Column

2022.04.25

新入社員の5月病対策を「あり方」から考える｜前編

大型連休は誰しもワクワクするものですよね。 特にカレンダー通りの休みの方にとっては、GWは嬉しい休暇なのではないでしょうか。 しかし、GWと合わせて持ち出されるのが「5月病」。 5月病は、連休後に憂うつな気分になりやる気が起きないなど、様々な弊害が生まれる状態のことをいいます。 4月に入社した新入社員にとっては、社会人になって初めての大型連休になりますが、気をつけたいのがこの「5月病」です。 とくに最近では、入社後3ヶ月以内に離職者が増えていると言われおり、新入社員の5月病にどのように対応すべきなのか、頭を抱える経営者や人事担当者が多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、新入社員と5月病にフォーカスして、「リアリティショックを埋めるものは何か」、「大事な新入社員が5月病になる前に伝えておいてほしいこと」についてお伝えしていきます。 会社にとっても新入社員にとっても大事な時期を上手く乗り越えるヒントになれば幸いです。 5月病とは？ そもそも五月病とは、医学的な病名ではありません。 5月の連休後に「憂うつになる」「なんとなく体調が悪い」「やる気がおきない」など、心身の不調に見舞われる症状のことをいいます。 新入社員にとってGWは、初めての大型連休です。社会人になって1ヶ月の緊張や疲れがピークに達する時期を経て、連休をきっかけに張りつめていた糸が切れるのがだいたいこの時期です。 やっとの思いで採用した新入社員が、4月はあんなに頑張っていたのにGW明けになると、仕事に対してやる気のない人材になってしまったり、早期退職したりと、大きな問題を起こす5月病ですが、なぜ起こるのでしょうか。 リアリティショックを埋めるもの 5月病の原因のひとつと考えられているのは、入社前に持っていたイメージと現実とのギャップが生じることで感じる「リアリティショック」と言われています。 おそらく「5月病」で検索して出てくるのも、給与などの待遇や残業、職場の人間関係など、「職場の問題点」に関するものが多いと思います。 もちろん職場の問題は会社で解決していく必要がありますが、そればかりに目を向けていても離職率は減らないでしょう。 リアリティショックを埋めるものそれは、当人の「心のあり方」です。 ここで言う「心のあり方」とは、「自分の人生や仕事、物事に対して主体的になれているか」ということです。 誰しも社会に出る前は、学生として「サービスを提供される側」にいます。 特に専門学校や大学では、高い授業料を支払う側なので学校からすれば大切なお客様です。 しかし、学校を卒業して、社会人として働く身になると、お客様だったところから急に自分が「提供する側」に回るのですが、そこを理解して主体的になれる人が少ないということも日本社会の杞憂すべきところです。 とはいえ、「本人の問題でしょ」と片付けてしまったら何の解決になりません。 そこで大事になるのがインナーブランディングです。 会社に所属するメンバーの一人ひとりが相互に影響し合って、大きな目標の達成に動いていけるそんな環境作りや人材育成をしていくところに主体性が生まれます。 5月病になる前に新入社員に伝えておくことがある たとえば、こんな体験はありませんか？ 期待の新入社員が、4月はやる気に溢れていたのに、5月のGW明けに別人のようにやる気のない子に変わってしまった。あれだけコミュニケーションが密にできて、いい雰囲気で仕事ができていたのに上司との距離感が生まれてしまい、上司も理由が分からないうちに、退職してしまう。。 なぜそんなことが起きてしまうのでしょうか。 あくまでも一例ですが、それは、地元に帰省した時に起こります。 地元の同級生など友だち同士で集まって飲みに行ったりするでしょう。当然お互いの仕事や会社のことが気になるので「仕事が大変」合戦が始まります。 この時に、実際は楽しくやりがいを感じて仕事をしていても、日本人の奥ゆかしさなのか、謙遜なのか少しだるそうに“下げて”話しをする傾向が見受けられます。 そこで地元の友だちから「それブラックじゃない？」なんて言われると、 「他の人は自分ほどがんばっていないんだ」や「自分は働かされている」というような気持ちが芽生えてきます。 すると、これまでの仕事への意気込みは段々と薄れていき、急に仕事に対するやる気を失って戻ってきます。 まだ社会人になりたての新入社員は、心が未熟です。周りに影響されやすい存在でもあります。 しかし、他責的で依存的な考えを持つ人が多い環境にひとたび身を置けば、そっち側に染まってしまうということを、事前に分かっていれば対処のしようはあります。 新卒の採用コストを考えると期待していた新人が1ヶ月そこそこで急にダメダメ社員になり、早々に辞めてしまうのは、会社にとって痛手でしかありませんし、その新人にとっても勿体ないことです。 そこで、GW前の今のうちに新入社員に伝えて欲しいことがあります。 上記のエピソードをそのまま話してあげてください。 事前に「GW中に帰省した地元でこんなことを言ってくる人いるよ」と伝えてあげるだけでも、他責的で依存的な考え方を持つ側の方へ引きずられることへの抑止力になります。 加えて、仕事の喜びや楽しさ、それを実現していくことこそが、年収を上げ続けていく秘訣であることを人生の先輩として教えてあげてください。 それが期待していた新人の今後の人生にも関わってきます。 まとめ 今回は、「新入社員の5月病対策を「あり方」から考える｜前編」と題してお届けしました。 次回は後編として、「あり方」から考える離職率と定着率について解説していきます。 https://flapsplan.co.jp/blog0107/

2025.01.21

職場におけるメンタルヘルス対策の具体的な方法とは？効果と予防策も紹介

従業員のメンタルヘルスケアは、企業の重要な経営課題となっています。 従業員が心身ともに健康であることは、企業の生産性向上や人材確保に直結するからです。 しかし、どのように対策をすればいいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンタルヘルスケアの効果と予防策を紹介し、具体的な職場におけるメンタルヘルス対策について解説します。 従業員のメンタルヘルス対策の具体的な方法を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 職場におけるメンタルヘルス対策の効果 職場でメンタルヘルス対策を進めると、従業員と企業の双方に多くのメリットがあります。 主な効果として挙げられるのは次の3つです。 業務効率が上がる ハラスメント防止につながる 企業価値の向上が見込める それぞれ解説します。 業務効率が上がる メンタルヘルス対策によって従業員の心の不調が予防・改善され、業務効率が上がりやすくなります。 心身の健康が保たれることで、個々の従業員が持てる能力を最大限に発揮できる環境が整うためです。 また、職場全体の活力向上により、組織としての生産性向上も期待できます。 ハラスメント防止につながる 適切なメンタルヘルス対策は、リスク管理としても重要な役割を果たします。 従業員の心身の健康を守る取り組みは職場環境の改善につながり、ハラスメントなどの問題が発生しにくくなります。 また、職場内のコミュニケーションが活性化されることで、さまざまな課題の早期発見・対応が可能です。 企業価値の向上が見込める 企業がメンタルヘルス対策に取り組む姿勢は、従業員を大切にする企業文化の表れとして、社会的に評価されやすいです。 人材の確保と定着にもプラスの影響を与え、長期的な企業価値の向上にもつながっていきます。 予防的なメンタルヘルス対策を実施することで休職や離職による損失を未然に防ぎ、組織の安定的な運営を実現します。 職場におけるメンタルヘルスの予防策 職場のメンタルヘルス対策において、予防は最も重要な要素の一つです。 効果的な予防策は、「一次予防」「二次予防」「三次予防」の3段階で構成されています。ここでは、それぞれについて解説します。 一次予防 一次予防は、メンタルヘルス不調を未然に防ぐための取り組みです。 職場環境の改善や良好な人間関係の構築を通じて、ストレス要因を可能な限り排除することを目指します。 具体的には、適切な労務管理や職場のコミュニケーション活性化、ハラスメント防止など、働きやすい環境づくりが基本となります。 また、この段階では、従業員自身のセルフケア意識を高めることも重要です。 二次予防 二次予防では、メンタルヘルスの不調を早期に発見し、重症化を防ぐことを目的とします。 上司や同僚が日常的に声かけを行い、心の不調のサインを見逃さない組織づくりが求められます。 問題の早期解決につなげるためには、産業医や専門家への相談体制を整備し、気軽に相談できる窓口を設けることも大切です。 三次予防 三次予防は、休職した従業員の職場復帰支援と再発防止に焦点を当てた取り組みです。 職場復帰の際には、業務内容や労働時間の調整など、きめ細かな配慮が必要です。 また、職場の受け入れ体制を整え、段階的な復職プログラムを実施することで、スムーズな復帰が可能となります。 職場におけるメンタルヘルス対策の具体的な方法 職場のメンタルヘルス対策は、次の4つのケアを組み合わせて実施することで、より効果的なサポート体制の構築が可能です。 セルフケア ラインケア 内部専門家によるケア 外部専門家によるケア それぞれの役割と特徴について解説します。 セルフケア セルフケアは、従業員一人ひとりが自身のメンタルヘルスを管理する取り組みです。 ストレス解消法は個人によって異なるため、自分に合った方法を見つけることが重要です。 たとえば、入浴やマッサージでリラックスする、友人との交流を楽しむ、趣味の時間を確保する、軽い運動を取り入れるなど、日常生活で行いやすいものをおすすめします。 ラインケア ラインケアは、職場の管理監督者が担う取り組みです。 部下との日常的なコミュニケーションを通じて、心の不調のサインに早期に気づき、適切な対応を取ることが求められます。 職場環境の改善や業務の調整など、ストレス要因の軽減に向けたケアを行い、部下の心の健康をサポートします。 内部専門家によるケア 産業医や保健師などの産業保健スタッフによる専門的なケアは、社内における重要な支援体制です。 企業の状況や職場環境を理解した上で、専門的な見地からアドバイスや支援を提供することができる点が特徴です。 従業員が気軽に相談できる窓口として機能し、メンタルヘルス不調の予防や改善に向けた取り組みを推進していきます。 外部専門家によるケア 外部の専門機関と連携したケアは、より専門的で中立的なサポートを提供できます。 社内では相談しにくい内容でも、守秘義務が徹底された環境で安心して相談することが可能です。 専門的な知識と豊富な経験を持つ外部機関との連携により、より包括的なメンタルヘルスケア体制を構築できます。 まとめ 職場のメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の成長の双方を支える重要な取り組みです。 予防から具体的なケアまで、段階的かつ包括的なアプローチが求められます。 企業の規模や状況に合わせてできることから始め、継続的な取り組みを通じてすべての従業員が安心して働ける職場環境を作っていきましょう。

2024.04.09

新入社員を効果的に育成するオンボーディングとは？目的やメリットを紹介

近年、新入社員をスムーズに仕事に導くための「オンボーディング」という手法が評価を集めています。 この手法は、社員が初期の段階で挫折せずに戦力として成長できるようにサポートするものです。 そのため、新入社員の育成方法としてオンボーディングを取り入れたいと思っている方も多いのではないでしょうか。 今回は、オンボーディングについて、その目的やメリットを紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 オンボーディングの目的 オンボーディングを企業が取り入れる目的として挙げられるのは、次の2つです。 新入社員の早期戦力化 人材の定着率向上 それぞれ解説します。 新入社員の早期戦力化 オンボーディングの基本的な考え方は、物事に新しく取り組む人がそれを習慣化するまでの期間をサポートすることです。 特にビジネスの場面では、新入社員が速やかに職務や職場環境になじむための育成プログラムとしてオンボーディングが用いられます。 企業の人材育成において、新入社員の早期戦力化は最優先事項です。 オンボーディングの実施で、新入社員が業務の進め方や必要な知識を早期に習得し、企業のルールや文化を理解することが可能です。 人材の定着率向上 オンボーディングのもう一つの目的は、人材の定着率を高めることです。 厚生労働省が令和5年10月に発表した令和2年3月卒業者の離職状況によると、新規高卒就職者の37％、新規大卒就職者の32.3％が就職後3年以内に離職しています。 少子高齢化による人材不足も問題となっており、企業は新規採用者を引き留めるために受け入れ体制の見直しを図る必要があります。 新入社員は、自分が会社でやっていけるかどうか、といった不安を抱えていることが多いものです。 適切な育成プログラムを通じて早期に会社になじみ、自分の居場所を見つけられれば、成長する前に辞めてしまうことも少なくなります。 オンボーディングを取り入れることで、社員の離職防止と人材定着の効果が期待できます。 参考：新規学卒就職者の離職状況（令和2年3月卒業者）を公表します｜厚生労働省 オンボーディングのメリット オンボーディングを行うことで、企業や社員にどのようなメリットがあるのでしょうか。 オンボーディングによるメリットは下記の3つです。 一人ひとりの即戦力化が早められる 企業への貢献度が高まる 社員の結束が強まる 採用コストを削減できる それぞれ解説します。 一人ひとりの即戦力化が早められる オンボーディングを通じて適切な育成プログラムを構築することで、新入社員は効果的に業務を習得できます。 さらに、先輩社員とのコミュニケーションを早めに図れば質問もしやすくなり、仕事を覚える過程で生じた疑問点もスムーズに解決できるはずです。 その結果、新入社員一人ひとりの即戦力化を早めることができます。 企業への貢献度が高まる オンボーディングの導入で、新入社員は入社後の明確なキャリアパスを示されていれば、企業からの期待を実感できます。 入社直後から組織の一員として受け入れられることで、企業への貢献度が高まるはずです。 その環境の中で習得スピードを上げていけば、さらに仕事に打ち込みやすくなります。 社員の結束が強まる オンボーディングは、新入社員の教育を担当者だけに任せる育成方法とは異なります。 新入社員と企業の融和を促進するため、多くの既存社員が関わる必要があり、社員間の協力体制や一体感を醸成する機会も増えていきます。 新入社員の育成にとどまらず、既存社員同士の連携強化にも効果を発揮するのがオンボーディングです。 社員全員の結束が強まることで、企業の業績向上が期待できます。 採用コストを削減できる オンボーディングを取り入れ、離職防止を図ることができれば、人材の定着が進みます。 人材の定着率が向上することで採用関連のコストが減少するのも大きなメリットです。 その分の資金を企業への再投資や社員の給与アップに回せるため、組織のさらなる活性化が期待できます。 まとめ オンボーディングは、近年、多くの企業で取り入れられている育成方法の一つです。 導入の目的は、主に新入社員の早期戦力化や人材の定着率向上などです。 メリットとして、早期に戦力になる、企業への貢献度が高まる、社員の結束が強まる、採用コストを削減できるといったものがあります。 ぜひ今回の記事を参考に、新入社員の育成方法としてオンボーディングの導入を検討してみてみることをおすすめします。