2024.01.16
チームづくり
目次
アシミレーションとは、上司と部下の相互関係を促すための組織開発の手法です。
生産性の向上やミスマッチの改善、一体感の醸成など、アシミレーションにはさまざまなメリットがあります。
ただし、導入を検討している場合、どのように実施すればいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。
今回は、アシミレーションを実施する際の手順を紹介します。
アシミレーションのやり方を詳しく知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。
アシミレーションを実施する前に、下記の準備をしておくことが重要です。
それぞれ解説します。
まず、アシミレーションの実施にあたり、目的を明確にしておきます。
その目的に合わせて、実施日時や場所、集める関係者(上司と複数の部下)などの計画を立てることが大切です。
アシミレーションは、一般的に新しい上司が着任して3〜6ヶ月後くらいに実施します。
そのため、そのあたりの時期で上司と部下それぞれの予定を確認し、日時や場所を決定すると良いです。
次に、アシミレーションの進行・調整役を務めるファシリテーターを決めます。
ファシリテーターは参加者から公平な意見を聞き出す必要があるため、第三者が担当するのがポイントです。
また、場を調整する役割も持つため、人選は慎重に行うことが重要です。
アシミレーションの実施は、次の3つのステップで行います。
それぞれ解説します。
上司と部下、ファシリテーターが集まってアシミレーションの実施目的や手順を確認しあい、その後いったん上司は退席します。
上司が退席したら、ファシリテーターは部下から上司に対する意見や質問を聞き出します。
例えば、次のようなポイントを押さえて意見を聞き出すと効果的です。
ファシリテーターは率直な意見を引き出すよう、場を和ませるなどの工夫をします。
また、出てきた意見や質問はしっかりメモを取っておきます。
ある程度部下からの意見・質問を引き出せたら退出してもらい、上司を呼んで入室してもらいます。
ファシリテーターは、発言した部下の名前は伏せて、意見・質問の内容のみを上司に説明します。
この場合、上司が動揺したり感情的になったりするおそれがありますが、ファシリテーターは配慮しながら伝えることが重要です。
加えて、中立の立場のまましっかりアドバイスをする必要もあります。
最後に部下が入室し、上司は出てきた意見に対してコメントをしたり、質問に答えたりします。
もし自分の意図が誤解されて受け止められていたようなら、その内容を率直に説明すると良いです。
また、改善の努力などを伝え、部下に協力を仰いだり意見を求めたりすることで相互理解が深まります。
アシミレーションの実施方法は、それほど難しくありません。
事前にしっかり準備をしておくとスムーズに進みます。
まず、実施の目的を明確にし、時期や場所、誰を集めるかといった計画を立てます。
次に、ファシリテーターを決めますが、ファシリテーターは重要な役割を持つため、慎重に選ぶ必要があるでしょう。
実施の際の手順は、次の通りです。
アシミレーションの導入を検討している場合、ぜひ参考にしてみてください。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.12.05
越境学習とは?注目されている理由やメリットについて解説
チームづくり近年、環境の変化や技術の進化に伴い、「越境学習」が注目を集めています。 中高年層のさらなる活躍と次世代リーダーの育成が目的で、越境学習に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、越境学習とは何か、なぜ注目されているのか、またどのようなメリットがあるのかについて解説します。 越境学習について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習とは 越境学習とは、自分の所属する企業や部署の枠を越え、異なる環境で新たな学び・経験を得ることです。 短期あるいは長期にわたり別の業務やプロジェクトに参加しますが、あくまで一時的な活動です。 そのため、社員の籍は現在在籍している企業・部署のままで、異動などは伴いません。 越境学習が注目されている理由 越境学習が注目されている理由には、次の3つがあります。 VUCA時代への対応 社員のキャリア形成 中高年層の活性化 それぞれ解説します。 VUCA時代への対応 VUCAとは、「Volatility(変動性)」、「Uncertainty(不確実性)」、「Complexity(複雑性)」、「Ambiguity(曖昧性)」の頭文字を取ったもので、現代社会の特徴を表す言葉です。 VUCA時代においては、変化が激しく、先の見通しが難しい状況が続いており、企業には変化に対応できる人材を育成することが求められています。 越境学習では、新たな学びや経験を得て視野を広げ、多様な価値観やスキルを身につけることができます。 社員に越境学習をさせることは、企業がVUCA時代に対応するためにも有効な手段の一つです。 社員のキャリア形成 越境学習では、社員が自分の興味・関心に合わせ、幅広い分野で学びや経験を得られます。 そのため、キャリア形成にも大いに役立ちます。 企業は、社員のキャリア形成を支援して一人ひとりの仕事への意欲を高め、定着率や生産性の向上につなげることが可能です。 中高年層の活性化 少子高齢化が進む日本においては、社員の高齢化が進んでいる企業も多いのではないでしょうか。 若手社員の採用が難しい中、これまで以上に中高年層の活躍を促す必要があると言えます。 越境学習を受けることで、中高年層は新たな学びや経験を得られて刺激を受け、さらなる成長に向けた努力ができるようになります。 越境学習の3つのメリット 越境学習のメリットは、下記の3つです。 社員の自己理解と成長が期待できる 社内のイノベーションにつながる 次世代リーダーの育成が可能 それぞれ解説します。 社員の自己理解と成長が期待できる 異なる環境での学びや経験によって、自らの強みや弱み、興味・関心に気づき、それを充実させる機会となるのが越境学習のメリットです。 また、新たな価値観やスキルを身につけることで、一人ひとりの成長にもつながります。 社内のイノベーションにつながる 越境学習における異なる文化やビジネス環境での経験によって、社員の視野が広がり、新たなアイデアや発想が生まれることが期待できます。 イノベーションが起こりやすくなり、企業の体質改善や新規事業創出が図れます。 次世代リーダーの育成が可能 越境学習は、次世代を担うリーダーの育成にも効果的です。 異なる環境での経験はリーダーシップスキルを向上させ、柔軟性や問題解決能力を養います。 また、越境学習によってグローバルな視野を身につけたリーダーは、国際的なビジネス環境においても的確な対応が可能です。 まとめ 越境学習とは、自分の所属する企業や部署の枠を越え、異なる環境で新たな学びを得ることです。 VUCA時代への対応や社員のキャリア形成、中高年層の活性化などを背景として注目されており、取り組むことで企業や社員にさまざまなメリットをもたらします。 例えば、社員の自己理解と成長、社内のイノベーション創成、次世代リーダーが育成できるといった点に期待ができるでしょう。 ぜひ、越境学習の導入を検討してみることをおすすめします。
2022.04.28
新入社員の5月病対策を「あり方」から考える|後編
チームづくり今回は、『新入社員の5月病対策を「あり方」から考える』の後編として、 「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介していきます。 定着率をあげるための取り組みとして挙げられる対策は、給与・福利厚生の充実や人事評価制度の整備、職場環境の改善などがありますが、本記事では「あり方」からその問題にアプローチしていきます。 新卒の離職率 まずは、新卒が3年以内に離職する割合を見ていきましょう。 厚生労働省の令和2年度における新卒就職者の離職状況調査によると、3年以内離職率は、大卒が31.2%で、そのうち1年以内の退職率は10.6%とのことです。 参考:https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00004.html 前年比に比べ1.6ポイント減少したものの、これは新型コロナウイルスの感染拡大による景況悪化を背景に、若者が転職を控えたことが要因の一つとなっているようで、一過性のものであると考えられます。 とはいえ、「働き方改革」や「人生100年時代」といわれ、転職自体は以前よりも一般的になっています。 また最近では、入社してわずか3ヶ月未満で退職してしまうケースもみられます。そのため、企業側も定着率を高めるための対策に取り組む必要があります。 新入社員が早期退職する原因から考える「あり方」 早期離職の理由として、令和3年3月に労働政策研究・研修機構が発行した資料では、 以下の3つが上位になっています。 休日数・労働時間(35.2%)職場の人間関係(28.4%)賃金の条件(24.2%) これは、入社してみたものの「こんなはずではなかった」というギャップが生じる、リアリティショックが起きるということも原因として考えられます。 このギャップへのアプローチとして、当人の「心のあり方」にフォーカスすることが解決の糸口になるかも知れません。 詳しくは、前編をご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 前編でお伝えしたように、ここでいう「心のあり方」とは、「自分の人生や仕事、物事に対して主体的になれているか」ということです。 では、主体的になるとはどういうことでしょうか。 主体的と似た言葉に自主的がありますが、まずここを混同されている方が多くいます。 たとえば、 自主的な人は、「この次なにをやればいいですか?」と聞く人です。 主体的とは、「次はこうしようと思うのですがいいですか?」と提案できる人です。 あまり差がなく感じるかも知れませんが、メンバーが新しく入ったら社内やチームの共通認識にすべき指針です。 なぜなら、 「依存的」な立場で発信しているか「自立的」な立場で発信しているか という大きな開きがあるからです。 実はこの差は、「心の成長」にも関係しているのです。 人は、心の成長の過程で必ず最初は「依存」から出発します。その次に「自立」のフェーズ、「相互依存」と移ります。 職場や立場が変わると、また「教えてもらう立場」「真っ白な状態」で「依存」からスタートすることになります。 もちろん人によって「自立」からスタートすることもあります。 それぞれ例えると、 依存・・・○○のせいで 自立・・・私ばっかり 相互依存・・・力を合わせて進む 「依存」には悪いイメージがあるかも知れませんが、心の成長においてスタート地点として捉えるとよいでしょう。 前編で、「新入社員の心が未熟」とお伝えしましたが、新入社員もここから出発しています。 社会人としての成長もこれからですから、教える側が“現在地”や“行き先”を示すような適切なマネジメントを行うことも大切です。 以下で、具体的にご紹介します。 「あり方」を示すリーダーシップとは 動機の違いでリーダー像が変わる 自分本位か相手本位か リーダーシップは、大きく分けて2つあります。 自分本位のリーダーシップ相手本位のリーダーシップ 自分本位のリーダーは、やり方重視のタイプで、飲み会や研修、アドバイスなどまずは支援から入ります。 そして、信頼されて当たり前というスタンスをとり、指示のみ出してきます。 このタイプは自己犠牲に陥りやすい性質があります。 たとえば「自分はここまでやってあげてるのに」が彼らの口癖です。 一方、相手本位のリーダーは、あり方重視のタイプです。まずは自らの行動・姿勢で見本を示します。 そして、自分からチームのメンバーを信頼することを信念としています。 このタイプは、メンバー自身が主体性のある人材に成長することを望んでいるので、メンバーのちょっとした成長にも心から喜べるリーダーです。 基本的に見返りを相手に求めないタイプなので、適切なマネジメントを行うことができるのが相手本位のリーダーになります。 伸び悩む若手に「スキルの成長曲線」の話しを 伸び悩む若手は、自分の“現在地”を見失っている状態です。そして、「どこまで頑張ればいいのか分からない」と、見通しの悪い道を走り続けるように心がすり減っている状況に陥っていることが多く見受けられます。 そんな時に、スキルの成長曲線を知っていたら負のスパイラルから抜け出すヒントになるかもしれません。 成長曲線とは、長い停滞期の後に急に伸びるというものです。 実は、スキルの成長は、かけた時間と成果は比例しないのです。多くの人はこれを知らないがために途中で挫折して諦めてしまいます。 こちらの図をご覧ください。 ©ワンネス経営® もしあなたの社員や部下に伸び悩む若手がいたら、スキルの成長曲線を書きながら説明すると、現在地が分かるため「いま自分は、一番負荷のかかるところにいるんだ」と自分の状況を可視化できるようになります。 それが負のスパイラルが抜け出すヒントになるでしょうし、途中で挫折してしまうという勿体ない状態を防止することにもつながります。 まとめ 今回は、「あり方」から考える新入社員の早期離職を防止するヒントについてご紹介しました。 多くの企業では定着率を上げるために、安直に社内イベントやレクレーションに走りがちです。 制度をすぐに変える事ができない代わりに比較的取り組みやすいところに目を向けるのは間違っていないのですが、根本的な部分を見落としているのではないでしょうか。 逆をいえば、「あり方」を重視する企業が少ないからこそ、取り組むことで新人がすぐ辞めない、むしろ定着率のよい会社となっていけるでしょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2022.06.28
リーダー育成が難しい理由とは?企業が抱える課題とポイントを解説
チームづくり「先を見据えて、次世代リーダーの育成に着手したい」 「なかなか次世代リーダーが育たない」 「社内の体制を考えるとリーダー育成へ注力が難しい」 企業の成長には、次世代リーダーを輩出していくことが肝要です。しかし、いざリーダー育成となると人選や時間の確保、教育体制の構築などさまざまな障壁が立ちはだかります。 また、「リーダーになりたい」と考えている人材が少ないケースがあり、体制を整える以前の問題もあるようです。 そこで本記事では、そもそもリーダーになりたくないと思っている理由に注目し、リーダーの定義を踏まえた上で、リーダー育成の課題やポイントを解説していきます。 リーダー育成に悩む企業が抱える課題 皆さんはリーダーと聞くとどんなことをイメージするでしょうか。 「みんなを引っ張る存在」 「指導する立場」 といったポジティブなイメージや 「責任が重そう」 「大変そう」 「押しつけられたくないもの」 といったネガティブなイメージもあるかもしれません。 最近では、そもそもリーダーになることへの意欲自体が低下しているようです。 いくら企業側が育てたいと思っていても、次世代のリーダーになりたいという若手が育っていないことも大きな悩みなのではないでしょうか。 さらに、近年の若手人材の採用難や社内調整の難しさといったことも影響して、次世代リーダーの育成に課題を感じている企業は少なくありません。 HR総研が2021年10月に発表した『人事の課題とキャリアに関する調査』においても、「採用・人材育成・配置・人材ポートフォリオ面」での課題について、「次世代リーダー育成」が最多(65%)となっていることから、企業においてリーダー育成は課題意識の高い項目になっていることが分かります。 参考:HR総研|人事の課題とキャリアに関する調査 結果報告【人事の課題編】 リーダー育成における企業の課題として挙げられるのは、主に以下の2点です。 リーダー育成のための体制が整っていない経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている それぞれ以下で詳しく解説します。 リーダー育成のための体制が整っていない リーダーを育成するには、適切な指導や制度が整っていなければなりません。 リーダー育成には、経営に関する知識やマネジメントをはじめ、多くのことを学び知識を得ていくため、長い時間が必要なものですが、現場のたたき上げを教育方針としている企業では、次世代のリーダーが育たない状況になりやすい傾向があります。 経営課題の中でリーダー育成の優先順位が低くなっている リーダー育成の間は周囲の理解を得て、協力を仰ぐ必要があります。 しかし、活躍中の人材を利益を生み出す現場から切り離すことにもなるため、現場にかかる負担や利益に影響が出ることを懸念し、リーダー育成の優先順位が低くなり、後回しになってしまうケースもあります。 世界一わかりやすいリーダーの定義 ここで再確認したいのは、リーダーの定義です。 リーダーについては、さまざまな定義や解釈で捉えられることがありますが、 ワンネス経営では、リーダーを「みんながよくなるための意志決定する人」と定義します。 決して、みんなが満足する意志決定をする人ではないことがポイントです。 メンバーが他責でリーダーに寄りかかっている状態では、リーダーは本来の機能を果たすことができません。 では、リーダーが本来の機能を果たすためにはどのようにすればよいのか。 その答えはリーダーシップに隠されています。 リーダーシップの本来の意味は、「一歩踏み出すことで周りにいい影響を及ぼすリーダーではない人も持っている力」です。 そのため、「リーダーシップを発揮する」とは、本当はリーダーだけでなく、メンバーも組織を動かす一員として主体的になっていることを指します。 つまり、リーダーが機能している状態とは、リーダーシップが発揮できている状態ということです。 リーダー育成で押えておくべきポイント リーダー育成を実施するにあたり、押えておくべきポイントが2つあります。 目的とゴールを設定する選抜基準を定める それぞれ具体的に解説していきます。 目的とゴールを設定する リーダー育成には、育成の目的と目指すべきゴールを明確にしておくことが不可欠です。 そのために、企業側がリーダーに求めるのはどういった人材か、どのような活躍を期待するかといった、条件や要素を洗い出しておきましょう。 目的とゴールが明確になることで、リーダー候補者自身が目指す働き方と企業が求める人材像を改めて考えるきっかけになります。 選抜基準を定める リーダーの選抜基準には、実務能力や客観的な評価だけではなく、仕事に対する意欲といった将来的なポテンシャルまで盛り込むことが重要です。 明確な基準が定まっていないと、担当者の忖度が入ってしまう場合もあることも否めません。そのような事態を防ぐためにも、事前に明確な選抜基準を定めておきましょう。 選抜方法は、所属部門の長からの推薦が一般的ですが、複数の担当者が人材をリストアップし、徐々に絞り込む「ロングリスト・ショートリスト方式」という方法もあります。 まとめ 今回は、リーダーの定義から、多くの企業が抱えるリーダー育成の課題と押えておくべきポイントまで解説しました。 リーダー育成を考える上で、置き去りになりがちなのが「そもそもリーダーとは何か」という根本的な部分になるかと思います。 この記事を読んで頂いた方の中には、リーダーの定義を「一人で全員を引っ張っていく存在」と思われていた方もいるかもしれません。 もちろん正しい意志決定ができるリーダーは不可欠ですが、リーダーだけでは組織は上手く機能しないのです。 ワンネス経営では、「私が変わるとチームが変わる」を合言葉にしています。 社内のメンバーの一人ひとりがここをしっかり理解し行動できている組織になれば、もっと前向きにリーダー育成に取り組めるようになるでしょう。 リーダー育成やチームビルディングの課題を解決する為に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。