2023.02.14
チームづくり
社内研修を検討するにあたり、研修体系の構築方法について知っておきたいという方は多いのではないでしょうか。
社内研修にはどのような種類があるのか、また進め方の手順を知っておくことで、スムーズな導入が可能です。
今回は、社内研修の種類を紹介し、企画・設計方法といった進め方を詳しく解説します。
社内研修にはいくつかの種類がありますが、目的に合わせた選択をすることで高い効果が見込まれます。
主な種類として挙げられるのは、下記の3つです。
それぞれ解説していきます。
「OJT(On the job training)」とは、実際に業務を進めながら行う研修のことです。
「現場研修」や「職場研修」とも言い、職種別の研修としてよく使われています。
上司からのフィードバックはもちろん、疑問点が出た時や何か起こった際、すぐにその場で確認・修正できる点がOJTの大きな特徴です。
それぞれの目標やスキルに合わせた実地教育を行うため、業務に必要なスキルや経験が身につき、そのまま仕事につなげることができます。
「Off-JT(Off the job training)」とは、業務に関連する知識や技術を習得する、いわゆる「集合研修」のことです。
基本的に社内研修を担当する社員が企画・運営する形になりますが、内容によっては外部の講師に依頼する場合もあります。
主に「新人社員研修」や「管理職研修」といった階層別、あるいは専門的な職種別に分かれて行うケースが多く、「座学研修」、「ワークショップ」、「eラーニング」など研修形態もさまざまです。
短期間で多人数が一度に習得できる点がOff-JTのメリットと言えます。
「SD(Self development)」は「自己啓発」とも言われ、受講者本人が自身の意思で取り組む学びのことを指します。
SDは個人で行うものですが、業務に関連した内容などの場合は、企業が費用を負担して能力向上のバックアップをするケースも多いです。
個人が興味関心を持っている研修を自発的に受講するため、高い学習意欲が長続きする点がメリットと言えます。
次に、具体的な社内研修の進め方として、企画や設計の方法を解説します。
まずは、下記の4段階で進めていくことがおすすめです。
それぞれ説明します。
上層部や管理職をはじめ、社員一人ひとりから現状のニーズや課題をヒアリングします。
その上で、「社員に足りない知識やスキル」や「社員が身につけるべき能力」を分析していきます。
また、職種や役職によって異なるニーズや課題があるか、といった観点も重要です。
ヒアリングで課題を集めたり分析したりすることは、社内研修の対象者やコンテンツ内容を決めるために欠かせない作業です。
なるべく多くの社員から協力してもらうことが大切になります。
次に、対象者を見据えた上で、該当する社内研修の「目標」を設定します。
目標は、結果を振り返る際に必要となるため、できるだけ具体的で明確なものにすると良いです。
例えば、達成や測定が可能か、実施期限はどのくらいか、といった点まで設定しておくことをおすすめします。
目標を決めたら、達成するための計画を立てる段階に入ります。
まずは、研修テーマや研修内容、研修種類を決め、下記のような計画の詳細を詰めていきます。
また、社内研修を外部に依頼する場合は、プログラム内容の確認や講師の選定、予算・日程調整なども決めておきましょう。
続けて、社内研修の運用ルールも作成しておきます。
基本的な運用ルールとして、「担当責任者」「研修の告知方法」「スケジュールや予算の管理方法」「フォローアップの方法」などを決めると良いです。
社内研修を体系的に継続して行うため、必ずあらかじめ組み立てておくことが重要です。
社内研修には、OJTやOff-JT、SDといった種類があり、目的に応じた選択が効果的です。
行う際は、まずヒアリングで課題やニーズを分析し、それをもとに目標や計画を立てていきます。
今回紹介した社内研修の種類や進め方を参考にして、導入を検討してみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.06.28
リーダー育成が難しい理由とは?企業が抱える課題とポイントを解説
チームづくり「先を見据えて、次世代リーダーの育成に着手したい」 「なかなか次世代リーダーが育たない」 「社内の体制を考えるとリーダー育成へ注力が難しい」 企業の成長には、次世代リーダーを輩出していくことが肝要です。しかし、いざリーダー育成となると人選や時間の確保、教育体制の構築などさまざまな障壁が立ちはだかります。 また、「リーダーになりたい」と考えている人材が少ないケースがあり、体制を整える以前の問題もあるようです。 そこで本記事では、そもそもリーダーになりたくないと思っている理由に注目し、リーダーの定義を踏まえた上で、リーダー育成の課題やポイントを解説していきます。 リーダー育成に悩む企業が抱える課題 皆さんはリーダーと聞くとどんなことをイメージするでしょうか。 「みんなを引っ張る存在」 「指導する立場」 といったポジティブなイメージや 「責任が重そう」 「大変そう」 「押しつけられたくないもの」 といったネガティブなイメージもあるかもしれません。 最近では、そもそもリーダーになることへの意欲自体が低下しているようです。 いくら企業側が育てたいと思っていても、次世代のリーダーになりたいという若手が育っていないことも大きな悩みなのではないでしょうか。 さらに、近年の若手人材の採用難や社内調整の難しさといったことも影響して、次世代リーダーの育成に課題を感じている企業は少なくありません。 HR総研が2021年10月に発表した『人事の課題とキャリアに関する調査』においても、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ面」での課題について、「次世代リーダー育成」が最多(65%)となっていることから、企業においてリーダー育成は課題意識の高い項目になっていることが分かります。 参考:HR総研|人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【人事の課題編】 リーダー育成における企業の課題として挙げられるのは、主に以下の2点です。 リーダー育成のための体制が整っていない経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている それぞれ以下で詳しく解説します。 リーダー育成のための体制が整っていない リーダーを育成するには、適切な指導や制度が整っていなければなりません。 リーダー育成には、経営に関する知識やマネジメントをはじめ、多くのことを学び知識を得ていくため、長い時間が必要なものですが、現場のたたき上げを教育方針としている企業では、次世代のリーダーが育たない状況になりやすい傾向があります。 経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている リーダー育成の間は周囲の理解を得て、協力を仰ぐ必要があります。 しかし、活躍中の人材を利益を生み出す現場から切り離すことにもなるため、現場にかかる負担や利益に影響が出ることを懸念し、リーダー育成の優先順位が低くなり、後回しになってしまうケースもあります。 世界一わかりやすいリーダーの定義 ここで再確認したいのは、リーダーの定義です。 リーダーについては、さまざまな定義や解釈で捉えられることがありますが、 ワンネス経営では、リーダーを「みんながよくなるための意志決定する人」と定義します。 決して、みんなが満足する意志決定をする人ではないことがポイントです。 メンバーが他責でリーダーに寄りかかっている状態では、リーダーは本来の機能を果たすことができません。 では、リーダーが本来の機能を果たすためにはどのようにすればよいのか。 その答えはリーダーシップに隠されています。 リーダーシップの本来の意味は、「一歩踏み出すことで周りにいい影響を及ぼすリーダーではない人も持っている力」です。 そのため、「リーダーシップを発揮する」とは、本当はリーダーだけでなく、メンバーも組織を動かす一員として主体的になっていることを指します。 つまり、リーダーが機能している状態とは、リーダーシップが発揮できている状態ということです。 リーダー育成で押えておくべきポイント リーダー育成を実施するにあたり、押えておくべきポイントが2つあります。 目的とゴールを設定する選抜基準を定める それぞれ具体的に解説していきます。 目的とゴールを設定する リーダー育成には、育成の目的と目指すべきゴールを明確にしておくことが不可欠です。 そのために、企業側がリーダーに求めるのはどういった人材か、どのような活躍を期待するかといった、条件や要素を洗い出しておきましょう。 目的とゴールが明確になることで、リーダー候補者自身が目指す働き方と企業が求める人材像を改めて考えるきっかけになります。 選抜基準を定める リーダーの選抜基準には、実務能力や客観的な評価だけではなく、仕事に対する意欲といった将来的なポテンシャルまで盛り込むことが重要です。 明確な基準が定まっていないと、担当者の忖度が入ってしまう場合もあることも否めません。そのような事態を防ぐためにも、事前に明確な選抜基準を定めておきましょう。 選抜方法は、所属部門の長からの推薦が一般的ですが、複数の担当者が人材をリストアップし、徐々に絞り込む「ロングリスト・ショートリスト方式」という方法もあります。 まとめ 今回は、リーダーの定義から、多くの企業が抱えるリーダー育成の課題と押えておくべきポイントまで解説しました。 リーダー育成を考える上で、置き去りになりがちなのが「そもそもリーダーとは何か」という根本的な部分になるかと思います。 この記事を読んで頂いた方の中には、リーダーの定義を「一人で全員を引っ張っていく存在」と思われていた方もいるかもしれません。 もちろん正しい意志決定ができるリーダーは不可欠ですが、リーダーだけでは組織は上手く機能しないのです。 ワンネス経営では、「私が変わるとチームが変わる」を合言葉にしています。 社内のメンバーの一人ひとりがここをしっかり理解し行動できている組織になれば、もっと前向きにリーダー育成に取り組めるようになるでしょう。 リーダー育成やチームビルディングの課題を解決する為に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2023.09.19
プロセスマネジメントを効果的に導入するには?企業事例や失敗例を紹介!
チームづくりプロセスマネジメントの効果的な導入を検討する場合、具体例を把握しておくことも重要です。 「実際の事例として、どのようなものがあるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 今回は、プロセスマネジメントの2つの企業事例と失敗例を取り上げて解説していきます。 プロセスマネジメントの企業事例 ここでは、プロセスマネジメントを実際に行っている企業の事例を2つ紹介します。 ロイヤルホテル 大阪府に本社を置くロイヤルホテルは、1935年の開業以来、国賓・皇室など国内外の顧客を迎えるホテルとして、感動と満足の追求を主軸とする経営を実践しています。 現在、「リーガロイヤルホテル(大阪)」を中心に、全国13のホテルを運営中です。 ロイヤルホテルでは「5S運動」の徹底を行い、作業品質向上のための業務プロセス改善を行いました。 整理、整頓、清掃、清潔、しつけの「5S」によって業務に必要なものを絞り、作業スピードが17%向上(平均値)したそうです。 また、職場環境が整うことで導線確保や作業効率アップはもちろん、ES(従業員満足度)も向上したと発表されています。 近年では基幹システムの更改を契機に、ホテルの主要業務プロセスの可視化にも取り組み、グループ全体の業務改革と標準化を図っています。 ANA(全日本空輸) ANA(全日本空輸)では、さまざまな業務プロセス改革を行っています。 例えば、2012年4月から業務にタブレットPC(iPad)を導入し、客室乗務員、パイロット、整備士、空港係員にそれぞれ配布することで職場環境のペーパーレス化を実現しました。 これにより、紙資源による約4億円の経費削減を成功させています。 また、iPadには各種業務に必要な情報やマニュアルが入っており、いつでもどこでも検索できることで、現場でのきめ細かなサービスにつなげています。 さらに、荷物預かり業務ができるAIロボットと自動機を導入・活用することで、カウンター人員を約70%削減、乗客の待ち時間を最大80%削減しました。 数々の業務プロセス改革を行ってきたANAですが、「事業本質を侵さない改革を行う」ことを重要視して推進を図っている点が大きな特徴です。 エアライン業界の事業本質は「安全」です。 顧客・パイロット・乗務員・整備士・空港係員などの安全性を侵害してしまうような改革では、ビジネスそのものが破綻するおそれがあります。 そのため、芯の通った信念のもとで業務プロセス改革を進めているということです。 プロセスマネジメントの失敗例 プロセスマネジメントの失敗例としてよくあるのが、下記の2点です。 事業本質や目的、実情が理解されていない 全社的な導入から始めてしまう それぞれ解説します。 事業本質や目的、実情が理解されていない 事業本質を理解しないまま進めるプロセスマネジメントは、失敗する可能性が高いです。 上記で紹介したANAの「安全性を侵害する改革は行わない」という事例のように、本質を理解したプロセスマネジメントを行うことが重要です。 また、何がプロセスマネジメントの目的なのか、どこに向かうのかが共有されていないと、メンバーは細かい判断を行えないものです。 そのため、計画から実行に至るまで、メンバーとの密なコミュニケーションを保つ必要があります。 加えて、初めから理想だけを追い求めても、現実の結果には結びつきません。 経営層がしっかり関与し、現場の実情を考慮したプロセスマネジメント計画を立てることが大切です。 全社的な導入から始めてしまう 失敗例として多いのが、最初から全社的にプロセスマネジメントを導入してしまうことです。 プロセスマネジメントは、一つの業務においても、入念な課題把握や解決策の立案、実現と評価・改善を繰り返す必要があります。 規模が大きいほど効果が大きいと思われがちですが、いきなり全社的に取り入れても効率的かつ最適化された業務プロセスの改善にはつながりません。 まずは、優先度や状況に応じて改善すべき業務プロセスを決定し、慎重に実践することで継続的な成果が上げられます。 まとめ プロセスマネジメントは、さまざまな企業で取り入れられていますが、事業本質や目的、実情を明確にしておくことで成功につながりやすいと言えます。 また、一つの業務プロセスから慎重に改善していくことも重要です。 ぜひ、今回ご紹介した2つの企業事例と失敗例を参考に、プロセスマネジメントの効果的な導入を図りましょう。
2024.10.03
人を育てられるリーダーとは?定義や向いている人・向いていない人の特徴を紹介
チームづくり人材育成をすすめるには、人を育てることができるリーダーの存在が欠かせません。 そのため、人を育てられるリーダーの特徴を知っておくことが重要です。 今回は、リーダーの定義について解説し、リーダーに向いている人、向いていない人の特徴を紹介します。 適した人材をリーダーに抜擢したいと考えている担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 リーダーの定義 リーダーとは、チームにおいて重要な意思決定を行う立場にある人物を指します。 通常、チームには1人のリーダーが存在します。 リーダーの役割として、チームが進むべき方向性を定めたり、全体の士気を高めたり、状況を把握したりするなどがありますが、優秀な人材を育成することもその中の一つです。 リーダーは、各メンバーの強みや専門性を正確に理解し、それぞれに応じた課題・目標を提示する必要があります。 また、継続的な評価とアドバイスを通じて、一人ひとりの成長をサポートしていくことが大切です。 リーダーに向いている人とは リーダーに向いている人の特徴は、次の3つです。 優れたコミュニケーション能力を持っている 鋭い洞察力と迅速な決断力を兼ね備えている 前向きな姿勢や行動力、責任感がある それぞれ解説します。 優れたコミュニケーション能力を持っている リーダーに向いている人は優れたコミュニケーション能力を持っています。 自身の考えを明確に伝えるだけでなく、部下の声に耳を傾け、その意見を尊重する姿勢を持っていることが重要です。 活発な意見交換を促進し、チーム内に開かれた対話の文化を築くことで、メンバー一人ひとりの潜在能力を引き出します。 さらに、この双方向のコミュニケーションは、チームの結束力を高め、創造的な問題解決につながります。 リーダーのコミュニケーションスキルは、職場の雰囲気を良好に保ち、生産性の向上にも大きく寄与するのです。 鋭い洞察力と迅速な決断力を兼ね備えている 常に広い視野を持ち、チーム全体の状況を的確に把握する能力を持っていることもリーダーに向いている人の特徴です。 それぞれのメンバーの業務進捗や負荷を見極め、プロジェクト全体の方向性が正しいかを判断します。 問題が発生した際には、その原因を特定し、効果的な解決策を導き出す洞察力が求められます。 さらに、状況に応じて迅速かつ適切な決断を下す能力も不可欠です。 このような判断力と決断力はチームを成功に導くリーダーの重要な資質であり、メンバーの信頼を得る要因となります。 前向きな姿勢や行動力、責任感がある リーダーに向いている人は、言葉だけでなく行動で示すことの重要性を理解しています。 そのため、自ら率先して行動し、チームの模範となる姿勢を持っています。 また、失敗を恐れず挑戦する勇気と、失敗した際にはその責任を引き受ける強い責任感も必要です。 常に前向きな姿勢を維持し、困難な状況でもポジティブな展望を示すことで、チーム全体の士気を高めます。 さらに、自己研鑽に励み、学んだことをチームに還元する姿勢も、リーダーとして欠かせない要素です。 このような行動力と責任感、そして学ぶ姿勢が、組織の成長を導きます。 リーダーに向いていない人とは 一方、リーダーに向いていない人の特徴は、下記の3つです。 決断力がなく明確な指示を出せない 独断専行で他者の意見を聞かない 責任逃れをして功績・地位にこだわる それぞれ解説します。 決断力がなく明確な指示を出せない 迅速な判断が求められる場面で時間がかかったり、曖昧な指示を出したりすると、チーム全体の効率を低下させてしまいます。 このような態度は部下に不安を与え、信頼関係を損なう原因となりがちです。 さらに、自信のなさが伝わることでチームの士気が低下し、重要な局面での致命的なミスにつながる可能性があります。 リーダーには、状況を的確に把握し、明確な方向性を示す能力が不可欠と言えます。 独断専行で他者の意見を聞かない すべての業務を一人で抱え込む傾向があるのも、リーダーとして不適切な特徴の一つです。 このような行動は、チームメンバーの成長機会を奪うだけでなく、「信頼されていない」という不信感を生み出します。 また、常に自分の意見が正しいと思い込んで、他者の意見に耳を傾けない姿勢も問題です。 多様な視点を取り入れることができず、状況把握が遅れてしまうからです。 チームの力を最大限に引き出し、メンバー全員の意見を尊重しながら最適な解決策を見出す必要があります。 責任逃れをして功績・地位にこだわる リーダーに不向きな人の特徴として、責任逃れをしがちな点が挙げられます。 失敗や問題が発生した際に、その責任を部下に押し付けるような行動は、チームの信頼関係を著しく損ないます。 また、個人の功績や地位にこだわり過ぎる姿勢も、組織の健全な発展を妨げる原因です。 リーダーには、メンバーの成長を支援し、共に目標に向かって成長を続けるという意識を持つことが求められます。 まとめ 人材育成のポイントは、チームを導く適切なリーダーの存在にあります。 優れたリーダーは、的確なコミュニケーション、鋭い洞察力、迅速な決断力、そして強い責任感を持ち、メンバーの潜在能力を最大限に引き出します。 ぜひ、今回の記事を参考にして、適した人材をリーダーに抜擢してみてはいかがでしょうか。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。