Column

2024.10.22

スモールステップの使い方とは？ビジネスに取り入れる際の注意点や具体例も紹介

スモールステップは、目標を細かなステップに分けて達成していく方法です。 人材育成や部下育成にスモールステップを取り入れる場合、具体的な使い方などを把握しておくとスムーズに進みます。 今回は、スモールステップの使い方について解説し、注意点や具体例も紹介します。 スモールステップをビジネスとして自社に取り入れたい担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 スモールステップの使い方 スモールステップの使い方は、下記の通りです。 目標の設定 やるべきことの細分化 ステップの実践 それぞれ解説します。 目標の設定 まず、明確な最終目標を定めることから始めます。 この目標は、達成したい成果を具体的に表現したものです。 たとえば、「1年以内に月間売上を10%増加させる」や「半年で新規顧客を20社獲得する」といった形で、数値や期限を含めて設定します。 目標は少し高めに設定しても構いません。 これにより、チーム全体の方向性が定まります。 やるべきことの細分化 次に、設定した目標を達成するために必要な作業を細かく分解します。 この過程では、チームメンバーの能力や経験を考慮しながら、各ステップを無理なく実行できる大きさに調整するのがポイントです。 たとえば、「新規顧客獲得」という目標であれば、「見込み客リストの作成」「営業資料の準備」「電話でのアポイント取得」など、具体的で管理しやすい作業に分けていきます。 スモールステップでは、各ステップの難易度を徐々に上げていくことが重要です。 そのため、一つのステップの難易度が高い場合、さらに細分化して達成しやすくするのがおすすめです。 ステップの実践 最後に、細分化したステップを一つずつ着実に実行していきます。 初期のステップは比較的容易に達成できるはずです。 これによりチームに成功体験を積ませ、自信をつけさせることができます。 また、各ステップの達成時に小さな報酬を用意したり、進捗状況を可視化してチーム内で共有し、全員の意識を高めたりするのも良い方法です。 さらに、定期的に進捗を確認し、必要に応じて計画を調整することも重要です。 過程を記録に残しておけば、将来の計画立案や改善に活用できます。 スモールステップを取り入れる際の注意点 ここでは、スモールステップを取り入れる際の2つの注意点を取り上げて解説します。 目標の細分化には注意が必要 目標を細分化する際は、慎重に行う必要があります。 大きな目標を小さな達成可能なステップに分解する場合、過度に細かく分けすぎると達成までのプロセスが増えてしまったり、全体がつかみにくくなったりします。 そのため、適切な粒度で目標を分割するのがポイントです。 たとえば、「新製品の開発」という目標を細分化する場合、「アイデア出し」「市場調査」「設計」「プロトタイプ作成」などの段階に分けるのは効果的ですが、細かく分割しすぎると全体の見通しが失われるおそれがあります。 また、各ステップが具体的で実行可能な行動を示していることを確認する必要があります。 曖昧な表現や抽象的な目標では、チームメンバーが何をすべきか理解できず、進捗が滞る可能性があるためです。 目標の細分化は、全体の目的を見失わず、かつ実践的な行動指針となるバランスを保つことが重要です。 目標達成には時間がかかりやすい スモールステップを取り入れると、目標達成までの道のりが長くなる傾向があります。 大きな目標を多くの小さなステップに分割することで、全体のプロセスが増えるためです。 そのため、十分な時間的余裕を持って計画を立て、定期的に目標の妥当性を見直すことが重要です。 同時に、長期的な視点で成果を評価し、短期的な結果にとらわれすぎないよう注意する必要があります。 スモールステップの具体例 スモールステップの具体例を2つ取り上げて解説します。 売上目標の達成 売上目標の達成にスモールステップを活用することができます。 たとえば、「年間売上1億円」という目標があるとします。 これを直接達成しようとすると圧倒されてしまう可能性があるため、まず月単位の目標に分割し、月間850万円の売上目標を設定します。 さらに、この月間目標を達成するための具体的なアクションに落とし込みます。 「週に5件の新規顧客訪問」「毎日3回のSNS投稿によるブランド認知度向上」「月に1回の既存顧客向けセミナー開催」などです。 これらの小さな目標を一つずつ達成していくことで、徐々に大きな目標に近づいていきます。 スケジュール管理の指導 スケジュール管理が苦手な社員を指導する場合も、スモールステップが効果的です。 まず、デジタルカレンダーの使用を勧め、毎朝15分間、スケジュールを確認する習慣をつけさせます。 次に、タスクの優先順位付けを教え、重要度と緊急度に基づいて仕事を分類する練習をします。 各タスクにかかる時間を予測し、実際の時間と比べる習慣も身につけさせるとよいです。 また、週に一度、短い振り返りの時間を設けて改善点を見つけます。 これらの小さな段階を順に実践することで、徐々にスケジュール管理能力が向上します。 まとめ スモールステップは、大きな目標を小さな達成可能なタスクに分解し、段階的に実行していく効果的な方法です。 ビジネスに取り入れる際は、適切な目標設定と細分化、着実な実践が重要です。 ただし、過度な細分化や時間管理には注意する必要があります。 売上目標の達成や社員のスキル向上など、スモールステップはさまざまな場面で活用できます。 ぜひ、自社にスモールステップを取り入れてみてはいかがでしょうか。

2022.05.12

ドラッカーから学ぶマネジメントの基本｜現代にも通じるヒントを探る

「マネジメント力を向上させる」と当たり前のように耳にするけど具体的に何をするのか分からない… マネジメントはどんな組織・企業においても大事な要素でありますが、一方で、言葉の定義や実行のために必要なポイントは、あまり理解されていない場合が多いかもしれません。 そこで、本記事では、「マネジメントの父」と称されるアメリカの経営学者P．F．ドラッカーの言葉からマネジメントの基本をご紹介していきます。 ドラッカーが提唱する考え方は現代の組織づくりにおいても重要なヒントになるでしょう。 ビジネスにおけるマネジメントの定義とは もともとマネジメント（management）は、「経営」や「管理」、「経営力」という意味を持ちますが、ビジネスにおいてのマネジメントとは、「経営管理」や「組織運営」などを指します。 具体的には、企業が組織の成果を上げるためにヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源を活用し、リスク管理の下、目標の達成を目指すことです。 このマネジメントの概念は、ドラッカーの著書『マネジメント』の中で提唱されたものです。 ドラッカーは、2010年頃大ヒットした書籍『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』略して「もしドラ」で興味を持った方も多いのではないでしょうか。 ドラッカーが定義する「マネジメント」と「マネージャー」とは ドラッカーは著書の中で「マネジメント」と「マネージャー」を以下のように定義しています。 マネジメント：「組織に成果を上げさせるための道具・機能・機関」マネージャー：「組織の成果に責任を持つ人物」 マネジメントは、組織の成果を最大化するための要素で、マネージャーは組織の目標達成に責任を持つため、的確なマネジメント力が求められているのです。 企業において管理職がここでいう「マネージャー」の役割を担うわけですが、意義を取り違えてしまっているケースも多く見受けられます。 以下の記事で詳しく解説しておりますので、ぜひ参考になさってください。 参考記事： https://flapsplan.co.jp/blog0087/ マネジメントが持つ役割について マネジメントの大きな役割は、組織の成果を最大化するため、「目標・案件・プロセス」を管理し、設定した目標を達成するために組織を運営することにあります。 また、組織は、社会や個人と相互に関係し合うことで成り立ちます。この相関関係の中でマネジメントは組織を機能させるために不可欠なものです。 そのうえでマネジメントが求められている役割として、ドラッカーは以下の3つの考え方を提示しています。 組織が果たすべきミッションを達成する組織で働く人を活かす社会に貢献する これらは、現代の企業が取り組むべき課題として注目されている「ミッション・ビジョン・バリュー」や「パーパス」と言い換えることができます。 マネジメントの実行に必要なスキル マネジメントは「組織の成果を最大化」するための手段ですが、マネジメントを実行するために必要なスキルについて、ドラッカーは以下の4つを提示しています。 意思決定のスキルコミュニケーションのスキル管理のスキル分析のスキル　　　　　 これらは、マネジメントの遂行者であるマネージャーにとって、職務を行う上で何が求められるのかを知るヒントとなるでしょう。 それぞれ以下でご説明します。 意思決定のスキル マネジメントにおける「意思決定」を行う際は、全員の意見が一致すればいいとは限りません。 ドラッカーは意思決定について 意思決定における第一の原則は、意見の対立を見ないときには決定を行わないことである としています。 より良い決断には、多様な意見が出ることで見解が対立したり、さまざまな案が挙げられたりする中で選び抜いた意思決定が求められます。 また、多様な意見や複数の選択肢が出てこないときは、意思決定自体を見送る決断も必要になります。 さらに、マネージャーには、組織の目標に沿った明確なビジョンが求められます。方針や判断基準がブレてしまうと部下に不信感を与え、組織を統率する力も弱まってしまうことにもつながります。 コミュニケーションのスキル 複数人が働く組織で仕事をするため、コミュニケーションを図ることは不可欠です。 ドラッカーはコミュニケーションについて コミュニケーションとは、知覚であり、期待であり、欲求であり、情報法ではない。 と定義しています。 同じ目標に向かって仕事を進めるには、チーム内の認識をひとつにしていくことが重要です。マネージャーは組織全体の目標を掲げ、向かう方向を示すことで、部下に自分の考えを理解してもらう必要があります。 また、ドラッカー曰く コミュニケーションで最も大切なことは、相手が語らない部分を聞くことである。 とも。 コミュニケーションは一方的なものではなく双方向に形成されるものであることを意識しておきましょう。相手の意見を傾聴し、相互理解を深めることがポイントです。 管理のスキル 人を束ね、仕事で成果を出していくためには、管理のスキルも重要です。 目標の達成に向けて、生産性を高めるために組織を適切に機能させる必要があります。 一人ひとりに適切な役割・仕事を割り当て、それぞれが得意な分野で力を発揮することが理想的な形ですが、そのためには、「評価測定」を行い、定期的に評価・フィードバックをすることが有効です。 部下の理想や目的、欲求、ニーズをきちんと評価し、評価に対する具体策を管理することが、組織の一人ひとりが自らの位置付けや役割を理解していくことにつながります。 分析のスキル ドラッカー曰く、マネジメントには長期・短期の「時間軸での視点」で動くことも重要であるとしています。 そのため、経験値や勘のみに頼り無闇に動くのではなく、長期的な目標も見据えて客観的な視点から検証し、行動していかなければなりません。 そこで役立つのが、分析のスキルです。 組織の成果を最大化するためにはヒト・モノ・カネ・情報の経営資源を活用し、これまで蓄積されてきた情報や知恵、技術などから、リスクの分析および管理が必要です。 まとめ 今回は、ドラッカーから学ぶマネジメントの基本と題し、現代にも通じるヒントを探っていきました。 ドラッカーは著書『マネジメント』の中で「マネジメントのほとんどがあらゆる資源のうち、人が最も活用されず能力も開発されていないことを知っている。だが、現実には、人のマネジメントに関するアプローチのほとんどが、人を資源としてではなく、問題、雑事、費用として扱っている」と指摘しています。 現代の企業が抱える問題に通じるような言葉は、ドラッカーの時代からその宿題は課されたままになっているように感じます。 重要な資源である人にフォーカスした経営ができる企業は、組織に所属する人たちの自己実現の場をちゃんと与えることができるため、組織の一人ひとりが「自分ゴト」として仕事に取り組む主体的な組織へと成長できるでしょう。 そこで働く人がそれぞれ自信を持っているところは結束が強く、同じ目標に向かって一人ひとりが自分の役割に応じて動くため推進力が大きくなります。 結果的に、社会へ企業の存在意義を示し、企業が持続的に発展していけるようになるのではないでしょうか。 コミュニケーションの課題を解決するにはワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 立場や経験の違いから、同じことを話していても解釈が異なってしまいコミュニケーションが複雑になってしまう。 そんな時、どんなことに注意するべきなのか？ すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube

2022.11.22

アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールおすすめ3選

前回、アダプティブラーニングの概要についてお伝えしました。 アダプティブラーニングは教育現場で推進されていますが、企業の人材育成に活用することも可能です。 アダプティブラーニングを導入しようとする場合、「そもそもどのようなサービスやツールがあるのか」「自社に合ったものを探したい」と思っている方も多いかもしれません。 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめを厳選してご紹介します。 企業で活用できるアダプティブラーニングのサービス・ツール アダプティブラーニングは教育現場で広く採用されているため、システムやツールも基本的に教育機関用のものがほとんどで、企業向けに特化したものはそれほど多くありません。 ただし、教育機関用でもコンテンツを用意すれば利用可能だったり、日本企業に最適なシステムやツールも登場したりしており、少しずつ選べる範囲が広がってきています。 その中でも特におすすめなのが下記の3つになります。 Knewton Cerego Core Learn それぞれについて説明していきます。 Knewton 2008年に創立された「Knewton」は、アダプティブラーニングのパイオニア的存在です。 「学習者一人ひとりに最適な学習を」をスローガンに、世界中のトップクラスの教育関連企業や教育機関と数多く提携しており、東京にもオフィスがあります。 Knewtonでは、本人の目標や学習履歴、他の学習者の学習行動データ、人間の学習の仕組みに関する数十年にわたって行われた研究をもとに、独自のアダプティブラーニングシステムを提供しています。 このシステムの利用で、学習者が主体的に定めた目標の達成に向けて、それぞれの理解度や進捗度を把握し、一人ひとりにふさわしい学習ステップへと導くことができます。 教育全般に適用できるのはもちろん、さまざまな教科・科目や年齢層に対応できる柔軟性と拡張性が特徴です。 また、Knewtonは、アダプティブラーニング技術を実装した法人向けAPIプラットフォームを提供しています。 企業のパートナーは、自社のLMSやデジタルサービスとこのプラットフォームを接続することで、運営している学習サービス・コンテンツにアダプティブラーニングの導入が可能です。 参考：Knewton Cerego 「Cerego（セレゴ）」は、サンフランシスコに拠点を置くCerego社が開発したアダプティブラーニングのシステムです。 脳科学や認知心理学の研究結果など、学習科学の原理を利用した「記憶定着に特化した学習システム」という点が大きな特徴となっています。 エビングハウスの忘却曲線や分散型学習に、学習者それぞれのパフォーマンスを加えた独自アルゴリズムによって、記憶の定着と知識の蓄積が実現できます。 高度で豊富なアイテムテンプレートの中からコンテンツを作成でき、デザインやカスタマイズなどができるオーサリング環境も実装されているため、天文学から看護学まであらゆる学習コンテンツの構築が可能です。 また、学習者の進捗追跡、現状把握を含めた管理と計測がリアルタイムでできる他、あらゆるモバイルデバイスで、いつでもどこでもアクセスして学習ができます。 導入実績も増えてきている、今注目したいアダプティブラーニングシステムの一つです。 参考：Cerego Core Learn 「Core Learn（コア・ラーン）」は、印刷会社大手の凸版印刷が2017年に開発した、企業向けの完全習得型eラーニング・学習管理システムです。 学習者に合わせたスピードのeラーニングで業務に必要な知識を理解し、記憶に定着させることによって完全習得を目指します。 類題がランダムに出題されることで答えの丸暗記では解けないといった仕組みや忘却曲線理論に基づいた反復学習機能が、このシステムの特徴です。 企業が保有しているオリジナルコンテンツ（研修）のデジタル化はもちろん、「金融系」や「情報セキュリティ系」などプリセットコンテンツの利用も可能です。 当初は、金融機関向けに特化していましたが、現在では業種を問わずさまざまな企業に取り入れられ、100社以上の導入実績があります。 参考：企業向け完全習得型eラーニング「コア・ラーン」｜TOPPAN EDUCATION まとめ 今回は、アダプティブラーニングの企業向けサービス・ツールのおすすめ3つを紹介しました。 実際に取り入れられそうなサービスやツールは見つかったでしょうか。 教育機関用のものが多いアダプティブラーニングのサービス・ツールですが、企業に活用できるものや企業に特化したものもあり、徐々に浸透してきています。 ぜひ、自社に合ったサービス・ツールを検討してアダプティブラーニングを導入し、人材育成に活用していきましょう。