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2022.08.23

夏休み明けにやってくる9月病とは？社会人に及ぼす影響や対策について解説

「毎年、夏季休暇後に不調を訴える社員が多い」 「9月になると生産性が下がる傾向がある」 このように、今の時期ならではの悩みを抱える方も多いかもしれません。 最近では、「5月病」と同じように大型連休明けの9月に心身の調子を崩すことを指して「9月病」という言葉が聞かれるようになってきました。 リモートワークの導入などで働き方が変化し、社員の状況を知る機会が減少する中、いわゆる9月病への対応が急がれるところです。 今回の記事では、9月病とはどのようなものなのか、またその対策についても詳しく解説します。 9月病とは?　 9月病は元来、夏に休暇を長めにとる欧米で起こるものとされており、休み明けに心身の不調が出て仕事にうまく復帰できなくなる状態を指します。 日本でも、9月は夏休みが終わって学校や仕事が再始動する時期ですが、夏の暑さで体力を消耗してきたことに加え、9月ならではの気候の変化によって身体がだるく疲れやすくなりがちです。また、夏休みモードからの切り替えが難しくバランスを崩しやすい時期でもあります。 そして、これらが大きなストレスとなって心身の調子が崩れてしまった状態を9月病と呼んでいます。 とくにここ数年は四季の移り変わりがはっきりせず、寒暖差が急激だと感じることが多いのではないでしょうか。猛烈な暑さによる疲れが、少し涼しくなった頃に出てくる傾向があります。 また、9月後半からは日照時間が短くなる時期に入り、それによってうつと関係しているセロトニンや睡眠と関係しているメラトニンといった神経伝達物質が減少すると言われます。 うつなどにつながる脳の変化が起こりやすいため、9月は不安定になりがちな注意すべき時期なのです。 9月病は医学用語ではありませんが、会社員にとっては仕事に支障が出るのはもちろん、病気の一歩手前ともいえるため、適切な対応が必要です。 なお、5月病については下記の記事にて公開しております。よろしければこちらの記事もご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 連休明けに「いつもと違う...」と感じたら　 夏の連休明けの職場では、社員の様子をしっかり確認します。 その上で、以下のような「いつもと違う」様子が感じられた場合、9月病の可能性があるかもしれません。 うっかりミスが増えたなんとなくパフォーマンスが上がらない表情が暗い遅刻が増えた仕事中のあくびが多い 周囲が配慮し、このようなサインに気づいたら、まず「大丈夫？」と声をかけることが大切です。 その際、ミスの指摘や「頑張れ！」といった叱咤激励は逆効果になりかねません。睡眠はとれているか、きちんと食べているかといった基本的な生活習慣をさりげなく聞くだけにとどめておきましょう。 不眠や食欲不振など何らかの体調不良がある場合は、直属の上司や管理監督者と連携し、産業医や健康管理部門への相談を勧めます。 また、社員一人ひとりの意識を変えることも9月病への対応の一つです。 自分を客観的に見る習慣を身に付けて、重い不調につながる前に心身の調子をコントロールできるよう全員に心がけてもらいましょう。 とくに下記のような状態に注意が必要です。 なんとなくだるいなんとなく頭が重い食欲がないやる気が出ない集中できない眠れない、朝起きられない これらの中でもとくに、やる気が出ない、集中できない、朝起きられないといった状態は、うつ病の初期症状に近い傾向があります。1～2週間続く場合は心療内科や精神科の受診も視野に入れましょう。 自分の心と体の声に耳を傾けながら季節の変化を乗り切ることが、9月病を重くさせないポイントだといえます。 それでは、そもそも9月病にならないためにはどのような対策をとればよいのでしょうか。 主な対策は以下の3つです。 睡眠習慣を整えるバランスのよい食事をとる適度な運動を定期的に行う それぞれ説明していきます。 睡眠習慣を整える 生活習慣の中でもとくに重要なのが、睡眠の習慣です。規則正しい睡眠の習慣を身につけましょう。 夜更かしせず6～7時間の睡眠時間を必ず確保するように心がけ、寝る前はパソコンやスマートフォンの画面を見ない、食後すぐの就寝は控えるなどの配慮も大切になります。 バランスのよい食事をとる　 9月は内臓も疲労する時期なので、刺激物はなるべく避け、消化の良い食品を中心にバランスのとれた食事を3食とるようにします。 中でも、肉や魚、大豆、バナナ、アボカドなど、セロトニンをつくるのに必要なアミノ酸を積極的にとることがポイントです。 適度な運動を定期的に行う デスクワークの人は、適度な運動を定期的に行うことが大切です。 積極的に歩く、階段を使うなど、特別なスポーツをしなくても日常生活にメリハリをつけて活動的に過ごすと良いでしょう。 会社の昼休みには外に出る、職場でできる簡単なストレッチをするなども効果的です。 まとめ 夏休み明けに起こりやすい9月病は、会社員にとって身近なものになっています。 周りの社員に対してはもちろん、自分の心身の状態にも気を配る必要があります。 9月病について理解を深め、しっかり対策をとることで社員の健康と会社の生産性を維持していきましょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2024.07.02

リアリティショックが起こりやすいタイミングとは？企業ができる対策も紹介

社員に生じる「リアリティショック」は、適切な対策を取らないと、企業にとってもさまざまな悪影響を及ぼす可能性があります。 リアリティショックについて「どのようなタイミングで起こりやすいのか」「どう対策すればいいのか知りたい」と思っている方も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、リアリティショックが起こりやすいタイミングについて解説し、企業ができる3つの対策を紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 リアリティショックが起こりやすいタイミング リアリティショックは、人間関係や仕事内容などにおいて、理想と現実との間に大きな隔たりがあることで発生します。 リアリティショックが起こりやすいタイミングとして挙げられるのは、次の3つです。 入社して配属された後 異動や昇進の後 復職した後 それぞれ解説します。 入社して配属された後 リアリティショックが起こりやすいタイミングとして、社員が入社後、担当部署に配属されたときが挙げられます。 入社前に抱いていた仕事に対する期待と現実の業務内容とのギャップに直面しやすいからです。 特に新卒社員の場合、自分の持つ能力や専門性が十分に発揮できずに理想としていた仕事ではないと感じ、意欲や推進力が減退してしまうことがあります。 例えば、企画立案を任されると思っていたのに実際には雑務が中心だったりすると、リアリティショックを感じやすくなります。 また、求められる能力や知識と自分が現時点で備えている力との差を認識したり、周囲の同僚の高い能力を目の当たりにしたりしたときも、リアリティショックが起こりやすいです。 仕事の遂行や目標達成に対する自信が揺らぐことで、新入社員の自己効力感が低下してしまいます。 異動や昇進の後 人事異動によって所属部署が変わったり、昇進によって今までの業務内容や責任が変化したりすると、環境の変化が生じます。 こういった状況下では、これまで積み上げてきた自分の能力やスキルを十分に生かせなくなることも多く、リアリティショックの発生につながりやすいです。 復職した後 病気治療や育児のために長期間会社を休んで復職する際は、休職前に担当していた役割や立場が変更されている可能性があります。 また、休職中に組織のメンバーや環境自体が変化していることもよく見られるケースです。 復職後は、生活リズムと仕事の感覚を取り戻す必要がありますが、業務内容や役割、人間関係までもが大きく変わっていると、新しい環境への適応に時間がかかります。 休職前と同じように仕事を進められない状況に陥り、リアリティショックが起こりやすくなるため、注意が必要です。 企業ができる3つの対策 企業は、リアリティショックが発生しないよう対策を講じる必要があります。 リアリティショックを防ぐために企業ができる対策は、下記の3つです。 配属のミスマッチを防ぐ 多角的なサポート体制を整備する 定期的な研修と復職支援の実施 それぞれ解説します。 配属のミスマッチを防ぐ 仕事内容のギャップを防ぐには、配属のミスマッチを未然に防ぐことが重要です。 新卒採用では、インターンシップなどを実施し、職場の実態を体験してもらうのが効果的です。 また、人事異動の際には、事前に社内インターンシップや社内留学で他部署の業務を経験してもらい、配属後のギャップを減らすことでリアリティショックを緩和できます。 多角的なサポート体制を整備する 配属のミスマッチがなくても、仕事をしていく上ではさまざまなギャップが出てくるものです。 リアリティショックは、気軽に相談できる人がいることで防げる可能性があります。 直属の上司・先輩社員が業務指導を行い、メンターがメンタル面やキャリア形成などの幅広いサポートを実施するなど、全体で支援できる体制を整えることが重要です。 定期的な研修と復職支援の実施 入社後の研修だけでなく、3ヶ月後、半年後、1年後など定期的にフォローアップ研修を実施することで、不安や悩みの把握がしやすくなります。 また、長期休職から復職する社員には、復職支援プランを実施し、業務内容を再確認することも有効です。 研修や支援プランを通じて、リアリティショックを抱える社員に共感しながら適切な対策を講じる必要があります。 まとめ リアリティショックは、入社後の配属時や異動・昇進時、復職時など、環境変化のタイミングで起こりやすいです。 そのため、配属のミスマッチ防止や多角的なサポート体制の整備、定期的な研修と復職支援の実施といった対策を講じることで、社員のリアリティショックを緩和できます。 企業へのリスクを軽減するためにも、リアリティショックが起こりやすいタイミングを把握し、有効な対策の検討をしておくことをおすすめします。

2025.02.05

やる気のない社員の特徴とは？職場に及ぼす悪影響や生まれる原因についても解説

企業の成長において、生産性の向上は最重要課題の一つです。 デジタル技術の進化により、企業は急速な変革を迫られ、社員一人ひとりの生産性がこれまで以上に問われています。 このような状況下で、「やる気のない社員」の存在は組織全体にさまざまな影響を及ぼすため、適切な対応をとる必要があります。 そこで今回は、やる気のない社員の特徴を紹介し、職場に及ぼす悪影響や生まれる原因について解説します。 やる気が感じられない社員への対応に悩んでいる担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 やる気のない社員の3つの特徴 やる気のない社員の特徴として挙げられるのは、次の3つです。 仕事への使命感・責任感の欠如 作業品質の低下と改善意欲の不足 消極的な態度と他責の傾向 それぞれ解説します。 仕事への使命感・責任感の欠如 やる気のない社員は、仕事に対する使命感や責任感が著しく低い状態にあります。 特に深刻なのは、自身の役割や業務が組織にどのような価値をもたらすのかという認識が欠如していることです。 このような状態は個人の生産性を低下させるだけでなく、組織全体の活力も損なう可能性があるため、注意が必要です。 作業品質の低下と改善意欲の不足 作業が粗雑で、同じミスを繰り返すのもやる気のない社員の特徴です。 このような社員は、集中力が続かず、仕事の質が一定水準に達していません。 さらに、失敗から学んで改善しようとする意欲も見られないことが多いです。 このような姿勢は、業務効率の低下と遅延を引き起こす原因となります。 また、同様の問題が継続的に発生するといった悪循環にも陥りやすいです。 品質管理の観点からも見過ごすことができない問題であり、顧客満足度の低下にもつながる可能性があります。 消極的な態度と他責の傾向 やる気のない社員は指示された業務のみをこなし、積極的な行動が見られません。 周囲への不平不満が多く、問題が発生した際も自身の責任としてとらえようとしないといった傾向も見られます。 さらに、問題解決に向けた建設的な提案が少なく、他者への依存度が高いことも特徴です。 このような態度は、職場の雰囲気を悪化させるだけでなく、イノベーションや業務改善の機会を失うことにもつながります。 やる気のない社員が職場に及ぼす悪影響 やる気のない社員は、職場に対して次のようなさまざまな悪影響を及ぼします。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 有能人材の流出による組織力の低下 それぞれ解説します。 組織全体の意欲低下と生産性の悪化 やる気のない社員をそのままにしておくと、「そのような態度でも許容される」という認識が職場全体に広がるのが悪影響の一つです。 他の社員の仕事への熱意も徐々に失われて生産性が低下し、組織全体の活力が低下するおそれがあります。 特に、これまで高い意欲を持って業務に取り組んできた社員が失望感を抱くことで、組織の基盤そのものが揺らぐ危険性が高くなります。 業務負担の不均衡による職場の不公平感の増大 やる気のない社員の低いパフォーマンスは、必然的に他の社員への業務負担の偏りを生み出します。 たとえば、真面目な社員ほど、未完了の業務や質の低い仕事の修正を引き受けることになり、過重労働に追い込まれるリスクが高まります。 このような状況は、職場における公平性の欠如とみなされ、強い不満と疲弊感を生み出す原因です。 結果として、チーム内の協力関係が損なわれ、業務効率のさらなる低下を招きやすくなります。 有能人材の流出による組織力の低下 意欲の低下と業務負担の偏りは、特に優秀な人材に大きな影響を与えやすく、より良い労働環境を求めて転職を希望する可能性が高くなります。 人材の流動性が高まっている現代において、有能な社員の離職は、企業の競争力を著しく低下させる重大な問題です。 さらに、優秀な人材の流出は、残された社員の仕事への意欲にも悪影響を及ぼし、組織の持続的な成長を妨げる要因となります。 やる気のない社員が生まれる原因 やる気のない社員が生まれる原因として挙げられるのは、下記の3つです。 仕事や職場への不満 評価制度・報酬体系の不透明性 職場の人間関係と私生活のストレス それぞれ解説します。 仕事や職場への不満 社員がやる気をなくす原因として、仕事内容とスキルのミスマッチや職場環境への違和感、キャリアビジョンとの不一致などが挙げられます。 また、会社の方向性や将来性に対する不安も、仕事への意欲を低下させる要因です。 これらの問題の多くは上司や同僚とのコミュニケーション不足によるもので、適切な対話の機会が失われると状況が悪化する傾向にあります。 評価制度・報酬体系の不透明性 評価の不明確さや報酬体系の不透明性も、社員のやる気を低下させます。 特に、努力や成果が正当に評価されていないと感じる場合、仕事への取り組み姿勢が悪化しやすくなります。 また、業務量と給与のバランスが取れていないと感じる状況も、社員の意欲を低下させる要因です。 組織への不信感を生み、長期的な人材の質の低下につながるため、公平で透明性の高い評価制度にすることが重要です。 職場の人間関係と私生活のストレス 職場における人間関係のストレスは、社員の帰属意識を低下させ、メンタルヘルスにも深刻な影響を及ぼします。 さらに、家庭内の不和や経済的な問題、健康上の不安など、私生活における課題も仕事への意欲を大きく損なう原因です。 これらの問題は単独で発生するだけでなく、相互に影響し合って複雑化する傾向にあります。 そのため、適切なサポート体制を整備しておくことが大切です。 まとめ 職場における「やる気のない社員」の存在は、組織全体の生産性と活力に大きな影響を及ぼします。 やる気のない社員には、責任感の欠如や作業品質の低下、消極的な態度といった特徴があり、それによって職場の雰囲気を悪化させ、優秀な人材の流出にもつながりかねません。 このような状況が生まれる背景には、仕事とのミスマッチ、評価制度の不透明さ、職場の人間関係など、複数の要因が絡み合っています。 企業の持続的な成長のためにも、やる気のない社員について理解しておくことが重要です。