Column

2024.04.16

新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスについて紹介

前回の記事では、オンボーディングについてその目的やメリットを紹介しました。 オンボーディングの導入を検討する場合は、具体的なオンボーディングの取り組み方も把握しておくことが重要です。 そこで今回は、新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスについて紹介します。 オンボーディングの取り組み方を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 オンボーディングについておさらい 近年、効果的に新入社員を育成するためにオンボーディングを導入する企業が増えています。 「オンボーディング」とは、新入社員が初期の段階で挫折せずに戦力として成長できるようにサポートする手法です。 人材の定着率向上や新入社員の早期戦力化を目的に、速やかに職務や職場環境になじむための育成プログラムとして用いられます。 即戦力化はもちろん、企業への貢献度が高まる、社員の結束が強まる、採用コストの削減といった多くのメリットがあります。 オンボーディングに取り組む際のプロセス 新入社員のオンボーディングに取り組む際のプロセスは、下記の流れで行うのが一般的です。 目標を設定する 計画を立てる 社内に共有する 実行する 見直しと改善を行う それぞれ解説します。 目標を設定する オンボーディングを始めるにあたって、まずは目標設定が必要です。 目標は、「企業文化への適応」と「業務に必要なスキルの習得」の2つの観点から考えるのがおすすめです。 企業文化への適応としては、「企業理念の理解」や「社内の雰囲気になじむこと」などが挙げられます。 新入社員が孤独感を感じず、スムーズに組織に溶け込めるようサポートすることが大切です。 一方、業務スキルの習得に関しては、職種によって目標は異なります。 営業職であれば「商談の成約スキル」、経理職であれば「経費の適切な処理方法」など、各部門で必要とされる能力を身につけてもらうことが目的となります。 新入社員一人ひとりに合わせて最適な内容を設定することが重要です。 計画を立てる 目標達成のための計画を立てる際は、それぞれの特性や個性を考慮し、入社後約1年間のオンボーディングを個別にデザインする必要があります。 初めに「新入社員に目指してほしい姿」を具体的にイメージします。 例えば、次のようなイメージです。 3ヶ月後には、先輩社員と一緒に営業で1件の受注を獲得できるようになる 半年後には、担当の業務をすべて任せられる 1年後には、自分の提案が新しいプロジェクトとして採用される これらに向けて、自然な流れで無理なくステップアップできるプロセスを検討し、期間ごとの目標やスケジュール内容を細かく設定していくとよいです。 また、「この計画が自社の課題解決に貢献できるか」という視点を持つことも忘れてはいけません。 新入社員の成長が会社の発展につながるようなプランニングを心がけましょう。 社内に共有する 策定した計画は、新入社員が配属される部門だけでなく、会社全体で共有することが大切です。 社内で共有することにより、新入社員をサポートする組織的な体制が整えられます。 さらに、関係者から積極的に意見を募ることで、計画をより磨き上げ、完成度の高いものにすることができます。 実行する オンボーディングの計画を新入社員とのミーティングなどで共有した後は、いよいよ実行に移ります。 オンボーディングによって新入社員の早期活躍が期待できますが、半年後や1年後の目標達成のためには、継続的な努力が欠かせません。 新入社員が孤独感を感じることのないよう、コミュニケーションを密に取りながら、必要な知識やスキルの習得をサポートする必要があります。 粘り強く寄り添い、成長を後押ししていくことが重要です。 見直しと改善を行う オンボーディングの内容は、状況の変化に応じて定期的に見直しを行います。 新入社員の成長スピードが予想以上に速い場合は、より高い目標を設定し、さらなる飛躍を促す必要があるかもしれません。 一方、成長のペースが遅い場合は、計画をより細かく分割し、クリアすべきステップを増やすことで着実な成長を支援できます。 オンボーディングの効果を最大限に引き出すためには、PDCAサイクルを回しながら、継続的な改善を図ることが必要です。 まとめ 新入社員のオンボーディングに取り組む際は、プロセスを把握しておくことが重要です。 一般的に、目標設定・計画・社内共有・実行・見直しと改善という流れになり、どの段階においても、一貫したコミュニケーションと個々の新入社員の成長をサポートする環境の整備が重要です。 そうすることでオンボーディングの効果を最大化し、組織全体の成長と発展にも貢献します。 オンボーディングの導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。

2022.03.10

チームのパフォーマンスを最大化するには？

経営者「うちのスタッフは元気がないんですよね」 福永「あら？そうなんですね？」 幹部「元気というか、覇気がないんですよ」 福永「へえ」 ..中略.. 経営者＆幹部「どーしたら明るくなりますかね？」 と、悩みを打ち明けてくださる経営者の皆さま。 多分、暗くて元気がないのはあなたたちです。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 社員は社長の写し鏡 数十社の企業と深く関わりを持ってわかったこと。 それは「子は親を映す鏡」と言われるのと同様に、社員は社長を映す鏡そのものだということです。 パワフルな社長の会社の社員はパワフルだし、おとなしい社長の会社の社員はおとなしいし、賢い社長の会社の社員は賢い。 なぜなら、社長が好ましいと思う人材を採用していくわけですから、ついつい自分の感覚に近い人を集めてしまいます。 特に創業直後はそうなりがちです。 気がつけば幹部の中にまるで社長と同じような感覚の人が最低1人はいるはずです。 そこから組織が大きくなって、ある程度のサイズになった時から、採用が社長の手から離れていくわけですが、やっぱり担当者の中では社長が好む人＝会社が掲げる理想の人を選んでいきます。 さらに、その先に行くと部署や役割に応じて違う能力が必要になりますから、ある程度カラーが変わっては来ます。 しかし、メインストリームにいる属性はおおよそ社長を鏡に映した姿のような人が増えてくるのです。 どれだけ必要な能力を持っていたとしても、自分の嫌いなタイプや苦手なタイプを積極的に採用できる社長はあまりいないということです。 このように「社員のベースの特徴が社長と似てくる」という法則が成立します。 では、さらに踏み込んで「会社の雰囲気」はどうでしょうか。 パワフルな人にも、落ちこんで暗くなる時があったりします。 おとなしい人だって、当たり前ですが明るい笑顔になることがあります。 その統合されたものが「会社の雰囲気」となるわけです。 では、この会社の雰囲気は誰が決めているのか？ お分かりですよね。 社長です。 社長が望む雰囲気に必ずなります。 なぜなら、社員は社長が望むことを叶えたいからです。（いや、そんなことはないです。と思った経営者の方。だとしたら採用から間違えたということになります。） というわけで、明るい雰囲気の会社にしたかったら、まずあなたが明るい雰囲気を望むところから始めないといけません。 そして明るい雰囲気を暗い気持ちで望むことはできませんから、あなたが明るい気持ちになる必要があることがご理解いただけたと思います。 活気と売上はニワトリと卵 と、こんなことを書くと、 「自分は変わりたくないから明るい雰囲気いらない！」 と、いう結論に達しちゃう人もいると思います。 そして、明るい雰囲気と業績は関係ない！ というエビデンスを探したくなると思います。 全く問題ありません。 あなたの好きにすれば良いです。 ただ、間違いないのは、 活気と売上はニワトリと卵の関係性であるということ。 活気がある会社は業績がいいし、業績がいい会社は活気があります。 この状態が、活気があるから業績が良くなるのか、業績がいいから活気が出るのか。 これはどっちが先かはわからないのです。業績と雰囲気の因果関係はわかりません。 しかし、一つだけ検証された事実があります。 それは働いている人、個人のパフォーマンスは明るい雰囲気の方が発揮されやすいということです。 そして、もう一つ明るい雰囲気が良い理由があります。 それは採用です。 3000名以上の会社員に聞きました。 明るい雰囲気と暗い雰囲気の職場。どっちがいいですか？ 明るい雰囲気が良い。と答える方が１００％です。 葬儀屋の社員さんも明るい雰囲気がいいと言っていましたので相当間違いないです。 ですから、「明るい雰囲気の職場で働きたい」という社員ニーズには応えていくべきではないでしょうか。 100点は無理でも100％はできる 「そうは言っても私は根が暗いんです」 わかりました。 わかりましたから、自分で呪いを掛けるのをやめてください。笑。 そんなあなたに私が尊敬する人の言葉を贈ります。 「１００点は無理かもしれん。でもMAXなら出せるやろ」松本人志 放送局というラジオでの発言のようです。 ネットで見つけて 「まじでそう」 と、首がちぎれるぐらい頷きました。 あなたの明るさの絶対値は知りません。 しかし、あなたが明るい職場、明るい雰囲気の会社にしたい。 という、思いが伝わるかどうか？の話なんです。 しかも、全くコストのかからない施策です。 やらない理由がありません。 100点は無理でも100％はできるはずです。 まとめ 職場のメンバーの一人一人が「明るい雰囲気を作ることが自分にも責任があることだ。」と気づくことって大事な一歩めです。 改めて考えてみれば社会とはそういうことですよね。 自分の行動がどう繋がるかは見えにくい。 しかし、その集合体こそがコミュニティの空気です。 そんな気づきをもたらすために、私たちができること。 それが、今日 1日を明るい挨拶から始めることなんだと思います。 すぐにできる取り組みです。ぜひ実行していってください。 強いチームづくりのヒントになれば幸いです。 コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です！ チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます！ 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら！チャンネル登録お願いします！ワンネス経営®︎公式Youtube

2022.08.16

離職率の改善に必要な対策とは？若手人材の定着を図るためのヒントを解説

「最近、社員の離職率が気になっている」 「若手社員が定着しない」 このような現状に、悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。 せっかく雇用した優秀な人材が離職しないためにも、しっかりとした対策が必要です。 本記事では、社員の離職についての課題や背景、リスクを解説した上で、いくつかの施策を提案します。 企業が抱える離職に関する課題と背景 人口減少による人材確保が難しくなっている現状から、企業にとって離職に関する課題が浮き彫りになっています。そのため、離職率を下げるにはどのような課題があるのか知っておくことが重要です。 そもそも離職率とは、企業で就業している全従業員数に対して、一定期間のうちに退職した人員数を表す割合を指します。 働きやすさを示す一つの指標となるため、離職率を下げることは企業にとって必要不可欠な取り組みだといえるでしょう。 企業が抱えやすい離職に関する課題や社会的な背景について考えていきます。 離職に関する課題 高い離職率には原因があるため、離職に関係すると思われる課題を提示すると良いでしょう。 企業が抱えることが多い離職に関する課題として、主に以下の4つが挙げられます。 給与が上がらない、長時間労働が多いなど、労働条件についての不満が出やすい業績が不透明で、企業や自分の将来に不安を感じやすいハラスメントなど、人間関係にストレスを感じている社員が多い企業内の業務が限定されていて選択肢が少なく、やりがいを持ちにくい 離職率について対策を講じるなら、このような課題を明確化する必要があります。 離職に関する背景 離職に関する社会背景として最も重要なのが、人口減少による人材確保の難しさです。 また、離職率の高さには、昨今の労働状況が原因となっている面もあるでしょう。 昨今、終身雇用の崩壊で転職のハードルが下がり、企業からの人材流出が顕著になっています。 加えて、とくに新卒社員など若手の定着率が低いといった現状があります。 大学を卒業して1年以内に離職する新卒社員は10％以上といわれており、入職者全体に比べて新入社員の離職率は高い傾向です。 若手は企業からの需要が高く、転職が比較的しやすい点も定着しない理由だといえます。 社員の離職により発生するリスク それでは、社員が離職することでどのようなリスクがあるのでしょうか。 社員の離職により発生するリスクとして、下記の3つが考えられます。 多大なコストがかかる他の社員の負担が増える企業のイメージが低下する それぞれ以下で詳しく解説します。 多大なコストがかかる 人材雇用には、お金や手間など多大なコストがかかります。 採用や育成にかけたコストの損失はもちろん、新たな人材の補填にもコストがかかるため、人材の流出は企業にとって大きなリスクとなります。 とくに、ノウハウや経験を身に付けた優秀な人材の離職は、コスト面だけでなく、企業力の低下にもつながりがちです。 企業活動が鈍化するおそれがあるため、気をつける必要があるでしょう。 他の社員の負担が増える 社員が離職する場合、離職者の担当業務を他の社員がカバーしなければならないケースも出てきます。 社員の負担が増加することで、企業の生産性や質が低下する可能性があるでしょう。 さらに、不満を感じた社員が次々に離職するといった負の連鎖も起こりかねません。 企業のイメージが低下する 社員の離職率は数字で表されるため、どのような理由があっても、高い離職率である限り企業のイメージは低下してしまいます。 離職率が高い企業に対して積極的に就職を望む人は少なく、必然的に採用難易度は高くなるといえます。 労働環境の変化で転職のハードルが低くなりつつあることにも起因し、イメージが良くない企業の採用難易度はこれからも高まる傾向です。 離職防止のための施策 では、社員の離職を防ぐにはどのような施策を行う必要があるでしょうか。 離職防止のための施策として、主に以下の3つが挙げられます。 コミュニケーションの活性化を図る適切な評価制度を設ける研修制度を整備する それぞれ詳しく解説していきます。 コミュニケーションの活性化を図る 社内コミュニケーションの活性化は、離職防止に最適な提案の一つです。 社員同士の相互理解と良好な人間関係の構築を目標に、さまざまな施策を打ち出していきましょう。 たとえば、社内イベントの実施や社員交流のためのブログ・SNSなどの導入などが候補になります。 ただし、一方的に施策を行っても社員のニーズと合わなければ効果が上がりません。 ニーズを調べたり、効果がなければ他の施策に替えたりといった取り組みが大切です。 適切な評価制度を設ける 正当な評価をされることによって、社員のモチベーションや企業への愛着心が向上します。 そのためにも、客観的で透明性の高い評価制度が必要になるでしょう。 上司の好き嫌いが反映されるような評価制度は、社員が不平不満を抱く要因になりがちです。 適切な評価制度やしくみを設けることで、離職率を下げることが実現できます。 研修制度を整備する とくに若手人材を定着させるには、研修やワークショップなど学びの機会を多く設けることが重要です。 研修を活用すれば、スキルアップやリーダー育成につながります。 社内の他部門の社員や他企業の社員との交流によってそれぞれの意識が高まり、人材の定着にも効果があります。 また、若手だけでなく、中間管理職クラスのマネジメントスキル不足を補うために、マネジメント研修を実施することも効果的です。 マネジメント研修を行うことで、上司と部下との関係が良好になったという例もあります。 まとめ 社員の離職率、中でも若手社員の離職率の高さは企業にとって大きな痛手になります。 社員の流出を食い止めるには、コミュニケーションの活性化や適切な評価制度・研修制度の整備など、さまざまな施策に取り組む必要があります。 離職率を下げることでリスクを抑制し、企業を強靭化させていきましょう。 人材育成の課題を解決するために 人材育成や採用・離職に関する課題は簡単に解決できるものではありません。ただ社員の不満を埋めればいいということではなく、企業と社員がお互いを理解し協力し合える関係性が必要になります。 ワンネス経営®︎の公式LINEでは相互理解を深め強いチームになるためのポイントを発信しています。今すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！