2023.12.05
チームづくり
目次
近年、環境の変化や技術の進化に伴い、「越境学習」が注目を集めています。
中高年層のさらなる活躍と次世代リーダーの育成が目的で、越境学習に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。
今回は、越境学習とは何か、なぜ注目されているのか、またどのようなメリットがあるのかについて解説します。
越境学習について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
越境学習とは、自分の所属する企業や部署の枠を越え、異なる環境で新たな学び・経験を得ることです。
短期あるいは長期にわたり別の業務やプロジェクトに参加しますが、あくまで一時的な活動です。
そのため、社員の籍は現在在籍している企業・部署のままで、異動などは伴いません。
越境学習が注目されている理由には、次の3つがあります。
それぞれ解説します。
VUCAとは、「Volatility(変動性)」、「Uncertainty(不確実性)」、「Complexity(複雑性)」、「Ambiguity(曖昧性)」の頭文字を取ったもので、現代社会の特徴を表す言葉です。
VUCA時代においては、変化が激しく、先の見通しが難しい状況が続いており、企業には変化に対応できる人材を育成することが求められています。
越境学習では、新たな学びや経験を得て視野を広げ、多様な価値観やスキルを身につけることができます。
社員に越境学習をさせることは、企業がVUCA時代に対応するためにも有効な手段の一つです。
越境学習では、社員が自分の興味・関心に合わせ、幅広い分野で学びや経験を得られます。
そのため、キャリア形成にも大いに役立ちます。
企業は、社員のキャリア形成を支援して一人ひとりの仕事への意欲を高め、定着率や生産性の向上につなげることが可能です。
少子高齢化が進む日本においては、社員の高齢化が進んでいる企業も多いのではないでしょうか。
若手社員の採用が難しい中、これまで以上に中高年層の活躍を促す必要があると言えます。
越境学習を受けることで、中高年層は新たな学びや経験を得られて刺激を受け、さらなる成長に向けた努力ができるようになります。
越境学習のメリットは、下記の3つです。
それぞれ解説します。
異なる環境での学びや経験によって、自らの強みや弱み、興味・関心に気づき、それを充実させる機会となるのが越境学習のメリットです。
また、新たな価値観やスキルを身につけることで、一人ひとりの成長にもつながります。
越境学習における異なる文化やビジネス環境での経験によって、社員の視野が広がり、新たなアイデアや発想が生まれることが期待できます。
イノベーションが起こりやすくなり、企業の体質改善や新規事業創出が図れます。
越境学習は、次世代を担うリーダーの育成にも効果的です。
異なる環境での経験はリーダーシップスキルを向上させ、柔軟性や問題解決能力を養います。
また、越境学習によってグローバルな視野を身につけたリーダーは、国際的なビジネス環境においても的確な対応が可能です。
越境学習とは、自分の所属する企業や部署の枠を越え、異なる環境で新たな学びを得ることです。
VUCA時代への対応や社員のキャリア形成、中高年層の活性化などを背景として注目されており、取り組むことで企業や社員にさまざまなメリットをもたらします。
例えば、社員の自己理解と成長、社内のイノベーション創成、次世代リーダーが育成できるといった点に期待ができるでしょう。
ぜひ、越境学習の導入を検討してみることをおすすめします。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.04.11
メンター制度とは?背景や目的、メリット・デメリットについて解説
チームづくり「メンター制度」は、主に若手社員に向けて精神面をサポートする制度です。 人材の育成はもちろん、離職を防ぎ、定着率の向上にもつながるため、現在多くの企業で広まりを見せています。 ただし、メンター制度の導入を考える場合、自社に適しているのかわからないという方も多いかもしれません。 メンター制度の概要やメリット・デメリットなどを知っておくことで見極めやすくなり、導入の検討がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、メンター制度が注目される背景や目的、また混同されやすいOJT制度との違いやメリット・デメリットについて紹介します。 メンター制度とは 「メンター制度」は、先輩社員が新入社員を中心とした部下や後輩、同僚などの不安や心の悩みを解消し、精神的な支援を行う人材育成制度です。 業務やビジネススキルだけでなく、仕事観や生き方まで全人格的にサポートすることが特徴です。 支援する側を「メンター(mentor)」、支援される側を「メンティ(mentee)」と呼び、一般的にメンターは、メンティと年齢の近い入社3〜5年目の社員が担当します。 メンターがメンティを支援することを「メンタリング」と言い、若手社員の定着率向上などさまざまな効果が期待できます。 メンター制度が注目される背景 メンター制度が注目されている背景として、近年問題になっている「若手社員の離職率の高さ」が挙げられます。 入社3年以内に離職する原因の多くが、職場環境や仕事への不適応です。 それには、時代とともに変化した組織風土が関係しています。 先輩・後輩の関係が築きやすかった終身雇用・年功序列制度から、実力主義・多様化の組織体制に移行したことで、若手社員が孤立しやすくなったと言えます。 従来日本の企業が持っていた、先輩が後輩を指導するという組織風土を新たに創出することがメンター制度の狙いの一つなのです。 メンター制度の目的 メンター制度の主な目的は、若手社員が抱える不安や悩みを解消して孤立化を防ぎ、最終的に離職率を低下させることです。 また、自主性を大切にしながらビジネスパーソンとしての基礎知識を教えることで、自律を促す目的もあります。 加えて、メンターに育てられた若手社員はその後、同様のメンターになり、やり方が継承されていくため、人材の育成と生産性向上といった面からも重要です。 OJT制度との違い メンター制度と似ている制度として「OJT制度」がありますが、どのような違いがあるのでしょうか。 「OJT(On-the-Job Training)」は、企業が若手社員に行う教育方法の一つです。 研修としてよく利用されており、上司や先輩などのOJT担当者がスキルや知識を実際の業務を通して指導します。 一方、メンター制度では、実務に必要なスキル・知識を教えるだけでなく、メンタル面のサポートも行います。 メンティを全体的に支援するという点がOJTとの違いです。 また、OJT制度では基本的に同じ部署の上司・先輩が教えますが、メンター制度では別の部署の先輩社員が担当します。 メンター制度のメリット メンター制度にはさまざまなメリットがあります。 主なメリットとして挙げられるのは下記の4つです。 若手社員の不安解消 メンター自身の成長 組織の活性化 離職の防止 それぞれ解説します。 若手社員の不安解消 入社したての時期は職場の環境や人間関係に慣れないため、不安や孤独を感じがちです。 メンター制度を導入することで気軽に話せる先輩が存在し、職場になじむことが容易になります。 また、不安が取り除かれれば、仕事に対する意欲が向上するといったメリットもあります。 メンター自身の成長 人に教えることで、メンター自身の成長にもつながります。 メンティの悩みを聞いて適切に支援するには、傾聴力や共感力、コミュニケーション力といったさまざまなスキルの向上が不可欠です。 さらに、先輩社員としての自覚が生まれて責任感が強まり、仕事への向き合い方が積極的になります。 組織の活性化 組織の活性化に役立つ点も、メンター制度のメリットです。 他部署の先輩後輩同士で交流を行うため、社内の風通しが良くなるのはもちろん、社員全員が「若手社員の育成」という目的を共有できます。 コミュニケーションが活発になり、生産性の向上にもつながります。 離職の防止 メンター制度では、メンターとメンティの間で信頼関係が築けるため、自社に対する「愛社精神」が高まります。 加えて、他部署のことを知る機会にもなり、自社への理解も深まるものです。 メンター制度は、社員の離職を防ぐという大きなメリットをもたらします。 メンター制度のデメリット メリットが多い一方、デメリットもあります。 考えられるデメリットは、次の2つです。 メンターの負担 相性の問題 それぞれ説明します。 メンターの負担 メンターを担う先輩社員は、普段の業務に加えて後輩のフォローを行う必要があります。 そのため、個人にかかる負担が大きくなりがちです。 周囲がしっかりサポートする、評価基準に取り入れてメンターの評価を高くするといった工夫が大切になります。 相性の問題 メンター制度は、メンターとメンティの関係が良好でなければ成立しない制度です。 2人の相性が悪いとお互いにストレスを抱えてしまい、逆効果になりかねません。 あらかじめ相性を検討した上で開始し、場合によっては早めにメンターを変更するなどの仕組みを作っておくことが重要です。 まとめ メンター制度は、若手社員の離職率の高さを背景として注目されている人事育成制度です。 先輩社員がメンターとして若手社員の精神的なサポートを行うことで良好な社内環境を生み出し、孤立化を防いだり自律を促進したりする効果があります。 メリットが多い一方、デメリットもあるため、導入の際は確認しておくことが重要です。 ぜひ、今回の記事を参考にしながら検討してみてください。
2022.06.23
できる人とできない人は何が違うのか?決着編
チームづくり仕事ができる人とできない人。 もちろん、場面によって違いますし、得意不得意、さらにその日のコンディションだって関係するので、一概にその人のことを「仕事ができない人」と決めつけるのもおかしな話です。 ですが、それでも「あ、これが分水嶺かもしれない」というポイント、そしてどのようにすると仕事ができる人に近づけるのか?について今回はご紹介していきます。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 仕事ができる人の定義 結局、仕事ができる人とは何なのか? もちろん、職種によって定義が変わるのは間違いありません。 セールスパーソンであれば、仕事ができるという条件に見た目も含まれるでしょうが、天才クリエイターは見た目をどうこう言われる筋合いはありません。 さらに同じ職種であっても求められるレベルどころか求められる内容がそもそも違うはずです。例えば、同じ接客業であっても、高級レストランと街の定食屋であれば求められる力は違うでしょう。 作る人、獲る人、売る人、技術を提供する人、管理する人、接客する人、宣伝する人、護る人、仕切る人、手伝う人… さらに、企業を相手にする人、個人を相手にする人。 さまざまな人々がいて、この社会は成り立っています。 この人たちの違い全てに共通する仕事ができる人の定義となるとかなり原点に立ち返る必要があり、そうなると。 正確さ早さひと工夫 もちろん、準備力や調査力、人を巻き込む力、協力する力などたくさんあると思いますが、この3点においてはかなりの守備範囲になるのではないでしょうか? 正確さ まず、どんなことでも頼まれたこと、注文に対して正確に応えることが大前提です。 例えば、お寿司屋さんでマグロの握りを頼んだのに、カレーライスが出てきたら成立しません。そんな極端な間違いは少ないと思います。しかし「きっとマグロが多い方がいいですよね?」という「良かれと思って」によって、マグロ丼が出てくる。という程度の求めたことと提供されることのズレは意外と日常の仕事の中で起きています。 早さ どんな正確な仕事であっても、期限までに間に合わなければ意味がありません。 マグロの握りを頼んで3時間かかりますと言われたら、じゃあいらないです。となります。仕事の早さ(速さ)は、一定時間にこなせる量という点でも生産性に直結します。 さらに、時に早さは正確さをも凌駕することがあります。 例えば、「5日後に出す60点よりも30分後に出す50点」引用:バカでも年収1000万 (著 伊藤喜之氏 スピード=情熱そのもの。そこから一緒に良いものにしていくというのは、企画や制作の場面ではよくあることです。 ひと工夫 何か革新的なアイデアを出せることが仕事ができると言いたいのではありません。 もっと土台となるような考え方です。 例えば ・受け取る相手の気持ちを考えて工夫する・相手がわかりやすい工夫をする・作業効率が上がるような工夫をする このような思考を持って仕事に臨むことが、どんな職種においても「仕事ができる」となるのではないでしょうか? パソコンで例えると この仕事ができる人の特徴3つはレベルの高いパソコンとよく似ています。 パソコンはよく机とそこに座っている人に例えられます。 C P U=処理速度の速さメモリ=作業スペースの大きさハードディスク=引き出しの大きさバッテリー=デスクで作業する人の体力 つまり、処理能力が高い人が、広い机で作業できて、大きな引き出しにある資料から必要なものを持ってこれる状態。 まさにハイスペックなパソコンです。 ここに仕事ができる人の能力を足してみると C P U=処理速度の速さ=頭の回転の早さメモリ=作業スペースの大きさ=効率よく進める力ハードディスク=引き出しの大きさ=記憶力のよさバッテリー=デスクで作業する人の体力=脳体力 仕事ができる人は、求められることを速やかに理解し、正確な仕事のために記憶と調査を組み合わせ工夫をして、効率よく仕事を進めることが持続的にできているのです。 で、何をどうすれば良いのか? それでは現実的にどんなことに気をつければ、仕事ができる人に近づけるのでしょうか? パソコンでいうC P U、つまり処理能力は残念ながら今から飛躍的に伸びることはありません。そしてハードディスク、記憶力もどんどん低下していくばかりです。 唯一、変化させられること。そう、メモリです。 作業スペースの工夫しか道はないのです。 過去にこんな実験をしたことがあります。 ・学力はほぼ同じ20名・学習効率に差がある(良い人12名、悪い人8名)・全員に同じ工作をしてもらった※学習効率の差とは、同じ時間数の勉強をしたテストでの獲得点数の高低差 この時の作業手順の理解や正確性には人それぞれ違いがあり、特に同じ属性としての共通項はありませんでした。 しかし、学習効率の良い人と悪い人の差が、作業効率の差として顕著に出た点が一つだけありました。 それが作業エリアを確保する力です。 作業効率が良い人=学習効率が良い人は、作業台の不必要な道具やゴミをすぐに片付けるのです。逆に作業効率が悪い人=学習効率の悪い人は道具もゴミもそのまま、非常に作業エリアが狭い状態で、作業しにくそうにしています。 そうです。まさにパソコンでいうメモリ=作業スペースの広さなのです。 まとめ 正確さ、早さ、ひと工夫を生み出せる仕事ができる人に一歩近づくためにすぐできること。 それが、整理整頓です。 私たちの処理能力も記憶力もここから劇的に向上することはありません。 しかし、作業エリアを確保する整理整頓は誰にでもすぐにできることです。 会社のデスクの上はもちろん、パソコンのデスクトップ、ハードディスクの中身はどうなっていますか?さらに自宅のリビング、クローゼット、玄関はどうでしょうか? 物理的な整理整頓は、もちろん作業効率を高めますし、思考の整理整頓にもつながります。そして時には思考の整理整頓の時間そのものを確保することも重要です。 環境も心も整えて、できる人に一歩近づきましょう! 仕事ができる人を目指して学びを継続していきましょう ワンネス経営®︎公式LINEでは生産性を上げる方法やチームづくりのコツを定期配信しています。 配信を受け取り、学びを活かしていただけば「できる人」になる事ができます! またLINE・Chatwork・Slackなどビジネスチャットは整理できていますか? 整理ができていないと、メッセージの見落としから大きなミスを生んでしまうかもしれません。 ワンネス経営®︎公式LINEを追加し、メッセージを受け取ったらビジネスチャットの整理をするなどルールを作ると効果的です! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2024.05.30
Z世代の新入社員向け研修方法を紹介!研修計画を立てるときのプロセスも解説
チームづくりZ世代の社員を戦力化し、定着率を高めるには、この世代に合わせた効果的な新入社員研修を行うことが重要です。 特に、彼らの自主性を引き出し、能動的に学べる研修プログラムを設計することが求められます。 今回の記事では、Z世代の新入社員に向けた研修について、方法や研修計画を立てるときのプロセスを紹介します。 Z世代社員向けの研修方法や具体的な方法が知りたい担当者は、ぜひ参考にしてみてください。 Z世代新入社員向けの研修方法 Z世代新入社員に向けた研修方法として挙げられるのは、主に下記の4つです。 OFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング) グループワーク ロールプレイング ブレンディッドラーニング それぞれ解説します。 OFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング) 「OFF-JT」(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)とは、外部の教育機関を通し、職場を離れた環境で行われるセミナーや研修のことです。 OFF-JTでは、業務に必要な知識やスキルを体系的に学ぶことができるため、多くの企業で積極的に取り入れられています。 一方、「OJT」(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)は、実際の職場で業務を通じて行われる研修です。 OJTでは、先輩社員から直接指導を受けながら、実践的なスキルを身につけられます。 OFF-JTとOJTを組み合わせることで、効果的な人材育成が可能です。 グループワーク 「グループワーク」は、参加者をグループに分け、議論を行いながらレポートやプレゼンテーションといった成果物を作成する研修方法です。 似ている言葉として「グループディスカッション」がありますが、こちらは議論で結論を導くことを目的としており、成果物を作成するグループワークとは異なります。 自由討論型、課題解決型、チーム別のディベート型などさまざまな種類があるのがグループワークの特徴で、目的や効果も多岐にわたります。 グループワークを実施する際は、まず参加者にルールや注意点を詳しく説明することが大切です。 一般的に、各グループでの話し合いが終了したら、内容を発表してもらい、講師がフィードバックを行います。 グループワークによって、コミュニケーション能力や自律的な思考力を養うことができます。 ロールプレイング 「ロールプレイング」(通称・ロープレ)は、仕事上のさまざまな場面を想定し、実際に役割を演じることで、必要なスキルを身につける研修方法です。 ロールプレイングには、顧客の業種や立場、課題などの詳細な条件が設定された「ケース型ロールプレイング」や、実際の事例や過去の問題をテーマにした「問題解決型ロールプレイング」などがあります。 ロールプレイングは座学とは異なり、アウトプットを重視して実践力を養えるのが特徴です。 また、フィードバックを受けることで、自身の問題点や課題を客観的視点で発見できるといったメリットもあります。 ブレンディッドラーニング 「ブレンディッドラーニング」とは、集合研修やeラーニングなどいくつかの学習方法を組み合わせて行う研修方法です。 それぞれの長所を活かしながら、単一の方法では補いきれない部分を相互にカバーすることで、効果的な研修を実現できます。 ブレンディッドラーニングを成功させるには、研修の各段階に適した学習方法を選択することが重要です。 例えば、eラーニングで基礎知識を習得し、集合研修で実践的なスキルを身につけるといった方法が挙げられます。 また、ブレンディッドラーニングは集合研修にかかる企業側のコストを削減できるというメリットがあります。 一方、社員は事前に必要な知識を習得した上で実践的な教育を受けられるため、スムーズに研修に入ることが可能です。 研修計画を立てるときのプロセス Z世代の新入社員研修を実施する際は、あらかじめ計画を立てておくことが重要です。 計画を立てるときのプロセスは下記のとおりです。 目標設定をする 研修方法を決める 実施期間やスケジュールを決める 社内で行うか外部委託するか決める それぞれ解説します。 1.目標設定をする 新入社員研修を効果的に行うには、まず経営者と相談し、会社として求める人材像を明確にすることが大切です。 そのうえで、具体的に身につけるべきスキルや知識を洗い出していきます。 また、先輩社員や前年度の新入社員の意見を参考にすることも重要です。 研修の目標例としては、企業理念や行動指針の理解、身だしなみやマナーの定着、ビジネススキルの習得などが挙げられます。 新入社員が入社後もスムーズに成長できるよう、必要なスキル・知識・考え方を見据えて、適切な目標設定を行うことが大切です。 2.研修方法を決める 目標が明確になったら、その目標を達成するために必要な知識やスキルを習得できるよう、具体的な研修方法を決定します。 この場合、目標達成に向けて、基礎から応用、実践へと段階的に研修方法を組み立てることがポイントです。 多くの新入社員研修では、基礎的なビジネス知識を身につけてもらうために、OFF-JTを積極的に取り入れている傾向にあります。 3.実施期間やスケジュールを決める 新入社員研修の期間は、一般的に3ヶ月未満とされています。 ただし、組織や業界によって求められるスキルの量と質が異なるため、実際の期間は大きく変わります。 目標や研修方法に合わせた、適切な研修期間を設定することが重要です。 また、研修のタイムスケジュールを設定する際は、講義と自主学習、休憩のバランスを考慮する必要があります。 4.社内で行うか外部委託するか決める 研修の実施方法として、社内の人材が講師を務めるケースと外部の講師に委託するケースの2つがあります。 それぞれにメリットデメリットがあるため、特徴を把握したうえで決めるとよいです。 社内で行う利点は、コスト削減と、講師となる育成担当者自身の成長機会になることです。 また、自社独自の方針や慣習、用語などを研修に盛り込みやすいというメリットもあります。 一方で、講師を務める社員の本来の業務に支障をきたすリスクや、研修の質を一定に保つことが難しいというデメリットがあります。 外部委託の場合、専門的な講師やカリキュラムにより、質の高い研修を実施できます。 特に、社内に知見のない専門的なスキルやノウハウ、業界全体の知識などについては、外部委託が適しているかもしれません。 新入社員研修を効果的に実現するには、コストや手間などを考慮しつつ、社内と外部委託を適切に組み合わせることが重要です。 まとめ Z世代の新入社員に向けた研修には、OFF-JTやグループワーク、ロールプレイング、ブレンディッドラーニングなどがあります。 また、研修計画を立てる際は、目標を設定したうえで、研修方法や期間・スケジュール、社内で行うか外部に委託するかを決めることが重要です。 今回の記事を参考にして、Z世代の新入社員研修を効果的・効率的に行いましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。