Column

2022.08.30

リテンションとは？メリットと社員の定着率を上げるための対策を解説

「社員の定着率を上げるにはどうすればよいだろうか」 「リテンションを自社で活用するにはどのような方法があるだろう」 近年、社員のリテンションに注力する企業が増えています。 ビジネスにおいて、リテンションは「人材の確保と維持」を意味します。 リテンションが注目される背景には、雇用状況の悪化や転職希望者数の増加、副業の自由化などが挙げられます。 人材不足が深刻化しているなかで企業はどのような対策を講じる必要があるでしょうか。 本記事では、リテンションに取り組むメリットと対策について解説します。 そもそもリテンションとは？ リテンション（retention）とは、「維持、保持」を意味する英単語です。 ビジネスにおいては、優秀な人材の流出を防ぐための施策のことを指します。 人材の流出を防げれば、必然的に定着率も上がるため、リテンションは「定着率を高めるための取り組み」ともいえるかもしれません。 リテンション対策の中で、代表的なものは以下の通りです。 給与・福利厚生などの待遇改善社内コミュニケーションの活性化能力開発の促進 定着率を下げている要因を正しく見極めたうえで、最適なリテンション対策を選ぶようにしましょう。 リテンションに取り組む3つのメリット リテンションに取り組むメリットは以下の3つです。 ノウハウを蓄積できる優秀な人材を確保できる長期的な事業戦略ができる それぞれの理由を以下で解説します。 ノウハウを蓄積できる リテンションに取り組み定着率が上がるということは、社内にノウハウを蓄積できるということです。 社員が退職すると、社内の技術やノウハウが社外へ流出してしまうリスクもあります。 リテンション対策することで社員が自社にとどまれば、ノウハウの流出を防ぐことが可能です。 結果的に、自社の強みを保ち続けることにつながります。 優秀な人材を確保できる 定着率の高い会社は、ポジティブなイメージを持たれやすく対外的な印象が良くなります。 それに伴い、社外から優秀な人材が集まってくる可能性も高まるでしょう。 また、採用・育成コストの面においても、メリットがあります。 リテンション対策によって社員の定着率が上がれば、新たに人材を雇う必要がなくなるため、採用コストが下がります。 さらに、新しい人材を育成するためのコストを抑えることも可能です。 長期的な事業戦略ができる リテンションに取り組むことにより優秀な人材を確保できる状態が続けば、企業のビジョンに基づいた長期的な事業戦略を立てることもできます。 また、事業の進行中に担当者が変更になるといった事態も起こりにくくなるので、対外的に見ても企業への信頼に繋がるでしょう。 定着率を上げるためのリテンション対策とは？ 定着率を上げるために企業が取り組むべきリテンション対策としては、以下の３つが挙げられます。 ワーク・ライフ・バランスへの取り組みコミュニケーションの活性化研修制度の整備 それぞれ取り組むべき理由と具体例について解説していきます。 ワーク・ライフ・バランスへの取り組み 残業が多すぎることや有給が取得しづらいといった不満は、定着率を下げる大きな原因となっています。 内閣府の「平成30年度版　子供・若者白書」では、「就労等に関する若者の意識」という特集が組まれています。 ※参考：内閣府　平成30年版　子供・若者白書｜ 特集　就労等に関する若者の意識 この特集の「仕事選択に際して重要視する観点」において、平成29年度と平成23年度に内閣府が行ったアンケート調査が比較されています。 平成29年度の調査で「仕事よりも家庭・プライベートを優先する」と答えた人の割合は63.7％にのぼるのに対して、平成23年度の調査では「52.9％」でした。 この調査結果から考えると、「ワーク・ライフ・バランスを意識する人は増えている」といえるでしょう。 ワーク・ライフ・バランスを支援する具体的な対策としては、 残業時間の管理・削減有休取得の励行産休・育休を取得しやすい風土を作る在宅勤務やフレックスタイム制度を設ける などの取り組みが有効です。 コミュニケーションの活性化 社員同士、上司・部下との関係で何かしらのコミュニケーションに不満を抱えている人は意外に多くいます。 人間関係を理由に離職に踏み切る人が多いことからも、社内コミュニケーションを活性化することは重要です。 具体的には、定期的なレクリエーションや懇親会の開催、1on1面談、メンター制度の活用など、多くの方法があります。自社に合った方法を取り入れてみましょう。 研修制度の整備 向上心のある優秀な社員ほど成長を感じられない職場では、不安や不満が募り、離職につながることもあります。 そのため、会社が社員の能力向上の機会として、マネジメント研修やスキルアップ研修といった研修制度を導入していくことも重要な施策です。 社員が成長し続けられる環境を作ることが、定着率の向上につながります。 まとめ 人材不足が深刻化している現代において、リテンション対策は企業の存続と発展に関係する重要な取り組みといえるでしょう。 効果的なリテンション対策を行うことで、優秀な人材を確保し、企業の成長のために長期的な戦略を打ち立て実行に移すことができます。 また、フラップスプランでは、企業向けのリテンション研修を行っております。 「会社のビジョンと個人の幸せをつなげる」ことを一つの目的とし、効果的なリテンション研修を実施しております。 お気軽にお問い合わせください。 インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するワンネス経営®︎プログラム 人材育成がうまくいっていないもっとチームの生産性を向上させていきたい社内に共通の言語、共通の価値観がなくコミュニケーションに課題がある こんなお悩みをお持ちの方に是非ご検討いただきたいのがワンネス経営®︎です。 研修の特徴や効果をわかりやすくまとめた資料をこちらからダウンロードいただけます。 どんな些細な事でもご相談ください！ 資料のダウンロードはこちらから！

2023.02.28

階層別研修｜知っておきたい各階層の研修特徴と事例

前回ご紹介した「階層別研修」について、これから検討するにあたり、もっと具体的に知りたいという方も多いかもしれません。 そこで今回は、階層別研修のおさらいに加え、各階層別の研修の特徴と事例を取り上げて解説します。 実施の方法が明確になるので、ぜひ参考にしてみてください。 階層別研修のおさらい 階層別研修とは、社員を役職や勤続年数などの階層に分け、それぞれに必要なスキルや知識を身につける研修のことです。 目的として、各階層のレベルアップや一人ひとりの意識・自覚の向上、人材育成コストの削減などが挙げられます。 階層別研修では、新入社員から役員までそれぞれに適した内容で研修を行います。 社員の能力向上はもちろん、組織全体の底上げやパフォーマンス向上にもつながる点が特徴です。 各階層の研修特徴・事例 階層別研修を行う際に分けるべき階層は、以下の4つが一般的です。 新入社員 若手層 中堅層 管理職 それぞれにおける研修の特徴と事例を説明していきます。 新入社員 新卒や入社2年目社員といった、いわゆる「新入社員」がこの階層にあたります。 特徴 新入社員が研修で学ぶ内容は「ビジネスマナー」がメインになります。 ビジネスマナーの基礎を学ぶことは新入社員にとって必要不可欠なため、多くの企業で取り入れています。 新入社員研修では、相手に良い印象を与える方法はもちろん、ビジネス上の常識が習得可能です。 また、学生気分が残っているとクライアントへの対応や社外に出た際に会社のイメージを損なう恐れがあるため、新入社員に学生から社会人へと意識を変えてもらう必要があります。 研修では学生と社会人の違いについても学べるよう、新入社員に適した内容が選択されます。 事例 この層の研修で基本となる「ビジネスマナー研修」では、お辞儀やあいさつ、言葉づかいといった初歩的なマナーから、名刺交換、電話応対のやり方までロールプレイを取り入れながら学びを進めます。 さらに応用として、グループワークで「報・連・相」といったコミュニケーションの実践も行い、体系的な習得を目指します。 もう一つの事例として、会社の理念や業務内容を理解してもらうための研修も挙げられ、この場合では社長などの経営者から直接教えることが重要です。 また、「コンプライアンス研修」や「ビジネス文書作成研修」なども多くの企業で新入社員研修の一環として実施されており、併せて受けてもらうのがおすすめです。 若手層 入社後3年目～5年目くらいの若手社員がこの階層にあたります。 特徴 若手層が受けるべき研修は、業務効率を改善する内容のものがおすすめです。 OAスキルなどは階層が上がると学びづらくなるため、若手層のうちに研修を通してしっかり身につけておくことが重要です。 部下を持つ若手社員やこれから部下を持つ予定の若手社員に向け、後輩育成スキルの習得を目的とする場合もあります。 事例 事例として、WordやExcel、PowerPointなどのツールスキルを身につけるための「OAスキル向上研修」が挙げられます。 これまでなんとなく使っていた各ツールの基礎をあらためて学び、業務スピードや効率のアップにつなげることが目的です。 また、若手層に適している内容として「主体性向上」や「ストレス対処力向上」を目指す研修や、論理性を高める「ロジカルシンキング」のカリキュラムなどもあります。 後輩育成のための「OJT研修」や「メンター制度研修」が行われるケースも多いです。 中堅層 役職に就いていない3年目以降の中堅社員がこの階層に該当します。 特徴 中堅層は、仕事を効率化したり自社への価値を作り出したりすることはもちろん、現状における課題の発見や改善にも注力する必要があります。 そのため、課題の発見、設定、解決というプロセスをきちんと学んでもらうことが大切です。 また、これからリーダーや管理職に就く中堅社員には、組織を率いるための知識やスキルの習得が必須と言えます。 事例 主な事例として、ケーススタディを交えながら体系的に学べる「課題解決型研修」があります。 さらに、次のステップに向け、PDCAサイクルの概要や目標管理スキルなどが身につく「セルフマネジメント研修」が実施される場合も多いです。 その際は、経営学の基本が学べる「組織運営研修」やチームづくりのポイントが習得できる「チームビルディング研修」も併せて行うと効果的です。 管理職 主任や係長、課長、部長といった管理職レベルの社員が該当する階層です。 特徴 この階層では、職場課題の解決や意思決定の判断、人材育成などさまざまなマネジメントスキルが要求されます。 管理職が必要とする組織運営力を養うためにも、「組織マネジメント」を体系的に学ぶ研修が中心です。 また、社会の急激な変化に対応し、不測の事態を防ぐためにも「リスクマネジメント」の習得が欠かせません。 事例 この階層の研修としては主に、体系的にマネジメントについて学べる「組織マネジメント研修」と、事例を通して身につけられる「リスクマネジメント研修」が挙げられます。 また、「メンタルヘルス研修」や「コーチング研修」、「ファシリテーション研修」といった、管理職が習得しておくべき知識・スキルが学べる研修も多数あり、併せて実施することで高い効果が期待できます。 まとめ 階層だけでなく組織の底上げにもつながる階層別研修は、「新入社員」「若手層」「中堅層」「管理職」の4階層に分けて実施されるケースが一般的です。 それぞれの階層によって研修の特徴が異なるため、把握しておくことが重要になります。 ぜひ、今回紹介した具体的な事例を参考にして、自社に適した階層別研修の実施を検討してみましょう。

2025.01.14

職場でのメンタルヘルスケアとは？メンタルヘルス不調に陥る原因や影響について解説

近年、半数を超える人が仕事による強いストレスや不安を抱えているといわれています。 このため、職場でのメンタルヘルス対策は、企業が取り組むべき重要な課題となっています。 今回は、メンタルヘルスの概要について解説し、従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因やメンタルヘルス不調が及ぼす影響を紹介します。 「従業員へのメンタルヘルスケアをしっかり行いたい」「メンタルヘルスケアへの理解を深めたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。 メンタルヘルスについて 「メンタルヘルス」とは、単に「心の病気」を指すのではなく、「心の健康状態」を表す包括的な言葉です。 「身体的健康」に対しての「精神的健康」を意味し、精神機能が健全に発揮されている状態を指します。 心が健康な状態にある人は、安定した気持ちで仕事に意欲的に取り組み、日々の生活もいきいきと過ごせるのが特徴です。 WHO（世界保健機構）は「健康」を「病気でないということだけではなく、身体的、心理的、社会的に満たされた状態（Well-being）であること」と定義しています。 同様に、精神の健康も「病気ではない」という状態を超えて、自己成長への意欲や、より良い生活を送りたいという前向きな気持ちも含む概念として理解されています。 特に職場でのメンタルヘルスは、個人の心の健康だけでなく、「働く人が心身ともに健康的に働ける職場づくり」という広い意味を持っているのが特徴です。 近年の職場環境や仕事内容、組織風土、人間関係などの急速な変化に伴い、職場でのストレス要因は増加傾向にあります。 過度のストレスが蓄積したり、長時間労働が継続したりすることで、メンタルヘルスの不調を引き起こす可能性が高まります。 従業員の健康と企業の持続的な発展のためにも、適切なメンタルヘルス対策が必要です。 従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因 職場で従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因は、主に次の2つです。 過重労働 ハラスメント それぞれ解説します。 過重労働 長時間にわたる過重な労働は、従業員の心身の健康に深刻な影響を及ぼします。 特に深刻なのは、過重労働によって十分な睡眠時間を確保できなくなる点です。 睡眠時間の減少は心の健康状態と密接に関連しており、十分な睡眠時間を確保できないことでメンタルヘルスの不調につながりやすいといえます。 また睡眠不足は、食事が喉を通らなくなったり、やる気が出なくなったり、生活のリズムが乱れたりするなど、さまざまな問題を引き起こすため、注意が必要です。 さらに、過重労働は個人の健康被害にとどまらず、重要な社会問題の一つにもなっています。 労働災害の請求件数や認定件数は年々増加しているものの、これを受けて労災認定の基準も見直されるなど、社会制度面での対応も進められています。 ハラスメント 職場でのパワーハラスメントも従業員がメンタルヘルス不調に陥る原因です。 パワーハラスメントは、次の6つに分類できます。 身体的な攻撃 精神的な攻撃 人間関係からの切り離し 過大な要求 過小な要求 個の侵害（プライベートへの過度な立ち入り） 2020年に厚生労働省が実施した実態調査では、過去3年間でパワーハラスメントを経験したと答えた労働者が31.4%に達することが明らかになりました。 この数字から、職場でのパワーハラスメントは珍しい事象ではないということがわかります。 また、2020年6月に労働施策総合推進法が施行されて以降、都道府県労働局に寄せられるパワーハラスメントに関する相談件数は1万8千件で、「いじめ・嫌がらせ」に関する相談も2020年度には約8万件にのぼっています。 参考：職場におけるパワーハラスメント対策が事業主の義務になりました！｜厚生労働省 メンタルヘルスの不調が及ぼす影響 従業員のメンタルヘルス不調は、個人と企業の両方に深刻な影響を及ぼします。 ここでは、それぞれの観点から解説します。 従業員個人への影響 メンタルヘルスの不調を抱える従業員は、まず日常的な業務遂行に支障をきたすようになります。 たとえば、遅刻や欠勤が増加する、仕事への集中力が低下する、業務上のミスや作業の遅れが目立つようになるといった具合です。 また、注意力が散漫になることで、職場での事故やケガのリスクも高まります。 状況が改善されないまま続くと、長期療養のための休職を余儀なくされたり、最終的には離職に至ったりするケースも少なくありません。 このような事態は、本人のキャリア形成を大きく阻害するだけでなく、収入面での不安など生活基盤そのものを揺るがすことにもなります。 企業への影響 従業員のメンタルヘルス不調は、企業にとって経営上の重大なリスクの一つです。 まず、組織全体の生産性と活力が低下し、業績に直接的な影響を及ぼします。 休職者が出た場合は、医療費や傷病手当の負担に加え、代替要員の確保にかかる人件費が発生します。 また、従業員が退職した場合は、新たな人材の募集・採用にかかる費用が必要です。 過重労働などが原因で労働災害として認定された場合、労災保険料の増額や損害賠償請求など、予期せぬ支出が重なる可能性もあります。 加えて、深刻な事態が発生した場合は企業イメージが大きく損なわれ、取引先や株主からの信頼低下、人材採用への悪影響など、企業の持続的な成長を脅かす事態に発展しかねません。 このような多面的なリスクを踏まえると、メンタルヘルス対策は企業の重要な経営課題として全体で取り組む必要があるといえます。 まとめ 職場でのメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の持続的な発展の両方にとって不可欠な取り組みです。 過重労働やハラスメントなどの要因によって従業員がメンタルヘルス不調に陥ると、個人の生活やキャリアに重大な影響を及ぼすだけでなく、企業にとっても生産性の低下や経営リスクにつながります。 心身ともに健康的に働ける職場づくりのためには、メンタルヘルスについて理解を深め、組織全体で積極的に取り組んでいくことが重要です。