社員に生じる「リアリティショック」は、適切な対策を取らないと、企業にとってもさまざまな悪影響を及ぼす可能性があります。
リアリティショックについて「どのようなタイミングで起こりやすいのか」「どう対策すればいいのか知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。
今回の記事では、リアリティショックが起こりやすいタイミングについて解説し、企業ができる3つの対策を紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
リアリティショックが起こりやすいタイミング
リアリティショックは、人間関係や仕事内容などにおいて、理想と現実との間に大きな隔たりがあることで発生します。
リアリティショックが起こりやすいタイミングとして挙げられるのは、次の3つです。
- 入社して配属された後
- 異動や昇進の後
- 復職した後
それぞれ解説します。
入社して配属された後
リアリティショックが起こりやすいタイミングとして、社員が入社後、担当部署に配属されたときが挙げられます。
入社前に抱いていた仕事に対する期待と現実の業務内容とのギャップに直面しやすいからです。
特に新卒社員の場合、自分の持つ能力や専門性が十分に発揮できずに理想としていた仕事ではないと感じ、意欲や推進力が減退してしまうことがあります。
例えば、企画立案を任されると思っていたのに実際には雑務が中心だったりすると、リアリティショックを感じやすくなります。
また、求められる能力や知識と自分が現時点で備えている力との差を認識したり、周囲の同僚の高い能力を目の当たりにしたりしたときも、リアリティショックが起こりやすいです。
仕事の遂行や目標達成に対する自信が揺らぐことで、新入社員の自己効力感が低下してしまいます。
異動や昇進の後
人事異動によって所属部署が変わったり、昇進によって今までの業務内容や責任が変化したりすると、環境の変化が生じます。
こういった状況下では、これまで積み上げてきた自分の能力やスキルを十分に生かせなくなることも多く、リアリティショックの発生につながりやすいです。
復職した後
病気治療や育児のために長期間会社を休んで復職する際は、休職前に担当していた役割や立場が変更されている可能性があります。
また、休職中に組織のメンバーや環境自体が変化していることもよく見られるケースです。
復職後は、生活リズムと仕事の感覚を取り戻す必要がありますが、業務内容や役割、人間関係までもが大きく変わっていると、新しい環境への適応に時間がかかります。
休職前と同じように仕事を進められない状況に陥り、リアリティショックが起こりやすくなるため、注意が必要です。
企業ができる3つの対策
企業は、リアリティショックが発生しないよう対策を講じる必要があります。
リアリティショックを防ぐために企業ができる対策は、下記の3つです。
- 配属のミスマッチを防ぐ
- 多角的なサポート体制を整備する
- 定期的な研修と復職支援の実施
それぞれ解説します。
配属のミスマッチを防ぐ
仕事内容のギャップを防ぐには、配属のミスマッチを未然に防ぐことが重要です。
新卒採用では、インターンシップなどを実施し、職場の実態を体験してもらうのが効果的です。
また、人事異動の際には、事前に社内インターンシップや社内留学で他部署の業務を経験してもらい、配属後のギャップを減らすことでリアリティショックを緩和できます。
多角的なサポート体制を整備する
配属のミスマッチがなくても、仕事をしていく上ではさまざまなギャップが出てくるものです。
リアリティショックは、気軽に相談できる人がいることで防げる可能性があります。
直属の上司・先輩社員が業務指導を行い、メンターがメンタル面やキャリア形成などの幅広いサポートを実施するなど、全体で支援できる体制を整えることが重要です。
定期的な研修と復職支援の実施
入社後の研修だけでなく、3ヶ月後、半年後、1年後など定期的にフォローアップ研修を実施することで、不安や悩みの把握がしやすくなります。
また、長期休職から復職する社員には、復職支援プランを実施し、業務内容を再確認することも有効です。
研修や支援プランを通じて、リアリティショックを抱える社員に共感しながら適切な対策を講じる必要があります。
まとめ
リアリティショックは、入社後の配属時や異動・昇進時、復職時など、環境変化のタイミングで起こりやすいです。
そのため、配属のミスマッチ防止や多角的なサポート体制の整備、定期的な研修と復職支援の実施といった対策を講じることで、社員のリアリティショックを緩和できます。
企業へのリスクを軽減するためにも、リアリティショックが起こりやすいタイミングを把握し、有効な対策の検討をしておくことをおすすめします。
