Column

2021.08.17

「苦しい疲れたもうやめたでは人の命は救えない」

苦しい疲れたもうやめたでは人の命は救えない 「苦しい疲れたもうやめたでは人の命は救えない」 この言葉をご存知でしょうか？ 海上保安庁の特救隊に代々受け継がれている〝心意気〟です。 この言葉の起源は、なんと、サッカー元日本代表の本田圭佑選手の大叔父である本田大三郎氏。 横浜市消防訓練センターの初代体育訓練担当教官を務められた本田氏が訓練性を鼓舞した言葉から特救隊風にアレンジしたものだそうです。 参考：https://blog.canpan.info/kaiho-shinbun/archive/254 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 私たちは決して人命救助をしているわけではありません。ワンネス経営®︎を通じてインナーブランディングのサポートを行なっています。 ワンネス経営とは？↓ https://oneness-mgmt.jp/about でも、お客様の苦しみと向き合ったとき、この言葉が浮かびます。 実は、私の父親が消防士だったんです。退官後、瑞宝単光章をいただくほど勤勉な人でした。そして、母は看護師でした。 【瑞宝単光章とは】公共的な職務の複雑度、困難度、責任の程度などを評価し、 職務をはたし成績をあげた人に対して贈られる賞だそうです。 私の中にどこかで人命を救うという職業に憧れがあったのか、今もレスキューとか救命24時みたいなTVを見ると胸が熱くなります。 私の仕事のやりがいの源泉に「人を助ける」ということが間違いなくありそうです。 だからこそ、人の問題で悩む経営者を助けたいと思いました。 本来、前進するためのエネルギーを人の問題で後ろ向きに使わないといけない。そんな非効率的なことはありません。 エネルギー高く、強いリーダーが困っている。そんな人を助けることで、そこで働く多くの人を助けることにつながると信じています。 屠龍の技 そしてもう一つ。 私自身が仕事に取り組む姿勢について学んだ体験をお伝えします。 一般財団法人日本コアコンディショニング協会会長・日本ペップトーク普及協会会長の岩崎由純先生から教えていただいた、消防機動隊の言葉に、 「屠龍技」（とりょうのぎ） という言葉があります。 ここからは岩崎先生のブログ引用 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ それは荘子の物語から 昔、中国の山奥で龍が暴れていた。一人の青年が、その龍を退治すべく「屠龍技」＝（龍を倒す技）を身につけるために精進する。 しかし、その後、龍はその村に二度と姿を現さなかったが、その者は、一生精進し続けた…。「屠龍技」を磨き続けるために…。 さて、辞書では、 （苦労して竜を殺す技を学んだが、竜が存在しないので、その技を用いることがなかった、という故事から）学んでも実際には役立たない技術【広辞苑】 と書いてあります。 何だかネガティブなニュアンスですよね。 ところが、機動部隊ではあえてこの言葉を念頭に精進しておられるのです。 「龍の出現の有無に拘らず屠龍の技を磨く。 但し現れたなら一撃のもとにこれを屠る。 我々の目指す所である。 災害に備えて常に訓練を重ねる。 何もないことと、何もないようにしたこととは天と地の差がある。 これが、私達消防そして六本部機動隊の心得である。」 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 引用元：ペップトーカー岩﨑由純 ハイパーレスキュー（続き） もうやばいですね。 たぶん87回ぐらい聞いていますが（2021年現在）、コピペしただけで泣きそうになりました。笑。 私たちはお客様のチームが生き生きと成果を出すために、もっとたのしくおもしろく働ける職場づくりのサポートをしています。 たのしさは緩さや甘さとは違います。おもしろくは好奇心が止まらない状態です。 だからこそ、時に厳しいことを伝えないといけない局面があります。相手のために正面からぶつからないといけない局面があります。 決して私たちが妥協したりあきらめたり、迎合してはいけないのです。 私たちは熱く爽やかにとことんまで寄り添います。 そして、いついかなる状況に対しても対応できるよう、私たち自身の心身のトレーニングを怠らず日々精進してまいります。 きっと、この文章を読んでいらっしゃるあなたも、 あなた自身の夢や目標に対して挫折しそうになることがあると思います。 そして、仲間の夢を応援したり、サポートしたりすることがあると思います。 そんな時はこの言葉を思い出してください。 「苦しい、疲れた、もうやめたでは人のビジョンは叶わない」 岩崎由純先生のHP http://www.trainers-s.jp/ 岩崎先生が語る屠龍の技　ブログ http://s.webry.info/sp/oyaji-nikki.at.webry.info/201107/article_10.htmla コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です！ 職場のコミュニケーションのズレを解消し、チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら！チャンネル登録お願いします！ワンネス経営®︎公式Youtube

2025.02.18

業務効率化とは？生産性向上との違いや3つのメリットも紹介

昨今のテレワークの普及や働き方改革の推進により、企業には従来以上の業務効率化が求められています。 しかし、業務効率化を図りたいものの、どうしたらよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 業務効率化を図るには、あらためて基本を理解しておくことが重要です。 そこで今回は、業務効率化について解説し、生産性向上との違いやメリットも紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 業務効率化とは 業務効率化とは、作業や工程を最適化し、より少ないリソースで最大の成果を生み出すための取り組みのことです。 具体的には、業務プロセスの「無理」「無駄」「ムラ」を見直し、デジタルツールの活用や作業手順などの改善を通じて、時間とコストの削減を図ります。 少子高齢化によって深刻化する人材不足のためにも、業務を効率化して成果を上げていくことが重要です。 また、業務効率化によって時間が生まれれば、スキルアップやより付加価値の高い業務へ注力できます。 その結果、個々の従業員の成長だけでなく、組織全体の競争力強化にもつながり、持続的な企業成長の基盤となります。 業務効率化と生産性向上の違い 「業務効率化」と「生産性向上」は、企業の成長に不可欠な要素としてよく取り上げられる言葉です。 これらは密接に関連していますが、異なる意味を持っており、違いを正しく理解することが重要です。 生産性向上は、投入した人員や時間に対する成果が得られている状態を表しており、業務効率化は、生産性を高めるために行う具体的な改善活動を指しています。 例えば、作業手順の見直しや最新技術の導入、ペーパーレス化の推進、会議時間の短縮など、さまざまな取り組みによって無駄な作業時間を減らし、より効率的な業務遂行を実現します。 つまり、業務効率化は生産性向上を実現するための手段であり、それぞれ目的と手段の関係ということです。 業務効率化の取り組みを続けることで、最終的に組織全体の生産性が高まり、持続的な成長が可能になります。 業務効率化のメリット 業務効率化を行うことによるメリットは、主に下記の3つです。 業務にかかる時間を削減できる 働きやすい環境が整う 新たな取り組みに着手できる それぞれ解説します。 業務にかかる時間を削減できる 業務効率化のメリットの一つは、仕事にかかる時間が短くなることです。 無駄な作業や重複した手順をなくすことで、これまで長時間かかっていた仕事をスムーズに進められます。 例えば、手作業で行っていたデータ入力を自動化したり、複数の部署で別々に管理していた情報を一元化したりすることで、時間の短縮が可能です。 残業時間などが減れば会社の人件費が抑えられるのはもちろん、従業員の心身の負担も軽くなります。 また、単純作業から解放されることで、より創造的な業務や企画立案など、やりがいのある仕事に時間が使えます。 さらに、業務効率化によって生まれた時間を使って、研修や自己啓発に取り組むことも可能です。 時間的な余裕が生まれるため、急な業務にも柔軟に対応できるようになります。 働きやすい環境が整う 効率的な仕事の進め方が定着すると、職場の雰囲気も良くなっていきます。 無駄な作業に追われることなく、本来取り組むべき仕事に集中できる環境が整うからです。 働きやすい環境は従業員の定着率を高め、近年重要視されている「働き方改革」の実現にも役立ちます。 優秀な人材の確保や長期的な人材育成が可能になり、組織の基盤強化につながります。 新たな取り組みに着手できる 業務効率化によって時間的な余裕が生まれると、これまで手が回らなかった新しい取り組みにチャレンジできるようになります。 新商品の開発や新規顧客の開拓など、会社の成長につながる重要な活動に力を入れられる点がメリットです。 また、業務プロセスを見直すことで、サービスの品質向上や顧客満足度の改善に役立ちます。 さらに、デジタル化やシステム導入による効率化は、社内のデータ活用を促進し、より戦略的な意思決定を可能にします。 まとめ 業務効率化は、仕事の無駄を減らし、限られた人員と時間で最大の成果を上げる取り組みです。 業務効率化を進めることで、作業時間が短縮され、残業時間や人件費の削減につながります。 また、創造的な仕事に集中でき、働きやすい環境が整います。 さらに時間的な余裕が生まれることで、新商品開発や顧客開拓など、会社の成長につながる新しい挑戦が可能です。 このように業務効率化は、従業員の働き方を改善しながら会社の競争力を高める重要な経営戦略の一つです。 ぜひ、業務効率化への取り組みを検討してみることをおすすめします。

2023.04.18

メンター制度を導入するには？5つのステップとマニュアル作成について解説

「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。 しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 メンター制度導入の5つのステップ メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。 目標・運用体制の設定 対象者の選出・組み合わせ 事前研修の実施 メンタリング 振り返り それぞれ解説します。 1.目標・運用体制の設定 初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。 多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。 また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。 メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。 メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。 2.対象者の選出・組み合わせ 次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。 選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。 また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。 3.事前研修の実施 メンター・メンティに対して事前の研修を行います。 お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。 そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。 研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。 例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。 事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。 4.メンタリング 事前研修後、メンタリングを開始します。 メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。 また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。 5.振り返り メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。 メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。 マニュアルを作成する方法 メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。 自社で作成 外部に依頼 それぞれ説明します。 自社で作成 自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。 これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。 また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。 作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。 外部に依頼 自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。 日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。 マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。 まとめ メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。 まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。 今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。