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2024.05.22

Z世代を育成するには？育て方のポイントと指導NG例を解説

社員を育成する場合、「Z世代の育て方がわからない」「育成ポイントを知りたい」という担当者も多いのではないでしょうか。 前の世代とは異なる考え方や行動様式を持っているのが、Z世代です。 彼らを効果的に教育するには、この世代の特徴を理解したうえで育成のやり方を検討する必要があります。 今回の記事では、Z世代の育成ポイントと指導NG例を取り上げて解説します。 Z世代を育てる際の参考にしてみてください。 Z世代の育成ポイント Z世代を育成するには、次の3つのポイントを押さえておくとよいです。 目的を明確にする 一人ひとりに合わせて対応する デジタルネイティブの特徴を生かす それぞれ解説します。 目的を明確にする Z世代の多くは、「目的が明確でないことには、リソースや時間を投入したくない」という価値観を持っています。 そのため、タスクを割り当てたり、研修・トレーニングを行ったりする前に、その目的や意義を明確に伝えることが重要です。 この作業がなぜ必要なのか、この仕事がどのような価値を生み出すのかなど、メリットや効果を丁寧に説明することで、Z世代の仕事に対する認識が深まります。 一人ひとりに合わせて対応する Z世代は、型どおりの働き方ではなく、自分の個性を生かしてキャリアを築きたいと考えています。 そのためZ世代を育成する際は、一人ひとりの特性に合わせたトレーニングプログラムや学習ペースを用意することが大切です。 また、社会人としての経験が浅く、失敗から学ぶ機会が少ないZ世代にとって、上司やメンターによるきめ細やかなサポートは欠かせません。 仕事上の困難に直面した際に、それを乗り越えるためのスキルを身につけられるよう、丁寧な指導が求められます。 デジタルネイティブの特徴を生かす Z世代は、生まれた時からデジタル環境に囲まれて育った「デジタルネイティブ」な世代です。 「タイパ志向」とも相まって、「ITなどの技術を活用し、業務を効率的に進めたい」という価値観を持っているのがこの世代の特徴です。 効率化へのこだわりは、Z世代の大きな強みの一つとして捉えることができます。 Z世代を育成する際は、彼らの「デジタルネイティブを生かした強み」を発揮できる役割や業務を与えることが有効です。 例えば、自社で新システムを導入する際に、ITに精通したZ世代の若手社員をプロジェクトリーダーに抜擢するのもおすすめです。 Z世代を指導する際のNG例 Z世代を指導する際は、下記の5つのNG例を参考にするとよいです。 納得できない価値観の押し付け Z世代に対するレッテル貼り 叱責による育成 偏った外発的動機付け 連絡の放置 それぞれ解説します。 納得できない価値観の押し付け Z世代は、多様性を重視する風潮の中で育ってきました。 そのため、古い価値観や保守的な考えの押し付けを嫌がる傾向があります。 「前からそういうものなんだから従って」「新人はこのように振る舞うもの」など、理由を聞いても納得できない回答しか得られない場合、反発を招くおそれがあります。 伝え方には注意し、明確な理由を意識しておくことが重要です。 Z世代に対するレッテル貼り 「Z世代だから」といったレッテル貼りは、「Z世代」という属性でしか見ていない印象を与えてしまいます。 相手を個人として尊重するなら、こういった属性だけの見方は避ける必要があります。 短所やネガティブ要素だけでなく、強みや長所の指摘をする際にも「Z世代」といった発言は控えたほうがよいです。 叱責による育成 厳しい叱責やダメ出しをしてやる気を起こさせる育成法がありますが、Z世代には適していません。 従来の終身雇用制であればある程度効果が見込めたものの、転職へのハードルが低いZ世代にこの育成を行うと離職が増加してしまいます。 ただし、自己成長への意識は非常に高いため、適切な指導・指摘であれば受け入れられる可能性が高いです。 Z世代の育成では、「叱責」と「適切な指導・指摘」の違いを理解することが重要です。 偏った外発的動機付け 給与や賞与、昇格などの外発的動機付けばかりしてしまうと、Z世代の効果的な育成は難しくなります。 横のつながりを重視し、競争を好まないZ世代は、自己成長ややりがいを大切だと感じています。 そのため、指導の際は内発的動機付けを意識するのがおすすめです。 連絡の放置 SNSでコミュニケーションをとることが日常のZ世代は、承認欲求が強い傾向があります。 連絡をもらったら放置せず、回答や承認・フォローを迅速に行うことが大切です。 現実主義的な一面もあるため、放置・放任によって企業や自身のキャリア形成への不安が生じると、早期離職につながる可能性があります。 まとめ デジタル環境に囲まれて育ち、多様性が身についているZ世代。彼らに対して、従来のような育成方法では効果的に働きかけるのが難しいと言えます。 そのため、Z世代を理解し、彼らの価値観に合った育て方を検討することが重要です。 今回紹介したポイントやNG例を参考にして、Z世代を適切に育成しましょう。

2025.05.06

「人間力」が高い人とは？3つの要素や特徴を詳しく解説

スキルや知識だけではなく、人格や器量を表す概念として「人間力」という言葉があります。 しかし、聞いたり使ったりしたことがあっても、詳しい内容はよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、人間力について解説し、その3つの要素や人間力の高い人の特徴を紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 人間力とは 「人間力」という言葉は日常会話でも使われますが、その具体的な意味を説明するのは意外と難しいものです。 多くの人が「大切なもの」と漠然と理解していても、明確に説明できない概念かもしれません。 実はこの「人間力」については、内閣府が設置した「人間力戦略研究会」によって明確に定義されています。 その定義によると、人間力とは「社会を構成し運営するとともに、自立した一人の人間として力強く生きていくための総合的な力」とされています。 つまり、知識や技能だけでなく、社会の中で他者と関わりながら自分らしく生きるために必要な複合的な能力のことなのです。 人間力は成績やランクだけでは測れない、人間としての総合的な「生きる力」と言えます。 社会人として、また一人の自立した人間として充実した人生を送るために欠かせない基盤となる能力なのです。 参照：『人間力戦略研究会報告書』人間力戦略研究会｜内閣府ホームページ 人間力の3つの要素 人間力にはさまざま要素が含まれますが、特に下記の3つの要素が重要とされています。 知的能力的要素 社会・対人関係力的要素 自己制御的要素 それぞれ解説します。 知的能力的要素 「知的能力的要素」は、基礎学力や専門知識だけでなく、知識の蓄積を実社会で活用し発展させる能力を指します。 論理的思考力や創造力といった応用力も含まれており、常に学び続ける姿勢が必要となるのが特徴です。 社会・対人関係力的要素 「社会・対人関係力的要素」は、他者との良好な関係構築に欠かせないコミュニケーション能力を中心とした要素です。 社会規範の理解と遵守、リーダーシップの発揮、公共の利益への貢献意識に加え、仲間との切磋琢磨を通じて自己を高める協調性もこの要素の重要な部分だといえます。 自己制御的要素 「自己制御的要素」は、上記「知的能力的要素」と「社会・対人関係力的要素」を発揮するための基盤となる力です。 自分自身の生き方を見つめ、目標に向かって粘り強く取り組む意欲や忍耐力といった精神力がここに該当します。 人間力が高い人の3つの特徴 人間力が高い人の特徴として挙げられるのは、次の3つです。 自分への理解ができている 自己肯定感が高い 利他的な傾向が強い それぞれ解説します。 自分への理解ができている 人間力が高い人は、自己の全体像を深く理解しており、長所だけでなく、嫉妬心や劣等感といったネガティブな感情も含めて認識できるのが特徴です。 こういった自己認識があるからこそ、感情に振り回されることなく、安定した対人関係を築くことが可能となります。 人間は完璧ではありませんが、その不完全さを受け入れることができる人こそが、真の強さを持っていると言えます。 自己肯定感が高い 他者との比較に頼らず、ありのままの自分を肯定する感覚を持っているのも人間力が高い人の特徴です。 高い自己肯定感は、特定の能力だけではなく、困難を克服した経験や持続的な努力から生まれる自信に支えられています。 そのため、一時的な失敗や挫折に対しても柔軟に対応し、前進し続けることができるのです。 利他的な傾向が強い 人間力が高い人は、自己中心的ではなく、常に他者への配慮を忘れません。 「他者に貢献できる人間でありたい」「他者を理解できる人間でありたい」という志向性を持ち、日常的な言動にそれが表れています。 この利他的な姿勢が周囲からの信頼を獲得し、結果として豊かな人間関係と社会的影響力をもたらします。 まとめ 「人間力」は、内閣府の「人間力戦略研究会」によって明確に定義されており、知的能力的要素、社会・対人関係力的要素、自己制御的要素の3要素からなる総合的な力を指します。 人間力の高い人は自己理解ができていて、自己肯定感が高く、利他的な姿勢を持っているのが特徴です。 ぜひ、今回の記事を参考に、人間力について理解しておくことをおすすめします。

2023.09.19

プロセスマネジメントを効果的に導入するには？企業事例や失敗例を紹介！

プロセスマネジメントの効果的な導入を検討する場合、具体例を把握しておくことも重要です。 「実際の事例として、どのようなものがあるのか知りたい」という方も多いのではないでしょうか。 今回は、プロセスマネジメントの2つの企業事例と失敗例を取り上げて解説していきます。 プロセスマネジメントの企業事例 ここでは、プロセスマネジメントを実際に行っている企業の事例を2つ紹介します。 ロイヤルホテル 大阪府に本社を置くロイヤルホテルは、1935年の開業以来、国賓・皇室など国内外の顧客を迎えるホテルとして、感動と満足の追求を主軸とする経営を実践しています。 現在、「リーガロイヤルホテル（大阪）」を中心に、全国13のホテルを運営中です。 ロイヤルホテルでは「5S運動」の徹底を行い、作業品質向上のための業務プロセス改善を行いました。 整理、整頓、清掃、清潔、しつけの「5S」によって業務に必要なものを絞り、作業スピードが17％向上（平均値）したそうです。 また、職場環境が整うことで導線確保や作業効率アップはもちろん、ES（従業員満足度）も向上したと発表されています。 近年では基幹システムの更改を契機に、ホテルの主要業務プロセスの可視化にも取り組み、グループ全体の業務改革と標準化を図っています。 ANA（全日本空輸） ANA（全日本空輸）では、さまざまな業務プロセス改革を行っています。 例えば、2012年4月から業務にタブレットPC（iPad）を導入し、客室乗務員、パイロット、整備士、空港係員にそれぞれ配布することで職場環境のペーパーレス化を実現しました。 これにより、紙資源による約4億円の経費削減を成功させています。 また、iPadには各種業務に必要な情報やマニュアルが入っており、いつでもどこでも検索できることで、現場でのきめ細かなサービスにつなげています。 さらに、荷物預かり業務ができるAIロボットと自動機を導入・活用することで、カウンター人員を約70％削減、乗客の待ち時間を最大80％削減しました。 数々の業務プロセス改革を行ってきたANAですが、「事業本質を侵さない改革を行う」ことを重要視して推進を図っている点が大きな特徴です。 エアライン業界の事業本質は「安全」です。 顧客・パイロット・乗務員・整備士・空港係員などの安全性を侵害してしまうような改革では、ビジネスそのものが破綻するおそれがあります。 そのため、芯の通った信念のもとで業務プロセス改革を進めているということです。 プロセスマネジメントの失敗例 プロセスマネジメントの失敗例としてよくあるのが、下記の2点です。 事業本質や目的、実情が理解されていない 全社的な導入から始めてしまう それぞれ解説します。 事業本質や目的、実情が理解されていない 事業本質を理解しないまま進めるプロセスマネジメントは、失敗する可能性が高いです。 上記で紹介したANAの「安全性を侵害する改革は行わない」という事例のように、本質を理解したプロセスマネジメントを行うことが重要です。 また、何がプロセスマネジメントの目的なのか、どこに向かうのかが共有されていないと、メンバーは細かい判断を行えないものです。 そのため、計画から実行に至るまで、メンバーとの密なコミュニケーションを保つ必要があります。 加えて、初めから理想だけを追い求めても、現実の結果には結びつきません。 経営層がしっかり関与し、現場の実情を考慮したプロセスマネジメント計画を立てることが大切です。 全社的な導入から始めてしまう 失敗例として多いのが、最初から全社的にプロセスマネジメントを導入してしまうことです。 プロセスマネジメントは、一つの業務においても、入念な課題把握や解決策の立案、実現と評価・改善を繰り返す必要があります。 規模が大きいほど効果が大きいと思われがちですが、いきなり全社的に取り入れても効率的かつ最適化された業務プロセスの改善にはつながりません。 まずは、優先度や状況に応じて改善すべき業務プロセスを決定し、慎重に実践することで継続的な成果が上げられます。 まとめ プロセスマネジメントは、さまざまな企業で取り入れられていますが、事業本質や目的、実情を明確にしておくことで成功につながりやすいと言えます。 また、一つの業務プロセスから慎重に改善していくことも重要です。 ぜひ、今回ご紹介した2つの企業事例と失敗例を参考に、プロセスマネジメントの効果的な導入を図りましょう。