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2023.12.12

越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説

越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。

2023.01.17

リスクマネジメントとは？企業を取り巻くリスクや必要性、類似用語を紹介！

近年、社会環境の急速な変化に伴って、リスクマネジメントの重要性を認識する機会が増えています。 リスクを組織的に管理するため、リスクマネジメントにしっかり取り組みたいと考えている方も多いのではないでしょうか。 リスクマネジメントの基本を押さえておくことで、自社での活用を検討しやすくなるはずです。 今回の記事では、企業を取り巻くリスクについて紹介し、リスクマネジメントの必要性と類似用語との違いを解説します。 リスクマネジメントの概要と企業を取り巻くリスク 「リスクマネジメント」とは、経営を行う上で不利益になり得るリスクを組織的に管理し、損失の回避もしくは最小限に抑えることを指します。 もともとはアメリカの保険理論で、危険や危機を意味する「risk（リスク）」と、経営や管理、統御といった意味の「management（マネジメント）」を合わせた言葉です。 ただし、企業における「リスク」には、統計学的な「潜在的に起こり得る可能性」という意味合いが含まれます。 これは、国際標準化機構（ISO）で定められた国際的なガイドラインにおいて、リスクを「目的に対する不確実性の影響（Effect of uncertainty on objectives）」と定義していることからも明白です。 参考：「ISO31000：2009, Risk management」– Principles and guidelines 例えば、製造業の場合、商品を販売する市場や原料の市場は不確実性が高いものですが、事前に調査・分析を行っておくことである程度の影響予測ができます。 こういった事前の予測でリスクを回避したり低減したり、時にはリスクを取り、前に進む判断を行ったりすることが、企業におけるリスクマネジメントです。 企業を取り巻くリスクとしては他にも、売上減少やコンプライアンス違反、情報漏洩、製品不良による事故などがあり、さまざまな不確実性の影響検討が重要となります。 リスクマネジメントの必要性 従来より、企業が意思決定する際はリスクマネジメントを伴うケースがほとんどでした。 近年では多くの企業で業務のアウトソーシング化が進んでおり、外注先が営業停止した場合の連鎖的影響や品質問題といったリスクが顕在しています。 また、社会情勢や環境、価値観が変化したことでリスクが多様化しているため、それらに対応していかなければ最悪の場合、経営が悪化する可能性があります。 企業がリスクマネジメントの必要性をしっかり認識し、積極的に実施していくことが重要です。 リスクマネジメントの実施を認証するものとして、Pマーク（プライバシーマーク）やISMS（ISO27001）があるので、必要に応じて検討されることをおすすめします。 リスクマネジメントの類似用語 類似用語との違いを知っておくと、リスクマネジメントが理解しやすくなります。 リスクマネジメントと類似した言葉は、下記の3つです。 クライシスマネジメント リスクアセスメント リスクヘッジ それぞれについて解説していきます。 クライシスマネジメント 「クライシスマネジメント」とは、危機的状況は必ず発生するものという前提にもとづき、ある程度の機能不全が起こることを覚悟の上で行う対応を指します。 つまり、危機的状況を引き起こさないためにどう予防するか検討する「事前策」のリスクマネジメントに対し、クライシスマネジメントは危機が起きた後にどう対処するか検討する「事後策」です。 ただし、リスクマネジメントには事前策と事後策の両方の意味があり、クライシスマネジメントはリスクマネジメントの一部、という考え方もあります。 テロや自然災害、ウィルスといった想定を凌駕する事案の発生が相次ぎ、リスクを上回るより重大な対応という意味でもクライシスマネジメントは大きな注目を集めています。 リスクアセスメント 「リスクアセスメント」は、リスクマネジメントに類似した言葉の一つです。 「アセスメント」は、英語の「assessment」が語源で、「人やものごとを客観的に分析・評価すること」を意味します。 リスクマネジメントは、リスクの特定から分析・評価・対処までを含んだ全般的なリスク対応を指しますが、リスクアセスメントは特定から分析・評価までのプロセスを指しています。 つまり、リスクアセスメントのプロセスには、「対処」は入りません。 リスクマネジメントの中にリスクアセスメントがあると理解しておくとよいです。 リスクヘッジ 「リスクヘッジ」とは、主に金融取引で使われる言葉で、起こり得るリスクの程度を予測し、対応できる体制を取って備えることを指します。 ビジネスにおいて使われる場合、危険を予測し、それを避けるための対策を講じる、といった意味があり、リスクマネジメントとほぼ同義になりますが、リスクマネジメントは「企業における危機管理」のことです。 ビジネスシーン全般が背景の「リスクヘッジ」と、企業を背景とした「リスクマネジメント」との違いになります。 まとめ 企業を取り巻くリスクは年々多様化しており、リスクマネジメントの必要性も高まってきています。 あらかじめリスクマネジメントについて知っておくことで、リスクを組織的に管理することが可能になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、リスクマネジメントの本格的な取り組みを検討してみてください。

2022.09.06

最近注目の研修手法「ブレンディッドラーニング」とは？

現在導入している自社研修に効果が感じられず、どのような研修を行うべきか困っている方も多いのではないでしょうか。 研修の効果を高めるためには、新たな研修手法の取り入れも検討したいものです。 近年、「ブレンディッドラーニング」という研修手法が注目されており、その有効性について見聞きすることも増えてきました。 ブレンディッドラーニングは自社研修に活用できる可能性が高いため、あらかじめ詳しく知っておくと良いです。 今回の記事では、ブレンディッドラーニングはどのような手法なのか、特徴やメリット、実施する際の注意点などをご紹介します。 ブレンディッドラーニングの特徴　 ブレンディッドラーニングは、英語で「Blended Learning」 と表記されるように、さまざまな学習方法をブレンドした研修手法です。 それぞれの学習方法のメリットは活かし、デメリットは他の方法でカバーすることによって、効果の高い研修を効率的に実現できる点が特徴です。 主な学習方法として以下の5つが挙げられます。 eラーニング動画コンテンツ集合学習（講義）集合学習（議論）OJT ブレンディッドラーニングでは上記のような複数の学習方法を組み合わせて行いますが、効果を得るためにはそれらの組み合わせ方が重要です。 例えば、基本的なケースとして、eラーニングや動画コンテンツで基礎的な内容を学んだ後、集合学習でアウトプットする、といった組み合わせが挙げられます。 これは、eラーニングなどの個別学習では疑問点が解決できないことが多いため、必要に応じて集合学習に方法を切り替え、学習効果を高める狙いがあります。 また、研修の段階に応じて、アウトプットの段階から再度インプットの段階に戻って学び、より高度な応用・実践につなげるケースも、能力開発の観点から大変理想的です。 ブレンディッドラーニングのメリット ブレンディッドラーニングの導入は、研修を実施する企業・参加者双方にとってメリットがあります。 どのようなメリットがあるのか、企業側と参加者側それぞれについてご紹介します。 企業側の場合 ブレンディッドラーニングを導入する企業側の大きなメリットとして、経費削減が挙げられます。 集合研修のみで研修を行う場合、座学から実践まで全ての内容を扱う必要があるため、研修期間や規模を大きくせざるを得ません。 その点、ブレンディッドラーニングであれば、必要最小限の期間・規模で集合研修が行えるため、会場費や交通費、宿泊費、資料の印刷費などのコスト削減が可能になります。 また、座学のパートをeラーニングなどで行うことで、参加者の知識習得度の一元管理が可能です。 あらかじめどこまで習得できているか把握しておけば、レベルに見合った効果的な集合研修が実施できます。 参加者側の場合 ブレンディッドラーニングを取り入れ、集合研修の実施期間が短くなることによって、参加者側にもさまざまなメリットが生まれます。 日程の都合が合いやすくなるのはもちろん、遠方から参加する場合は移動の手間も省けるなど、参加への負担が軽減されます。 集合研修で初めから研修を行う場合、参加者によっては「全く理解できない」「すでに知っていて時間の無駄」といったケースもあります。 しかし、eラーニングなどで全員が基礎知識を身につけた状態での集合研修なら、ほぼ同じレベルから学び合える点もメリットになります。 ブレンディッドラーニングを実施する際の注意点　 ブレンディッドラーニングを実施する際に注意したい点の一つとして、それぞれの学習方法の内容に一貫性を持たせることが挙げられます。 例えば、eラーニングとその後に行う集合研修のテーマが異なったもので内容も連動していない場合、研修そのものが散漫になり学習効果が低下します。 集合研修においてあるテーマでディスカッションを行うなら、それに必要な知識をeラーニングの内容に入れておくなど、一貫性のある研修内容に構成しておくことが重要です。 また、事前学習の期限を設定することも注意するポイントになります。 集合研修でグループ演習を行う場合、eラーニングなどの事前学習を修了していない参加者がいると、知識の理解度の違いからディスカッションがうまくいかない可能性があります。 よって、集合研修の参加者は、研修前に事前学習を修了しておかなければなりません。 集合研修につながる事前学習については、期限を設定して管理を徹底しておく必要があります。 まとめ ブレンディッドラーニングは、複数の学習方法を組み合わせて研修の効果を高める手法です。 eラーニングで事前学習、集合研修で実践など、ブレンディッドラーニングはオンラインと対面のそれぞれのメリットを取り入れた研修手法ともいえます。 経費削減といったメリットも大きいことから検討の余地がありますが、ブレンディッドラーニングに適した研修を企画・設計し、主体的に進めてこそ効果が得られるはずです。 生産性の高いチーム作りのためにも、ブレンディッドラーニングを取り入れて一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や１on１面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら！チャンネル登録お願いします！ワンネス経営®︎公式Youtube