Column

2022.05.26

【マネージャー必見】やりたい！を引き出す信頼関係の築き方

「自社でインナーブランディングに取り組んでいるけど、社員に上手く浸透してない」 社内一丸となって推進力を高めたいと思っていても、どうも思うように社員にビジョンが伝わらない・・・ インナーブランディングに取り組むとこのような壁に突き当たりますが、いくらクレドやカルチャーブックの作成、社内研修などを試みても、働く人の心が動かなければ、同じ目標に向かって進むということは、なかなか難しいかもしれません。 ワンネス経営®では、その根本的な課題に対して具体的にアプローチします。 本記事では、ワンネス経営®の中のインナーブランディングと題して、働く人の内発的動機付けにフォーカスし、管理職と部下との関係の構築において、役職ごとに変化する必要なスキルについてご紹介します。 社員の内発的動機付けをもたらすもの 内発的動機付けを簡単にいうと、「やる気」がある状態を指します。 働く人の多くは、「仕事だけしていればいい」というように会社と個人の人生とは関係ないものとして捉えている傾向があります。 この価値観が悪いというわけではないのですが、気をつけないといけないのは、本来の働くことの意味とは価値を創造することであるはずなのに、犠牲を払うことが働くことだと勘違いしてしまうことです。これでは会社のビジョンと個人の幸せがリンクしません。 そのため「仕事を通して社会に貢献し、自分自身の人間性を成長させたい」という思いがある人材の方が、何事も積極的に前向きにチームの一員としてパフォーマンスを発揮する可能性が高いと言えるのです。 では、どのようにすれば社員の気持ちを「やらされ」から主体性高く「やりたい」という状況にすることができるのでしょうか？ やる気にさせる、つまり、内発的動機付けをもたらすのは、管理職と部下との関係性にポイントがあります。 社員が前向きな姿勢で仕事に取り組むかは、直属の上司にあたる管理職の仕事に対する姿勢や価値観とリンクするからです。親と子の関係にも似ていますが、部下たちは、意外と上司の背中を見て育っています。 ここで参考になるのは、ロバート・カッツが提唱する3階層に分類されたマネジメントのスキルです。3つの階層はロワーからミドル、ミドルからトップの順に上がっていきます。 階層一般的な会社での立場必要なスキルロワーチームリーダー（業務管理者）テクニカルスキルミドル中間管理職ヒューマンスキルトップマネージャー（上層部）コンセプチャルスキル 管理職は各階層を上がる度に今まで通りのやり方では上手くいかないという壁にぶつかります。 たとえば、ロワーの階層では、優秀な成績を残した若手が業務の管理者として数名のチームリーダーになる場合が多いですが、彼らは自分の成功法則がある程度確立しているため、部下に自分のやり方を押しつけがちになります。 本来であれば、部下の個性を理解し、目標達成のための方法を一緒に考えることが求められた役割なのですが、【自分の思った通りにならない】という理由で部下の個性を殺してしまうという失敗パターンもあります。 また、ロワーからミドルへ上がるときには、関係性やコミュニケーションをさらに構築していくことが求められますが、ミドルの階層では「確証バイアス」にはまってしまう傾向があります。 確証バイアスとは、自らの先入観や仮説を肯定するため、自分にとって都合のよい情報ばかりを集める傾向性のことです。 では、それぞれの壁を乗り越えるにはどのようにすべきでしょうか。 次の項で必要なスキルをご紹介します。 3つの階層の壁を越えるために必要なスキル ここでは、ロワーの階層、ミドルの階層、トップの階層を実際に想定できる会社での立場に置き換えていきます。 ロワーの階層：チームリーダークラスミドルの階層：中間管理職クラストップの階層：上層部に位置するマネージャークラス それぞれ部下との関係性において、必要なスキルを以下で解説します。 チームリーダーに必要なスキル チームリーダーにとって最も必要なのは、対話のスキルです。 「一緒に働く相手がどんな気持ちで仕事をしているか」、部下の個性を理解するには、自ら耳を傾けることが重要です。 その上で、目標達成にはどのような仕事をすべきかを共に描き出していくのです。 中間管理職に必要なスキル 部下とのコミュニケーションに対して自信がついてくると、「部下のことをよく理解しており、自分は正しいことをしている」という状態に陥りやすくなります。 これは「確証バイアス」の一例ですが、中間管理職クラスになるとこれまでの経験や自信から考え方が頑固になり「確証バイアス」にハマりやすいため、ここで一度、自己認識を疑ってみてください。 中間管理職クラスで大切になるのは、より人間的なコミュニケーションです。 特に部下とマネージャーの板挟みになりやすい立場であるからこそ、「ありがとう」と「ごめんなさい」といった余裕のある言葉や態度を大事にしていき、組織が動きやすいように双方の意向をすり合わせるようなコミュニケーションスキルがポイントになっていきます。 上層部に位置するマネージャークラスに必要なスキル 中間管理職クラスから経営視点を持つ上層部クラスのマネージャーになると、これまで相手の意向をくみ取るスキルが求められてきたのが、自分で目標を決定し、進むべき方向を示して組織を牽引していくことが求められます。 これには人を巻き込む力や目指すビジョンに周りから共感してもらうスキルが必要です。 「会社にとって最適な戦略は何か」、「働く人全員が目指したくなるようなビジョンは何か」を自分で考え、決定し、人に行動させ、結果に対して責任を取るというのは、相当なプレッシャーがかかるでしょう。そのため、その重圧に耐え、立ち向かう精神力も養っておくことも大切です。 まとめ 社員が前向きな姿勢で主体的に仕事に取り組むことは、直属の上司と部下の関係性に大きく影響します。 部下は上司の働く姿勢や価値観、上司とのコミュニケーションから自分が働く会社が目指すビジョンや達成したい目標を理解します。 「言っていることより、やっていること」上司の働く姿、そして喜怒哀楽の態度こそが部下の受け取る職場の風土そのものです。 表向きの施策ももちろん大切ですが、日頃の仕事を通して学んでいくことの価値も大きいでしょう。 コミュニケーションが取りやすい環境づくり ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツや社内コミュニケーションの改善術をお伝えしています。 信頼を得るには、コミュニケーションの課題を解消していく必要があります。管理職と部下の方では経験などの違いから、解釈が異なってしまいコミュニケーションが複雑になってしまうなどのトラブルが起こってしまいがちです。 ではそんな時、注意するべきこととはいったいなにか？すぐにお使いいただける具体的な行動方法まで詳しく丁寧に配信しています。 学びを活かして、ひとりひとりが躍動し活躍する強いチームを目指しましょう！ 事務局：スズキヒラク 友達登録をしてメッセージを受け取ってください！ワンネス経営®︎公式LINEを追加！

2024.01.30

職場での世代間ギャップとは？注目されている背景と4つの事例を紹介

若手社員の離職の原因として、職場での世代間ギャップによるコミュニケーション不足が挙げられます。 職場ではさまざまな年代の社員が働いているため、価値観などが合わずお互いにストレスを抱えるケースも多いのではないでしょうか。 そこで今回は、世代間ギャップが注目されている背景について解説し、4つの事例を紹介します。 世代間ギャップを解消して若手社員の離職防止につなげたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。 世代間ギャップが注目されている背景 「世代間ギャップ」とは、異なる世代の人々の間に存在する価値観や行動様式の違いを指す言葉です。 近年、社会は急速な変化を遂げており、情報やグローバル化の進展、多様な働き方といったさまざまな新しい環境が世代間ギャップの拡大につながっています。 例えば、上の世代の人々は新しい技術を知ってはいても、それを小さい頃から使い慣れている若者たちとは、感覚や考え方に違いがあります。 また、今は将来がどうなるかわからず、どうすればいいかも不確かな時代です。 このような時代において、新たなアイデアを創出したり挑戦したりするには、世代間ギャップを超えて一人ひとりの個性を発揮することが重要です。 職場における世代間ギャップの4つの事例 職場における世代間ギャップの事例として、下記の4つが代表的です。 仕事への姿勢 企業に対する帰属意識 報告方法の変化 電話への対応 それぞれ解説します。 仕事への姿勢 最近では、内閣府が推進するワーク・ライフ・バランスや終身雇用の崩壊などの影響で、仕事よりも私生活を重視する若者が増えています。 例えば、「残業は避けたい」「給料は適度で良い」「プライベートを充実させたい」といった考え方を持つ傾向があります。 一方、昭和世代の人たちは、企業の都合を個人の都合よりも優先すべきだと考えることが多いです。 仕事で急用があれば、プライベートの用事を断ってでも対応するという感覚を持っている人もいます。 ただしこれは、どちらが良い悪いという問題ではありません。 仕事に対する姿勢や感覚が世代によって異なることがジェネレーションギャップとして現れ、時には衝突の原因になる可能性もあります。 企業に対する帰属意識 終身雇用の崩壊に伴い、従業員の企業への帰属意識は過去に比べて低下しています。 昭和の時代には年功序列や終身雇用が当たり前で、企業が従業員の人生を保証し、その代わり従業員は企業に忠誠を尽くすという関係がありました。 しかし、現代では大企業でも倒産のリスクがあり、企業買収や事業売却が一般的になる中で、「企業に従って自分の身を保証してもらう」という考え方が薄れています。 このため、企業のミッションやビジョン、コミュニティとしての価値を基軸に、従業員の帰属意識を高める取り組みが求められています。 また、マネジメントにおいても、従業員に一方的に企業や上司の指示に従わせようとするとトラブルが生じやすいため注意が必要です。 報告方法の変化 LINEや他のメッセージアプリの普及によって、報告方法についても変化が現れています。 例えば、スマートフォンが普及する前から働いている世代の多くは、報告や連絡、相談は口頭で行うべきだと考えがちです。 しかし、現代の若者はテキストメッセージに慣れ親しんでおり、LINEやチャットなどでこれらを行うことにメリットを見出しています。 そのため、「仕事の邪魔にならない」といった気遣いによってテキストメッセージで報告する傾向があります。 テキストメッセージのみの連絡を非礼だと感じる年上世代とのギャップが生まれるケースが多い事例です。 電話への対応 昔はほとんどの家に固定電話があり、電話を受けたり誰かにつないだりするのは普通のことでした。 しかし、最近の若者は幼少時からスマートフォンでメッセージのやり取りを行っており、固定電話を使ったコミュニケーションに慣れていないと言えます。 電話自体が苦手な人も多く、特に新入社員の中には、電話対応の仕事に抵抗を感じる人が増えているようです。 まとめ 近年、社会の急速な変化に伴い、環境が新しくなったことで「世代間ギャップ」が拡大しています。 異なる世代の人々に生じる価値観や行動様式の違いは、職場におけるさまざまな弊害につながりかねません。 若手の離職防止のためにも、今回紹介した事例を参考に、世代間ギャップへの対応を図ってみてはいかがでしょうか。

2022.08.30

リテンションとは？メリットと社員の定着率を上げるための対策を解説

「社員の定着率を上げるにはどうすればよいだろうか」 「リテンションを自社で活用するにはどのような方法があるだろう」 近年、社員のリテンションに注力する企業が増えています。 ビジネスにおいて、リテンションは「人材の確保と維持」を意味します。 リテンションが注目される背景には、雇用状況の悪化や転職希望者数の増加、副業の自由化などが挙げられます。 人材不足が深刻化しているなかで企業はどのような対策を講じる必要があるでしょうか。 本記事では、リテンションに取り組むメリットと対策について解説します。 そもそもリテンションとは？ リテンション（retention）とは、「維持、保持」を意味する英単語です。 ビジネスにおいては、優秀な人材の流出を防ぐための施策のことを指します。 人材の流出を防げれば、必然的に定着率も上がるため、リテンションは「定着率を高めるための取り組み」ともいえるかもしれません。 リテンション対策の中で、代表的なものは以下の通りです。 給与・福利厚生などの待遇改善社内コミュニケーションの活性化能力開発の促進 定着率を下げている要因を正しく見極めたうえで、最適なリテンション対策を選ぶようにしましょう。 リテンションに取り組む3つのメリット リテンションに取り組むメリットは以下の3つです。 ノウハウを蓄積できる優秀な人材を確保できる長期的な事業戦略ができる それぞれの理由を以下で解説します。 ノウハウを蓄積できる リテンションに取り組み定着率が上がるということは、社内にノウハウを蓄積できるということです。 社員が退職すると、社内の技術やノウハウが社外へ流出してしまうリスクもあります。 リテンション対策することで社員が自社にとどまれば、ノウハウの流出を防ぐことが可能です。 結果的に、自社の強みを保ち続けることにつながります。 優秀な人材を確保できる 定着率の高い会社は、ポジティブなイメージを持たれやすく対外的な印象が良くなります。 それに伴い、社外から優秀な人材が集まってくる可能性も高まるでしょう。 また、採用・育成コストの面においても、メリットがあります。 リテンション対策によって社員の定着率が上がれば、新たに人材を雇う必要がなくなるため、採用コストが下がります。 さらに、新しい人材を育成するためのコストを抑えることも可能です。 長期的な事業戦略ができる リテンションに取り組むことにより優秀な人材を確保できる状態が続けば、企業のビジョンに基づいた長期的な事業戦略を立てることもできます。 また、事業の進行中に担当者が変更になるといった事態も起こりにくくなるので、対外的に見ても企業への信頼に繋がるでしょう。 定着率を上げるためのリテンション対策とは？ 定着率を上げるために企業が取り組むべきリテンション対策としては、以下の３つが挙げられます。 ワーク・ライフ・バランスへの取り組みコミュニケーションの活性化研修制度の整備 それぞれ取り組むべき理由と具体例について解説していきます。 ワーク・ライフ・バランスへの取り組み 残業が多すぎることや有給が取得しづらいといった不満は、定着率を下げる大きな原因となっています。 内閣府の「平成30年度版　子供・若者白書」では、「就労等に関する若者の意識」という特集が組まれています。 ※参考：内閣府　平成30年版　子供・若者白書｜ 特集　就労等に関する若者の意識 この特集の「仕事選択に際して重要視する観点」において、平成29年度と平成23年度に内閣府が行ったアンケート調査が比較されています。 平成29年度の調査で「仕事よりも家庭・プライベートを優先する」と答えた人の割合は63.7％にのぼるのに対して、平成23年度の調査では「52.9％」でした。 この調査結果から考えると、「ワーク・ライフ・バランスを意識する人は増えている」といえるでしょう。 ワーク・ライフ・バランスを支援する具体的な対策としては、 残業時間の管理・削減有休取得の励行産休・育休を取得しやすい風土を作る在宅勤務やフレックスタイム制度を設ける などの取り組みが有効です。 コミュニケーションの活性化 社員同士、上司・部下との関係で何かしらのコミュニケーションに不満を抱えている人は意外に多くいます。 人間関係を理由に離職に踏み切る人が多いことからも、社内コミュニケーションを活性化することは重要です。 具体的には、定期的なレクリエーションや懇親会の開催、1on1面談、メンター制度の活用など、多くの方法があります。自社に合った方法を取り入れてみましょう。 研修制度の整備 向上心のある優秀な社員ほど成長を感じられない職場では、不安や不満が募り、離職につながることもあります。 そのため、会社が社員の能力向上の機会として、マネジメント研修やスキルアップ研修といった研修制度を導入していくことも重要な施策です。 社員が成長し続けられる環境を作ることが、定着率の向上につながります。 まとめ 人材不足が深刻化している現代において、リテンション対策は企業の存続と発展に関係する重要な取り組みといえるでしょう。 効果的なリテンション対策を行うことで、優秀な人材を確保し、企業の成長のために長期的な戦略を打ち立て実行に移すことができます。 また、フラップスプランでは、企業向けのリテンション研修を行っております。 「会社のビジョンと個人の幸せをつなげる」ことを一つの目的とし、効果的なリテンション研修を実施しております。 お気軽にお問い合わせください。 インナーブランディングの強化を通じて、業績の向上に貢献するワンネス経営®︎プログラム 人材育成がうまくいっていないもっとチームの生産性を向上させていきたい社内に共通の言語、共通の価値観がなくコミュニケーションに課題がある こんなお悩みをお持ちの方に是非ご検討いただきたいのがワンネス経営®︎です。 研修の特徴や効果をわかりやすくまとめた資料をこちらからダウンロードいただけます。 どんな些細な事でもご相談ください！ 資料のダウンロードはこちらから！