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2022.09.13

リモートワークの普及で注目！オンラインコミュニケーション研修とは？

近年、新型コロナウィルス感染対策の一環でリモートワークを取り入れる企業が増加しました。 効率面などでメリットが大きいリモートワークですが、その一方で思わぬコミュニケーションの行き違いも起こりがちです。 リモートワークを導入したものの、社内のコミュニケーションに課題を感じている担当者も多いのではないでしょうか。 対策を検討されているのであれば「オンラインコミュニケーション研修」がおすすめです。 今回の記事では、オンラインコミュニケーションでのポイントをお伝えし、併せてオンラインコミュニケーション研修についても紹介します。 オンライン上でのコミュニケーションのポイント 企業でリモートワークを取り入れている場合、業務連絡にはSlackなどのチャットツールを、会議や打ち合わせにはZoomなどのオンライン通話ツールを利用するケースがほとんどです。 こういったオンラインコミュニケーションを中心としたリモートワークには、良い点だけでなく、出社して働く場合と異なる課題も出てきます。 例えば、チャットツールは手軽に連絡がとれて便利な反面、意図している内容が伝わりづらいといったデメリットがあります。 テキストのみのやりとりは表情が見えないため、「冷たいことを言われた」など、意図しない受け止められ方をされてしまう可能性が生まれます。 また、オンライン通話ツールでは、お互いの顔は見えるものの、画質や通信環境によっては細かな表情がわかりにくいといった現状があります。 直接話す場合に比べて、相手の気持ちや感情を推し量ることが難しいかもしれません。 さらに、ビデオ会議においては、発言のタイミングが計れず未消化で終わってしまうケースもあります。 オンラインで円滑なコミュニケーションを行うには、こういった課題をクリアする工夫が必要です。 以下の3つの工夫がコミュニケーションのポイントになるので、しっかり押さえておきましょう。 相手に与える印象の工夫伝える工夫受け取る工夫 それぞれ説明していきます。 相手に与える印象の工夫 オンラインでは非言語な部分がわかりづらいため、表情や姿勢、映り方などを工夫して好印象を与えることが重要です。 特に、画面に映る時はカメラの位置に注意すると、印象がかなり変わるのでおすすめです。 カメラを目線よりも下にしない、近づきすぎないことで威圧的な雰囲気がなくなり、また、照明を工夫すれば明るい印象になります。 話す時は、画面ではなくカメラを見ながら話すと相手の目を見ることになり、より印象力が上がります。 伝える工夫 対面の場合と異なり、オンラインでは音声が聞き取りづらかったり集中が続かなかったりといったことが起こりがちです。 そのため、重要なキーワードやパートをしっかり発音するなど、伝える工夫も必要になります。 ポイントは大きな声を出すのではなく、テンポや抑揚をつけて話すように心がけることです。 できるだけ感情を込めるように、いつもより3割増しの表現を心がけると伝わりやすさがアップします。 受け取る工夫 オンラインでのコミュニケーションには、伝える工夫だけでなく、受け取る工夫も欠かせません。 業務内容を確実に受け取るのはもちろん、相手の感情や気持ちの部分も受け取れる対応力が重要です。 話をまとめて「〜ということですね」と伝えれば、受け取れていることが明確になるので相手も安心します。 チャットの場合は、スタンプの積極的な利用がおすすめです。 「伝わっていますよ」とレスポンスすることで、相手側は安心感や信頼感を抱きます。 オンラインコミュニケーション研修について　 こういったオンライン上でのコミュニケーションに難しさを感じる場合、オンラインコミュニケーション研修を検討するのも一つの方法です。 オンラインコミュニケーション研修は、以下のようなポイントで行われます。 積極的傾聴や視覚・聴覚情報の重要さを学び、実際のスキルを習得する話すタイミングや相手の心情を理解するグループワークを通した意見の共有・実践を繰り返す 一般的に、オンラインコミュニケーション研修では、Zoomなどを利用して講師と受講者が双方向でコミュニケーションを取りながら行います。 ライブ配信での研修になるため、オンラインでのコミュニケーションがどのようなものなのか体感しやすいはずです。 通常のコミュニケーション研修とは違い、オンラインに特化したコミュニケーション研修になっている点が特徴だといえます。 まとめ リモートワーク時代に入り、オンラインでの円滑な社内コミュニケーションが必須となりました。 オンラインコミュニケーションを円滑に行うには、印象の工夫や伝える工夫、及び受け取る工夫といったこれまでと違うポイントを押さえることが重要です。 このような工夫を身につけるためには、オンラインコミュニケーション研修でオンラインならではのコミュニケーションを学び、実践することをおすすめします。 業務遂行やチームワークの向上を図るためにも、検討してみてはいかがでしょうか。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください！ 事務局：スズキヒラク LINE友達追加はこちら！ワンネス経営®︎公式LINE たった３分の動画で認識を揃えることができます！ワンネス経営®︎公式Youtube

2024.01.30

職場での世代間ギャップとは？注目されている背景と4つの事例を紹介

若手社員の離職の原因として、職場での世代間ギャップによるコミュニケーション不足が挙げられます。 職場ではさまざまな年代の社員が働いているため、価値観などが合わずお互いにストレスを抱えるケースも多いのではないでしょうか。 そこで今回は、世代間ギャップが注目されている背景について解説し、4つの事例を紹介します。 世代間ギャップを解消して若手社員の離職防止につなげたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。 世代間ギャップが注目されている背景 「世代間ギャップ」とは、異なる世代の人々の間に存在する価値観や行動様式の違いを指す言葉です。 近年、社会は急速な変化を遂げており、情報やグローバル化の進展、多様な働き方といったさまざまな新しい環境が世代間ギャップの拡大につながっています。 例えば、上の世代の人々は新しい技術を知ってはいても、それを小さい頃から使い慣れている若者たちとは、感覚や考え方に違いがあります。 また、今は将来がどうなるかわからず、どうすればいいかも不確かな時代です。 このような時代において、新たなアイデアを創出したり挑戦したりするには、世代間ギャップを超えて一人ひとりの個性を発揮することが重要です。 職場における世代間ギャップの4つの事例 職場における世代間ギャップの事例として、下記の4つが代表的です。 仕事への姿勢 企業に対する帰属意識 報告方法の変化 電話への対応 それぞれ解説します。 仕事への姿勢 最近では、内閣府が推進するワーク・ライフ・バランスや終身雇用の崩壊などの影響で、仕事よりも私生活を重視する若者が増えています。 例えば、「残業は避けたい」「給料は適度で良い」「プライベートを充実させたい」といった考え方を持つ傾向があります。 一方、昭和世代の人たちは、企業の都合を個人の都合よりも優先すべきだと考えることが多いです。 仕事で急用があれば、プライベートの用事を断ってでも対応するという感覚を持っている人もいます。 ただしこれは、どちらが良い悪いという問題ではありません。 仕事に対する姿勢や感覚が世代によって異なることがジェネレーションギャップとして現れ、時には衝突の原因になる可能性もあります。 企業に対する帰属意識 終身雇用の崩壊に伴い、従業員の企業への帰属意識は過去に比べて低下しています。 昭和の時代には年功序列や終身雇用が当たり前で、企業が従業員の人生を保証し、その代わり従業員は企業に忠誠を尽くすという関係がありました。 しかし、現代では大企業でも倒産のリスクがあり、企業買収や事業売却が一般的になる中で、「企業に従って自分の身を保証してもらう」という考え方が薄れています。 このため、企業のミッションやビジョン、コミュニティとしての価値を基軸に、従業員の帰属意識を高める取り組みが求められています。 また、マネジメントにおいても、従業員に一方的に企業や上司の指示に従わせようとするとトラブルが生じやすいため注意が必要です。 報告方法の変化 LINEや他のメッセージアプリの普及によって、報告方法についても変化が現れています。 例えば、スマートフォンが普及する前から働いている世代の多くは、報告や連絡、相談は口頭で行うべきだと考えがちです。 しかし、現代の若者はテキストメッセージに慣れ親しんでおり、LINEやチャットなどでこれらを行うことにメリットを見出しています。 そのため、「仕事の邪魔にならない」といった気遣いによってテキストメッセージで報告する傾向があります。 テキストメッセージのみの連絡を非礼だと感じる年上世代とのギャップが生まれるケースが多い事例です。 電話への対応 昔はほとんどの家に固定電話があり、電話を受けたり誰かにつないだりするのは普通のことでした。 しかし、最近の若者は幼少時からスマートフォンでメッセージのやり取りを行っており、固定電話を使ったコミュニケーションに慣れていないと言えます。 電話自体が苦手な人も多く、特に新入社員の中には、電話対応の仕事に抵抗を感じる人が増えているようです。 まとめ 近年、社会の急速な変化に伴い、環境が新しくなったことで「世代間ギャップ」が拡大しています。 異なる世代の人々に生じる価値観や行動様式の違いは、職場におけるさまざまな弊害につながりかねません。 若手の離職防止のためにも、今回紹介した事例を参考に、世代間ギャップへの対応を図ってみてはいかがでしょうか。

2024.09.19

ピグマリオン効果をビジネスに活かすには？活用方法や具体例を紹介

「ピグマリオン効果」は、他者からの期待が個人の成果や行動に影響を与えるという心理現象です。 近年、ピグマリオン効果を活用してビジネスや人材育成を図るケースが増えています。 ピグマリオン効果をビジネスや人材育成に活かしたい場合、どのようにしたらいいのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ビジネスにおけるピグマリオン効果の活用方法や具体例を紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 ビジネスにおけるピグマリオン効果の活用方法 ビジネスにおけるピグマリオン効果の活用方法として挙げられるのは、次の3つです。 前向きな対話で部下の潜在能力を引き出す 適切な裁量を与えて信頼を示す プロセスを重視した評価を行う それぞれ解説します。 前向きな対話で部下の潜在能力を引き出す 部下との関わり方において、批判的な姿勢を避け、常に建設的な対話を心掛けることが大切です。 これにより、潜在能力を引き出すピグマリオン効果を活用できる可能性が高まります。 たとえば、営業成績が目標に届かなかった際、厳しい叱責や否定的な反応を示すと、見捨てられたと感じられてやる気を失うおそれがあります。 リーダーは部下に対し、欠点を指摘するのではなく、努力や成果を認め、励ますような対話を意識することが重要です。 このような前向きな態度が、部下に期待されているという実感を与え、その期待に応えようとする意欲を引き出します。 適切な裁量を与えて信頼を示す 部下に適切な範囲で業務の裁量を与えることは、上司からの信頼と期待を明確に示す効果的な方法です。 ただし、過度の管理は部下の自信を損なう可能性があるため、細かすぎる指示は避けて部下の判断力を信じる必要があります。 また、言葉で期待を伝えるだけでなく、実際に責任ある仕事を任せれば、ピグマリオン効果がより強く発揮されます。 プロセスを重視した評価を行う 新たな責任を任された部下が、すぐ期待通りの成果を出せるとは限りません。 特に、慣れない業務や高度な課題に直面した際はなおさらです。 そのため、このような状況下では、結果のみにとらわれず、プロセスにも焦点を当てた評価が必要になります。 部下の努力や進歩を認め、継続的な期待を示して自信と正しい方向性を育むことをおすすめします。 ビジネスにおけるピグマリオン効果の具体例 ビジネスの場面では、ピグマリオン効果の具体例が多くみられます。 特によくみられるのは、次の2つのケースです。 目標を設定する場合 人材を育成する場合 それぞれ解説します。 目標を設定する場合 ピグマリオン効果は、目標設定の場面で関わることが多いです。 上司が適切な目標を設定することで、部下はその達成に向けて奮起します。 たとえば営業部門の場合、「前年比120%」といった達成の可能性が高い売り上げ目標を立てるのがおすすめです。 適切な目標設定が潜在能力を引き出す鍵となり、個々の努力を最大化させる効果をもたらします。 ただし、現実離れした目標設定は逆効果になる可能性があるため、適切なバランスを取る必要があります。 人材を育成する場合 ピグマリオン効果は、企業の人材育成においても大きな影響力を持ちます。 たとえば、新入社員研修において、講師や上司が研修生一人ひとりの可能性を信じ、その期待を言葉や態度で表すことで成長速度が高まる傾向があります。 「あなたたちは将来の経営幹部候補です」という言葉を研修の冒頭で伝えると、自己イメージが向上し、より主体的に学ぶ姿勢が生まれやすくなるものです。 また、日々の業務の中でも、上司が部下に対して「この重要なプロジェクトを任せられるのは君しかいない」などと伝えれば、その社員の責任感と創造性が高まり、予想以上の成果を上げる可能性が増します。 このように、適切な期待と信頼を示すことで、社員の潜在能力を引き出し、組織全体の生産性を向上させられます。 ただし、過度の期待や押し付けは逆効果になる可能性があるため、個々の社員の特性や状況を考慮しながら、適切な期待を示すよう心がけることが重要です。 まとめ ビジネスでのピグマリオン効果の活用は、人材育成にとても役立ちます。 肯定的な対話や適切な裁量付与、プロセス重視の評価を通じて、それぞれの潜在能力を引き出すことが可能です。 また、適切な目標設定と期待の表明により、全体の生産性が向上します。 ただし、個々の特性を考慮し、バランスの取れたアプローチが重要です。 ぜひ、これらの方法を実践して、活力ある職場環境の創出と持続的な組織成長に役立ててください。