Column

2023.04.18

メンター制度を導入するには？5つのステップとマニュアル作成について解説

「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。 しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 メンター制度導入の5つのステップ メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。 目標・運用体制の設定 対象者の選出・組み合わせ 事前研修の実施 メンタリング 振り返り それぞれ解説します。 1.目標・運用体制の設定 初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。 多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。 また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。 メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。 メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。 2.対象者の選出・組み合わせ 次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。 選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。 また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。 3.事前研修の実施 メンター・メンティに対して事前の研修を行います。 お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。 そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。 研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。 例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。 事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。 4.メンタリング 事前研修後、メンタリングを開始します。 メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。 また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。 5.振り返り メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。 メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。 マニュアルを作成する方法 メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。 自社で作成 外部に依頼 それぞれ説明します。 自社で作成 自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。 これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。 また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。 作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。 外部に依頼 自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。 日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。 マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。 まとめ メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。 まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。 今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。

2021.07.29

「ちょっといいですか？」の価値

大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 「コロナは時計の針を早く進めた」と言われています。 ウーバーイーツや出前館などデリバリー事業の拡充やNetflixなどのビデオコンテンツのサブスクリプション事業の私たち、いや、私に対する侵食を見れば明らかです。 その中でも特に顕著なのがテレワーク、リモートワークの拡大です。 今どき在宅勤務なんてけしからん！ビデオ会議なんてけしからん！ っていう旧時代の人はなかなかないと思います。 間違いなく働く環境は未来へと時を進めています。 しかし、その急激な加速は同時に不具合も生み出しました。「テレワークうつ」や「サイレントうつ」と呼ばれるメンタルヘルスの低下です。 「在宅勤務って最高！！通勤もないし人間関係に疲れなくていいし！」と言っていたのは最初だけ。 実際に『月刊総務』の調査によると６０％以上の人がストレスが増えたという結果になっています。 その原因の一つに「通勤がなくなった」ことが考えられています。 え？あんなに通勤がめんどうくさかったのに！？ あんなにも満員電車がストレスだったのに！？ 自宅とオフィスの間にある通勤という存在。 実は「気持ちの切り替え」という重要な役割が与えられていたのです。 仕事とプライベートの気持ちの切り替えができずメリハリのない生活がメンタルヘルスの低下を起こしていると考えられています。 そしてもう一つ失ってしまったのが同僚とのコミュニケーションです。 同様に６０％の方が孤独感を感じていると回答しています。 『月刊総務』調べ 実際に私たちがサポートさせていただいているお客様でも、 ・「ちょっといいですか？」と気軽な声かけができた日々が懐かしい   ・相手の表情で理解していたことって意外と多かった   ・リモートの孤独感の高まりとモチベーションは反比例する   ・同じ場所にいるということそのものが共通体験だった   ・リアルでの会話の間とビデオ会議の会話の間にストレスを感じる というお声が異口同音に上がっています。 「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」 概要 ・調査方法：インターネット調査 ・実施対象：500人（都内に勤務し過去3ヶ月以内にテレワーク勤務したことがあるビジネスパーソン） ・調査期間：2020年2月10日～17日 出典元：アドビ システムズ 株式会社 テレワークを実施して感じた心理的・身体的な課題として最も多かったのは「同僚とのコミュニケーションの量が減る（38.4%）」ということでした。 今まで意外とわずらわしいと感じていた人間関係。 意外と失ってみると重要だったりするわけです。 そこで遠隔でのコミュニケーションを図ろう！ということでズーム飲み。なんていうことがコロナの当初に流行りましたが、物珍しさだけで、好んでしたいと思う人は減ってきていると思います。 というのも、結局、話すのが得意な人がずっと話していて周りがそれを聞いている。という状況になりがちだからです。あの懐かしい日々である飲み会特有の同時多発的な局地盛り上がりがあって、参加者が同等に楽しいと感じることが難しいのです。 そこで、ぜひお試しいただきたいのが 業務時間内15分ほど行える『お題トーーク』です。 ズームなどのビデオチャットで一つのお題に沿ったトークを1人2分ぐらいずつしていきます。同時にルームに入る上限人数は6名前後がちょうど良いと思います。 例えば ・最近あった嬉しかったこと・最近食べた美味しかったもの・最近ハマっていること・実は内緒にしてたけど…・人生で結構がんばったこと などなど… 実際、どんなテーマでも構いません。ただあまりにも不自然なテーマだと構えてしまいますので、自分たちのカラーや親密度によって調整をしてください。 強いていうなら喜怒哀楽など感情や価値観を知ることができるテーマだと効果的です。 そして、1人が話し終わったら司会者が拍手〜。と促して拍手。 「それでは次の人を当ててください」と言って指名させると進行も楽です。 たまに1人の発言が終わった時にその人に対してフィードバックをしようとする人がいますが無理にする必要はありません。この流れで全員が話し終わるまで続けます。 最後の人が終わった段階で司会者が「それでは残りの時間、約３分間はフリートークです、先ほどのトーク内容への質問などあればどうぞ」と振って、自由に盛り上がります。 時間がきたら一旦終了します。所要時間15分で、かなり質の高いコミュニケーションが得られます。 たかがそんなこと？と思うかもしれません。 しかしこのメカニズムを知ると納得できると思います。 なぜお題に沿うと話しやすいのかというと、実は自由な発言のコミュニケーションはテーマ（話題）選びにセンスの差が出ます。 話題の選択で話の切り出しがうまくいかなかったり、興味がないと聞いてもらえなかったりしてしまうのです。だからお題を揃えることで全員が安心して発言できるようになるのです。 共通体験による共通認識から共通言語を手に入れるとコミュニケーションの速度と密度が高まります。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ワーク『お題トーク』 環境：オンライン 概要：同じお題について率直に話す 時間：15分程度 人数：６名前後が最適　内一名が司会者（特にスキルは必要ない） 目的：話し、聞き、知ることでその人の価値観や背景を知り一体感につなげる。 注意点：そもそもの信頼関係があることが前提 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 今までよりコミュニケーションが減ってきているな。と感じているチームリーダーの方はぜひ、お題トークを試してください。対面じゃないからこそ、意外なあの人がしっかり発言してくれたりと、この環境だからこその嬉しい発見もあると思います。 「ちょっといいですか？」の価値は意外と高かったことを思い出しつつ、まずは土台を固めましょう。焦ることなくリアルとリモートそれぞれにおいて、質の高いコミュニケーションを目指しましょう。 働く人の心の安心がチームとしてハイパフォーマンスを継続していくためには欠かせません。積極的に心理的安全性を高める取り組みを行っていきましょう。 チームのコミュニケーションが足りないな。 と思ったらワンネス経営®︎プログラムがおすすめです！！ コミュニケーションを円滑にして強いチームをつくるために 「もっとチームの生産性を高めたい。」そんなお悩みに効果的なのがワンネス経営®です！ チームの生産性を高めるために、コミュニケーションの質を上げる方法や、自走するチームのつくり方のコツ・ポイントを公式ラインにて定期的に配信しています。 現在のチームメンバーで最大の成果を目指すために公式ラインをご登録ください！ 事務局：スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2025.02.18

業務効率化とは？生産性向上との違いや3つのメリットも紹介

昨今のテレワークの普及や働き方改革の推進により、企業には従来以上の業務効率化が求められています。 しかし、業務効率化を図りたいものの、どうしたらよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 業務効率化を図るには、あらためて基本を理解しておくことが重要です。 そこで今回は、業務効率化について解説し、生産性向上との違いやメリットも紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 業務効率化とは 業務効率化とは、作業や工程を最適化し、より少ないリソースで最大の成果を生み出すための取り組みのことです。 具体的には、業務プロセスの「無理」「無駄」「ムラ」を見直し、デジタルツールの活用や作業手順などの改善を通じて、時間とコストの削減を図ります。 少子高齢化によって深刻化する人材不足のためにも、業務を効率化して成果を上げていくことが重要です。 また、業務効率化によって時間が生まれれば、スキルアップやより付加価値の高い業務へ注力できます。 その結果、個々の従業員の成長だけでなく、組織全体の競争力強化にもつながり、持続的な企業成長の基盤となります。 業務効率化と生産性向上の違い 「業務効率化」と「生産性向上」は、企業の成長に不可欠な要素としてよく取り上げられる言葉です。 これらは密接に関連していますが、異なる意味を持っており、違いを正しく理解することが重要です。 生産性向上は、投入した人員や時間に対する成果が得られている状態を表しており、業務効率化は、生産性を高めるために行う具体的な改善活動を指しています。 例えば、作業手順の見直しや最新技術の導入、ペーパーレス化の推進、会議時間の短縮など、さまざまな取り組みによって無駄な作業時間を減らし、より効率的な業務遂行を実現します。 つまり、業務効率化は生産性向上を実現するための手段であり、それぞれ目的と手段の関係ということです。 業務効率化の取り組みを続けることで、最終的に組織全体の生産性が高まり、持続的な成長が可能になります。 業務効率化のメリット 業務効率化を行うことによるメリットは、主に下記の3つです。 業務にかかる時間を削減できる 働きやすい環境が整う 新たな取り組みに着手できる それぞれ解説します。 業務にかかる時間を削減できる 業務効率化のメリットの一つは、仕事にかかる時間が短くなることです。 無駄な作業や重複した手順をなくすことで、これまで長時間かかっていた仕事をスムーズに進められます。 例えば、手作業で行っていたデータ入力を自動化したり、複数の部署で別々に管理していた情報を一元化したりすることで、時間の短縮が可能です。 残業時間などが減れば会社の人件費が抑えられるのはもちろん、従業員の心身の負担も軽くなります。 また、単純作業から解放されることで、より創造的な業務や企画立案など、やりがいのある仕事に時間が使えます。 さらに、業務効率化によって生まれた時間を使って、研修や自己啓発に取り組むことも可能です。 時間的な余裕が生まれるため、急な業務にも柔軟に対応できるようになります。 働きやすい環境が整う 効率的な仕事の進め方が定着すると、職場の雰囲気も良くなっていきます。 無駄な作業に追われることなく、本来取り組むべき仕事に集中できる環境が整うからです。 働きやすい環境は従業員の定着率を高め、近年重要視されている「働き方改革」の実現にも役立ちます。 優秀な人材の確保や長期的な人材育成が可能になり、組織の基盤強化につながります。 新たな取り組みに着手できる 業務効率化によって時間的な余裕が生まれると、これまで手が回らなかった新しい取り組みにチャレンジできるようになります。 新商品の開発や新規顧客の開拓など、会社の成長につながる重要な活動に力を入れられる点がメリットです。 また、業務プロセスを見直すことで、サービスの品質向上や顧客満足度の改善に役立ちます。 さらに、デジタル化やシステム導入による効率化は、社内のデータ活用を促進し、より戦略的な意思決定を可能にします。 まとめ 業務効率化は、仕事の無駄を減らし、限られた人員と時間で最大の成果を上げる取り組みです。 業務効率化を進めることで、作業時間が短縮され、残業時間や人件費の削減につながります。 また、創造的な仕事に集中でき、働きやすい環境が整います。 さらに時間的な余裕が生まれることで、新商品開発や顧客開拓など、会社の成長につながる新しい挑戦が可能です。 このように業務効率化は、従業員の働き方を改善しながら会社の競争力を高める重要な経営戦略の一つです。 ぜひ、業務効率化への取り組みを検討してみることをおすすめします。