2025.07.02
チームづくり
目次
現代のビジネス環境において、人材育成の効果を最大化するために注目されているのが「レディネス」という概念です。
多くの企業が研修や教育に注力しているにもかかわらず、期待した成果が得られないという課題を抱えています。
その原因の一つが、受講者のレディネスが十分に形成されていないことにあります。
今回の記事では、レディネスの意味から、なぜ現在注目されているのか、そして企業が取り入れることで得られる具体的なメリットまで解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。
レディネス(Readiness)とは、心理学用語で学習を効果的に行うために必要な「準備が整った状態」を指します。
具体的には、新しい学習の前提となる知識や経験、そして学習に向かう心身の準備性が備わっていることを意味し、この状態が整っていなければ新しい内容を習得することは困難になります。
身近な例として、子どもが文字を書けるようになるには、まず話し言葉が十分に発達していることが必要です。
この場合、話し言葉の能力が書き言葉を学ぶためのレディネスとなります。
レディネスが備わっている学習者は積極的に学習を進められる一方、不足している場合は学習効果を上げることが困難とされています。
この概念の重要性は、アメリカの心理学者ゲゼルの一卵性双生児を用いた階段登り実験で実証されました。
早期から訓練した双子より、適切な時期から始めた双子の方が短時間で習得できたという結果は、早期教育よりもレディネス形成の重要性を示しています。
ビジネス研修においても、事前学習の提供やオリエンテーションでの目的説明など、受講者のレディネス作りが重要な取り組みとして行われています。
現代の教育現場やビジネス環境でレディネスへの関心が高まっている背景には、次のようなものが挙げられます。
それぞれ解説します。
社会人には、職場や地域で多様な人々と協働するための基礎的な能力が求められています。
経済産業省が2006年に提唱した「社会人基礎力」では、この能力を「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つの要素で構成しています。
基礎力の重要性はますます増大しており、個人が自らのキャリアを主体的に築いていくためには、継続的な自己振り返りを通じてレディネスを形成していくことが必要です。
早期離職増加の背景には、長期的で安定した雇用システムが整備されていない業界の存在が指摘されています。
従業員が企業内の変化に適応できない状況が続くと、仕事に対するレディネスが低下し、結果として早期離職のリスクが高まります。
転職が一般化した現代の労働市場において、優秀な人材の流出を防ぐためには、従業員一人ひとりのレディネスを継続的に高める取り組みが重要です。
経済社会の活性化と産業競争力の向上には、既存の枠組みにとらわれない革新的なアイデアやビジネスモデルを生み出せる「競争力人材」の確保が必要です。
このような人材を育成・活用するためには、現在の社会情勢の変化を正確に把握し、一人ひとりのレディネスの状況に応じて適切な関係性を構築しなければいけません。
レディネスを取り入れるメリットとして挙げられるのは、主に次の3点です。
それぞれ解説します。
効果的な研修プログラムを通じたレディネス向上で、従業員の離職を大幅に減少させることが可能です。
特に若手従業員の早期退職は多くの企業が直面している深刻な問題であり、持続可能な人材定着策の構築が急務となっています。
業務に必要な基礎知識や経験を習得できる環境を整備することで、レディネスが従業員の内的なモチベーション向上の原動力となり、結果的に長期的な雇用関係の構築につながります。
企業の経営資源である「人材」「設備」「資金」の中でも、IT技術の進歩とともに「人材」の価値がより一層重要視されています。
従来は入社時点での個人の能力や資質が生産性向上の主要因と考えられていました。
しかし現在では、体系的な人材育成を受けた後の従業員の成長と発展こそが、全体の生産性向上に決定的な影響を与えると認識されています。
これまで中小企業には、厳しい労働環境を連想させる否定的なイメージが存在していました。
高度な専門知識や技術力が要求される業務であっても、低賃金や過重労働といった先入観が人材採用の障壁となっていたのです。
しかし、人材育成に積極的に投資し、従業員のレディネス形成を組織的に支援する取り組みを継続することで、優秀な人材を獲得しやすくなります。
さらに業界内外における企業の評判と信頼性も大幅に向上させることが可能です。
レディネスは、企業の人材育成における重要な概念の一つです。
学習者の「準備状態」を整えることで、教育投資の効果を劇的に向上させることができます。
人材の定着率向上、生産性の改善、企業ブランド価値の向上という3つのメリットは、多くの企業が直面している課題解決につながります。
ぜひ、レディネスの重要性を理解し、人材育成に取り込むことを検討してみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2021.11.18
この会議の目的は?会議の正解とは?
チームづくりさて、みなさんの会議は盛り上がっていますか? 「いや、盛り上がるってなんだよ。」って話なんですが。 イエエエエエエイ!とかフォーーー!!とか、ならないですよ。 (違う違う。笑) ただ、参加者が同じ分量を話してますか? ここについてはぜひ着目をしてみてください。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 会議の目的 そもそも会議の目的ってなんなんですかね。 ちなみにサムネイルは「会議は踊る、されど進まず。」と言う1814年9月に開かれたウィーン会議を風刺した画です。 おっと教養があふれてしまいました。(嘘です。Google先生が関連画像で表示してきました。) 閑話休題 ありとあらゆる書籍、研修において「会議の質を上げること」について語られています。 ここまで確立されてくると、もはやそこには会議「道」みたいなものがあって。 それぞれの「流派」と言ってもいいぐらい。 そうすると結局どれがいいの?って話になって。 今度はセレクトショップが生まれてきますよね。笑。 ということで、私はセレクトショップなんで。 あらゆる情報をギュッとして。 現実的に導入しやすい話っていうのを展開したいと思います。 まず、一般的な会議でありそうな話。 現状報告を担当者が共有して全員で「フムフム」する【情報共有の目的】何か課題解決のためにアイデア出しをする【(強制)ひらめきの目的】報告の結果に対して「は?なんでできてないの?」という【詰める目的】 ということが、かなり一般的です。 で、こういうことがよくないよと。 フムフムしたいだけなら、メールで知らせればいいし、今ひらめけって言われて閃くならいつでも閃くし、詰められたくて参加したい人はいない。 じゃあ、改めて会議ってなに?という話 会して議する場。 少なくとも会って議論すること。 そして意思決定をしないと少なくとも意味がない。 とりあえずコストを考えてみるとわかりやすいんですが。 例えば出席者が5名。 その平均年俸400万円だとすると、一人の時給が約2,000円です。このメンバーで2時間話すと20,000円かかっています。 2時間話すだけで2万円です。 その2時間で2万円以上の価値を生み出さないならやらないほうがいいわけです。 ということで、世界中の情報をギュッとした結果。 【やったほうがいいこと7つ】 1.目的を明確にするために「◯◯決定会議」みたいに会議に名前をつける 2.本当に必要な人だけに、目的と準備することについて案内する 3.事前に宿題を提出させる 4.会議当日はグッドアンドニューから始める 5.議題からそれず各自の意見について議論する 6.議論の際のルールを守る 7.多数決ではなく、意思決定者が決める ※グッドアンドニューとは最近あったうれしかったこと新しい情報について共有をするというアイスブレイク手法です。 それぞれに意味があります。 意味がありますが、それを賢そうに語ってもあんまり意味がありません。 私たちはエアコンがなぜ冷えるのか?を知らなくても部屋を冷やすことができます。 いい結果が出るんだから、使うほうが大事です。 議論のルールを守る もはやこの世の結論みたいな会社グーグル様が凄まじく研究した結果。 1.心理的安全性が守られていること2.参加者が同じ分量を話すこと が、チームのパフォーマンスに非常に効果的であり重要だと言っています。 私も多くの事例を見てきて完全に同意です。 ということでこの2つの原則を守るために上記の 6.議論の際のルールを守る でおすすめなのが。 意見と人格を分けて共感の姿勢で聴ききる言いにくい意見ほど価値が高いことを認識する。ただし反対の際には代替案を用意する「あの場では言いにくくて」など、会議後の後出し意見は重罪参加者が同じ分量を話す全員が良くなるための議論であることを忘れない この5つのルールを守るだけで、2つの原則に添うことができます。 まとめ ちょっと調べたらこんな言葉が出てきました。 「会して議せず、議して決せず、決して行わず、行ってその責をとらず」 上手いこと言うなぁとちょっと感動です。 ほんとそうですね。 社員から「会議って無駄だよね」って言われる会議ほど切ないものはないですよね。 今一度、会議の質、コミュニケーションの質をあげて生産性を上げていきましょう。 みなさんのチームづくりの一助になれば幸いです。 参考サイト:Google re:Work「効率的なチームとは何か」を知る コミュニケーションコストを削減したいならワンネス経営です!! https://oneness-mgmt.jp/case/special-contents/post549 https://flapsplan.co.jp/blog0032/ コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です!チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2025.01.29
職場でのメンタルヘルスケアの取り組み方法とは?3つの企業事例も紹介
チームづくりメンタルヘルスケアは、重要さを理解した上で、職場での取り組み方法についても把握しておく必要があります。 従業員のメンタルヘルスの取り組み方法や事例を知り、自社で実践したいという企業の担当者も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法を解説し、企業事例を3つ紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 職場でのメンタルヘルスケアの取り組み方法 職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法として挙げられるのは、次の3つです。 コミュニケーション促進による職場の活性化 定期的なストレスチェックと組織的な対応 専門家との連携によるサポート体制の確立 それぞれ解説します。 コミュニケーション促進による職場の活性化 職場におけるメンタルヘルス対策の基盤となるのが、従業員間のコミュニケーション活性化です。 近年、リモートワークの普及で従業員の孤立が懸念されています。 これに対してはオフィス内でのモニター設置による顔の見えるコミュニケーションが効果的です。 さらに、オフィス内での働き方についても、デスクレイアウトの工夫や定期的な面談機会などによって、従業員同士が自然に交流できる環境を整備することが大切です。 定期的なストレスチェックと組織的な対応 企業全体でメンタルヘルスケアを推進するためには、定期的なストレスチェックの実施が不可欠です。 個人の状態を把握するだけでなく、得られた結果を組織全体で共有し、職場環境の改善に活用することで、より効果的なメンタルヘルスケア体制を構築できます。 専門家との連携によるサポート体制の確立 メンタルヘルスケアの実効性を高めるためには、産業医やエリア保健師との連携が重要な役割を果たします。 特に、全国規模で事業を展開する企業では、各地域に配置されたエリア保健師が本社と連携しながら、地域の特性に応じたケアを提供することが可能です。 また、専門家による定期的な研修の実施は、従業員のメンタルヘルスに対する理解を深め、自身の心身の変化に対する気づきを促進します。 このような専門家との連携により、従業員が気軽に相談できる環境が整備され、より効果的なメンタルヘルスケアが実現できます。 メンタルヘルスケアの企業事例 ここでは、メンタルヘルスケアの3つの企業事例を紹介します。 メンタルヘルスケアの導入を検討する際は、ぜひ参考にしてみてください。 ヤフー株式会社 ヤフー株式会社は、従業員のメンタルヘルスケアに先進的に取り組んでいる企業として知られています。 同社では、従業員の心身の健康管理を重要な経営課題と位置づけ、包括的なケアシステムを構築しています。 ヤフーが行ったことは次のとおりです。 まず、従来の健康推進センターを「グッドコンディション推進室」へと改称しました。 これは前社長が提唱した「コンディションを整える」という理念に基づいた改革です。 この部署では、産業医9名と保健師などの看護職6名を配置し、身体的な不調だけでなく、心理的な悩みやストレスまで幅広く対応する総合的な相談窓口として機能しています。 次に、マネジメント面での取り組みとして、上司と部下による「1on1」ミーティングを週1回の頻度で実施しています。 従業員の状態を定期的にモニタリングすることで、問題の早期発見と対応を可能にしている点が特徴です。 さらに、メンタルヘルス不調により休職した従業員のための「職場復帰支援プログラム」を整備しました。 上司の積極的な参加を促しているのがこのプログラムの特徴で、復職者が安心して職場に戻れる環境づくりを実現しています。 三菱電線工業株式会社 三菱電線工業株式会社では、従業員の心の健康維持と活力ある職場環境の構築を目指し、体系的なメンタルヘルスケアを実践しています。 同社が実施している取り組みは大きく3つの施策からなります。 第一に、従業員のメンタルヘルス状態を正確に把握するため、「ストレスチェック制度」を強化しました。 収集したデータを活用して効果的な対策を立案するとともに、従来は不定期だったセルフケアおよびラインケア研修を年1回の定期開催に改善しています。 第二の施策として、健康経営の一環として「職場内のコミュニケーション活性化」を重点的に推進中です。 従業員間の対話を促進することで、職場の雰囲気改善や相互理解の深化を図り、コミュニケーション不足の解消に成功しています。 さらに、従業員が主体的に参加する「ワークショップの実施」が第三の施策です。 部署や役職を超えたグループワーク形式の取り組みを通じて、従業員のエンゲージメント向上と創造性の強化が図られています。 ダイハツ工業株式会社 ダイハツ工業株式会社は、メンタルヘルスケアの取り組み方針を大きく転換し、より予防的なアプローチへと舵を切りました。 同社には3名の常勤臨床心理士が在籍し、問題が発生した後の対応(二次予防)や重症化防止(三次予防)に重点を置いていました。 しかし、問題の発生自体を防ぐ一次予防へと注力すべく、新たなストレスチェック制度の導入に踏み切ったのです。 この制度の特徴は、数値データに過度に依存することなく、各部署や従業員個々の実情に合わせた改善策を策定する点です。 具体的には、ストレスチェックで得られた分析結果を全社的な報告会で共有するとともに、各部署へ個別にフィードバックを行っています。 このように、分析結果を組織全体で共有し、それを実践的な施策へと落とし込むアプローチにより、メンタルヘルスケアを重視する企業文化の醸成に成功しています。 まとめ 職場におけるメンタルヘルスケアは、企業の持続的な発展に不可欠な要素です。 今回の記事で紹介した3社の事例からは、専門的なサポート体制の構築やコミュニケーション活性化への取り組み、予防重視型アプローチなど、それぞれの企業が特徴的な取り組みを実践していることがわかります。 ぜひ、これらの事例を参考に、自社に適したメンタルヘルスケアの施策を検討してみてください。
2022.07.14
チームビルディングがうまくいかない理由とは?失敗しないためのポイントを解説
チームづくりチームビルディングは、チームや組織の力を最大化するための取り組みのことです。 チームビルディングに取り組むことで、組織の連帯感を生み出し、パフォーマンスが向上するため、結果的に企業の成長を促進することにつながります。 しかし、思うようにうまくいかない...という声をよく耳にします。 そこで本記事では、チームビルディングになぜ失敗してしまうのか、その理由と失敗しないためのポイントを解説していきます。 チームビルディングがうまくいかない3つの理由 チームビルディングがうまくいかない理由として、以下の3つが挙げられます。 目標が抽象的役割が曖昧主体性がない それぞれ詳しく解説していきます。 目標が抽象的 チームビルディングにおいて、組織の力を最大化するためには、社員の目的意識が統一されている必要があります。 しかし、そもそもの指標となる目標が抽象的だと、社員はどこに向かって進んでいけばよいのかを具体的にイメージできないため、それぞれの力を発揮することも難しくなるでしょう。 チームビルディングは、社内のコミュニケーションや交流を深めることに注目されがちです。 しかし、その前提として、明確な目標を掲げて共有することが重要です。 役割が曖昧 チームビルディングが失敗するケースの二つ目が、各メンバーの役割が具体的に決まっていないという点です。 役割が曖昧だと、一人に業務が偏り、生産性が下がるということも懸念されます。 チームをまとめる上で異なるスキルや経験を見極めて、各自の役割を明確にしていく必要があります。 役割が明確になっていれば、社員一人ひとりが「いま何をすべきか」がはっきりとするため、目標達成のための連帯感が生まれやすくなります。 主体性がない チームビルディングに取り組む上で、主体性は重要です。 社員が主体性に欠け依存的な組織では、チームビルディングが目指す、組織の力を最大化することができません。 チームビルディングでは、一部のリーダーだけが引っ張っていくのではありません。 社員一人ひとりが主体的となり、組織を動かしていく意識が大切になってきます。 また、トップダウン型の組織も、チームビルディングがうまくいっているとは言えません。 トップダウン型の組織でありがちなのが、社員の意見が反映されない雰囲気で、社員自身も発言しづらくなっている環境です。 それを改善するためには、社員が発言できる機会を増やし、チームや組織の成長につながる意見は積極的に取り入れるようにすることです。 発言しやすい環境は、社員の主体性を促すことにもつながります。 チームビルディングを失敗しないためのポイント チームビルディングの失敗を防ぐためのポイントは以下の3つです。 言語化共有の徹底相互理解 それぞれのポイントについて、解説していきます。 言語化 チームビルディングの取り組みにおいて、大きなポイントが「言語化」になります。 「言わなくても分かる」といった暗黙の了解がまかり通る状態では、社内の目標や役割に対する解釈が一致するとは限りません。 優秀な人材が揃っていても、目指す方向がバラバラで、認識にズレがあれば、組織の力を最大化し、期待するような成果を出すことができないからです。 目指すべき方向を明確に示すためには、チーム単位でも目標やビジョンを言語化しておくことが必要です。 リーダーや管理職は、チームのメンバーに対して、全社的な目標やビジョンを伝えることが重要です。その際に、チームの役割がどういったものなのかを社員に浸透させる必要があります。 また、実務のルールにおいても言語化は重要です。 人によって対応が変わるということのないように、曖昧な状態で進めていることは洗い出し、言語化しておきましょう。 共有の徹底 チームビルディングにおいては、言語化とともに、共有の徹底も重要なポイントです。 たとえば、 情報の共有認識の共有ビジョンや目標の共有 など、チームビルディングではあらゆる事柄の共有が必須となります。 とくに、目的と手段が混同することがないよう、社員それぞれが共通認識を持てるように工夫する必要があります。 相互理解 チームビルディングにおいては、社員一人ひとりがお互いを理解できるような環境作りも大切です。 会社には、それぞれ異なるバックグラウンドや個性を持っている人たちが集まっています。 社員一人ひとりの個性を理解するとともに、相互に理解し合える環境作りを心がけることが必要です。すると、安心して働けるという土台ができるため、社員も自分の力を発揮しやすくなります。 そのために、日頃から気さくなコミュニケーションをとっていくようにしましょう。 また、社内イベントやワークショップで社員たちの交流を促すことも効果的です。 まとめ 近年、チームビルディングに取り組む企業が増えていますが、導入したものの「思うようにはいかない」ことが多いかもしれません。 リモートワークの普及といった働き方の多様化やダイバーシティの推進により、私たちは様々な価値観を持って働いています。それに伴い、組織のあり方は従来通りというわけにはいかなくなっているでしょう。 だからこそ、経営者や一部のリーダーが組織を引っ張るのではなく、一人ひとりが主体的になり、組織の力を底上げしていきましょう。それが、この先も企業が成長していくことにつながると確信しています。 コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です! チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 皆さんのチームビルディングのヒントにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。