Column

2023.03.07

次世代の経営幹部を育成するには？理由や課題、求められるスキルについて解説

変化が激しい近年のビジネス環境において、会社の今後を託せるような「経営幹部」を育成することが重要課題となっています。 経営幹部の育成を検討する場合、気をつけることやどのような人材を選ぶべきかについて知りたいという方も多いのではないでしょうか。 また、スムーズに進めるには、経営幹部育成に関する概要をあらかじめ把握しておくことが重要です。 そこで今回は、経営幹部候補となる次世代リーダーを育成する理由や考えられる課題、経営幹部に必要なスキルなどを詳しく解説します。 経営幹部を育成するべき理由 経営幹部育成とは一般的に、会社の将来を支える経営人材を早いうちから計画的に育成する取り組みのことを指します。 それでは、経営幹部を育成するべき理由としてはどのようなものがあるのでしょうか。 主な理由として挙げられるのは下記の3つです。 ビジネス環境の急激な変化 後継者の不足 意思決定・実行の必要性 それぞれ解説していきます。 ビジネス環境の急激な変化 近年、ビジネス周辺の環境は急激に変化しており、「VUCA」（不安定・不確実・複雑・曖昧）の時代と言われています。 このような時代の中、経営に関するさまざまな判断を経営者1人で行うことは非常に困難です。 よって、経営者の判断をサポートする役割として、経験や知識をもとにした適切な意見を伝えられる経営幹部の存在が欠かせないと言えます。 また、環境の変化に適応するには、これまでの踏襲から脱却することが重要です。 経営者視点を持ちながら変革を牽引できる経営幹部を育成し、会社のさらなる成長につなげる必要があります。 後継者の不足 会社の後継者がいないことも、経営幹部を育成する理由の一つです。 帝国データバンクが自社データベースをもとに行った後継者の決定状況と事業承継動向についての分析によると、2022年の全国・全業種約27万社の後継者不在率は57.2％となり、5年連続で不在率が低下しています。 また、調査を開始した2011年以降、後継者不在率は初めて60％を下回ったとのことです。 このような結果からも後継者不足は深刻であり、後継者となる経営幹部の育成は急務だと言えます。 参考：全国企業「後継者不在率」動向調査（2022）｜景気・経済動向調査：帝国データバンク 意思決定・実行の必要性 会社経営の意思決定の際は、経営幹部からのさまざまな意見を取り入れることで成功に近づきます。 また、決定したことの実行は、経営幹部が先頭に立って担うケースがほとんどです。 そのため、意思決定とその実行の必要性も、経営幹部を育成するために重要な要素になります。 経営幹部を育成する際の課題 経営幹部を育成する場合、次のような課題が出てくるケースが多いです。 育成研修の効果がない プレイヤーになってしまう マネジメントのみ行ってしまう それぞれについて説明します。 育成研修の効果がない 経営幹部を育成するために研修を実施しても、知識が身についたり意識が高まったりしただけ、という結果では意味がありません。 研修では経営幹部としての意識や行動の変化を促すことが大切です。 終了後には継続的にPDCAサイクル（計画・実行・評価・改善）を回す必要があります。 プレイヤーになってしまう 経営幹部として期待される社員のほとんどは、現場において功績や結果を出した優秀な人材です。 自身の成功体験をもとにした部下育成を行う傾向があるため、似ているタイプの社員の成長にはつながりますが、それ以外の社員の育成がうまくいかない可能性も高まります。 任せるべき仕事が任せられなくなることで自分がプレイヤーとして動かざるを得なくなってしまい、経営幹部として存分に働けないという状況に陥りやすくなるのです。 マネジメントのみ行ってしまう 経営幹部が現場のマネジメントに集中しすぎることで、経営側の意志や目的が現場に伝わらないという点も課題の一つです。 この場合、現場のマネジメントは成功しているものの、経営と現場をつなげる幹部としての役割が果たせなくなっていると言えます。 現場だけでなく、経営の立場からも考えられる経営幹部を育成しなくてはいけません。 経営幹部に求められるスキルとは それでは、経営幹部に必要とされるスキルにはどのようなものがあるでしょうか。 主なものとして下記の3つがあります。 ビジョンを設定するスキル 幅広い管理スキル 人間力を発揮するスキル それぞれについて説明します。 ビジョンを設定するスキル ビジョンを掲げるスキルは、経営や事業をするために大変重要な力です。 近年では、自社の強みだけでなく、SDGsなど世界の課題やニーズを考慮した上で社会に貢献できる方向性も見つけ出す必要があります。 正解が見えない中でも成果を出す次世代リーダーを生み出すことが大切です。 幅広い管理スキル 経営幹部には、目標に沿って人材や業務の配置・評価などを行う管理スキルが欠かせません。 また、本質的な課題を把握しながら、労務・財務なども幅広く管理する力が必要です。 このような管理スキルを活用することで、会社のパフォーマンスや競争力が向上します。 人間力を発揮するスキル 経営幹部には、人を引きつける力が必要となり、その姿勢は会社に反映されるものです。 そのため、経営幹部は経営に関する専門的な知識はもちろん、総合的な人間力を発揮することが重要になります。 具体的には、高い倫理観や確固とした判断軸、柔軟な社会性などが挙げられ、身につけるには一般教養や経営学の習得が効果的です。 まとめ ビジネス環境の変化や後継者不在といった理由により、今や会社にとって経営幹部の育成は必要不可欠です。 経営幹部育成に関しては、考えられる課題や必要なスキルを把握しておくことで検討がスムーズに進みます。 ぜひ、今回の記事を参考にして、経営幹部となるべき次世代リーダーの育成を図っていきましょう。

2023.03.14

経営幹部の育成方法とは？必要な観点や育成のポイントを詳しく解説

近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。 ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。 経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。 経営幹部を育成する際に必要な観点 経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。 理由・ゴールの明確化 選定基準・方法の明確化 継続的なフォロー それぞれ解説します。 理由・ゴールの明確化 次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。 そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。 周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。 まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。 加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。 選定基準・方法の明確化 経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。 単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。 よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。 また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。 継続的なフォロー 育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。 定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。 ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。 こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。 育成のポイント それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。 心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。 長期的な計画 期待・役割の告知 事業との連携 長期的な計画 次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。 そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。 順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。 その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。 また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。 期待・役割の告知 経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。 育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。 厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。 事業との連携 育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。 よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。 また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。 まとめ 次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。 まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。 また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。 今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。

2022.08.09

従業員エンゲージメントの重要性とは？背景とメリットを解説

「従業員に長く働いてもらいたい」 「定着率を上げるにはどうすればいいだろうか」 このような、人材の離職に関する悩みを抱える方も多いかもしれません。 自社の定着率を上げるためには「従業員エンゲージメント」を高める必要があります。 本記事では、従業員エンゲージメントとはどのようなものなのか、注目されている背景を含め、その重要性やメリットについて解説していきます。 従業員エンゲージメントとは？ 従業員エンゲージメントは、「会社に貢献したい」という従業員の自発的な意欲を指し、いわゆる「愛社精神」と似ている言葉です。 「engagement（エンゲージメント）」とは「契約」の意味で、従業員と企業双方間の強い結びつきを表しています。 従業員エンゲージメントの尺度や判断は企業によって異なりますが、従業員エンゲージメントが高い従業員の特徴として 「職場環境や評価に満足している」「成長の機会がある」「自社の方向性に共感している」 という「満足度」「成長度」「共感度」の3つの高さが挙げられます。 従業員のモチベーションや自社への帰属意識を上げるには、従業員エンゲージメントの向上が必要不可欠だと言えるでしょう。 従業員エンゲージメントが注目される背景 それでは、なぜ従業員エンゲージメントが注目されているのでしょうか。 近年、従業員エンゲージメントが注目されている背景として、主に以下の3つが挙げられます。 人材の流動化スキルアップの重要性対面コミュニケーションの減少 それぞれ詳しく解説していきます。 人材の流動化 終身雇用の崩壊によって、入社してから定年まで一社のみに所属して働くという労働観が薄れ始めています。 転職や再就職で人材の流動化が顕著に進む中、企業側としては優秀な人材に「この会社でずっと働きたい」と感じてもらうことが重要課題となりつつあるのではないでしょうか。 従業員の定着率を高めるには、従業員エンゲージメントの向上が効果的です。 従業員エンゲージメントの高い従業員は自社に対する帰属意識も高いため、退職のリスクが低いと言えるでしょう。 スキルアップの重要性 多様化する消費者ニーズやAIの浸透、市場のユニバーサル化などにより、進化や変動が大変激しい時代に突入しています。 そのような厳しい状況の中で重要なのは、従業員一人ひとりの自律的なスキルアップを促して社会の変化に柔軟に対応させることです。 仕事へのモチベーションや成長に対する欲求が高いほど、自律的なスキルアップが期待できます。 従業員エンゲージメントを上げることで、従業員のスキルアップ、ひいてはキャリアアップにもつながるため、企業の成長に大きく影響するでしょう。 コミュニケーション機会の減少 近年、リモートワークが定着するにつれて対面コミュニケーションの機会が減少しています。 上司や同僚とのコミュニケーション不足によって、自分の評価や組織への必要性に不安を抱えている従業員も多いかもしれません。 それに伴い、従業員エンゲージメントの低下も懸念されるところです。 優秀な人材の流出を防ぐためにも、従業員エンゲージメントの改善が必要になるでしょう。 従業員エンゲージメントがもたらす3つのメリット このように、すべての企業は従業員の従業員エンゲージメントを高めるべき状況にあると言えます。 それでは、従業員エンゲージメントを重視することでどのようなメリットがあるのでしょうか。 従業員エンゲージメントがもたらすメリットとして3つが挙げられます。 離職率の改善に期待できる顧客満足度の向上につながる優秀な人材が集まる それぞれ以下で詳しく解説していきます。 離職率の改善に期待できる 退職を考えている従業員は従業員エンゲージメントが低く、仕事に対するやりがいのなさや、経営方針に共感できないといったいくつかの不満を抱えています。 一方、従業員エンゲージメントが高い従業員は不満が少なく、自社への貢献意欲にあふれているでしょう。 従業員エンゲージメントを上げて従業員の帰属意識や愛社精神を高めることで、離職率の改善が期待できます。 顧客満足度の向上につながる 従業員エンゲージメントが高い意欲的な従業員の働きによって、高品質な商品やサービスの提供が可能になります。 また、職場環境が明るい雰囲気であり、業績の結果も出ている中ではネガティブな感情が生まれにくいでしょう。 すべての従業員が高いレベルの顧客対応を行うことで、顧客満足度の大きな向上につながります。 優秀な人材が集まる 高い従業員エンゲージメントによって離職率が低い企業は、就職活動や転職活動を行っている人たちに良い印象を与えます。 従業員エンゲージメントを重視しているという企業の姿勢が伝われば、世間の注目を集めることも可能です。 信頼できる企業だと認識してもらうことで上位の志望順位が得られ、優秀な人材が集まるでしょう。 まとめ 近年、人材の流動化や変動の激しい環境、リモートワークの浸透といった背景によって、従業員エンゲージメントの重要性がクローズアップされています。 離職率を抑え、従業員を定着させるためには従業員エンゲージメントを高める必要があります。 従業員の「満足度」「成長度」「共感度」を向上させて、企業のパワーを強化していきましょう。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube