2023.05.16
チームづくり
自社の経営強化のため、「価値協創ガイダンス」の活用に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。
価値協創ガイダンスは、経済産業省が作成した手引で、経営戦略やガバナンスなどを投資家に分かりやすく伝える場合に役立ちます。
ただし、効果的に活用するには詳細を把握しておくことが重要です。
今回の記事では、価値協創ガイダンスの概要や策定の背景・目的、活用方法などについて詳しく解説します。
「価値協創ガイダンス」とは、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を高めるために経済産業省が作成した手引のことです。
企業と投資家間をつなぐ「共通言語」として、企業から投資家に伝えるべき情報が体系的・統合的に整理されている内容となっています。
企業は、価値協創ガイダンスの各項目から必要なものを選択し、自社のビジネスモデルや戦略に活用することが可能です。
価値協創ガイダンスは、2014年に公表された「伊藤レポート1.0」に始まる日本経済活性化に向けた研究や提言の取り組みの中で作成され、2017年5月に公表されました。
価値協創ガイダンスが作成された背景として、日本企業が長期にわたって業績低迷している状況が挙げられます。
経済産業省は、2014年、この状況を問題視し、打破するため「伊藤レポート1.0」で提言を行いました。
この中では、従来の慣習に捉われない企業収益体質の改善と、それを促進する企業と投資家との対話が重視されています。
また、2016年8月には「持続的成長に向けた長期投資(ESG・無形資産投資)研究会」が発足され、企業は重要な無形資産(人材・知的財産・ブランド等)への投資を、また投資家は非財務情報をもとにしたESG投資を行うことの重要性が示されました。
こういった流れの中で、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的に、「質の高い情報開示」「質の高い対話」を実現するためのフレームワーク「価値協創ガイダンス」が策定されたのです。
価値協創ガイダンスは、企業を取り巻くビジネス環境や世界市場などの大きな変化に伴い、2022年8月に「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されています。
改訂の大きな理由として、世界的に注目されている「サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)」の必要性が挙げられます。
サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)とは、社会のサステナビリティ(持続可能性)と企業のサステナビリティを「同期化」させ、そのために必要な経営・事業を変革(トランスフォーメーション)することです。
つまり、収益の安定と、持続可能な社会実現に向けた「ESG(環境、社会、ガバナンス)投資」を両立する企業経営への変革を意味しています。
SXが注目されたのは、経済産業省による「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」が2020年8月に公表した「中間取りまとめ~サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実現に向けて~」がきっかけです。
この中において「稼ぐ力を維持しながら持続的に企業価値を向上させるには、経営のあり方や投資家との関係を変革する必要がある」とされており、SXの重要性が強調されています。
参考:「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会 中間取りまとめ~サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実現に向けて~」 | 経済産業省
価値協創ガイダンスは、さまざまな方法で活用することが可能です。
企業側の活用方法として挙げられるのは、主に下記の3つです。
また、投資家側が活用できる方法は次の通りです。
企業側・投資家側それぞれが活用することで、相乗効果が得られます。
「価値協創ガイダンス」は、投資に必要な情報開示や投資家との対話の質を向上させる手引です。
日本企業の長期にわたる業績低迷を背景に、企業と投資家が価値を協創し、お互いの共通認識を作ることを目的として作成されました。
現在、「価値協創ガイダンス2.0」へと改訂されており、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)が重視されている点が特徴です。
企業で効果的に活用する場合、情報開示している項目を確認したり、情報開示していない項目をもとに経営方針を検討したりといった方法があります。
今回の記事を参考に、「価値協創ガイダンス」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.01.21
職場におけるメンタルヘルス対策の具体的な方法とは?効果と予防策も紹介
チームづくり従業員のメンタルヘルスケアは、企業の重要な経営課題となっています。 従業員が心身ともに健康であることは、企業の生産性向上や人材確保に直結するからです。 しかし、どのように対策をすればいいかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンタルヘルスケアの効果と予防策を紹介し、具体的な職場におけるメンタルヘルス対策について解説します。 従業員のメンタルヘルス対策の具体的な方法を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 職場におけるメンタルヘルス対策の効果 職場でメンタルヘルス対策を進めると、従業員と企業の双方に多くのメリットがあります。 主な効果として挙げられるのは次の3つです。 業務効率が上がる ハラスメント防止につながる 企業価値の向上が見込める それぞれ解説します。 業務効率が上がる メンタルヘルス対策によって従業員の心の不調が予防・改善され、業務効率が上がりやすくなります。 心身の健康が保たれることで、個々の従業員が持てる能力を最大限に発揮できる環境が整うためです。 また、職場全体の活力向上により、組織としての生産性向上も期待できます。 ハラスメント防止につながる 適切なメンタルヘルス対策は、リスク管理としても重要な役割を果たします。 従業員の心身の健康を守る取り組みは職場環境の改善につながり、ハラスメントなどの問題が発生しにくくなります。 また、職場内のコミュニケーションが活性化されることで、さまざまな課題の早期発見・対応が可能です。 企業価値の向上が見込める 企業がメンタルヘルス対策に取り組む姿勢は、従業員を大切にする企業文化の表れとして、社会的に評価されやすいです。 人材の確保と定着にもプラスの影響を与え、長期的な企業価値の向上にもつながっていきます。 予防的なメンタルヘルス対策を実施することで休職や離職による損失を未然に防ぎ、組織の安定的な運営を実現します。 職場におけるメンタルヘルスの予防策 職場のメンタルヘルス対策において、予防は最も重要な要素の一つです。 効果的な予防策は、「一次予防」「二次予防」「三次予防」の3段階で構成されています。ここでは、それぞれについて解説します。 一次予防 一次予防は、メンタルヘルス不調を未然に防ぐための取り組みです。 職場環境の改善や良好な人間関係の構築を通じて、ストレス要因を可能な限り排除することを目指します。 具体的には、適切な労務管理や職場のコミュニケーション活性化、ハラスメント防止など、働きやすい環境づくりが基本となります。 また、この段階では、従業員自身のセルフケア意識を高めることも重要です。 二次予防 二次予防では、メンタルヘルスの不調を早期に発見し、重症化を防ぐことを目的とします。 上司や同僚が日常的に声かけを行い、心の不調のサインを見逃さない組織づくりが求められます。 問題の早期解決につなげるためには、産業医や専門家への相談体制を整備し、気軽に相談できる窓口を設けることも大切です。 三次予防 三次予防は、休職した従業員の職場復帰支援と再発防止に焦点を当てた取り組みです。 職場復帰の際には、業務内容や労働時間の調整など、きめ細かな配慮が必要です。 また、職場の受け入れ体制を整え、段階的な復職プログラムを実施することで、スムーズな復帰が可能となります。 職場におけるメンタルヘルス対策の具体的な方法 職場のメンタルヘルス対策は、次の4つのケアを組み合わせて実施することで、より効果的なサポート体制の構築が可能です。 セルフケア ラインケア 内部専門家によるケア 外部専門家によるケア それぞれの役割と特徴について解説します。 セルフケア セルフケアは、従業員一人ひとりが自身のメンタルヘルスを管理する取り組みです。 ストレス解消法は個人によって異なるため、自分に合った方法を見つけることが重要です。 たとえば、入浴やマッサージでリラックスする、友人との交流を楽しむ、趣味の時間を確保する、軽い運動を取り入れるなど、日常生活で行いやすいものをおすすめします。 ラインケア ラインケアは、職場の管理監督者が担う取り組みです。 部下との日常的なコミュニケーションを通じて、心の不調のサインに早期に気づき、適切な対応を取ることが求められます。 職場環境の改善や業務の調整など、ストレス要因の軽減に向けたケアを行い、部下の心の健康をサポートします。 内部専門家によるケア 産業医や保健師などの産業保健スタッフによる専門的なケアは、社内における重要な支援体制です。 企業の状況や職場環境を理解した上で、専門的な見地からアドバイスや支援を提供することができる点が特徴です。 従業員が気軽に相談できる窓口として機能し、メンタルヘルス不調の予防や改善に向けた取り組みを推進していきます。 外部専門家によるケア 外部の専門機関と連携したケアは、より専門的で中立的なサポートを提供できます。 社内では相談しにくい内容でも、守秘義務が徹底された環境で安心して相談することが可能です。 専門的な知識と豊富な経験を持つ外部機関との連携により、より包括的なメンタルヘルスケア体制を構築できます。 まとめ 職場のメンタルヘルス対策は、従業員の健康と企業の成長の双方を支える重要な取り組みです。 予防から具体的なケアまで、段階的かつ包括的なアプローチが求められます。 企業の規模や状況に合わせてできることから始め、継続的な取り組みを通じてすべての従業員が安心して働ける職場環境を作っていきましょう。
2022.09.13
リモートワークの普及で注目!オンラインコミュニケーション研修とは?
チームづくり近年、新型コロナウィルス感染対策の一環でリモートワークを取り入れる企業が増加しました。 効率面などでメリットが大きいリモートワークですが、その一方で思わぬコミュニケーションの行き違いも起こりがちです。 リモートワークを導入したものの、社内のコミュニケーションに課題を感じている担当者も多いのではないでしょうか。 対策を検討されているのであれば「オンラインコミュニケーション研修」がおすすめです。 今回の記事では、オンラインコミュニケーションでのポイントをお伝えし、併せてオンラインコミュニケーション研修についても紹介します。 オンライン上でのコミュニケーションのポイント 企業でリモートワークを取り入れている場合、業務連絡にはSlackなどのチャットツールを、会議や打ち合わせにはZoomなどのオンライン通話ツールを利用するケースがほとんどです。 こういったオンラインコミュニケーションを中心としたリモートワークには、良い点だけでなく、出社して働く場合と異なる課題も出てきます。 例えば、チャットツールは手軽に連絡がとれて便利な反面、意図している内容が伝わりづらいといったデメリットがあります。 テキストのみのやりとりは表情が見えないため、「冷たいことを言われた」など、意図しない受け止められ方をされてしまう可能性が生まれます。 また、オンライン通話ツールでは、お互いの顔は見えるものの、画質や通信環境によっては細かな表情がわかりにくいといった現状があります。 直接話す場合に比べて、相手の気持ちや感情を推し量ることが難しいかもしれません。 さらに、ビデオ会議においては、発言のタイミングが計れず未消化で終わってしまうケースもあります。 オンラインで円滑なコミュニケーションを行うには、こういった課題をクリアする工夫が必要です。 以下の3つの工夫がコミュニケーションのポイントになるので、しっかり押さえておきましょう。 相手に与える印象の工夫伝える工夫受け取る工夫 それぞれ説明していきます。 相手に与える印象の工夫 オンラインでは非言語な部分がわかりづらいため、表情や姿勢、映り方などを工夫して好印象を与えることが重要です。 特に、画面に映る時はカメラの位置に注意すると、印象がかなり変わるのでおすすめです。 カメラを目線よりも下にしない、近づきすぎないことで威圧的な雰囲気がなくなり、また、照明を工夫すれば明るい印象になります。 話す時は、画面ではなくカメラを見ながら話すと相手の目を見ることになり、より印象力が上がります。 伝える工夫 対面の場合と異なり、オンラインでは音声が聞き取りづらかったり集中が続かなかったりといったことが起こりがちです。 そのため、重要なキーワードやパートをしっかり発音するなど、伝える工夫も必要になります。 ポイントは大きな声を出すのではなく、テンポや抑揚をつけて話すように心がけることです。 できるだけ感情を込めるように、いつもより3割増しの表現を心がけると伝わりやすさがアップします。 受け取る工夫 オンラインでのコミュニケーションには、伝える工夫だけでなく、受け取る工夫も欠かせません。 業務内容を確実に受け取るのはもちろん、相手の感情や気持ちの部分も受け取れる対応力が重要です。 話をまとめて「〜ということですね」と伝えれば、受け取れていることが明確になるので相手も安心します。 チャットの場合は、スタンプの積極的な利用がおすすめです。 「伝わっていますよ」とレスポンスすることで、相手側は安心感や信頼感を抱きます。 オンラインコミュニケーション研修について こういったオンライン上でのコミュニケーションに難しさを感じる場合、オンラインコミュニケーション研修を検討するのも一つの方法です。 オンラインコミュニケーション研修は、以下のようなポイントで行われます。 積極的傾聴や視覚・聴覚情報の重要さを学び、実際のスキルを習得する話すタイミングや相手の心情を理解するグループワークを通した意見の共有・実践を繰り返す 一般的に、オンラインコミュニケーション研修では、Zoomなどを利用して講師と受講者が双方向でコミュニケーションを取りながら行います。 ライブ配信での研修になるため、オンラインでのコミュニケーションがどのようなものなのか体感しやすいはずです。 通常のコミュニケーション研修とは違い、オンラインに特化したコミュニケーション研修になっている点が特徴だといえます。 まとめ リモートワーク時代に入り、オンラインでの円滑な社内コミュニケーションが必須となりました。 オンラインコミュニケーションを円滑に行うには、印象の工夫や伝える工夫、及び受け取る工夫といったこれまでと違うポイントを押さえることが重要です。 このような工夫を身につけるためには、オンラインコミュニケーション研修でオンラインならではのコミュニケーションを学び、実践することをおすすめします。 業務遂行やチームワークの向上を図るためにも、検討してみてはいかがでしょうか。 風通しを良くし、強いチームをつくるワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 すぐに試していただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう。 皆さんのチームビルディングにワンネス経営®︎をご活用ください! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE たった3分の動画で認識を揃えることができます!ワンネス経営®︎公式Youtube
2023.02.21
階層別研修とは?特徴や目的、導入のポイントを詳しく解説
チームづくりさまざまな社内研修の中でも、「階層別研修」は多くの企業で実施されているオーソドックスな研修です。 ただし、実際に階層別研修を行う場合、どうやったらいいのか困るケースもあるのではないでしょうか。 階層別研修は、その概要について知っておくことでスムーズな導入が可能です。 今回は、階層別研修の特徴や目的、導入のポイントをご紹介します。 階層別研修について詳しく知りたいと思っている方は、ぜひ参考にしてみてください。 階層別研修の特徴 「階層別研修」とは、役職や勤続年数などで社員を階層別にわけ、それぞれで必要となるスキルや知識、姿勢を身につける研修のことです。 代表的なものとして、「新入社員研修」や「中堅社員研修」「管理職研修」などがあり、各階層に応じた適切な内容の研修を実施するのが特徴です。 例えば、新入社員研修の場合は基本的なビジネスマナーや業務知識の習得、中堅社員研修の場合ではより専門的な知識の習得、管理職研修の場合はマネジメントスキルの習得などが主な内容となります。 各階層に求められる内容を身につけていくことで、個人の能力向上はもちろん、会社全体のレベルの底上げにもつながる点がメリットです。 階層別研修と比較されやすいものとして「選抜研修」がありますが、選抜研修は次の階層にステップアップする前に必要なスキルや知識を身につけるための研修です。 一方、階層別研修では、各階層の全員に必要な一定のスキルや知識を習得してもらい、底上げを図ります。 今いる階層での社員一人ひとりのレベルアップによって全体的な底上げを目指す、いわゆる「底上げ教育」が大きな特徴と言えます。 階層別研修の目的 それでは、階層別研修にはどのような目的があるのでしょうか。 主な目的として、下記の3つが挙げられます。 階層・組織の底上げ 意識・自覚の向上 人材育成コストの削減 それぞれについて解説します。 階層・組織の底上げ スキル・知識の習得で、階層や組織を底上げすることが階層別研修の目的の一つです。 基本的に、階層別研修はその階層に就いた後に実施するため、参加者はその階層に必要な素質はすでに持ち合わせている状態ですが、その先の応用やパフォーマンスにはさらなるスキル・知識の習得が欠かせません。 階層別研修では、各階層に適した内容でスキルや知識を習得し、階層全体のレベルの底上げを図ります。 また、階層の底上げによって安定感のある人材が定着し、組織全体の底上げにもつながります。 意識・自覚の向上 業務への意識向上や求められる能力を自覚するといった姿勢を一人ひとりに身につけてもらうことも階層別研修の目的です。 階層別研修に参加することで、自分が社内でどの階層に所属しているか改めて意識するようになります。 さらに、同じ階層の社員とコミュニケーションをとることで自らの能力レベルを客観的に判断し、現状で何が足りないのかが把握可能です。 さまざまな気付きを促すことで意識や自覚が向上し、積極的に業務に向かう姿勢が醸成されます。 人材育成コストの削減 人材育成には多くのコストや時間、手間がかかるのが一般的です。 その点、階層別研修は研修の内容や進め方がある程度決まっていて実施しやすく、マニュアル化も可能です。 低コストで行うこともできるため、人材育成のコストを削減する目的で行うケースがあります。 階層別研修を導入するポイント 次に、階層別研修を導入する際のポイントを紹介します。 まずは、下記の3つのポイントを押さえておくと良いです。 目標を明確化する 動機づけを行う トップダウン式で行う それぞれについて説明します。 目標を明確化する 社内研修を行う場合、目標をしっかり設定してからの実施が推奨されています。 階層別研修においても目標設定は重要ですが、その際それぞれの階層ごとに期待するスキル・知識や役割の明確化が必要です。 また、階層で期待されるスキルや役割だけでなく、会社全体の目標を提示することで、研修内容のスムーズな習得が可能になります。 動機づけを行う 階層別研修の参加者には、各階層における役割や会社からの期待などを認識した上で参加してもらうことをおすすめします。 動機づけがあると研修に意欲的に取り組むことができ、効果が高まります。 ただし、研修で学んだことは業務の中で実践して初めて効果がわかるため、参加者の上司にも研修内容を理解してもらうと良いです。 トップダウン式で行う 階層別研修を行う際は、経営層から研修を実施し、中堅層、若手層、新人とトップダウン式で行い社内に浸透させていく流れが理想的です。 例えば組織改革が大きな目標の場合、研修で若手や新人の意識が向上しても、最終決定権を持つ経営層の意識が変化していなければ理解を得づらいことが多いです。 そのため、最初に経営層から研修を受けてもらうトップダウン式の研修方法をおすすめします。 まとめ 多くの企業で取り入れられている階層別研修は、社員それぞれが所属する階層にわけて実施する研修です。 各階層において必要なスキルや知識を習得し、レベルアップを図ることで会社全体の底上げにつながります。 ぜひ、階層別研修の特徴や目的を把握して、導入を検討してみましょう。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。