2023.11.07
チームづくり
近年、リーダーとメンバーとの信頼関係を構築するための手法として、「サーバントリーダーシップ」に注目が集まっています。
メンバーの自主性をより促すためトップダウン型からの変革を考えた場合、サーバントリーダーシップの導入は大変有効です。
また、シェアドリーダシップとの関連で興味を持っているという方も多いのではないでしょうか。
今回は、サーバントリーダーシップの概要や従来の支配型リーダーシップとの違いを解説し、今注目されている背景をご紹介します。
「サーバントリーダーシップ」は、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにしたリーダーシップ理論です。
1970年、ベトナム戦争の泥沼化やウォーターゲート事件などを時代背景に、アメリカのロバート・K・グリーンリーフ氏がヘルマン・ヘッセの短編小説「東方巡礼」から着想を得て提唱しました。
「サーバント(servant)」という言葉には、召使いや奉仕する人という意味があり、サーバントリーダーシップは「奉仕型」のリーダーシップと言うことができます。
リーダーが部下に対する傾聴の姿勢を持ち、自主性を認めながらそれぞれの能力の最大化を図ることで、目的を達成するというスタイルが特徴と言えます。
そのため、組織において協力し合う関係が生まれやすい点がメリットです。
従来の「支配型リーダーシップ」は、明確な上下関係と強い統率力に基づくリーダーシップで、リーダーがトップダウンで指示や命令を出し、それに部下が従うことで目標を達成してきました。
一方、サーバントリーダーシップでは、リーダーが部下の話をしっかり傾聴することで関係を築き、ともに協力し合いながら目標を達成します。
また、リーダーが部下に対して支援を行うことで信頼が得られる点もサーバントリーダーシップの特徴です。
サーバントリーダーシップの発揮によって、部下の強みや自主性を引き出し、積極的な行動へ導くことが可能です。
従来の支配型リーダーシップは恐怖心や義務感で部下を行動させるという点が大きな特徴ですが、サーバントリーダーシップでは部下との信頼関係を大事にすることで部下自身が考えて行動するようになります。
このように、サーバントリーダーシップは、これまでの支配型リーダーシップとは正反対の考え方と言えます。
経済成長が著しかった時代では、リーダーが強い意志や価値観を貫くことで部下を強力にけん引していくスタイルが主流でした。
しかし、現在は、不確実で予測が困難な「VUCA時代」に突入しており、ビジネス環境が大きく変化し、顧客ニーズも多様化しています。
このような時代の中で企業が成長していくためには、不測の事態に柔軟に対応できる組織づくりが欠かせません。
リーダーがすべてを管理して意思決定していく従来のスタイルでは対応が遅れてしまうため、メンバー一人ひとりが主体性を持った組織にしていく必要があります。
また、必ずしも一人のリーダーの意見が正しいとも言えないことから、さまざまな経験や知識を持った人材の活用が求められます。
そのため、サーバントリーダーシップによって、個性を発揮しながら行動できる人材を育成することが重要です。
サーバントリーダーシップは、「奉仕の精神で部下に接し、導く」という考え方をもとにした「奉仕型」のリーダーシップ理論です。
傾聴などを行って部下との信頼関係を築き、部下自身が考えて行動するように促すのが特徴で、リーダーが部下に命令や指示を出して統率する、従来の支配型リーダーシップとは大きく異なります。
不確実で先が読みにくいVUCA時代において、サーバントリーダーシップは企業の成長に不可欠な考え方だと言えます。
ぜひ、自社へのサーバントリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2023.03.14
経営幹部の育成方法とは?必要な観点や育成のポイントを詳しく解説
チームづくり近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。 ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。 経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。 経営幹部を育成する際に必要な観点 経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。 理由・ゴールの明確化 選定基準・方法の明確化 継続的なフォロー それぞれ解説します。 理由・ゴールの明確化 次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。 そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。 周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。 まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。 加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。 選定基準・方法の明確化 経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。 単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。 よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。 また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。 継続的なフォロー 育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。 定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。 ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。 こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。 育成のポイント それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。 心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。 長期的な計画 期待・役割の告知 事業との連携 長期的な計画 次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。 そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。 順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。 その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。 また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。 期待・役割の告知 経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。 育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。 厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。 事業との連携 育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。 よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。 また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。 まとめ 次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。 まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。 また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。 今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。
2025.07.22
日本におけるティール組織とは?具体的な国内事例も紹介!
チームづくり従来の階層型組織とは異なる自律・分散・協調型の「ティール組織」は、多くの日本企業が直面している組織課題の解決策として注目されています。 企業担当者の中には、日本国内でこの概念がどのように実践されているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで本記事では、国内企業とティール組織の関係について解説し、実際にティール組織の要素を導入している企業の具体的な取り組み事例をご紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織と国内企業 国内の多くの企業は、階層構造による管理体制と数値目標の達成を重視する「オレンジ組織」の特徴を色濃く持っています。 オレンジ組織は「機械」に例えられることもあり、明確なピラミッド型の階層と役職制度のもとで効率的な成果創出を追求する組織モデルです。 トップダウンによる意思決定システムと部門別の機能分化によって予測可能で統制の取れた運営を実現し、高い目標達成力を発揮してきました。 このような組織モデルで業績を上げてきた企業は多いですが、近年、長時間労働による社員の疲弊や創造性の低下、また変化の激しい市場環境への対応力不足といった課題が深刻化しています。 そのため、働き方改革の推進とともに、より柔軟で自律的な組織運営を目指すティール組織への関心が高まっているのです。 ティール組織では、従来の上下関係に基づく指示命令系統ではなく、社員一人ひとりが自主的に判断し行動することで、組織全体の目的実現を図ります。 また、情報の透明性を重視し、全員が平等に組織の状況を把握できる環境を整えることで、より創造的で持続可能な成長を追求しています。 ティール組織を取り入れている国内企業の具体例 ここからは、ティール組織を取り入れている国内企業の具体例をご紹介します。 オズビジョン社 ポイントサイト「ハピタス」を運営するオズビジョン社は、ティール組織の要素のうちの一つ「ホールネス」を実現した代表的な企業として注目されています。 同社の代表取締役である鈴木氏は、企業は人のために存在するものであり、人が企業のために存在するのではないという基本的な考えのもと、働く真の目的について深く考察しました。 その結果、マズローの欲求5段階説に着目し、現代社会において人々の「自己実現欲求」が高まることを予測したうえで「人の幸せに貢献し、自己実現する集団で在る」という企業理念を掲げました。 そして、この理念を実現するため、社員が全人格をさらけ出して働ける組織づくりに取り組んできたのです。 中でも特に重点的な取り組みが「Thanks day」と「Good or New」という2つの制度です。 「Thanks day」は、希望者が年に1日、誰かに感謝するための特別休暇を取得でき、現金2万円の支給も受けられるという、福利厚生も兼ねた制度でした。 取得者は社内ブログで感謝の対象と内容を共有することが求められ、当初は毎月利用希望者が現れるほど好評だったそうです。 一方「Good or New」は、毎朝5~6人のグループで、メンバーの長所や24時間以内のニュースについて話し合う制度でした。 これらの制度は一時的には社内コミュニケーションの活性化や理念の浸透に効果を発揮しましたが、マンネリ化や義務感の発生といった問題により、最終的には廃止されました。 しかし、こうした施策を通じて企業風土が徐々に変化し、自己実現のために働く社員の割合が向上したことで「ホールネス」の獲得につながったのです。 株式会社ネットプロテクションズ 株式会社ネットプロテクションズは、自律・分散・協調を基盤とするティール型組織の構築により、社員の自己実現と社会発展を目指している企業です。 同社では「Natura」という独自の人事評価制度を導入しており、この制度では半年ごとに全社員が互いに面談と評価を行うことで、相互成長支援と心理的安全性の確保を図っています。 また、従来のマネージャー役職を完全に廃止している点が組織運営の特徴です。 これは、全員がマネージャーとしての機能を果たす必要があるという考えに基づいており、特定の個人に権限や責任が恒久的に集中することを避けています。 その代わり、各部署では「カタリスト」という流動的な役割を設置しています。 カタリストは情報、人材、予算の采配権限を持ちますが、チーム人数の約10パーセント程度が担当し、定期的に交代することが可能です。 重要なのは、カタリストの使命が権限の行使ではなく、最大限の権限移譲と共有にあることです。 さらに、半期ごとに実施されるディベロップメント・サポート面談では、同一機能部署の上位メンバーとのRDS面談や、カタリストとのQDS面談を通じて、業績振り返りやキャリアメンタリングが行われます。 昇格や昇給の決定には、業務をともに行うメンバーによる360度評価を活用し、評価者間での調整を経て最終決定される仕組みが構築されています。 まとめ 日本におけるティール組織の導入事例から、従来の階層型組織からの転換が企業文化全体の変革を伴う挑戦であることがわかります。 今回紹介した2社に共通しているのは、表面的な制度導入ではなく、自社の価値観と深く結びつけながら社員が主体的に働ける環境づくりに継続的に取り組んでいる点です。 国内企業がティール組織への転換を成功させるには、既存の企業文化を尊重しつつ、変化を恐れずに新しい働き方を模索する柔軟性が重要です。 ぜひ、ティール組織の考え方を取り入れながら、より人間らしく創造性豊かな組織運営の実現を目指していきましょう。
2022.08.23
夏休み明けにやってくる9月病とは?社会人に及ぼす影響や対策について解説
チームづくり「毎年、夏季休暇後に不調を訴える社員が多い」 「9月になると生産性が下がる傾向がある」 このように、今の時期ならではの悩みを抱える方も多いかもしれません。 最近では、「5月病」と同じように大型連休明けの9月に心身の調子を崩すことを指して「9月病」という言葉が聞かれるようになってきました。 リモートワークの導入などで働き方が変化し、社員の状況を知る機会が減少する中、いわゆる9月病への対応が急がれるところです。 今回の記事では、9月病とはどのようなものなのか、またその対策についても詳しく解説します。 9月病とは? 9月病は元来、夏に休暇を長めにとる欧米で起こるものとされており、休み明けに心身の不調が出て仕事にうまく復帰できなくなる状態を指します。 日本でも、9月は夏休みが終わって学校や仕事が再始動する時期ですが、夏の暑さで体力を消耗してきたことに加え、9月ならではの気候の変化によって身体がだるく疲れやすくなりがちです。また、夏休みモードからの切り替えが難しくバランスを崩しやすい時期でもあります。 そして、これらが大きなストレスとなって心身の調子が崩れてしまった状態を9月病と呼んでいます。 とくにここ数年は四季の移り変わりがはっきりせず、寒暖差が急激だと感じることが多いのではないでしょうか。猛烈な暑さによる疲れが、少し涼しくなった頃に出てくる傾向があります。 また、9月後半からは日照時間が短くなる時期に入り、それによってうつと関係しているセロトニンや睡眠と関係しているメラトニンといった神経伝達物質が減少すると言われます。 うつなどにつながる脳の変化が起こりやすいため、9月は不安定になりがちな注意すべき時期なのです。 9月病は医学用語ではありませんが、会社員にとっては仕事に支障が出るのはもちろん、病気の一歩手前ともいえるため、適切な対応が必要です。 なお、5月病については下記の記事にて公開しております。よろしければこちらの記事もご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 連休明けに「いつもと違う...」と感じたら 夏の連休明けの職場では、社員の様子をしっかり確認します。 その上で、以下のような「いつもと違う」様子が感じられた場合、9月病の可能性があるかもしれません。 うっかりミスが増えたなんとなくパフォーマンスが上がらない表情が暗い遅刻が増えた仕事中のあくびが多い 周囲が配慮し、このようなサインに気づいたら、まず「大丈夫?」と声をかけることが大切です。 その際、ミスの指摘や「頑張れ!」といった叱咤激励は逆効果になりかねません。睡眠はとれているか、きちんと食べているかといった基本的な生活習慣をさりげなく聞くだけにとどめておきましょう。 不眠や食欲不振など何らかの体調不良がある場合は、直属の上司や管理監督者と連携し、産業医や健康管理部門への相談を勧めます。 また、社員一人ひとりの意識を変えることも9月病への対応の一つです。 自分を客観的に見る習慣を身に付けて、重い不調につながる前に心身の調子をコントロールできるよう全員に心がけてもらいましょう。 とくに下記のような状態に注意が必要です。 なんとなくだるいなんとなく頭が重い食欲がないやる気が出ない集中できない眠れない、朝起きられない これらの中でもとくに、やる気が出ない、集中できない、朝起きられないといった状態は、うつ病の初期症状に近い傾向があります。1~2週間続く場合は心療内科や精神科の受診も視野に入れましょう。 自分の心と体の声に耳を傾けながら季節の変化を乗り切ることが、9月病を重くさせないポイントだといえます。 それでは、そもそも9月病にならないためにはどのような対策をとればよいのでしょうか。 主な対策は以下の3つです。 睡眠習慣を整えるバランスのよい食事をとる適度な運動を定期的に行う それぞれ説明していきます。 睡眠習慣を整える 生活習慣の中でもとくに重要なのが、睡眠の習慣です。規則正しい睡眠の習慣を身につけましょう。 夜更かしせず6~7時間の睡眠時間を必ず確保するように心がけ、寝る前はパソコンやスマートフォンの画面を見ない、食後すぐの就寝は控えるなどの配慮も大切になります。 バランスのよい食事をとる 9月は内臓も疲労する時期なので、刺激物はなるべく避け、消化の良い食品を中心にバランスのとれた食事を3食とるようにします。 中でも、肉や魚、大豆、バナナ、アボカドなど、セロトニンをつくるのに必要なアミノ酸を積極的にとることがポイントです。 適度な運動を定期的に行う デスクワークの人は、適度な運動を定期的に行うことが大切です。 積極的に歩く、階段を使うなど、特別なスポーツをしなくても日常生活にメリハリをつけて活動的に過ごすと良いでしょう。 会社の昼休みには外に出る、職場でできる簡単なストレッチをするなども効果的です。 まとめ 夏休み明けに起こりやすい9月病は、会社員にとって身近なものになっています。 周りの社員に対してはもちろん、自分の心身の状態にも気を配る必要があります。 9月病について理解を深め、しっかり対策をとることで社員の健康と会社の生産性を維持していきましょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。