Column

2023.05.02

メンター制度の企業事例を紹介！組織強化のための取り組みとは？

近年、企業の競争力強化において人材育成が重要視されており、メンター制度が大きな関心を集めています。 しかし、メンター制度について把握し、導入を検討しているものの、具体的にどうすればいいのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、実際にメンター制度を取り入れて成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 メンター制度のおさらい メンター制度は、先輩社員が部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 若手社員の定着率向上に役立つのはもちろん、自律を促したり、組織を活性化させたりといったメリットもあります。 また、メンターとなる社員の成長が見込まれることから、組織全体の生産性向上にもつながります。 株式会社資生堂 化粧品などでおなじみの「資生堂」は、創業以来、「人」を価値創造の源泉ととらえ、「PEOPLE FIRST（ピープル・ファースト）」という言葉として表してきました。 企業使命である「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（美の力でよりよい世界を）」の実現においても人財はきわめて重要な資源であり、「多様なプロフェッショナル人財」が活躍してこそ、価値創造につながるとしています。 外部環境の変化に柔軟に対応していくためにも、個の力を高めて組織力を引き上げ、また全員が「多様なプロフェッショナル人財」となる組織の確立が重要と考えられている点が大きな特徴です。 資生堂が行っているメンター制度は、若手社員がエグゼクティブオフィサーや部門長のメンターとなって意見交換する「リバースメンタリング」で、2017年から2021年にかけて累計684名の社員が参加しています。 リバースメンタリングは、IT領域でベテランにノウハウを広げたり、社内の交流を活性化したりといった目的がありますが、特に上司がマネジメントされる気持ちを理解することで指導・育成のスキルアップにつながるというメリットが大きいです。 また、女性役員と女性社員が直接キャリア開発について対話するメンタリングプログラム「Speak Jam」も実施しており、2020年から2021年にかけて累計117名が受講しています。 世代を超えた対話により、異なる価値観を尊重できるフラットな組織風土が実現していると言えます。 参考：多様なプロフェッショナル人財｜資生堂の価値創造｜資生堂 トヨタ自動車株式会社 世界的な自動車メーカー「トヨタ」では、意欲ある人材へ学びと挑戦の機会を提供することで、教えられる文化の醸成やつなげる・つながる力の向上を目指しています。 そのための育成プログラムとして代表的なのが、役割遂行に必要な知識・スキルの習得を目的とした必須教育「役割教育」です。 役割教育にはさまざまなものがありますが、新卒新入社員に向けた研修としては、「プレゼン演習」や「部署研修」、「海外研修」、「技術研修」などが挙げられます。 これら1年間の研修を通して会社や事業についての理解を深め、社内外に多くの接点を持ち、配属後の業務に備えられる仕組みとなっています。 また、それに付随し、新入社員を会社全体で受け入れる取り組みとして「メンター制度」を実施しています。 先輩社員がメンターとなり、新入社員が会社内に自分の居場所を作れるよう適切な支援を行っています。 参考：人材育成｜TCの働き方｜TOYOTA 富国生命保険相互会社 「富国生命保険相互会社」は「フコク生命」として有名な生命保険会社です。 「お客さま基点」を価値観とし、「社会への貢献」や職員一人ひとりが働きがいを持てるような「自己実現」も経営理念に掲げています。 総合職の研修制度として、年次ごとの研修とメンター制度などを設けているのが特徴で、新しく主任に昇格した4年目の職員を対象にメンター制度を活用した人材育成実習を実施しています。 年間を通して、新入職員のメンター（相談役）を務め、さまざまな悩みごとなどについてアドバイスしながら、自らも大きく成長することが可能です。 また、所属を超えたネットワークを構築し、人が人を育てる風土を醸成することも大きな目的となっています。 結果として、新入社員の成長や社員間のネットワークづくりが実現しており、メンターの成長にもつながっているということです。 参考：新卒採用情報｜フコク生命 まとめ メンター制度を導入することで成果を得ている3つの企業例を紹介しました。 いずれも大きな企業の事例ですが、参考にできる部分も多いはずです。 今回紹介した事例をもとに、メンター制度の導入を具体的に検討してみてはいかがでしょうか。

2023.12.12

越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説

越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。

2022.09.06

最近注目の研修手法「ブレンディッドラーニング」とは？

現在導入している自社研修に効果が感じられず、どのような研修を行うべきか困っている方も多いのではないでしょうか。 研修の効果を高めるためには、新たな研修手法の取り入れも検討したいものです。 近年、「ブレンディッドラーニング」という研修手法が注目されており、その有効性について見聞きすることも増えてきました。 ブレンディッドラーニングは自社研修に活用できる可能性が高いため、あらかじめ詳しく知っておくと良いです。 今回の記事では、ブレンディッドラーニングはどのような手法なのか、特徴やメリット、実施する際の注意点などをご紹介します。 ブレンディッドラーニングの特徴　 ブレンディッドラーニングは、英語で「Blended Learning」 と表記されるように、さまざまな学習方法をブレンドした研修手法です。 それぞれの学習方法のメリットは活かし、デメリットは他の方法でカバーすることによって、効果の高い研修を効率的に実現できる点が特徴です。 主な学習方法として以下の5つが挙げられます。 eラーニング動画コンテンツ集合学習（講義）集合学習（議論）OJT ブレンディッドラーニングでは上記のような複数の学習方法を組み合わせて行いますが、効果を得るためにはそれらの組み合わせ方が重要です。 例えば、基本的なケースとして、eラーニングや動画コンテンツで基礎的な内容を学んだ後、集合学習でアウトプットする、といった組み合わせが挙げられます。 これは、eラーニングなどの個別学習では疑問点が解決できないことが多いため、必要に応じて集合学習に方法を切り替え、学習効果を高める狙いがあります。 また、研修の段階に応じて、アウトプットの段階から再度インプットの段階に戻って学び、より高度な応用・実践につなげるケースも、能力開発の観点から大変理想的です。 ブレンディッドラーニングのメリット ブレンディッドラーニングの導入は、研修を実施する企業・参加者双方にとってメリットがあります。 どのようなメリットがあるのか、企業側と参加者側それぞれについてご紹介します。 企業側の場合 ブレンディッドラーニングを導入する企業側の大きなメリットとして、経費削減が挙げられます。 集合研修のみで研修を行う場合、座学から実践まで全ての内容を扱う必要があるため、研修期間や規模を大きくせざるを得ません。 その点、ブレンディッドラーニングであれば、必要最小限の期間・規模で集合研修が行えるため、会場費や交通費、宿泊費、資料の印刷費などのコスト削減が可能になります。 また、座学のパートをeラーニングなどで行うことで、参加者の知識習得度の一元管理が可能です。 あらかじめどこまで習得できているか把握しておけば、レベルに見合った効果的な集合研修が実施できます。 参加者側の場合 ブレンディッドラーニングを取り入れ、集合研修の実施期間が短くなることによって、参加者側にもさまざまなメリットが生まれます。 日程の都合が合いやすくなるのはもちろん、遠方から参加する場合は移動の手間も省けるなど、参加への負担が軽減されます。 集合研修で初めから研修を行う場合、参加者によっては「全く理解できない」「すでに知っていて時間の無駄」といったケースもあります。 しかし、eラーニングなどで全員が基礎知識を身につけた状態での集合研修なら、ほぼ同じレベルから学び合える点もメリットになります。 ブレンディッドラーニングを実施する際の注意点　 ブレンディッドラーニングを実施する際に注意したい点の一つとして、それぞれの学習方法の内容に一貫性を持たせることが挙げられます。 例えば、eラーニングとその後に行う集合研修のテーマが異なったもので内容も連動していない場合、研修そのものが散漫になり学習効果が低下します。 集合研修においてあるテーマでディスカッションを行うなら、それに必要な知識をeラーニングの内容に入れておくなど、一貫性のある研修内容に構成しておくことが重要です。 また、事前学習の期限を設定することも注意するポイントになります。 集合研修でグループ演習を行う場合、eラーニングなどの事前学習を修了していない参加者がいると、知識の理解度の違いからディスカッションがうまくいかない可能性があります。 よって、集合研修の参加者は、研修前に事前学習を修了しておかなければなりません。 集合研修につながる事前学習については、期限を設定して管理を徹底しておく必要があります。 まとめ ブレンディッドラーニングは、複数の学習方法を組み合わせて研修の効果を高める手法です。 eラーニングで事前学習、集合研修で実践など、ブレンディッドラーニングはオンラインと対面のそれぞれのメリットを取り入れた研修手法ともいえます。 経費削減といったメリットも大きいことから検討の余地がありますが、ブレンディッドラーニングに適した研修を企画・設計し、主体的に進めてこそ効果が得られるはずです。 生産性の高いチーム作りのためにも、ブレンディッドラーニングを取り入れて一歩上の人材育成を目指してみてはいかがでしょうか。 インナーブランディングの強化によって成果をあげるワンネス経営®︎ 弊社が行うワンネス経営®のプログラムは、研修や１on１面談などのアプローチを通して、インナーブランディングを強化し企業が求める成果を達成していくプログラムです。 チームメンバーが主体性を持つことで自走するチームを築き上げます。 公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら！チャンネル登録お願いします！ワンネス経営®︎公式Youtube