2023.05.23
チームづくり
目次
「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ「共通言語」として情報開示や対話の質を高めるため、さまざまな情報を体系的かつ統合的に整理するのに活用できる手引です。
2022年8月には、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実現に向けた経営の強化と、効果的な情報開示や建設的・実質的な対話を行うためのフレームワークとして、「価値協創ガイダンス2.0」に改訂されています。
自社の経営強化のために価値協創ガイダンスの活用を検討している場合、この中で取り上げられているフレームワークについて具体的に把握しておくことが重要です。
そこで今回は、価値協創ガイダンスの6つのフレームワークについて詳しく解説します。
これから積極的に価値協創ガイダンスに取り組みたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
「価値協創ガイダンス」では、どのように無形資産の投資やESGの取組が企業の競争優位性を持続的に向上させられるか、といった「価値創造ストーリー」を説明するため、次の6つのフレームワークを提示しています。
参考:「価値協創のための統合的開示・対話ガイダンス 2.0(価値協創ガイダンス 2.0)」|経済産業省
それぞれ解説します。
「価値観」は、社会の課題解決に対して企業や社員一人ひとりが取るべき行動の判断軸、また判断の拠り所となるものです。
ここでは、企業は自社固有の価値観を示すとともに、どのような社会課題を「重要課題」として捉えるのかを検討することが重要とされています。
課題を検討し、価値観を対外的に示すことによって、企業は変化の激しい社会の中で従業員エンゲージメントの向上や長期的な価値創造につなげられます。
また、長期的な視野に立つ投資家にとっては、企業の価値観を知ることでビジネスモデルの実現可能性を判断できるようになるのです。
「長期戦略」は、企業の価値観に基づき、社会全体の動向を見定める長期ビジョンの策定や、その実現の柱となるビジネスモデルの構築・変革、リスクと機会の分析などを統合的に行うことによって構築できます。
ここでのポイントは、企業は、産業構造や事業環境の変化に対応した長期的・持続的な価値創造のあり方を示すべき、とされている点です。
そのためには、企業が目指す長期ビジョンやビジネスモデルからなる長期戦略を、リスクと機会の把握・分析をした上で統合的に構築することが推奨されています。
また、この場合の長期ビジョンは、価値観・重要課題と合わせ、自社で働く一人ひとりの目標ともなる内容が望まれます。
「実行戦略(中期経営戦略など)」は、長期戦略を実現するため、企業が持っている経営資源やステークホルダーとの関係を維持・強化しながら取り組む足下および中長期的戦略を指します。
企業には、足下の経営成績の分析・評価や長期的なリスクなどの分析を踏まえつつ、長期戦略の具体化に向けた戦略策定と実行が求められます。
ただし、ここでの戦略には、経営戦略だけではなく、人材戦略や知的財産・技術(知的資本)、研究開発、DX推進に対する投資戦略、ブランド戦略なども含まれ、実行戦略の中にESGやSDGsなどを組み込んで明確に提示していく点も重視されています。
「成果(パフォーマンス)と重要な成果指標(KPI)」は、企業の価値観を踏まえた戦略の実行により、どれだけ価値を創出してきたか、それを経営者がどのように分析・評価しているかを表す指標です。
企業は、KPIによる長期戦略などの進捗管理や成果評価を通じて、長期戦略などの精緻化や高度化、そして必要に応じた見直しを行うことが重要です。
投資家に対しては、KPIを設定した理由や長期戦略・実行戦略における位置づけ、今後の見通しなどを詳しく説明することが望ましいとされています。
「ガバナンス」は、長期戦略・実行戦略の策定などを的確に行い、持続的に企業価値を向上させるための規律付けの仕組み・機能です。
そのため、企業には、長期戦略などの企業行動を規律するガバナンスを実効的かつ持続可能なものにするよう、しっかり整備することが求められます。
例えば、社長やCEOを始めとする各役員が持つ役割・機能分担を明確に公表し、それぞれ実効的に果たすことなどが挙げられます。
加えて近年においては、属性や能力などの多様性の確保、透明性・合理性の高い意思決定を行う仕組み作りが重視される場合も多いです。
投資家にとっては、ガバナンスの状況を確認することで、企業を信頼し安心して投資を行う根拠が得られます。
「実質的な対話・エンゲージメント」は、企業の「価値創造ストーリー」について企業と投資家が双方向的に対話を行い、その内容を磨き上げていく共同作業です。
ここでは、企業と投資家は、実質的な対話を深めながら、長期的かつ持続的な企業価値を協同で作り上げていくことが重要だとされています。
具体的な行動として、企業側には投資家に対する実効的な情報の開示を、投資家側にはその情報をもとにした対話のアジェンダ設定が求められます。
また、対話後に企業が行うべきアクションとして、得られた示唆をもとに、自社の企業価値構成要素を見直し、必要に応じてそれらの改善に向けた取り組みの実施が挙げられます。
企業が取り組みの進捗状況や成果を公表し、投資家のさらなる助言や意見を求め、今後に反映させることで、価値創造ストーリーの一層の強化・発展につながるのです。
経済産業省が作成した「価値協創ガイダンス」は、企業と投資家をつなぐ共通言語として情報開示や対話の質を高める手引です。
今回紹介した6つのフレームワークを把握しておくことで、価値協創ガイダンスについてより深く理解できるはずです。
投資家との関係を向上させるためにも、価値協創ガイダンスを積極的に取り入れて活用することをおすすめします。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2022.10.18
従業員エンゲージメントを高める! エンプロイーエクスペリエンス(EX)とは?
チームづくり「エンプロイーエクスペリエンス(EX)」を、ご存じでしょうか。 エンプロイーエクスペリエンスという言葉の認知は、企業規模を問わず、この数年間で日本企業の間で急速に拡大中です。 また、エンプロイーエクスペリエンスの重要度も多くの企業で認識されており、経営課題として取り組まなければならないテーマとなっています。 今回は、人事のトレンドとして注目されているエンプロイーエクスペリエンスについて、その背景や導入するメリット、施策のコツなどを紹介します。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)について 企業活動や人事制度、職場環境などを通して従業員が培う経験価値のことを、エンプロイーエクスペリエンス(EX)と言います。 この中には、従業員の満足度やスキルアップ、健康状態などさまざまな経験が含まれており、エンプロイーエクスペリエンスの向上は、企業文化の醸成や離職の防止につながるとされています。 ここでは、注目されている背景や同じような言葉との違い、導入するメリットについて説明していきます。 注目される背景 エンプロイーエクスペリエンスが注目されるようになった背景の一つとして、デロイト社が毎年発行するレポートが挙げられます。 このレポートにおいて、エンプロイーエクスペリエンスがヒューマンキャピタルに関するトレンドとして取り上げられ、急速に関心が集まりました。 また、近年見られる働き方の多様化に伴い、企業には、従業員一人ひとりの理想や目標に寄り添い、実現に導く対応が必要となっています。 さらに、転職にネガティブな印象を持たない「ミレニアム世代」や「Z世代」が組織の中心となってきているため、定着率の向上も重要です。 全体的な組織運営だけでなく、従業員個人の充実度や労働環境を重視する流れになっていることから、エンプロイーエクスペリエンスが注目されていると言えます。 エンプロイーサクセスとの違い エンプロイーエクスペリエンスと似ている言葉として、「エンプロイーサクセス」があります。 エンプロイーサクセスとは「従業員の成功」という意味で、自社の売上・利益アップと同時に、従業員が仕事上で成功したり、自分の理想を目指して取り組んだりすることを指します。 エンプロイーエクスペリエンスは、エンプロイーサクセスを実現するための取り組みの一つです。 つまり、エンプロイーサクセスにエンプロイーエクスペリエンスが含まれる、ということになります。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)を導入するメリット エンプロイーエクスペリエンスを導入するメリットは以下の2つです。 従業員の離職率低下従業員のエンゲージメント向上 それぞれ説明していきます。 従業員の離職率低下 従来の「終身雇用」という考え方がなくなりつつある近年、転職を前提とした働き方が定着してきています。 また、情報リテラシーが高く、自身のスキルアップや新たなキャリアを求める世代が主な働き手となってきており、企業の離職対策は必須です。 エンプロイーエクスペリエンスを導入し、従業員の働きがいを向上させることによって、離職の防止はもちろん、自身が組織の一員であることに対して誇りを持てるようになり、生産性の向上や組織のさらなる発展が期待できます。 従業員のエンゲージメント向上 もう一つのメリットとして、企業に対する貢献意欲、つまり従業員のエンゲージメント向上が挙げられます。 エンプロイーエクスペリエンスを導入して取り組むことで、従業員はその企業で働く価値を実感でき、満足度が上がります。 企業に対する帰属意識が高まるため、仕事を通した貢献意欲につながるのです。 エンプロイーエクスペリエンス(EX)施策のコツ それでは、エンプロイーエクスペリエンスを実施していく上で、どのような施策のコツがあるのでしょうか。 施策のコツとして、主に下記の5つが挙げられます。 人事評価オンボーディングアサインメント学習機会職場環境改善 それぞれ解説していきます。 人事評価 自分の能力や業務への努力に対する正当な評価は、企業への大きな愛着につながり、新たなチャレンジの源にもなります。 優れた人事評価制度は、従業員の充実した働き方のために欠かせないものです。 その際、実績を認めるだけでなく、将来的な目標に寄り添い、その実現に向けた支援を行うことが大切です。 オンボーディング 新入社員を職場に配置し、組織の一員として定着させ、戦力化させるまでの一連のプロセスを「オンボーディング」と言います。 企業がオンボーディングに注力することで、新入社員は組織に馴染みやすくなり、仕事に愛着を持てるようになります。 新入社員の離職防止や早期に戦力化させる効果はもちろん、自社が自分にとって可能性に満ちた場所であることを実感してもらうことがオンボーディングの目的です。 それによって、エンプロイーエクスペリエンスの大きな向上につながります。 アサインメント 従業員に仕事を割り当てることを「アサインメント」と言いますが、ただ仕事を割り振るのではなく、従業員一人ひとりの希望や適性を把握した上で行うことが大事です。 業務に対するやりがいや充実度を高める優れたアサインメントは、従業員のキャリアにも良い影響を与えます。 学習機会 学習の機会を与えることで、従業員のスキルアップだけでなく、気付きや視野を広げることが可能です。 また、他の領域に学習の幅が広がれば、従業員の新たな可能性も発見できます。 「学び」は、企業・従業員双方にとってプラスの面が大きいものなのです。 職場環境改善 従業員が充実した仕事を行うためには、健全な職場環境が必要です。 職場環境を改善し、従業員の健康保持や増進に取り組むことによって、労働生産性も向上します。 豊かなエンプロイーエクスペリエンスを創出するためにも、職場環境は大変重要だと言えます。 まとめ エンプロイーエクスペリエンスは、企業規模を問わず、急速に人事のトレンドとなってきています。 従業員の満足度を高め、優秀な人材を企業に定着させるためにも、エンプロイーエクスペリエンスの検討が必要不可欠です。 ぜひ、エンプロイーエクスペリエンスを自社に取り入れて、従業員エンゲージメントを高めていきましょう。
2024.06.18
VUCA時代において求められる人材とは?必要なスキルも紹介
チームづくり先行きが見えづらいVUCA時代において「求められる人材を知りたい」「生き残るための人材育成をしたい」という方も多いのではないでしょうか。 今回の記事では、VUCA時代で求められる人材や必要なスキルについて解説します。 どのような人材やスキルが必要なのか悩んでいる担当の方は、ぜひ参考にしてみてください。 VUCA時代において求められる人材 VUCA時代において求められる人材の特徴は、次の3つです。 物事に柔軟に適応できる 責任感とコミュニケーション力を持っている 高いラーナビリティ(学ぶ力)がある それぞれ解説します。 物事に柔軟に適応できる 変化の激しいVUCA時代においては、さまざまな物事に柔軟に適応する必要があります。 適応力が高い人材は、固定概念にとらわれることなく活動をスムーズに進めることができます。 また柔軟な考え方ができる人材が揃うことで、組織全体としても環境の変化に適応しやすくなるのがメリットです。 責任感とコミュニケーション力を持っている VUCA時代では、責任感とコミュニケーション力を持っていることも大変重要です。 想定外のリスクにも責任を持って活動に取り組める人材は、組織内で信頼を得ることができます。 加えて、チームの成功のためには、率先してコミュニケーションを図れる人材が欠かせません。 高いラーナビリティ(学ぶ力)がある 高いラーナビリティ(学ぶ力)があることもVUCA時代に求められる人材の特徴です。 自分の知識やスキルが陳腐化することを前提として学ぶ意欲を持ち続けることが、VUCA時代を生き抜くカギとなります。 ただしラーナビリティを発揮するには、一人ひとりに適した学習方法が必要です。 効率的で効果的な学びによって、常に変化に適応し、価値を提供し続けられます。 VUCA時代に必要なスキルとは VUCA時代に必要となるスキルは、下記の通りです。 情報収集・処理能力 仮説構築力 行動力 それぞれ解説します。 情報収集・処理能力 情報収集力と情報処理力は、最も大切なスキルです。 VUCA時代では、膨大な情報の中から必要なものを収集し、物事の本質を見抜く力が求められます。 また、情報を収集するだけでなく、処理を適切に行うことも重要です。 これらをもとにして環境や自社の動きを把握し、的確な提案が可能になります。 仮説構築力 場合によっては既存の認識をくつがえす必要があるVUCA時代には、物事を論理的に組み立てる仮説構築力が欠かせません。 仮説構築力を持った人材は限られた情報から最善案を出すことができるため、イノベーションを生み出すきっかけとなります。 行動力 VUCA時代では、不確実な未来であっても前向きに新しいことへ挑戦する行動力が大切です。 また、変化のスピードに乗るためには失敗を恐れず迅速に動く必要があります。 まずは実行してから改善を繰り返すといった方法での対応が求められます。 VUCA時代で求められる人材になるために今日からできること VUCA時代で求められる人材になるためには、次の3つの行動がポイントになります。 自身のキャリアを改めて考える 世の中の動きにアンテナを張る 自分のスキルや知見を見直す それぞれ解説します。 自身のキャリアを改めて考える VUCA時代に求められる人材になるためには、自身のキャリアについて改めて見つめなおすことが重要です。 その場合、自分が大切にしたい価値観や欲求は何か把握しておくと良いです。 専門性を追求したいのか、社会貢献を重視したいのか、マネジメントに興味があるのかなど、自分の志向性を明確にすることで、これからのキャリア形成の指針となります。 世の中の動きにアンテナを張る VUCA時代では、常に変化し続ける社会の動向を敏感にキャッチすることが求められます。 幅広く情報を収集し、業界の動向や消費者のニーズを分析する習慣を身につけましょう。 日々アンテナを張っておくことで、予期せぬチャンスを掴む可能性も高められます。 自分のスキルや知見を見直す VUCA時代に適応するには、自分のスキルや知見を見直す必要もあります。 そして「自分にはここが足りない」と感じた場合は、積極的に学び直しに取り組むことが大切です。 新しいスキルや知見を身につけることで、さらに幅広い分野での活躍が見込まれるはずです。 まとめ VUCA時代に求められる人材は、柔軟性や責任感、コミュニケーション力、学ぶ力を兼ね備えている必要があります。 また、情報収集・処理能力、仮説構築力、行動力といったスキルも重要です。 今回紹介した人材・スキルの育成を図ることで、変化に適応できる組織づくりにつながります。 ぜひ、参考にして取り組んでみてください。
2025.03.18
仕事ができる人になるには?考え方や具体的な行動を紹介
チームづくり「仕事ができる人」とは、業務を効率的にこなすだけでなく、積極的な姿勢で行動し、周りの期待を上回る結果を出せるような人を指します。 部下への指導や人材育成をする上で、仕事ができる人について理解したい場合、実際どのように考えているのか、行動しているのかを把握しておくことが重要です。 そこで今回は、仕事ができる人の具体的な考え方や行動について解説します。 仕事ができる人になってもらうにはどうしたらいいか知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 仕事ができる人の考え方 仕事ができる人の考え方は、主に下記の3つです。 学びと観察の姿勢 成果を意識する思考 信頼構築と協働を重視 それぞれ解説します。 学びと観察の姿勢 仕事ができる人は、周囲の優秀な人材から積極的に学ぼうとする姿勢を持っています。 観察し、なぜその行動が効果的なのかを考え、アレンジして取り入れることで自分なりの考え方を確立していきます。 常に向上心を持ち、周囲から学ぶ謙虚さがあるからこそ、継続的に成長し続けることができるのです。 成果を意識する思考 仕事ができる人の考え方の特徴は、常に目に見える成果を意識している点です。 たとえば、「売上を何%向上させる」「業務効率を何%改善する」といった具体的な目標を掲げ、それに向かって戦略的に行動します。 抽象的な努力ではなく、具体的な成果につながる行動にフォーカスする思考習慣が仕事の質を高めているのです。 信頼構築と協働を重視 仕事ができる人は、個人の成果だけでなく、チーム全体の成功を視野に入れています。 「一人ですべてをやり遂げる」という発想ではなく、「チームとしてどうすれば最大の成果を出せるか」を考えます。 そのため、身だしなみや言葉遣いなど基本的な部分にも気を配り、周囲からの信頼を獲得することを常に意識しているのです。 全体の最適を追求する思考が、真の意味での「仕事ができる人」の本質といえます。 仕事ができる人の具体的な行動 仕事ができる人が行っている具体的な行動は、下記の5つです。 効率的なタスク管理と業務集中 毎日の振り返りを行う 周りからのフィードバックを求める 良好な人間関係の構築 心身のコンディション管理と自己理解 それぞれ解説します。 効率的なタスク管理と業務集中 仕事ができる人は、日々のタスクを可視化し、計画的に業務を進めます。 この場合、タスクは「緊急度」と「重要度」の観点から分類して優先順位をつけるのがポイントです。 デジタルツールを活用してタスク管理をするのも有効な方法です。 また、業務を進めるときは、マルチタスクを避けて一つの作業に集中していることが多いです。 通知をオフにして一定時間集中して取り組む習慣をつけると、生産性の向上に役立ちます。 毎日の振り返りを行う 業務の終わりに自分の成果や課題を振り返ることは、仕事ができる人に共通する行動です。 言語化によって思考を整理したり、論理的な思考力を高めたりすることができます。 さらに、「今日の3つの成果」や「今後改善できそうな点」といった前向きな記録をする習慣をつけると、自己肯定感が高まります。 特に、自分の仕事に不安を感じている人こそ、小さな成功を認識する振り返りが効果的です。 周りからのフィードバックを求める 仕事ができる人は、周囲からのフィードバックを積極的に求め、それを成長の糧にします。 経験豊富な上司や同僚に意見を聞くことで、自分では気づかない課題や改善点を発見できます。 たとえば、普段から「この資料について改善点はありますか」「プロジェクトの進め方で気になる点があれば教えてください」といった質問を行うことが大切です。 良好な人間関係の構築 仕事ができる人は、職場での人間関係づくりが上手です。 「ありがとうございます」「とても助かりました」といった感謝や労いの言葉を伝えることで、チームワークと職場環境を向上させます。 また、指摘を受けた際には素直に受け入れ、感謝の意を示す姿勢も重要です。 良好な人間関係は業務の効率化にもつながり、組織全体の士気を高める効果があります。 心身のコンディション管理と自己理解 安定したパフォーマンスを発揮するためには、適切な体調管理が必要です。 質の高い睡眠、バランスの取れた食事、定期的な運動などの生活習慣が、仕事の生産性とメンタルヘルスを大きく左右します。 仕事ができる人は、心身のコンディションを管理しているのはもちろん、自分の強みと弱みも客観的に把握しています。 自己理解を深め、自分に最適な働き方をすることが、長期的な成功につながるのです。 まとめ 仕事ができる人は優秀な人から学ぶ姿勢を持ち、具体的な成果を追求し、信頼関係を大切にするといった考え方をします。 また、タスク管理の徹底、日々の振り返り、フィードバックの活用、良好な人間関係の構築、そして適切な体調管理と自己理解を実践しています。 仕事ができる人になってもらうためにも、これらの考え方と行動を取り入れてみるとよいでしょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。