エンプロイーエクスペリエンス(EX)の企業事例を紹介!

前回、エンプロイーエクスペリエンス(EX)について取り上げ、注目されている背景や導入するメリット、施策の際のポイントを紹介しました。

概要のみだったこともあり、「なんとなくわかったけど、もっと具体的な例を知りたい」という人も多いのではないでしょうか。

今回は、より理解を深めていただくため、さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介します。

エンプロイーエクスペリエンス(EX)をおさらい

エンプロイーエクスペリエンスとは、企業活動や職場環境などを通した、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態といったさまざまな経験のことです。

エンプロイーエクスペリエンスを向上させることによって、従業員の離職防止やエンゲージメントのアップにつながるため、世界的に人事のトレンドとなっています。

特に、優秀な人材の確保が難しい昨今において、エンプロイーエクスペリエンスは欠かせない企業施策の一つと言えます。

そして施策を実施する際は、「エンプロイージャーニーマップ」を作成して現状や課題を把握することが重要です。

エンプロイーエクスペリエンスについて、詳しくはこちらをご覧ください。

エンプロイーエクスペリエンス(EX)の企業事例

それでは、エンプロイーエクスペリエンスの企業事例を4つ紹介します。

また、エンプロイージャーニーマップを活用している企業もあるので、合わせて説明していきます。

Airbnb

出典:別荘&コンドミニアムをレンタル-Airbnb

「Airbnb」は、世界的な民泊マッチングサービスの企業です。

Airbnbでは、社内部門として「Employee Experience」という専門部署を設置して、働きやすいオフィス設計や報酬の制度作り、従業員のキャリア開発などの人事関連業務を行っています。

その中でも特に、新入社員がスムーズに仕事や企業文化に慣れるための施策、「オンボーディングプロセス」に重点を置いているのが特徴です。

この施策では、Airbnbの企業目標や戦略、自社サービスなどを研修で学び、職場環境にすぐになじめる支援を行っています。

CEOのブライアン・チェスキー氏は、従業員全員が企業の理念に共感し、それに向かって努力することが重要だと考えており、その考えが大きく反映されているといえます。

スターバックス

出典:スターバックスコーヒージャパン

アメリカ・シアトル発の世界最大のコーヒーチェーン「スターバックス」では、正社員・パートなど雇用形態に関わらず、全従業員に学習の機会を提供しています。

アリゾナ州立大学のオンライン学習プログラムと提携し、ビジネスクラスだけでなく、40以上の学士号から選んで学習できます。

また、2年間の授業をカバーする授業料払い戻し制度も利用可能です。

この施策によって従業員の満足度を高めるのはもちろん、それぞれのスキルを伸ばすことにも成功しており、「世界で最も賞賛されている企業2022」ではTOP10に入っています。

ヒルトン・ホテルズ

出典:ヒルトン・ホテルズ&リゾーツ

世界的なホテルチェーンである「ヒルトン・ホテルズ」では、従業員の幸福が最高峰のホスピタリティーにつながる、という信念のもと、さまざまな取り組みを行っています。

特に力を入れているのが、従業員専用カフェの設置やロッカールームの拡大など、従業員が使用するバックハウスエリアのリニューアルです。

また、育児休暇給付の拡大と、ホテル滞在の割引を提供するプログラムもすべての従業員に向けて行われており、「最も働きがいのあるベスト企業100」で2年連続1位に選ばれています。

Adobe

出典:アドビ【公式】

カリフォルニア州サンノゼに本社を置く「Adobe」は、さまざまなツールを提供する世界的なソフトウエア・テクノロジー企業です。

Adobeでは、従業員のワークライフバランスを尊重するだけでなく、全員の成長とキャリア開発を推進しています。

「社員を大切にすること」を最大の使命とする「エンプロイーエクスペリエンスチーム」が置かれていることが特徴です。

中でも「グローバルリワード」と呼ばれる部署では従業員のニーズにきめ細かく対応し、医療費給付、休暇制度、ウェルネス補助金制度など、より良いサポート方法を考えています。

さらに、「エンプロイー・リソース・センター」では、社員規則や手続きについて必要な情報を提供し、キャリア開発についての助言や、課題や変化を乗り越えるためのコーチングなどのサポートを行っています。

ニトリホールディングス

出典:ニトリホールディングス

家具・インテリアチェーンの日本企業「ニトリホールディングス」は、エンプロイーエクスペリエンス向上に向け、エンプロイージャーニーマップを活用している企業の一つです。

ニトリでは一般的な人事部に当たる「組織開発室」という部署を設置し、年に2回、70歳から逆算して10年ごとにどの部署でどんな仕事を担当したいかという人生設計(エンプロイージャーニーマップ)を全社員に書き出してもらっています。

これを活用することで、将来的にどのような経緯で仕事をし、何を目標としていくのかなどを自分自身や上司が把握できるようになったといいます。

よって、個人が持っている仕事への価値観を企業の目標や施策にマッチしやすくなり、従業員満足度の向上につながりました。

また、部署間の異動が活発化したことで、ポストよりも経験を求めるようになり、顧客ニーズの解決に集中するメンバーが増えたということです。

まとめ

さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介しました。

従業員一人ひとりの満足度を上げることは、企業の大きな発展につながります。

世界的な企業の多くがエンプロイーエクスペリエンスに注目し、人事において最も力を入れているといえます。

具体例を参考に、自社に合った施策を検討・実施し、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。

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