Column

2023.03.28

コア人材とは？役割や育成するメリット、取り組みのポイントについて解説

近年、ビジネス環境のスピード化や効率化に伴い、企業を支える人材候補の確保・育成が重要な課題となっています。 今後の企業成長を目指し、自社の中で中核を担うような「コア人材」の育成を考えている方も多いのではないでしょうか。 この場合、コア人材とはどのような人材を指すのか、またどのような役割があるのかといった点をしっかり把握しておくことが重要です。 今回は、コア人材について紹介するとともに、その役割や育成するメリット、取り組みのポイントについても解説します。 コア人材とは 「コア人材」とは、企業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす人材のことを指します。 コア人材は、知識やスキルが高いだけでなく、リーダーシップやコミュニケーション力、問題解決能力など、組織運営に不可欠な能力を兼ね備えている点が特徴です。 企業のビジョンや目標に対して主体的に取り組み、周囲を巻き込んで業績向上に貢献することが求められる、高レベルの人材と言うこともできます。 コア人材の役割 コア人材には、それぞれの企業によってさまざまな役割があります。 ここでは、企業の成長プロセスに沿ったコア人材の一般的な役割を紹介していきます。 立ち上げ期 企業が立ち上がったばかりの時期は、枠組みがほとんど整備されていない状態です。 そのため、経営トップのもとで社員全員が経営的視点を持って働くことが求められます。 どんなことでも主体的に取り組み、自分で考えて行動できることがコア人材の役割になります。 成長期 事業が急速に拡大し、売上や利益が大幅に増加する成長期は、業務の進め方も標準化・システム化が進み、さらなる拡大に向かっている段階です。 この時期では、組織の一員として周囲と連携しながら動くことがコア人材の役割です。 組織力の強化に貢献することが、成長期に求められる最も重要な資質と言えます。 多角化期 競合の増加や市場の変化によって、既存の事業展開だけでは企業の成長に限界が来る可能性があります。 そのため、新規事業の立ち上げといった多角化を行うことで、収益の改善や新規市場への参入などが可能です。 この時期では、現状を正確に分析し、今後の進路を見極めることがコア人材の役割です。 変化期 事業を続ける上では、既存の枠組みをリセットして新しい枠組みを構築する必要も出てきます。 この段階においては、斬新なアイディアを積極的に提案したり、周囲を説得して巻き込んだりすることがコア人材の役割です。 変化や失敗を恐れないチャレンジ精神が求められると言えます。 コア人材を育成するメリット コア人材の育成は、企業にさまざまなメリットがあります。 主なメリットは、下記の3つです。 次世代リーダーの確保 生産性への貢献 事業の安定化 それぞれ解説していきます。 次世代リーダーの確保 企業を将来に渡って存続させるためには、計画的な幹部の育成が欠かせません。 幹部育成を実施する場合、その候補の筆頭となるのがコア人材です。 早い段階から組織の中核として活躍しているため、次世代の幹部候補に最も適した人材と言えます。 生産性への貢献 コア人材は、困難な問題が発生した場合でも速やかに動いて解決に導く能力を持っています。 また、必要に応じて周囲を巻き込んで解決を図ることも可能です。 そのため、事業運営に良い影響を与え、結果的に企業全体の生産性向上につながります。 事業の安定化 優れたリーダーシップを持つコア人材は、企業の統率に貢献します。 統率がとれている企業では、社員が安心して自分の職務に専念することができます。 コア人材の活躍は、事業の安定化にも大きな効果をもたらすのです。 コア人材育成のための取り組み それでは、コア人材を育成するためにはどのような取り組みをする必要があるでしょうか。 取り組みのポイントとして、下記の3つが挙げられます。 メンター制度の導入 成果に対する適切な評価と報酬 活躍しやすい企業文化を築く それぞれ解説します。 メンター制度の導入　 コア人材候補を内部育成するにはOJTが基本ですが、教える役割の上司が忙しすぎて機能しなくなるということも多いかもしれません。 その場合、企業全体におけるOJTの整備が必要になります。 特に、経験豊富な先輩が若手社員のサポート役となり、業務知識やものの見方などを伝授する「メンター制度」の導入がおすすめです。 成果を目的とした教え方になりがちな上司に対し、メンター（指導役）は自身で行動するための土台となる部分も教えるのが特徴です。 メンター制度によって、コア人材になりうる社員に、仕事に対する満足感や活躍の実感を与えることができます。 また、コア人材になった時にメンターとして後輩に自ら学んだことを伝え、成長を促すことが可能です。 成果に対する適切な評価と報酬 コア人材が持続的に成果を挙げるためには、適切な評価と相応の報酬が大変重要です。 コア人材になるような優秀な人材は、自分のやりがいや目的を達成できない企業に定着しません。 そのため、業績や貢献度に応じた評価システムを整え、インセンティブや昇進の機会を提供すると良いです。 活躍しやすい企業文化を築く コア人材に活躍してもらうためには、それを後押しするような企業文化を築く必要があります。 意見やアイディアが自由に発信できる風通しの良い環境を作り、失敗を恐れずに取り組めるチャレンジしやすい風土を固めることが重要です。 また、経営層との接触が多い企業にすることも大切なポイントです。 まとめ コア人材は、事業の中核を担い、組織において中心的な役割を果たす存在です。 次世代の幹部候補を確保するためにも、企業は早い段階でコア人材を見極め、適切な取り組みのもとで育成する必要があります。 ぜひ今回の記事を参考にして、コア人材の育成を検討してみてください。

2023.05.02

メンター制度の企業事例を紹介！組織強化のための取り組みとは？

近年、企業の競争力強化において人材育成が重要視されており、メンター制度が大きな関心を集めています。 しかし、メンター制度について把握し、導入を検討しているものの、具体的にどうすればいいのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、実際にメンター制度を取り入れて成果を上げた企業事例を3つご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 メンター制度のおさらい メンター制度は、先輩社員が部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 若手社員の定着率向上に役立つのはもちろん、自律を促したり、組織を活性化させたりといったメリットもあります。 また、メンターとなる社員の成長が見込まれることから、組織全体の生産性向上にもつながります。 株式会社資生堂 化粧品などでおなじみの「資生堂」は、創業以来、「人」を価値創造の源泉ととらえ、「PEOPLE FIRST（ピープル・ファースト）」という言葉として表してきました。 企業使命である「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（美の力でよりよい世界を）」の実現においても人財はきわめて重要な資源であり、「多様なプロフェッショナル人財」が活躍してこそ、価値創造につながるとしています。 外部環境の変化に柔軟に対応していくためにも、個の力を高めて組織力を引き上げ、また全員が「多様なプロフェッショナル人財」となる組織の確立が重要と考えられている点が大きな特徴です。 資生堂が行っているメンター制度は、若手社員がエグゼクティブオフィサーや部門長のメンターとなって意見交換する「リバースメンタリング」で、2017年から2021年にかけて累計684名の社員が参加しています。 リバースメンタリングは、IT領域でベテランにノウハウを広げたり、社内の交流を活性化したりといった目的がありますが、特に上司がマネジメントされる気持ちを理解することで指導・育成のスキルアップにつながるというメリットが大きいです。 また、女性役員と女性社員が直接キャリア開発について対話するメンタリングプログラム「Speak Jam」も実施しており、2020年から2021年にかけて累計117名が受講しています。 世代を超えた対話により、異なる価値観を尊重できるフラットな組織風土が実現していると言えます。 参考：多様なプロフェッショナル人財｜資生堂の価値創造｜資生堂 トヨタ自動車株式会社 世界的な自動車メーカー「トヨタ」では、意欲ある人材へ学びと挑戦の機会を提供することで、教えられる文化の醸成やつなげる・つながる力の向上を目指しています。 そのための育成プログラムとして代表的なのが、役割遂行に必要な知識・スキルの習得を目的とした必須教育「役割教育」です。 役割教育にはさまざまなものがありますが、新卒新入社員に向けた研修としては、「プレゼン演習」や「部署研修」、「海外研修」、「技術研修」などが挙げられます。 これら1年間の研修を通して会社や事業についての理解を深め、社内外に多くの接点を持ち、配属後の業務に備えられる仕組みとなっています。 また、それに付随し、新入社員を会社全体で受け入れる取り組みとして「メンター制度」を実施しています。 先輩社員がメンターとなり、新入社員が会社内に自分の居場所を作れるよう適切な支援を行っています。 参考：人材育成｜TCの働き方｜TOYOTA 富国生命保険相互会社 「富国生命保険相互会社」は「フコク生命」として有名な生命保険会社です。 「お客さま基点」を価値観とし、「社会への貢献」や職員一人ひとりが働きがいを持てるような「自己実現」も経営理念に掲げています。 総合職の研修制度として、年次ごとの研修とメンター制度などを設けているのが特徴で、新しく主任に昇格した4年目の職員を対象にメンター制度を活用した人材育成実習を実施しています。 年間を通して、新入職員のメンター（相談役）を務め、さまざまな悩みごとなどについてアドバイスしながら、自らも大きく成長することが可能です。 また、所属を超えたネットワークを構築し、人が人を育てる風土を醸成することも大きな目的となっています。 結果として、新入社員の成長や社員間のネットワークづくりが実現しており、メンターの成長にもつながっているということです。 参考：新卒採用情報｜フコク生命 まとめ メンター制度を導入することで成果を得ている3つの企業例を紹介しました。 いずれも大きな企業の事例ですが、参考にできる部分も多いはずです。 今回紹介した事例をもとに、メンター制度の導入を具体的に検討してみてはいかがでしょうか。

2023.08.08

デザイン思考の5段階プロセスとは？取り組む上での注意点も解説

「デザイン思考」とは、課題解決に向けて、デザインの手法を活用する考え方を指します。 商品やサービスにおける本質的な課題・ニーズをユーザー視点から見つけるのが特徴で、さまざまな領域で応用が可能です。 そこで今回は、デザイン思考を社内に取り入れる際のプロセスや注意点について解説します。 デザイン思考の導入を前向きに検討している場合、ぜひ参考にしてみてください。 デザイン思考の5段階プロセス デザイン思考を進める際の5段階のプロセスは、ハーバード大学デザイン研究のハッソ・プラットナー教授が書いた「デザイン思考の5段階」の中で紹介されています。 デザイン思考の5段階プロセスは下記のとおりです。 共感（Empathize） 問題定義（Define） 創造（Ideate） プロトタイプ（Prototype） テスト（Test） それぞれについて解説します。 1.共感（Empathize） 最初のプロセスは「共感」です。 共感は、デザイン思考において核となる重要なプロセスと言えます。 このプロセスでは、商品やサービスの課題をユーザーの目線でとらえ、抱えている課題は何かを多角的な視点から探ります。 たとえば、アンケートやインタビューを活用した調査の実施が代表的です。 この場合、ユーザーの立場になりきり、可能な限り本音の部分に近づくことが重要なポイントです。 2.問題定義（Define） 次に、「問題定義」のプロセスに進みましょう。 デザイン思考における問題定義では、ユーザーが抱える潜在ニーズの解決のために必要な本質的な問題を絞り込みます。 具体的には、共感のプロセスで得た意見から課題を抽出し、ユーザーニーズについての仮説を立てていきます。 3.創造（Ideate） アイデア創出にポイントを置いたデザインプロセスが、「創造」です。 ここでは、問題定義のプロセスで立てた仮説をもとに、課題解決に向けたアイデア出しを行います。 この場合、ブレインストーミングなどで、できるだけ多くのアイデアを出すことが大切です。 1つのアイデアに絞り込む際は、アイデアが持つ意味や、成し遂げたい目的に合っているか、という点を重視すると良いです。 4.プロトタイプ（Prototype） このプロセスでは、創造プロセスで固まったアイデアをもとに、商品・サービスのプロトタイプ（試作）を生成します。 ここで作るのは、あくまでプロトタイプのため、低コスト・短期間で行う点がポイントです。 ただし、ユーザーにフィットしたものかどうか確認するには、ビジュアルにも配慮が必要です。 5.テスト（Test） 最後に、前段階で作成したプロトタイプのユーザーテストを行います。 このプロセスでは、テストの実施だけでなく、ここまでで見えてこなかった課題を洗い出すことが重要です。 ユーザーの反応をもとにして仮説を検証し、ユーザーのニーズに応えたものになっているか、しっかり確認しましょう。 デザイン思考に取り組む上での注意点 それでは、5つのプロセスに沿ってデザイン思考に取り組む場合、どのような点に注意する必要があるのでしょうか。 ここでは、主な2つの注意点を紹介します。 ゼロからの創出は難しい ゼロベースから新しいものを生み出すよりも、今まで見つけられなかったものを発見するというのが、デザイン思考の考え方です。 デザイン思考の5段階のプロセスは、ユーザーの真のニーズをとらえ、それを満たす商品・サービスを作り出す方法です。 ユーザーの意見などから新しいアイデアを見つけるアプローチのため、革新的なアイデアの創出には向いていないと言えます。 習得に時間がかかる デザイン思考は、理論や概要を知っているだけではすぐに実践できるものではありません。 実践を通してその効果と価値を実感することが、デザイン思考をより深く理解し、スキルとして発展させるカギとなります。 たとえば、研修や社内ワークショップ、ワークフレームの活用といったさまざまな取り組みを導入し、繰り返すことが重要です。 そのため、習得には時間がかかる、という点に注意しておく必要があります。 まとめ デザイン思考を社内に取り入れる場合、共感・問題定義・創造・プロトタイプ・テストの5段階のプロセスを実践するとスムーズです。 また、ゼロからの創出は難しい、習得には時間がかかるなどの注意点を把握しておくことも重要です。 ぜひ今回の記事を参考にして、デザイン思考の導入を前向きに検討してみましょう。