするのは普通のことでした。
しかし、最近の若者は幼少時からスマートフォンでメッセージのやり取りを行っており、固定電話を使ったコミュニケーションに慣れていないと言えます。
電話自体が苦手な人も多く、特に新入社員の中には、電話対応の仕事に抵抗を感じる人が増えているようです。
近年、社会の急速な変化に伴い、環境が新しくなったことで「世代間ギャップ」が拡大しています。
異なる世代の人々に生じる価値観や行動様式の違いは、職場におけるさまざまな弊害につながりかねません。
若手の離職防止のためにも、今回紹介した事例を参考に、世代間ギャップへの対応を図ってみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2021.11.02
XYZ世代【世代間ギャップ】特徴を活かしたマネジメント方法は?
チームづくりみなさん、盗んだバイクで走り出してますか?(尾崎豊、最高ですよね) 敷かれたレールの上を歩くなんてまっぴらごめんだぜ。みたいな。(ついてきてます?) 親の言う通りには生きねえぜ!みたいな。(わかってもらえます?) 私の世代より上の人にはある程度の共感が生まれるはずです。でも、もう若い世代にはあんまり響かないんです。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 火のないところには煙は立たないように。ハングリーという状況がないのでハングリー精神は養われません。 そのせいなのかどうかはわかりませんが、この「敷かれたレール問題」について世代感ギャップがかなり大きいような気がします。 ここで世代間がどのように分類されているのか見てみましょう。 世代について整理してみた(注:私見がたっぷり) アメリカでの分類だったりするみたいですが、大まかこんな感じ。 年代についても明記する文献もあれば、年代後半。とかいう表記もちらほら。 でも、大体こんな感じ。 X世代:1965~1980年生まれ Y世代(ミレニアム世代):1981~1995年生まれ Z世代:1996~2012年生まれ X世代:1965~1980年生まれ 言わずもがな我らの世代。 ジャパン・アズ・ナンバーワンなどともてはやされ、ロックやパンクなど今までの封建的で閉鎖的な文化に革新的なことが起き始める。エレキギターを持ったら不良と呼ばれた時代。 とにかく親に反発することが美学。とにかく情報がなかったので通学路に落ちているエロ本にときめいた。ポケベル、P H Sが懐かしいと思う世代。 Y世代(ミレニアム世代) デジタルパイオニアと呼ばれる世代。 子どもの時にバブルの絶頂そして崩壊を体験し、お金じゃないよね~。みたいな価値観を育むとともに、あらゆるゲームの進化、そして携帯電話、P C、スマホ。とデジタルデバイスの急速な進化とともに成長し対応していった世代。 Z世代:1996~2012年生まれ デジタルネイティブと呼ばれる世代。X世代の子どもにあたる。 もう生まれた時からインターネットがある。スマホやタブレット、S N Sがある。知りたいものはすぐそこで知れる。繋がりたい人とはすぐに繋がれる。ちょっとでも質問しようならググれカスと言われる。 敷かれたレールを走るのが一番早いことを知っている。固定電話はおじいちゃんとおばあちゃんが使うものである。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 世代間で価値観が違うのは当たり前! いかがでしょうか。 X世代がデジタルデバイスに対しての開拓者なら、Z世代はもうそこにあったんだからエリートです。 ネットリテラシーが違いすぎます。それは価値観が違って当たり前でしょう。 昔、洗濯機、掃除機、冷蔵庫が家電「三種の神器」なんて言われてた時代の人と「いや、掃除はもうロボットが勝手にやるがな」の時代では違うはずです。 X世代がY、Z世代をマネジメントするのである しかし現実社会ではX世代がY、Z世代をマネジメントすることが大半ではないでしょうか。 Zはもちろん、Y世代であっても定年70歳説だとまだ若手の部類。 X世代は基本的に「(抑圧からの)自由だ~!」を求めるお年頃なんで、 「で自分はどうしたいの?」「個性を大事にしてやりたいことをやろう!」「自己決定が大事!」 とか言いたくなっちゃう。 そう言われるYとZは 「(そんなこと言われても自分がどうしたいとかはマジないし)がんばります!」「(そんなこと言われても自分がやりたいこととかマジわからんし)やります!」「(そんなこと言われても自分で決めた経験ほぼないし)決めます!」 と、答えるしかないのです。 結局、このバックグラウンドの違いによって、X世代の良かれと思った自由の提案がY 、Z世代を余計に苦しめたりするわけです。 さらに、その答えを受けてX世代は期待します。でも、Y とZの本心ではないのでワークしません。 するとX世代はこう思います。(え?自分がやるって言ったじゃん、これ以上どうしろっていうの?)で、X世代は自分を責めて病んでいきます。 もちろん、全員が全員じゃないですよ。あくまでそういう傾向強いよな。と言う話。 世代や価値観が変わってもマネジメントの本質は変わらない 結局のところ、マネジメントの本質に戻ると「すべきことをちゃんとやる」に立ち返ることになります。 本人のやりたいことではなく、すべきことを楽しませることがマネージャーの本懐ではないでしょうか。 やりたいことをやらせることは、申し訳ないけど誰にでもできます。しかも結果責任も取らないのであれば、ただの遊びです。 すべきことをやらせて、楽しませて、やりたいに変えること。 これがマネージャーとして真に必要な力ではないでしょうか? まとめ 世代も性別も価値観も違う人たちが集まって働くのです。 本当にチームとして機能するというのは思うより難しいと思います。 優しいと思われるのではなく、相手にとっての本当の優しさとは、厳しさも併せ持つことです。 敷かれたレールを拒んでいるのは実はX世代のあなただけかもしれません。 そこを走った方が早いのであればちゃんとレールを敷いてあげてください。 その上をちゃんと走らせてやってください。 すべきことをちゃんとやると、ものすごくたくさんの人が喜ぶんだ。と言うことを教えてあげてください。 そしてできたならしっかりと感謝を伝えてあげてください。 X Y Z世代がそれぞれ、どんなルートを通ろうが「自分と周りを幸せにしたい」 という願いは共通しているはずです。 私はそう信じています。 あなたのチームづくりのヒントになれば幸いです。 幅広い世代が活躍できるチームにするために 世代も経験の違うことから、話しの解釈が異なってしまうことは、ある種仕方がないことかもしれません。 しかし、コミュニケーションの課題は伝える側と受け取る側のお互いに注意するべきポイントを知っていることで驚くほど簡単に解決する事ができます! 幅広い世代が活躍できるチームのつくりかたをワンネス経営®︎の公式LINEからお受け取りください! 伝える側と受け取る側がどのようなことを注意するべきなのか?! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加! https://flapsplan.co.jp/blog0042/ https://flapsplan.co.jp/blog0022/
2023.01.31
代表的なリスクマネジメント3つと企業事例を紹介!
チームづくり急激に変化する社会環境などに伴い、リスクを組織的に管理するリスクマネジメントが大きな注目を浴びています。 リスクは多様化しており、企業はリスクマネジメントの必要性を認識して積極的に実施していかなければいけません。 ただし、実際自社に取り入れる場合、どのように行えばいいのかわからない方も多いのではないでしょうか。 具体的に検討する際は、代表的なものや企業の事例を知っておくことで参考にしやすいはずです。 今回の記事では、企業が取り組むべき代表的なリスクマネジメントについて説明し、3つの企業事例を紹介します。 代表的なリスクマネジメント 企業のホワイト化を総合的に評価する国内唯一の認定制度「ホワイト企業認定」では、2020年3月よりリスクマネジメントを審査の設問内容に追加しています。 ここで審査項目とされているリスクマネジメントの内容は、全企業で取り組むべき代表的な事項と言えるため、確認しておくことが重要です。 代表的なリスクマネジメントは、下記の3つになります。 情報セキュリティ 事業継続計画(BCP) 労働安全衛生 それぞれについて解説します。 情報セキュリティ 情報セキュリティにおけるリスクマネジメントでは、初めに情報セキュリティに関する方針や規定を定め、ネットワーク機器一覧や環境マップ、情報資産台帳などの作成を行います。 その際は、内部だけで決めるのではなく、外部の専門家の意見を取り入れることがおすすめです。 続けて、どのような役割と責任があるかを業務ごとに明確にした上で、全従業員にセキュリティ対策のルールをしっかり周知します。 また、情報セキュリティ教育として、セキュリティ上の脅威や対策について教えることも大事なポイントです。 事業継続計画(BCP) 自然災害や不祥事といった緊急事態が発生した際に、被害を最小限に抑え、いち早く事業が再開できるような方法・対策をまとめた計画を「事業継続計画」(BCP:Business Continuity Plan)と言います。 企業は、緊急事態発生時に従業員の安全や健康を確保するための待機方法や連絡手段、緊急時対応人員の確保などを定めたBCPを作成しておく必要があります。 また、BCPを理解するための従業員への教育研修も必須です。 BCPの導入により、緊急時の被害や操業停止期間を最小限に抑えることができ、企業への高い評価にもつながります。 労働安全衛生 企業は、労働安全衛生に関する方針や規定を定めた上で、全従業員に周知しておかなければいけません。 ポスターの掲示や表彰制度の導入、安全衛生の啓蒙につながるセミナーの開催などで、意識向上を図ることが重要です。 加えて、「管理責任者」を選任し、役割や責任、権限を決めておく必要があります。 リスクマネジメントの企業事例 次に、リスクマネジメントの具体的な企業事例を3つ紹介します。 富士通株式会社の事例 テクノロジーソリューションやデバイスソリューションを事業内容とする富士通は、パソコンやスマートフォン、カーナビなどでおなじみの企業です。 富士通では、取締役会に直属するリスクマネジメント・コンプライアンスに関わる最高決定機関として「リスク・コンプライアンス委員会」を設置し、富士通グループ全体のリスクに対する適切な把握・対応を実施中です。 また、国内外の各部門・グループ会社にリスク・コンプライアンス責任者を配置することで相互連携の体制構築に努めています。 加えて、社長直下の組織である全社「リスクマネジメント室」にリスク・コンプライアンス委員会事務局機能を移管し、CRMO(Chief Risk Management Officer)のもと、リスク情報全般の把握・対応を行っています。 リスクマネジメントの徹底を図るため、富士通グループ全体における階層別の各種教育・研修実施はもちろん、全社防災体制と合同防災訓練、BCP活動の取り組みに力を入れている点も特徴の一つです。 参考:富士通株式会社|リスクマネジメント カゴメ株式会社の事例 「野菜の会社」として自然の恵みを最大限に活かし、健康寿命の延伸への貢献を目指すカゴメでは、「食の安全」を中心にさまざまなリスク低減活動を推進しています。 特徴として、全社的なリスクマネジメント(ERM:Enterprise Risk Management)体制に沿った、継続的なリスクマネジメントへの取り組みが挙げられます。 各部門での対応に加え、リスク管理体制の充実を図るため、食品企業として重要視する6つの専門委員会を設置して対応を推進中です。 また、2021年には代表取締役を議長とする「リスクマネジメント統括委員会」を新設しました。 加えて、プライバシーポリシーを制定し、個人情報保護に努めているほか、震災対策知識とカゴメの震災対策をまとめた「カゴメセーフティネット」の導入でクライシスマネジメント強化にも注力中です。 BCPの観点においては、2012年に制定した「カゴメグループ災害対策基本行動計画」、2017年に制定した「BCP初動基準」による各事業所で防災訓練や安否確認訓練を行っており、「事業継続マネジメント(BCM)」の取り組みも進めています。 参考:カゴメ株式会社|さまざまなリスクへの対応 高島屋株式会社の事例 百貨店やショッピングセンターでおなじみの高島屋では、リスクマネジメントとして、社長を委員長とする「高島屋グループCSR委員会」を発足し、グループ全体にリスクマネジメント体勢を構築しています。 また、「高島屋グループリスクマネジメント委員会」では、さまざまなリスクを抽出してマニュアルの作成・整備を行い、予防体制を強化中です。 「危機管理」「倫理」「環境」「IR」といった個別課題に向けて本社の主幹部門が中心になり、関連各部署・企業と連携して的確な対応を行っている点が大きな特徴です。 参考:高島屋株式会社|ガバナンス&リスクマネジメント まとめ 多様化が進む近年、企業を取り巻くリスクには適切に対応していく必要があります。 そのため、リスクマネジメントを理解し、積極的に取り入れて行かなければいけません。 リスクマネジメントには、情報セキュリティや事業継続計画(BCP)、労働安全衛生などがあり、これらを押さえておくことが大切です。 ぜひ、今回紹介した具体的な企業事例を参考にして、リスクマネジメントの導入を検討してみてください。 コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です! 職場のコミュニケーションのズレを解消し、チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2024.10.15
人材育成に効果的な「スモールステップ」とは?概要や原理、取り入れるメリットを紹介!
チームづくり人材育成や部下育成がうまくいかず、何かいい方法がないか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 その場合、目標を細かく分けて達成していく「スモールステップ」を取り入れるのがおすすめです。 そこで今回は、スモールステップの概要や原理、メリットを紹介します。 人材育成について悩んでいる担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 スモールステップの概要 教育分野で活用されていたスモールステップは、現在では大きな目標を達成するための効果的な方法としてさまざまな領域で広く応用されています。 スモールステップの基本的な考え方は、最初から高い目標を掲げるのではなく、目標を細分化し、それぞれの小さな目標を一つずつ達成していくことです。 これにより、長期的で困難な目標も、より管理しやすく達成可能なものとなります。 スモールステップの特徴は、目標達成への道のりを明確にし、各段階での成功体験を積み重ねることができる点です。 小さな成功を重ねることで、自信ややる気が高まり、最終的な目標達成への意欲が維持されます。 また、高すぎる目標設定によるプレッシャーや挫折感を軽減し、着実に前進する感覚を得られることもポイントです。 たとえば、「外国語を習得する」という目標の場合、まずは「毎日5分間その言語を聞く」ことから始め、習慣化されたら「簡単な単語を5つ覚える」というステップに進みます。 さらに「短い文章を作る」「ネイティブな人と短い会話をする」と徐々にレベルアップしていきます。 このように段階的に取り組むことで、最終的な目標である「外国語の習得」がより現実的なものとなり、着実に進歩を感じられるのです。 スモールステップの原理 スモールステップの原理は、アメリカの心理学者バラス・スキナーが提唱した「プログラム学習」にあります。 この原理では、学習過程を細かな段階に分割して学習者が経験する失敗を最小限に抑え、着実な進歩を促すことを目的としています。 各ステップの難易度を徐々に上げていくため、学習意欲を維持しながら複雑な行動や知識の習得が可能です。 このようなスモールステップの原理は、失敗による挫折を防ぎつつ、継続的な成功体験を通じて自信を築き、目標達成への道筋を明確にする効果的な方法論として評価されています。 スモールステップを人材育成に取り入れるメリット スモールステップは、ビジネスにも応用可能な柔軟性の高い手法です。 特に人材育成に取り入れる場合、次のようなメリットがあります。 目標達成の意欲を維持できる 業務に対する洞察力が高まる 指導を行いやすくなる それぞれ解説します。 目標達成の意欲を維持できる スモールステップの大きなメリットは、目標達成への意欲を長期間維持できることです。 大きな目標を掲げると、時に途方もなく感じられて意欲を削がれる場合があります。 そこでスモールステップを用いれば、小さな目標に注力することで着実に前進できます。 また、目標を小分けにするため各段階の難度が下がり、失敗の可能性が減少します。 頻繁な成功体験が得られて、さらなる動機付けとなるのもポイントです。 個々の社員が仕事への意欲を保つことでチーム全体の効率性が向上し、生産性の増大につながると考えられます。 業務に対する洞察力が高まる スモールステップのメリットの一つは、業務に対する洞察力が高まる点です。 小さな目標に焦点を当てることで、社員は自分の長所だけでなく、改善が必要な領域も明確に認識できるようになります。 さらに、最終目標の達成を妨げる可能性がある問題を早期に特定できます。 一見遠回りに思えるかもしれませんが、実際には潜在的な障害を事前に発見し、迅速に対処することができるため、より効率的で確実な目標達成が可能です。 指導を行いやすくなる スモールステップは、管理職にとっても大きなメリットをもたらす手法です。 目標を細分化することで、上司は部下の進捗を頻繁に、かつ具体的に確認できるようになり、タイムリーで的確なフィードバックが可能となります。 また、各ステップでの成果を観察することで強みと弱みを正確に理解し、個々のニーズに合わせた指導が行えます。 部下の成長を目に見える形で確認できるため、上司自身の自信にもつながりやすいです。 まとめ 目標を小さな段階に分割するスモールステップは、人材育成において非常に効果的な手法です。 目標達成への道筋を明確にし、成功体験を積み重ねることで自信を育みます。 また、業務に対する洞察力を高め、問題の早期発見と解決を可能にします。 上司にとっても、より的確な指導と評価ができるようになるため、組織全体の成長と効率性の向上につながるのがメリットです。 人材育成を行う場合、スモールステップの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。