Column

2023.11.07

サーバントリーダーシップとは？概要や注目されている背景について紹介

近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。 メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。 また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。 今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。 サーバントリーダーシップの概要 「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。 1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。 「サーバント（servant）」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。 リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。 そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。 従来の支配型リーダーシップとの違い 従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。 一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。 また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。 サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。 従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。 このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。 注目されている背景とは？ 経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。 しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。 このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。 リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。 また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。 そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。 まとめ サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。 傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。 不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。 ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

2025.03.12

仕事ができる人とは？具体的な特徴や仕事ができない人との違いを解説

企業が成長していくためには「仕事ができる人」の存在が欠かせません。 そのため、部下への指導や人材育成をする上で、実際に仕事ができる人の特徴を知りたいと考えている方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な特徴や、仕事ができない人との違いについて解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 仕事ができる人とは 「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすのはもちろん、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人のことです。 ビジネス用語では、こうした人材を「敏腕」と呼んでテキパキした仕事ぶりを評価したり、「優秀」「有能」と能力の高さを認めたり、あるいは「腕が立つ」と技術面での卓越性を表現したりします。 ただし、仕事ができる人として周りから評価される基準や要素は、年齢などで異なります。 キャリア初期では実務能力や自発性が重視され、上の立場になるほど人を動かす力や調整能力が問われるようになるケースが多いです。 仕事ができる人の具体的な特徴 仕事ができる人の具体的な特徴として挙げられるのは、下記の5つです。 主体的に行動できる 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 問題点を見出す力に長けている 自己管理能力が高い 客観的に判断できる それぞれ解説します。 主体的に行動できる 仕事ができる人は、考えるだけでなく実行にすぐ移せるといった行動力を持っています。 どんなに素晴らしいアイデアも行動に移さなければ価値を生みません。 変化の激しい現代社会では、自ら考え動く能力が重要視されています。 また、必要なときに適切な人に協力を仰いだり、未知の領域でも積極的に情報を求めたりする姿勢も必要です。 自分の力だけでなく、周囲のリソースを活用できる人は仕事で成果を出しやすいです。 優れたリサーチ力と学習意欲を持つ 依頼された業務に関する情報を素早く適切に集められる情報収集力の高さも特徴の一つです。 加えて、自分の知識不足を認識した場合、自発的に学びを深める行動ができることも重要です。 常に新しい知識を吸収しようとする姿勢が、長期的な成功を支えます。 問題点を見出す力に長けている 仕事ができる人は、日常業務の中で常に改善点を模索し、より良い結果を追求しています。 なぜなら、現状を正確に把握したうえで、問題点を見出す力を持っているためです。 問題が表面化する前に察知し、先手を打てる人材は企業にとって大きな資産となります。 自己管理能力が高い 自分自身をコントロールする能力も特徴として挙げられます。 特に仕事のパフォーマンスを左右するのは、時間管理、感情・モチベーションの調整、健康管理の3つの要素です。 困難な状況でも冷静さを保ち、自分のベストコンディションを維持できる人は、長期的に安定した成果を出し続けることができます。 客観的に判断できる 仕事のできる人は、主観や感覚ではなく、数字やデータに基づいた判断ができます。 たとえば、販売データを分析して優良顧客を特定したり、数値目標の進捗をチェックして早期に課題を見つけたりと、常に客観的な視点を持っているのが特徴です。 このような事実に基づく判断は、チームからの信頼を得やすく、具体的な成果にもつながります。 仕事ができる人とできない人の違い それでは、仕事ができる人と仕事ができない人にはどのような違いがあるのでしょうか。 主な3つの観点から解説します。 当事者意識・責任感 仕事ができる人は、どんな業務も他人事ではなく自分事としてとらえます。 また、自分の行動がどのような影響を与えるのかを考え、責任を持って取り組んでいます。 一方、仕事ができない人は、問題が起きても「自分には関係ない」と放置したり、「とりあえずやっておけばいい」という姿勢だったりするなど、言われた通りに最低限の業務をこなすだけです。 こういった当事者意識や責任感の有無の違いが、成果の差となって表れます。 周囲との関係性 仕事ができる人は、周囲との関係をしっかり築けています。 たとえば、進捗状況を定期的に共有したり、メンバーの意見を積極的に取り入れて全員が同じ方向を向けるよう働きかけたりします。 また、自分にできることは責任を持って対応しながら、必要に応じて適切に助けを求められる絶妙なバランス感覚も持ち合わせているのです。 対照的に、仕事ができない人は周囲との関係をうまく築けておらず、一人で抱え込むか、逆にすべてを人任せにしてしまいます。 報告や相談を怠ることで、トラブルも招きがちです。 失敗への向き合い方 仕事ができる人は、失敗を恐れません。 むしろ失敗を成長の機会ととらえ、「なぜ失敗したのか」を客観的に分析したうえで、具体的な改善策を立て、同じミスを繰り返さないよう実践します。 さらに、そこで得た教訓を周囲と共有し、企業の成長にも貢献します。 一方、仕事ができない人は失敗の原因を外部に求め、「環境が悪い」「運が悪かった」などと言い訳しがちです。 表面的な謝罪で済ませ、本質的な改善に取り組もうとしない姿勢が、成長の機会を逃す結果となっています。 まとめ 仕事ができる人の特徴は、主体性を持って行動し、優れた情報収集力と問題解決能力を備え、自己管理と客観的判断ができることです。 また、仕事ができない人との大きな違いは、当事者意識の有無、周囲との関係構築力、そして失敗への向き合い方にあります。 仕事ができる人に成長してもらうには、これらの特徴や違いを理解しておくとよいでしょう。

2024.04.02

社内のコミュニケーションを活性化させる！3つのアイデアを紹介

社内コミュニケーションが活発になると、業務の効率化や風通しの良い組織風土の醸成などのメリットが期待できます。 社内コミュニケーションの改善を検討する場合、「どのような方法があるのか」「具体的なアイデアが知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、社内コミュニケーションを活性化させるための3つのアイデアをご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 オフィスレイアウトを変更する 社内コミュニケーションを活性化させるには、オフィスのレイアウト変更が効果的です。 従来の固定席に代えて、次のようなスペースを設けることで社員同士の交流を促進できます。 フリーアドレス ミーティングスペース リフレッシュスペース それぞれ解説します。 フリーアドレス 「フリーアドレス」とは、社員の席を固定せず、その日の気分や作業内容に合わせて好きな席を選べるようにするワークスタイルのことです。 さまざまな社員と隣り合わせになるため、部署や役職を超えた偶発的な出会いが生まれやすくなります。 固定席ではなかなか会話のきっかけがない社員同士でも、フリーアドレスなら自然と会話ができるのではないでしょうか。 業務上の連携がスムーズになるだけでなく、新たなアイデアが生まれるきっかけになるかもしれません。 ミーティングスペース オフィス内に、小規模な打ち合わせに活用できる「ミーティングスペース」を設ける企業も増えています。 業務スペースの近くにミーティングスペースを設置すれば、立ち話の延長でさっと打ち合わせができるため、社員同士のコミュニケーションが活発になります。 ブレインストーミングや簡単な意見交換など、比較的気軽な用途に適したミーティングスペースがあれば、社内の垣根を超えた自然な意見交換の場が生まれるはずです。 リフレッシュスペース 社内にカフェスペースやラウンジなどを設けることで、リラックスした雰囲気の中で社員同士のコミュニケーションが促されます。 食事をしたり、コーヒーを飲んだりしてリフレッシュしつつ、自然な会話がしやすい環境を作ることが可能です。なかには、業務後にお酒を楽しめるスペースを設けている企業もあります。 所属部署や役職を問わず、気軽に他の社員と交流できるような「リフレッシュスペース」を設けることで、社内の垣根を越えた一体感が生まれ、社内コミュニケーションが活発化します。 コミュニケーションツールを活用する 昨今、リモートワークの浸透によって、対面でのコミュニケーション機会が減ってきています。 しかしこのような環境の中でも、さまざまなコミュニケーションツールが登場しており、こうしたツールをうまく活用すれば、社内コミュニケーションの質を高められます。 社外の顧客や取引先とのやりとりはメールがメインとなりがちですが、社内のコミュニケーションにおいては「チャットツール」の活用が有効です。 Slackなどのチャットツールを社内で共有して使えば、メールよりも気軽で即時的なコミュニケーションが可能になります。 チャットツールでは、複数のチャンネルやグループを作成できるため、社内の課題やプロジェクトごと、部門ごとなど、目的に応じて細かく使い分けられるのが魅力です。 緊急の連絡事項を一斉配信したり、特定のメンバー同士での限定的な議論を行ったりと、用途は幅広くあります。 さらに、最近のチャットツールにはビデオ通話機能なども備わっているため、気軽に顔を合わせてのミーティングも可能です。 社内イベントを実施する オフィスのレイアウト変更や、コミュニケーションツールの活用に加え、社内コミュニケーションを活性化させる効果的な方法として「社内イベントの実施」が挙げられます。 社内イベントを定期的に開催することで、社員同士の親睦を深め、社内コミュニケーションの機会を積極的に創出できます。 懇親会や食事会 社員同士の親睦を深める目的なら、懇親会や食事会などのイベントを開催するのが一般的です。 社外でのイベントであれば、オフィスを離れてリフレッシュする機会にもなります。 所属部署を越えて交流できるため、会話から新たな気づきが生まれたり、連携しやすい関係性を構築できたりと、組織の活性化につながることが期待できます。 ワークショップや社内運動会 社内コミュニケーションの活発化はもちろん、チームワークの強化や、スキルアップにつなげるといった目的には、ワークショップや社内運動会を企画・開催することも有効です。 どちらも参加者自らが考え、行動する体験型イベントなため、チームビルディングにも期待できます。 まとめ 社内コミュニケーションを活性化させるためのアイデアとして、オフィスのレイアウト変更、コミュニケーションツールの活用、社内イベントの実施という3つの方法を紹介しました。 従来の固定的な在り方に捉われず、柔軟な発想と工夫をすることで、社内コミュニケーションの活発化が実現します。 今回紹介したアイデアを参考にしながら、自社の実情に合わせた施策を検討、実行していくことをおすすめします。