2025.01.29
チームづくり
目次
メンタルヘルスケアは、重要さを理解した上で、職場での取り組み方法についても把握しておく必要があります。
従業員のメンタルヘルスの取り組み方法や事例を知り、自社で実践したいという企業の担当者も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法を解説し、企業事例を3つ紹介します。
ぜひ、参考にしてみてください。
職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法として挙げられるのは、次の3つです。
それぞれ解説します。
職場におけるメンタルヘルス対策の基盤となるのが、従業員間のコミュニケーション活性化です。
近年、リモートワークの普及で従業員の孤立が懸念されています。
これに対してはオフィス内でのモニター設置による顔の見えるコミュニケーションが効果的です。
さらに、オフィス内での働き方についても、デスクレイアウトの工夫や定期的な面談機会などによって、従業員同士が自然に交流できる環境を整備することが大切です。
企業全体でメンタルヘルスケアを推進するためには、定期的なストレスチェックの実施が不可欠です。
個人の状態を把握するだけでなく、得られた結果を組織全体で共有し、職場環境の改善に活用することで、より効果的なメンタルヘルスケア体制を構築できます。
メンタルヘルスケアの実効性を高めるためには、産業医やエリア保健師との連携が重要な役割を果たします。
特に、全国規模で事業を展開する企業では、各地域に配置されたエリア保健師が本社と連携しながら、地域の特性に応じたケアを提供することが可能です。
また、専門家による定期的な研修の実施は、従業員のメンタルヘルスに対する理解を深め、自身の心身の変化に対する気づきを促進します。
このような専門家との連携により、従業員が気軽に相談できる環境が整備され、より効果的なメンタルヘルスケアが実現できます。
ここでは、メンタルヘルスケアの3つの企業事例を紹介します。
メンタルヘルスケアの導入を検討する際は、ぜひ参考にしてみてください。
ヤフー株式会社は、従業員のメンタルヘルスケアに先進的に取り組んでいる企業として知られています。
同社では、従業員の心身の健康管理を重要な経営課題と位置づけ、包括的なケアシステムを構築しています。
ヤフーが行ったことは次のとおりです。
まず、従来の健康推進センターを「グッドコンディション推進室」へと改称しました。
これは前社長が提唱した「コンディションを整える」という理念に基づいた改革です。
この部署では、産業医9名と保健師などの看護職6名を配置し、身体的な不調だけでなく、心理的な悩みやストレスまで幅広く対応する総合的な相談窓口として機能しています。
次に、マネジメント面での取り組みとして、上司と部下による「1on1」ミーティングを週1回の頻度で実施しています。
従業員の状態を定期的にモニタリングすることで、問題の早期発見と対応を可能にしている点が特徴です。
さらに、メンタルヘルス不調により休職した従業員のための「職場復帰支援プログラム」を整備しました。
上司の積極的な参加を促しているのがこのプログラムの特徴で、復職者が安心して職場に戻れる環境づくりを実現しています。
三菱電線工業株式会社では、従業員の心の健康維持と活力ある職場環境の構築を目指し、体系的なメンタルヘルスケアを実践しています。
同社が実施している取り組みは大きく3つの施策からなります。
第一に、従業員のメンタルヘルス状態を正確に把握するため、「ストレスチェック制度」を強化しました。
収集したデータを活用して効果的な対策を立案するとともに、従来は不定期だったセルフケアおよびラインケア研修を年1回の定期開催に改善しています。
第二の施策として、健康経営の一環として「職場内のコミュニケーション活性化」を重点的に推進中です。
従業員間の対話を促進することで、職場の雰囲気改善や相互理解の深化を図り、コミュニケーション不足の解消に成功しています。
さらに、従業員が主体的に参加する「ワークショップの実施」が第三の施策です。
部署や役職を超えたグループワーク形式の取り組みを通じて、従業員のエンゲージメント向上と創造性の強化が図られています。
ダイハツ工業株式会社は、メンタルヘルスケアの取り組み方針を大きく転換し、より予防的なアプローチへと舵を切りました。
同社には3名の常勤臨床心理士が在籍し、問題が発生した後の対応(二次予防)や重症化防止(三次予防)に重点を置いていました。
しかし、問題の発生自体を防ぐ一次予防へと注力すべく、新たなストレスチェック制度の導入に踏み切ったのです。
この制度の特徴は、数値データに過度に依存することなく、各部署や従業員個々の実情に合わせた改善策を策定する点です。
具体的には、ストレスチェックで得られた分析結果を全社的な報告会で共有するとともに、各部署へ個別にフィードバックを行っています。
このように、分析結果を組織全体で共有し、それを実践的な施策へと落とし込むアプローチにより、メンタルヘルスケアを重視する企業文化の醸成に成功しています。
職場におけるメンタルヘルスケアは、企業の持続的な発展に不可欠な要素です。
今回の記事で紹介した3社の事例からは、専門的なサポート体制の構築やコミュニケーション活性化への取り組み、予防重視型アプローチなど、それぞれの企業が特徴的な取り組みを実践していることがわかります。
ぜひ、これらの事例を参考に、自社に適したメンタルヘルスケアの施策を検討してみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.11.21
サーバントリーダーシップでリーダーに求められるものとは?必要な10の特性について解説
チームづくりリーダー育成への取り組みを前向きに検討する際、サーバントリーダーシップの導入を考える方も多いのではないでしょうか。 サーバントリーダーシップを取り入れる際は、リーダーに求められる特性を把握しておく必要があります。 今回は、サーバントリーダーシップでリーダーに求められる10の特性について紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 サーバントリーダーシップのおさらい サーバントリーダーシップは、部下のニーズを最優先に考え、それに基づいて行動するリーダーシップ理論です。 リーダーからのトップダウンによる従来の支配型リーダーシップとは異なり、リーダーが部下の話を聞いて理解し、ともに協力して目標を達成するのがサーバントリーダーシップの特徴です。 一人ひとりの強みや主体性を引き出すことで、部下は自分が大切にされていると感じ、より良いパフォーマンスを上げられます。 ただし、サーバントリーダーシップを発揮するには、必要とされる特性をリーダーが持っておかなければいけません。 この理論を提唱したロバート・K・グリーンリーフ氏は、サーバントリーダーシップにおいてリーダーに求められる10の特性を挙げて定義付けています。 サーバントリーダーシップでリーダーに求められる10の特性 サーバントリーダーシップでリーダーに必要な10の特性は次のとおりです。 傾聴(Listening) 共感(Empathy) 癒し(Healing) 気づき(Awareness) 説得(Persuasion) 概念化(Conceptualization) 先見力(Foresight) 執事役(Stewardship) 人々の成長への関与(Commitment to the Growth of people) コミュニティづくり(Building community) それぞれについて解説します。 1.傾聴(Listening) リーダーには、部下の意見や考えを真剣に聞き、理解しようとする傾聴力が求められます。 話に耳を傾けるだけでなく、相手の話を否定せず、柔軟に受けとめる姿勢が大切です。 2.共感(Empathy) 部下の立場に立ち、気持ちや感情に寄り添うこともリーダーには欠かせない特性です。 リーダーの共感の姿勢が見えることで、部下は自分が理解され、尊重されていると感じることができます。 3.癒し(Healing) リーダーは、部下に安心感を与え、場合によっては心を癒す役割も持ちます。 チームをまとめて成果を上げるには、部下への精神的なフォローやサポートが必要です。 4.気づき(Awareness) 客観的な視点を持って自己を認識し、周りの状況について偏見なく見極めることも重要です。 これにより、リーダーはより効果的な意思決定を行うことができます。 5.説得(Persuasion) リーダーには、信頼関係を維持しながら部下を説得する能力も欠かせません。 サーバントリーダーシップに基づき、自主的な行動を促すような説得スキルが必要になります。 6.概念化(Conceptualization) 部下に対してわかりやすく伝える、つまり概念化する力も求められます。 リーダー自身のビジョンはもちろん、組織全体の目標なども概念化して部下に伝え、理解してもらうことが大切です。 7.先見力(Foresight) リーダーには、現在の状況を把握して未来を予測し、その結果に基づいて意思決定を行う能力が必要です。 先見力によってさまざまな対策を講じることができ、危機管理にも役立ちます。 8.執事役(Stewardship) 部下に対して適切な指導を行う、執事的な役割も求められます。 これにより、リーダーは部下に対して信頼性と信用性を示すことが可能です。 9.人々の成長への関与(Commitment to the Growth of people) リーダーは、部下の成長を支援する必要があります。 一人ひとりの長所を理解して引き出すことで、成長につなげられます。 10.コミュニティづくり(Building community) チームや組織内でのコミュニティを構築し、一体感を高めることも必要です。 最適なコミュニティでは、部下は自分が大切な一部であると感じ、自主的に行動するようになります。 まとめ サーバントリーダーシップは、部下のニーズを最優先に考え、それに基づいて行動するリーダーシップスタイルです。 今回紹介した10の特性は、リーダーが部下を尊重し、支援し、成長させるために重要な要素です。 これを踏まえてサーバントリーダーシップを発揮することで、組織の目標達成につながります。 サーバントリーダーシップに取り組む際は、リーダーに求められる特性を理解しておくとよいでしょう。
2024.03.26
社内コミュニケーションの課題を解決するには?よくある失敗例と改善策を紹介
チームづくり業務をスムーズに進めるには、より良い社内コミュニケーションが欠かせません。 社内コミュニケーションを活性化するには、課題を解決するためのポイントを押さえておくことが大切です。 今回は、社内コミュニケーションのよくある失敗例と改善策について紹介します。 社内コミュニケーションの改善策を探している方は、ぜひ参考にしてみてください。 社内コミュニケーションのよくある失敗例 社内コミュニケーションのよくある失敗例として挙げられるのは、下記の3つです。 社内コミュニケーションのきっかけが少ない 経営層とのコミュニケーションが不足している 部門間・他部署とのコミュニケーションが取れていない それぞれ解説します。 社内コミュニケーションのきっかけが少ない 社内コミュニケーションのよくある失敗例として、コミュニケーションを行う場や機会が少ないことが挙げられます。 この場合、社員同士での情報共有が難しい環境や、相談や悩みを話しにくい雰囲気が原因になっているケースが多いです。 例えば、会議やミーティングが少ないと情報が適切に共有されず、業務の進行に支障が生じる恐れがあります。 また、相談や悩みを話しにくい雰囲気の職場では、社員の精神的なストレスが増加する可能性が高いです。 近年のテレワークの増加も、直接的なコミュニケーションの低下につながっていると言えます。 経営層とのコミュニケーションが不足している 経営層と社員のコミュニケーション不足も、業務に問題が起こりやすい失敗例の一つです。 この原因の一つは、情報の伝達や意思決定プロセスの不透明さです。 経営層が情報や方針を十分に共有しないことで、社員が業務を遂行する際に混乱したり不明瞭な点が生じやすくなったりします。 一方、社員が経営層に意見や提案を適切に伝えられない状況もコミュニケーション不足の原因です。 その結果、信頼関係が構築できず、組織全体の連帯感やチームワークが乱れ、業務の効率性が低下する可能性があります。 部門間・他部署とのコミュニケーションが取れていない 会社内には多くの部門が存在し、それぞれが連携して業務を進めることが重要です。 そのため、部門間や他部署とのコミュニケーションが不足していると、さまざまな問題が発生します。 例えば、情報共有が不十分で重要な情報が伝わらず、業務の進行に支障をきたしたり、重複やミスが起こりやすくなったりするなどです。 組織全体の成果にも悪影響を与えるため、コミュニケーションで横のつながりを強化する必要があります。 課題を解決するための改善策 社内コミュニケーションの課題を解決するための改善策は次の3つです。 テレワーク社員とのコミュニケーションを強化する 経営層と社員のコミュニケーションを促進する 具体的な問題を把握する それぞれ解説します。 テレワーク社員とのコミュニケーションを強化する テレワークは、働き方の柔軟性を高め、生産性を向上させる一方、コミュニケーション不足が課題になりがちです。 テレワーク社員と円滑なコミュニケーションを促進するには、定期的なオンラインミーティングを実施することをおすすめします。 この場合、ビデオ会議やチャットツールなどのオンラインツールを活用し、顔を見ながらコミュニケーションを取ることが重要です。 また、テレワーク社員同士や上司との連絡をスムーズに行うには、メールやチャットツールなどのツールを積極的に利用しましょう。 さらに、情報共有の仕組みを整えることも重要です。 社内ポータルサイトやチーム内の共有スペースを利用して情報の一元化を図ると、必要な情報にアクセスしやすくなります。 テレワーク社員とのコミュニケーションを改善するためには、相手の意見や状況を理解し、適切なフィードバックを提供することも必要です。 定期的な面談やフィードバックセッションを通じて、お互いの課題や改善点を共有することをおすすめします。 経営層と社員のコミュニケーションを促進する 経営層と社員のコミュニケーションが促進されると、効率性や生産性が向上するだけでなく、一人ひとりの満足度にも大きな影響があります。 具体的な方法として、定期的な対話はもちろん、適切なコミュニケーションツールを活用しての情報共有も効果的です。 また、研修・ワークショップを実施したり、称賛やフィードバックの文化を構築したりすることによっても、経営層と社員の良好なコミュニケーションが進みます。 具体的な問題を把握する 社内コミュニケーションを改善するには、社員の声や行動を分析し、具体的な問題を特定することが重要です。 また、組織全体でコミュニケーションを促進する環境を整えたり、社員が積極的に関わってコミュニケーションを活かすよう意識したりする必要もあります。 そのためには、情報共有の促進、コミュニケーションスキルの向上やトレーニングを行ったりすることが効果的です。 問題を把握し、適切な施策を講じることで、より良い社内コミュニケーションを実現しましょう。 まとめ 社内コミュニケーションの失敗例とその改善策を紹介しました。 社内コミュニケーションにはさまざまな問題が起こりがちですが、施策を講じることで改善が図れます。 ぜひ今回の記事を参考にして、社内コミュニケーションの課題を解決してみてください。
2024.05.22
Z世代を育成するには?育て方のポイントと指導NG例を解説
チームづくり社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。