「従業員幸福度」は、従業員の仕事満足度を測る指標です。
近年、働き方の多様化によってそれぞれの仕事への期待も変化している中、従業員の幸福度向上に取り組む企業が増えています。
そのため、「従業員幸福度を上げて働きやすい組織づくりをしたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。
今回は、従業員幸福度の概要について解説し、従業員満足度との違いや従業員幸福度の重要性についても紹介します。
従業員幸福度を上げたいと考えている企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。
従業員幸福度の概要
従業員幸福度は、従業員の満足感や充実感を数値化した指標です。
「Employee Happiness」の頭文字を取って「EH」とも呼ばれ、この指標を活用することで従業員の仕事に対する思いを理解し、改善が必要な領域の特定が可能です。
近年の働き方の多様化に伴い、給与や労働時間だけでなく、職場環境や福利厚生、キャリアアップの機会なども、幸福度に影響を与える要因として注目されています。
また、海外ではすでに多くの企業で採用されており、従業員幸福度の向上が企業の業績アップや離職率低下につながることが明らかになっています。
従業員幸福度の向上は仕事面だけでなく、個人の生活全体にも良い影響を与えるため、企業と従業員双方にとって有益な取り組みです。
さらに、従業員幸福度は組織の健全性を示す重要な指標でもあり、今後の企業経営において欠かせない要素となります。
従業員満足度との違い
従業員幸福度と似ている言葉に「従業員満足度」（Employee Satisfaction、ES）があります。
従業員満足度は主に労働環境の充実度を評価する指標で、給与・労働時間・福利厚生・職場環境などに対する従業員の満足度を数値化したものです。
日本企業でも従業員満足度の向上に取り組む例は多く、比較的なじみのある概念です。
一方、従業員幸福度は働く人の「働きがい」に焦点を当てています。
働きがいのポイントは、たとえば次のようなものです。
- 自身の仕事が公平に評価され、適切な対価やポジションを得られているか
- 仕事を通じて、達成感や成長を実感できているか
- 職場で意見が尊重され、安全な人間関係が構築できているか
また、従業員満足度が企業主導でコントロールできる「働きやすさ」を測る指標であるのに対し、従業員幸福度は従業員一人ひとりが主導権を握り、その定義や判断基準も異なるのが大きな違いです。
従業員満足度の向上が必ずしも従業員幸福度の向上につながらないという点もポイントになります。
たとえば、給与や労働時間といった直接的な待遇を改善しても、業務内容に意義を見出せなかったり、やりがいを感じられなかったりすれば、幸福度は向上しません。
理想的なのは、従業員幸福度と従業員満足度がバランス良く支え合う状態だといえます。
従業員幸福度の重要性
従業員幸福度の重要性として、次の3つが挙げられます。
- 強みと弱みの再認識
- イノベーションや生産性の促進
- 離職率の低下
それぞれ解説します。
強みと弱みの再認識
従業員幸福度の測定は、従業員の日常的な幸福状態を理解する上で非常に有効です。
これによって、企業は自社の強みと弱みを再認識し、業務効率の向上につながる改善点を見出せます。
従業員の不満や課題を正確に把握して解決することで、長期的な視点での働きやすさの追求が可能となり、結果として企業の収益性最適化にも役立ちます。
イノベーションや生産性の促進
従業員幸福度の向上は、イノベーションや生産性の促進にも大きく貢献します。
仕事にやりがいを感じる従業員は、より前向きな姿勢で業務に取り組み、新しいアイデアを生み出す可能性が高まります。
また、心から満足して働ける環境は雰囲気も良く、従業員の生産性を自然に向上させるものです。
離職率の低下
従業員幸福度の高い職場では離職率が低下し、新入社員の定着率も上がる傾向があります。
これは人材育成のコスト削減や組織知識の蓄積につながる重要なポイントです。
まとめ
従業員幸福度は、単なる労働環境の充実度を超えて、従業員の「働きがい」を反映する重要な指標です。
この指標を活用することで、企業は業務効率の向上、イノベーションの促進、生産性の向上、離職率の低下などの利点を得られます。
従業員の幸福の追求は、個人の利益だけでなく、企業全体の成長と競争力強化にもつながります。
多様化する働き方の中で、従業員幸福度の向上は企業の成功に不可欠であり、働きやすい職場環境の構築が求められているといえるでしょう。
