2022.12.13
チームづくり
「コンプライアンス研修をやることになったけど、まず何からしたらいいのだろうか」と悩んでいる方も多いかもしれません。
研修をスムーズに進めるためには、あらかじめしっかり準備をしておくことが重要です。
コンプライアンス研修を実施する場合、どのような準備が必要なのでしょうか。
今回は、コンプライアンス研修を実施するまでの準備について、その流れをわかりやすく解説します。
コンプライアンス研修を準備する際の流れは下記の通りです。
それぞれの段階で行うことについて説明します。
はじめに、コンプライアンス研修を行う目的を明確にしておきましょう。
目的が曖昧なまま準備を進めてしてしまうと、この後に決めるテーマや内容のポイントがブレてしまいます。
前回の記事でも紹介しましたが、研修の目的には主に下記の3つがあります。
新入社員に基本的なルールを教えるためなのか、コンプライアンス違反が起こった後の対応を教えるためなのか、といった実施目的を定めておくことが重要です。
目的を明確にしたら、研修のテーマと内容を決めていきます。
テーマを決める時のポイントとして、さまざまなコンプライアンス違反の事例を参考にすることが挙げられます。
その際は、事例を紹介するだけでなく、実際の業務の際に起こり得るコンプライアンス違反を研修に反映させると良いです。
また、社会的に話題性のあるテーマを取り上げれば、研修に対して興味・関心を持ちやすくなります。
そして研修内容を決める時は、業務や分野ごとにまとめながら行うのがおすすめです。
研修資料も、情報をまとめるように意識して作成すれば、受講者の予習や復習に大いに役立ちます。
次に、研修テーマごとの受講対象者を決めます。
同じテーマの研修を全社員が受ける必要はありません。
経歴や役職、業務内容によって最適な研修は異なるため、テーマごとに受講すべき社員カテゴリーを選択します。
例えば、コンプライアンスの基本や社会のルールがテーマなら新入社員を対象に、またコンプライアンス違反が起きた時の対処法などがテーマなら管理職を対象にするといった具合です。
テーマと内容が決まったら、研修の形式を決めていきます。
コンプライアンス研修の形式には、以下の4つがあります。
それぞれについて説明します。
コンプライアンス研修の一般的な形式として、社内での集合研修があります。
ほとんどの場合、総務や人事の担当者が講師として行うことになり、内容を練ったり、資料を作成したりなどの入念な準備が必要です。
担当者に大きな負担がかかる一方、コストや受講者の手間がかからないといったメリットもあります。
また、社内での集合研修は説明だけのインプット型になりがちですが、アウトプットを適度に取り入れるとスムーズな知識習得が可能になります。
特におすすめなのが、少人数グループで行う、コンプライアンスをテーマとしたディスカッションです。
こういった時間を取り入れることで、研修が活発化するのはもちろん、社員同士のコミュニケーションも図れます。
社内でコンプライアンス研修を実施する場合、専門の講師を呼んで行う形式もあります。
リスクマネジメントに精通した専門家や弁護士などに研修を行ってもらうことで、具体的な経験に基づいたより深い知識が身につきます。
研修全体ではなく、一部の時間を使って話してもらうのもおすすめです。
コストはかかりますが、新鮮かつメリハリのある研修を目指すなら検討の余地があります。
オンラインで行うことで、場所や時間を問わずにコンプライアンス研修の実施が可能です。
リモートワークが定着した現在では、オンライン研修やeラーニング研修も一般的になっています。
コンプライアンス研修が可能なシステムやツールを上手に選んで活用すると良いです。
社外で開催されている研修やセミナーに参加する形式もあります。
社外の人たちとの交流が図れたり、一般的な常識を得やすかったりといったメリットがある反面、自社や担当業務への活用が難しいといったデメリットもあります。
社外でのコンプライアンス研修に参加する際は、活用可能な内容なのかしっかり検討することが大切です。
コンプライアンス研修を準備する際は、目的を明確にしてからテーマ・内容を決め、対象社員と研修形式を決めていくという流れになります。
コンプライアンス研修にはさまざまなテーマや内容があるため、はじめに行う「目的の明確化」が最も重要と言えます。
最後に決めるべき研修形式も、自社に合ったものを選択すると良いでしょう。
何を準備すればいいのか迷っている方は、ぜひ今回の記事を参考にしてみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.04.25
メンターとなる社員の選出基準とは?押さえておくべき5つの基準について解説
チームづくり自社でメンター制度の導入が決まった場合、まずはメンター候補となる社員を選出する必要があります。 しかし、どのように選出すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 メンターに適した社員を選ぶには、選出基準を把握しておくことが大切です。 そこで今回は、メンターとなる社員の選出基準について詳しく解説します。 メンターの選出基準 メンター制度を効果的に運用するには、基準に沿ったメンターの選出が欠かせません。 メンターを選ぶ時の基準は、次の5つです。 傾聴力があるか 忍耐力があるか 信頼関係を築く力があるか 見本になる心構えがあるか 自らも成長する姿勢があるか それぞれ説明します。 傾聴力があるか 傾聴力とは、相手にしっかり向き合って話を聞き、理解する能力のことです。 傾聴力によってメンティの言いたいことをより深く引き出せば、円滑なコミュニケーションが可能です。 そのため、メンターとして適切な支援をするには、傾聴力があるかどうかが大変重要な基準になります。 忍耐力があるか 忍耐力があることもメンターを選出する基準の一つです。 メンティの体調や精神状態、仕事の状況は都度変化するため、それに応じた対応が必要になる場合も多いです。 例えば、メンティの体調がすぐれない時にメンタリングが進まずイライラしたり、自分の仕事が忙しい時に勝手に中止したりすることは避けなければいけません。 メンターには、どんな時でもメンティヘの支援を惜しまない忍耐強さが必要になります。 信頼関係を築く力があるか メンターとメンティは、対等な立場で信頼関係を築いていくことが重要です。 よって、メンティから信頼されるような人物でなければ、メンターとしての役割を果たせないおそれがあります。 基本的なマナーや言葉遣いが身についているのはもちろん、信頼関係を構築できる力が必要だと言えます。 見本になる心構えがあるか メンタリングを通して、メンティはメンターのことを自分のロールモデルとして見るようになります。 そのため、メンティの見本であろうとする心構えを持つことが重要です。 メンタリングには熱心に取り組むのに、見本となることには興味がないというメンターでは、メンティが失望する可能性があります。 メンターの選出の際、必ず面談で確認しておくことをおすすめします。 自らも成長する姿勢があるか メンター自ら成長しようとする姿勢があるかどうかという点も選出基準の一つです。 メンティとの関わりから、学びや気づきを得ることは多いものです。 メンターには、メンティとともに成長しようという謙虚な心を持つことが求められます。 メンティとの相性 上記の基準に当てはまる、メンターに適した社員であっても、メンティとの相性が良くなければメンタリングの効果は見込めません。 そのため、メンターとメンティのマッチングに配慮する必要があります。 特に重要なのが、それぞれの「行動特性」です。 行動特性とは、個人が持つ行動原理やその背景となる考え方のことを指し、アメリカで1970年代に生まれた概念の一つです。 お互いの行動特性が違いすぎることによって相性が合わず、適切なコミュニケーションが取れないといった問題が起こります。 行動特性をもとにしたコミュニケーション理論として有名なのが、「DiSC理論」です。 DiSC理論では、人は行動・思考パターンによって次の4つのタイプに分類されます。 主導型(Dominance) 感化型(influence) 安定型(Steadiness) 慎重型(Conscientiousness) この理論の考え方としては、人の動機や欲求は行動特性に現れ、これら4つの強弱バランスで確認できるというものになります。 例えば、メンターが細かくて正確な傾向を持つ「慎重型」タイプで、メンティがハッキリとして判断が早い傾向を持つ「主導型」タイプだった場合、お互いへのストレスを抱えてしまう可能性が高いかもしれません。 運営側がメンター、メンティの行動特性を把握しておくことで、メンタリングの成功につながりやすくなります。 まとめ メンターには特別なスキルや資格はいりませんが、メンター制度を効果的に運用するには一定の能力が必要です。 選出基準を設定することで、メンターにふさわしい社員の選出が可能になります。 また、お互いの行動特性をふまえた相性も検討しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事で紹介した内容をもとにメンター選出を行い、メンター制度の効果を高めましょう。
2024.03.05
フォロワーシップを実践するには?具体例やポイントを紹介
チームづくり主体性のある人材の育成を検討する場合、どのように実践されているのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 実際に行われている事例やポイントを把握しておくことで、自社に取り入れやすくなります。 そこで今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施におけるポイントを取り上げて解説します。 フォロワーシップの実践例 ここでは、一般的なフォロワーシップで考える実践例を2つご紹介します。 積極的に取り組む フォロワーシップの実践例の一つは、自発的に課題を引き受け、解決策を考えることです。 そうすることで、メンバーにもポジティブな影響を与え、チームをより活動的でエネルギッシュなものに変えられます。 また、自分の意見やアイデアを積極的に共有することは、フォロワーシップの重要な側面です。 反対意見があったり、アイデアが採用されなかったりしても、自分の考えを明確に伝えることが全体の成功につながります。 視野の拡大と柔軟性を心がける フォロワーシップには、完璧を求めず、相手のニーズを理解しようとする姿勢も欠かせません。 視野を広げ、柔軟な考え方をすることも実践に必要です。 自分自身と他人の行動を冷静に検証し、未来を見据えたポジティブな思考で行動することが、チームや会社の成長に貢献します。 フォロワーシップを実践する際のポイント フォロワーシップを実践する際は、次の3つのポイントを押さえておくと良いです。 フォロワーシップタイプを自覚する 研修を実施する コミュニケーション機会を増やす それぞれ解説します。 フォロワーシップタイプを自覚する 一人ひとりがフォロワーシップを発揮するには、「自分がどのタイプなのか」を理解しておくことが大切です。 フォロワーシップのタイプは次の5つです。 模範型フォロワー:模範的かつ理想的なタイプ 孤立型フォロワー:非協力的だが提案力は高いタイプ 順応型フォロワー:協力的で従順なタイプ 消極的フォロワー:消極的で目立たないタイプ 実務型フォロワー:タスク遂行力が高く中立的なタイプ 自身の長所や短所を把握した上で足りない部分を見つけ、工夫して改善することでチームへの貢献度が高まります。 また、チームだけでなく、会社全体への貢献についても考えながら行動するのがポイントです。 例えば、順応型フォロワータイプの場合、与えられたタスクの遂行力は高い一方、「指示待ち人間」の傾向が高いです。 改善案を考えたり、積極的に提案したりすることでチームにとって有益になり、全体の生産性にも寄与します。 研修を実施する フォロワーシップを実践する場合、研修を実施するのも良いです。 フォロワーシップの重要性が学べる研修プログラムを設けて参加してもらうことで理解が深まり、身につけやすくなります。 研修では、一時的に中堅社員に管理職の役割を担当してもらうのも効果的です。 チームの一員としての適切な行動や対応が把握できるため、自身のフォロワーシップの向上につながります。 コミュニケーション機会を増やす コミュニケーション機会を増やすことで、フォロワーシップが実践しやすくなります。 良好な人間関係を築いていれば、建設的な提案はもちろん、批判的な意見も伝えやすくなるからです。 日常的な雑談を通じて、仕事以外の話題でも交流を深めておくことが重要です。 まとめ 今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施する際のポイントを紹介しました。 主体性を育むには、視野の拡大と柔軟性を心がけることが大切です。 ワンネス経営的リーダーシップについては下記で詳しく解説しています。 ぜひこちらもご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0081/
2024.05.22
Z世代を育成するには?育て方のポイントと指導NG例を解説
チームづくり社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。