2022.11.01
チームづくり
目次
前回、エンプロイーエクスペリエンス(EX)について取り上げ、注目されている背景や導入するメリット、施策の際のポイントを紹介しました。
概要のみだったこともあり、「なんとなくわかったけど、もっと具体的な例を知りたい」という人も多いのではないでしょうか。
今回は、より理解を深めていただくため、さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介します。
エンプロイーエクスペリエンスとは、企業活動や職場環境などを通した、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態といったさまざまな経験のことです。
エンプロイーエクスペリエンスを向上させることによって、従業員の離職防止やエンゲージメントのアップにつながるため、世界的に人事のトレンドとなっています。
特に、優秀な人材の確保が難しい昨今において、エンプロイーエクスペリエンスは欠かせない企業施策の一つと言えます。
そして施策を実施する際は、「エンプロイージャーニーマップ」を作成して現状や課題を把握することが重要です。
エンプロイーエクスペリエンスについて、詳しくはこちらをご覧ください。
それでは、エンプロイーエクスペリエンスの企業事例を4つ紹介します。
また、エンプロイージャーニーマップを活用している企業もあるので、合わせて説明していきます。

「Airbnb」は、世界的な民泊マッチングサービスの企業です。
Airbnbでは、社内部門として「Employee Experience」という専門部署を設置して、働きやすいオフィス設計や報酬の制度作り、従業員のキャリア開発などの人事関連業務を行っています。
その中でも特に、新入社員がスムーズに仕事や企業文化に慣れるための施策、「オンボーディングプロセス」に重点を置いているのが特徴です。
この施策では、Airbnbの企業目標や戦略、自社サービスなどを研修で学び、職場環境にすぐになじめる支援を行っています。
CEOのブライアン・チェスキー氏は、従業員全員が企業の理念に共感し、それに向かって努力することが重要だと考えており、その考えが大きく反映されているといえます。

アメリカ・シアトル発の世界最大のコーヒーチェーン「スターバックス」では、正社員・パートなど雇用形態に関わらず、全従業員に学習の機会を提供しています。
アリゾナ州立大学のオンライン学習プログラムと提携し、ビジネスクラスだけでなく、40以上の学士号から選んで学習できます。
また、2年間の授業をカバーする授業料払い戻し制度も利用可能です。
この施策によって従業員の満足度を高めるのはもちろん、それぞれのスキルを伸ばすことにも成功しており、「世界で最も賞賛されている企業2022」ではTOP10に入っています。

世界的なホテルチェーンである「ヒルトン・ホテルズ」では、従業員の幸福が最高峰のホスピタリティーにつながる、という信念のもと、さまざまな取り組みを行っています。
特に力を入れているのが、従業員専用カフェの設置やロッカールームの拡大など、従業員が使用するバックハウスエリアのリニューアルです。
また、育児休暇給付の拡大と、ホテル滞在の割引を提供するプログラムもすべての従業員に向けて行われており、「最も働きがいのあるベスト企業100」で2年連続1位に選ばれています。

カリフォルニア州サンノゼに本社を置く「Adobe」は、さまざまなツールを提供する世界的なソフトウエア・テクノロジー企業です。
Adobeでは、従業員のワークライフバランスを尊重するだけでなく、全員の成長とキャリア開発を推進しています。
「社員を大切にすること」を最大の使命とする「エンプロイーエクスペリエンスチーム」が置かれていることが特徴です。
中でも「グローバルリワード」と呼ばれる部署では従業員のニーズにきめ細かく対応し、医療費給付、休暇制度、ウェルネス補助金制度など、より良いサポート方法を考えています。
さらに、「エンプロイー・リソース・センター」では、社員規則や手続きについて必要な情報を提供し、キャリア開発についての助言や、課題や変化を乗り越えるためのコーチングなどのサポートを行っています。

家具・インテリアチェーンの日本企業「ニトリホールディングス」は、エンプロイーエクスペリエンス向上に向け、エンプロイージャーニーマップを活用している企業の一つです。
ニトリでは一般的な人事部に当たる「組織開発室」という部署を設置し、年に2回、70歳から逆算して10年ごとにどの部署でどんな仕事を担当したいかという人生設計(エンプロイージャーニーマップ)を全社員に書き出してもらっています。
これを活用することで、将来的にどのような経緯で仕事をし、何を目標としていくのかなどを自分自身や上司が把握できるようになったといいます。
よって、個人が持っている仕事への価値観を企業の目標や施策にマッチしやすくなり、従業員満足度の向上につながりました。
また、部署間の異動が活発化したことで、ポストよりも経験を求めるようになり、顧客ニーズの解決に集中するメンバーが増えたということです。
さまざまな方法でエンプロイーエクスペリエンスの向上に取り組んでいる企業の事例を紹介しました。
従業員一人ひとりの満足度を上げることは、企業の大きな発展につながります。
世界的な企業の多くがエンプロイーエクスペリエンスに注目し、人事において最も力を入れているといえます。
具体例を参考に、自社に合った施策を検討・実施し、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2024.05.22
Z世代を育成するには?育て方のポイントと指導NG例を解説
チームづくり社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。
2023.11.14
サーバントリーダーシップのメリット・デメリットとは?導入する際のポイントも解説
チームづくり近年、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 サーバントリーダーシップの導入を検討する場合、メリット・デメリットや効果的なポイントについて把握しておきたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、サーバントリーダーシップのメリットとデメリットを解説し、導入する際のポイントも紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 サーバントリーダーシップのメリット サーバントリーダーシップのメリットとして挙げられるのは、下記の3つです。 顧客満足度の向上につながる コミュニケーションが活発になる メンバー間の信頼関係が深まる それぞれ解説します。 顧客満足度の向上につながる サーバントリーダーシップが効果的に発揮されることで、メンバーは自分が尊重されていると感じ、チームへの貢献度や意欲が上がります。 また、リーダーの理解と支援のもと、自らが主体的に行動できるようになるため、仕事のパフォーマンス向上にも効果的です。 その結果、組織全体の生産性がアップし、顧客満足度の向上につながります。 コミュニケーションが活発になる メンバーの自主性を尊重し、さまざまな考え方や意見を受け入れようとするのがサーバントリーダーシップの特徴です。 チームの中で意見交換しやすい雰囲気が生まれるため、コミュニケーションが活発化します。 メンバー間の信頼関係が深まる 一人ひとりが安心して発言できる環境になることで、メンバー間の信頼関係が深まるのもメリットの一つです。 コミュニケーションの活発化に加え、お互いの能力や長所が引き出されやすくなるといった効果があります。 また、それぞれが当事者意識を持つようになるため、エンゲージメントの向上も期待できます。 サーバントリーダーシップのデメリット サーバントリーダーシップのデメリットは、次の2つです。 決定に時間がかかる 合わないメンバーもいる それぞれ解説します。 決定に時間がかかる 従来型のトップダウン型のリーダーは決定権を持っていますが、サーバントリーダーシップでは各メンバーの意見をしっかり聞き取り、まとめた上で決めることになります。 そのため、チームの方向性などの決定に時間がかかるのがデメリットです。 迅速に対応しなければいけない場合、業務に支障をきたす可能性があるので注意が必要です。 特に、メンバーの数が多いほど時間がかかると言えます。 合わないメンバーもいる サーバントリーダーシップは、十分な知識や経験のある積極的なメンバーに対して大変効果的です。 一方、知識や経験が少なかったり、自ら行動することが苦手だったりするメンバーには合わない傾向があります。 合わないメンバーへのフォローが必要となり、リーダーや他のメンバーの負担増につながるかもしれません。 サーバントリーダーシップを導入する際のポイント サーバントリーダーシップを導入する際は、次の3つのポイントを押さえておくと良いです。 目標を明確にする 自ら率先して行動する 自分のケアを行う それぞれについて解説します。 目標を明確にする サーバントリーダーシップでは一人ひとりの意見を尊重しますが、リーダーが決定権を持たないため、方向性が定まらないことも多いです。 そのため、あらかじめ明確に大きな目標を提示して、共有しておく必要があります。 メンバー全員がゴールを共有することで、まとまりのあるチームが実現します。 加えて、あえて高い目標を設定し、目標達成への努力を後押しすることも重要です。 自ら率先して行動する サーバントリーダーシップを取り入れる際、リーダーは、自らの役割を把握し率先して行動する必要があります。 メンバーの自主性を尊重し育むのをはき違えてすべてを任せきりにしてしまうと、サーバントリーダーシップの効果を発揮できません。 リーダーが積極的に行動する姿を見せることで、チームの結束力が高まると言えます。 そのためには、随時自分自身を振り返り、自己認識を深めておくことが重要です。 また、好奇心を持って行動することで、リーダーシップがメンバーにどのような影響を与えるか理解しやすくなります。 自分のケアを行う 一人ひとりを尊重するサーバントリーダーシップでは、リーダーは自分よりメンバーへのケアに傾倒しすぎる場合があります。 身体や精神が消耗しないよう、セルフケアを意識的に行うことが重要です。 リーダーはメンバーへの貢献だけでなく、自分を優先する時間をとるよう工夫すると良いです。 まとめ サーバントリーダーシップのメリットとして、顧客満足度の向上やコミュニケーションの活発化、信頼関係の深まりなどが挙げられます。 一方、決定に時間がかかる、合わないメンバーもいるといったデメリットもあるため、両方について理解しておくと良いでしょう。 また、目標を明確にするのはもちろん、自ら率先して行動したり、自分のケアを行ったりすることがサーバントリーダーシップを導入する際のポイントです。 これらを押さえておくことでスムーズな導入が可能です。 ぜひ、今回の記事を参考に検討してみてください。
2023.12.12
越境学習を導入する際に押さえておきたいポイントと注意点を解説
チームづくり越境学習とは、所属する企業や部署の枠を越え、ふだんとは異なる環境で学び・経験を得ることです。 中高年のさらなる活躍や次世代リーダーの育成などに効果があるため、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。 越境学習は、いくつかのポイントや注意点を押さえておくことでスムーズな取り組みが可能です。 今回は、越境学習を導入する際のポイントと注意点を解説します。 越境学習に取り組む際に意識すべきことを知りたい場合、ぜひ参考にしてみてください。 越境学習を導入する際のポイント 越境学習を導入する際のポイントは、次の4点です。 参加目的の明確化 自主的な参加の促進 振り返りの実施 社内への共有 それぞれ解説します。 参加目的の明確化 越境学習は、ただ漠然と参加するだけでは効果がありません。 「いつもと違う環境で良い経験ができた」という抽象的な感想で終わらせないためにも、あらかじめ参加目的を掲げることが大切です。 社員には参加する理由を考えてもらい、目的を明確にするように促しましょう。 例えば、「多様な価値観に触れることでアイデアを生み出す力を鍛えたい」「視野を広げ、グローバルな市場で活躍できるスキルを身につけたい」などの具体的な目標を設定してもらいます。 目的が明確であれば、越境学習に対する意欲も向上し、より成果を出しやすくなります。 自主的な参加の促進 越境学習を強制すると、社員が「なぜ自分が体験を経験しなければならないのか」といった疑問や不満を抱く可能性があります。 そのため、社員の自主的な参加を推奨することが重要です。 社員が自分のキャリアに対する課題意識を持ち、越境学習の魅力を感じていれば、参加意欲も高まります。 魅力的なプログラムを設計するのはもちろん、さまざまな課題を的確に把握するなどの取り組みが必要です。 社員が積極的に参加することで、越境学習の効果も最大化されます。 振り返りの実施 越境学習の経験を業務に生かすには、ただ参加して終わりではなく、反省や自己分析といった「振り返り」を行う必要があります。 学習終了後は、社員に振り返りの時間を設けてもらうと良いです。 また、得られた知識や組織に還元したい点などを上司との面談で共有するのもおすすめです。 「自分が越境学習から何を得たのか」を明確に言葉にすることで、その後の行動につながりやすくなります。 社内への共有 越境学習に参加した社員には、その体験・知識を部署や会社全体で共有してもらいます。 個々の学びだけでなく、「会社の学び」として共有することで、組織全体の成長に寄与します。 具体的には、社内報に体験談を掲載したり、研修で得た知識を発表したりすると良いです。 ただし、他の社員が「自分たちに関係ない」「現状を変えるのは面倒だ」などと感じてしまうと、学びが生かされません。 新しい情報を受け入れることの重要性を日常的に社員に伝える必要もあります。 越境学習を導入する際の注意点 越境学習を取り入れる場合の注意点は、次の3つです。 全員参加が難しい 成果を出すプレッシャー 企業側のコスト負担 それぞれ解説します。 全員参加が難しい 越境学習への参加希望者が多すぎると、全員の希望を満たすことができない場合があります。 全員を参加させると業務に支障が出るおそれがあるからです。 希望していたのに参加できなかった社員から不満が出る可能性があるため、事前に全員参加は難しい旨を伝えておく必要があります。 成果を出すプレッシャー 越境学習に参加している間の自社の業務が一部免除されることがありますが、代わりに何らかの学びの成果を出すことが求められます。 しかし、越境学習の内容によっては明確な成果が得られない場合もあります。 参加した社員がプレッシャーを感じることがないよう、過度に厳しい成果を求めないようにしましょう。 企業側のコスト負担 越境学習の内容によっては、企業側にコストが発生する可能性があります。 例えば、有料の研修に参加させたり、社員が不在の間に代替要員を配置したりするなどの負担が考えられます。 そのため、参加者を選ぶ際は、発生するコストと得られる成果のバランスを見極めることが重要です。 まとめ 越境学習を導入する際は、参加目的の明確化、自主的な参加の促進、振り返りの実施、社内への共有といったポイントを押さえておくと成果を上げやすいです。 また、全員参加が難しかったり、成果を出すプレッシャーを感じられたりする点や企業側のコスト負担といった面に注意が必要になります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、越境学習への取り組みを検討してみましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。