2023.02.07
チームづくり
目次
社員の育成は企業の成長のために欠かせないものです。
そのため、多くの企業では社内研修制度を取り入れて人材育成に努めています。
これから自社に研修制度の導入を検討する場合、「どんなメリットがあるのか」「なぜ必要なのか」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。
そこで今回の記事では、社内研修制度の導入によって得られるメリットや必要性、注意点などを解説し、社外に依頼するケースについても紹介していきます。
研修は、勉強会や各種講座などに参加し、業務に必要となる知識やスキルを習得することです。
基本的なビジネスマナーを学ぶ研修や特定の業務に関わる研修、リーダーになる人のための研修など、現場での仕事では学べないさまざまな種類のものがあり、優秀な人材を育成するために欠かせないものとなっています。
また、社員一人ひとりの評価や働き方、キャリアプランの実現にもつながっていくことから、企業にも社員にも必要性の高い制度だと言えます。
研修制度の目的として挙げられるのは主に下記の2つです。
それぞれ解説します。
研修制度の最も大きな目的として、組織力の向上が挙げられます。
近年の市場環境やIT技術の進化に伴い、企業を取り巻く環境も大きく変化しています。
企業が強い組織になって競争に勝ち抜くには、スキルやノウハウの陳腐化を防ぎ、生産性をアップしなければいけません。
そのため、研修制度による情報や知識などのアップデートが必要不可欠です。
また、社員の学びをサポートする研修制度は普段の業務パフォーマンスを高めることから、企業の業績向上にもつながります。
知識やスキルが学べる環境を整えることも目的の一つです。
多くの企業では、研修として実務を通した「OJT」を取り入れていますが、その内容は実際の担当業務に限定したものになりがちです。
研修制度を導入することで、知識・スキルの体系的な習得が可能になり、OJTの内容が補完できます。
加えて、業務全体の理解度も深められ、トラブルや緊急時の対応がスムーズになります。
それでは、研修制度を導入することにどのようなメリットがあるのでしょうか。
研修制度を導入するメリットとして、次の3つがあります。
それぞれ解説していきます。
研修制度を取り入れることで、社員のスキルや知識が向上します。
研修に参加した社員は、学習内容を自分の業務においてアウトプットすることで、さらに理解が深まり効果が上がりやすいはずです。
また、自費で研修に参加する場合、金額を負担しなくてはいけませんが、自社に研修制度が導入されていれば安心して参加できます。
そのため、レベルの高い研修に挑戦しようといった学習意欲の向上につながりやすい点もメリットになります。
社内でこれまでに培われた風土や雰囲気は、変化や改善が必要となるケースもあります。
こういった場合、研修制度を導入すれば改善が可能です。
例えば、マネジメント研修を行うことで、管理職にステップアップするという意識が高まったり、行動が積極的になったりして、社内の雰囲気が変化するはずです。
また、人材育成を行うという風土ができれば、社員が自主的にスキルの向上に取り組むことにもつながります。
研修制度を導入していることは企業としてアピールできる事項の一つです。
特に新卒採用の場合、基礎スキルが学べる研修制度が整っていないと不安を与えることになり、中途採用の場合でも研修でキャリアアップを支援してもらえるかを重要視しています。
研修制度が導入されているかどうかは就職活動において参考にされることが多く、優秀な人材採用のためにも欠かせないものです。
よって、研修制度は人材育成の面だけでなく、採用の面においてもメリットになると言えます。
社内研修制度を導入する際には、注意点もあります。
まず、いきなり全社的に導入すると社内が混乱する可能性があるため、注意が必要です。
一部のポジションや部門に絞り、小規模にスタートしてから全社に展開していくスタイルが好ましいと言えます。
また、研修制度の効果を高めるには改善を繰り返すことが重要であり、その際に大切なのは実際に研修制度を利用した社員からのフィードバックです。
必ず受講者全員からフィードバックをもらい、効果を検証して方法や内容の改善を行っていくと良いです。
研修制度は社内だけで行うものと決まっているわけではありません。
場合によっては社外に依頼するケースもあります。
その際は、研修の準備にどれくらいの時間と費用をかけられるかどうかで検討することがおすすめです。
例えば、新入社員向けのビジネスマナーや社内コミュニケーションの活性化、マネジメント研修などは、講習のプロや専門家に依頼することでスムーズに理解が進みます。
一方、自社に関する内容の研修が必要な場合は、社内の人が研修を行ったほうが良いと言えます。
人材育成には欠かせない社内研修制度ですが、その目的として組織力の向上や学びの場の整備などが挙げられます。
社内研修にはスキルの向上や社内風土の改善といったさまざまなメリットがあり、社外へのアピール効果も大きいです。
また、ニーズに合わせて社外に依頼するという方法もあります。
ぜひ、今回の記事を参考にして、社外への依頼も含めた社内研修制度の導入を検討してみてください。


この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2021.11.18
この会議の目的は?会議の正解とは?
チームづくりさて、みなさんの会議は盛り上がっていますか? 「いや、盛り上がるってなんだよ。」って話なんですが。 イエエエエエエイ!とかフォーーー!!とか、ならないですよ。 (違う違う。笑) ただ、参加者が同じ分量を話してますか? ここについてはぜひ着目をしてみてください。 大学卒業後、ヘルスケア業界で1000名以上のトレーナーを育成。 セールス下手でも日本の隅々にまで展開することに成功。 好きで得意なことで役に立つと自分も周りも幸せだ。と確信する。 その後、独立起業。インナーブランディングの専門家として活動中。 趣味はトライアスロンだが走るのは嫌い。サウナとバスケ観戦が好き。 焼肉の部位はハラミ。フラップスプランの代表。 投稿一覧へ 会議の目的 そもそも会議の目的ってなんなんですかね。 ちなみにサムネイルは「会議は踊る、されど進まず。」と言う1814年9月に開かれたウィーン会議を風刺した画です。 おっと教養があふれてしまいました。(嘘です。Google先生が関連画像で表示してきました。) 閑話休題 ありとあらゆる書籍、研修において「会議の質を上げること」について語られています。 ここまで確立されてくると、もはやそこには会議「道」みたいなものがあって。 それぞれの「流派」と言ってもいいぐらい。 そうすると結局どれがいいの?って話になって。 今度はセレクトショップが生まれてきますよね。笑。 ということで、私はセレクトショップなんで。 あらゆる情報をギュッとして。 現実的に導入しやすい話っていうのを展開したいと思います。 まず、一般的な会議でありそうな話。 現状報告を担当者が共有して全員で「フムフム」する【情報共有の目的】何か課題解決のためにアイデア出しをする【(強制)ひらめきの目的】報告の結果に対して「は?なんでできてないの?」という【詰める目的】 ということが、かなり一般的です。 で、こういうことがよくないよと。 フムフムしたいだけなら、メールで知らせればいいし、今ひらめけって言われて閃くならいつでも閃くし、詰められたくて参加したい人はいない。 じゃあ、改めて会議ってなに?という話 会して議する場。 少なくとも会って議論すること。 そして意思決定をしないと少なくとも意味がない。 とりあえずコストを考えてみるとわかりやすいんですが。 例えば出席者が5名。 その平均年俸400万円だとすると、一人の時給が約2,000円です。このメンバーで2時間話すと20,000円かかっています。 2時間話すだけで2万円です。 その2時間で2万円以上の価値を生み出さないならやらないほうがいいわけです。 ということで、世界中の情報をギュッとした結果。 【やったほうがいいこと7つ】 1.目的を明確にするために「◯◯決定会議」みたいに会議に名前をつける 2.本当に必要な人だけに、目的と準備することについて案内する 3.事前に宿題を提出させる 4.会議当日はグッドアンドニューから始める 5.議題からそれず各自の意見について議論する 6.議論の際のルールを守る 7.多数決ではなく、意思決定者が決める ※グッドアンドニューとは最近あったうれしかったこと新しい情報について共有をするというアイスブレイク手法です。 それぞれに意味があります。 意味がありますが、それを賢そうに語ってもあんまり意味がありません。 私たちはエアコンがなぜ冷えるのか?を知らなくても部屋を冷やすことができます。 いい結果が出るんだから、使うほうが大事です。 議論のルールを守る もはやこの世の結論みたいな会社グーグル様が凄まじく研究した結果。 1.心理的安全性が守られていること2.参加者が同じ分量を話すこと が、チームのパフォーマンスに非常に効果的であり重要だと言っています。 私も多くの事例を見てきて完全に同意です。 ということでこの2つの原則を守るために上記の 6.議論の際のルールを守る でおすすめなのが。 意見と人格を分けて共感の姿勢で聴ききる言いにくい意見ほど価値が高いことを認識する。ただし反対の際には代替案を用意する「あの場では言いにくくて」など、会議後の後出し意見は重罪参加者が同じ分量を話す全員が良くなるための議論であることを忘れない この5つのルールを守るだけで、2つの原則に添うことができます。 まとめ ちょっと調べたらこんな言葉が出てきました。 「会して議せず、議して決せず、決して行わず、行ってその責をとらず」 上手いこと言うなぁとちょっと感動です。 ほんとそうですね。 社員から「会議って無駄だよね」って言われる会議ほど切ないものはないですよね。 今一度、会議の質、コミュニケーションの質をあげて生産性を上げていきましょう。 みなさんのチームづくりの一助になれば幸いです。 参考サイト:Google re:Work「効率的なチームとは何か」を知る コミュニケーションコストを削減したいならワンネス経営です!! https://oneness-mgmt.jp/case/special-contents/post549 https://flapsplan.co.jp/blog0032/ コミュニケーション課題を解決するワンネス経営®︎ ワンネス経営®では公式LINEやYoutubeチャンネルでチームづくりのコツやコミュニケーションのポイントをお伝えしています。 具体的な行動方法まで詳しくお伝えしているため、知らなかった状態から→知っていて学びを活かせる状態になる事が可能です!チームの生産性が上がると結果として売上も上がっていきます! 事務局:スズキヒラク LINE友達追加はこちら!ワンネス経営®︎公式LINE Youtubeはこちら!チャンネル登録お願いします!ワンネス経営®︎公式Youtube
2022.08.23
夏休み明けにやってくる9月病とは?社会人に及ぼす影響や対策について解説
チームづくり「毎年、夏季休暇後に不調を訴える社員が多い」 「9月になると生産性が下がる傾向がある」 このように、今の時期ならではの悩みを抱える方も多いかもしれません。 最近では、「5月病」と同じように大型連休明けの9月に心身の調子を崩すことを指して「9月病」という言葉が聞かれるようになってきました。 リモートワークの導入などで働き方が変化し、社員の状況を知る機会が減少する中、いわゆる9月病への対応が急がれるところです。 今回の記事では、9月病とはどのようなものなのか、またその対策についても詳しく解説します。 9月病とは? 9月病は元来、夏に休暇を長めにとる欧米で起こるものとされており、休み明けに心身の不調が出て仕事にうまく復帰できなくなる状態を指します。 日本でも、9月は夏休みが終わって学校や仕事が再始動する時期ですが、夏の暑さで体力を消耗してきたことに加え、9月ならではの気候の変化によって身体がだるく疲れやすくなりがちです。また、夏休みモードからの切り替えが難しくバランスを崩しやすい時期でもあります。 そして、これらが大きなストレスとなって心身の調子が崩れてしまった状態を9月病と呼んでいます。 とくにここ数年は四季の移り変わりがはっきりせず、寒暖差が急激だと感じることが多いのではないでしょうか。猛烈な暑さによる疲れが、少し涼しくなった頃に出てくる傾向があります。 また、9月後半からは日照時間が短くなる時期に入り、それによってうつと関係しているセロトニンや睡眠と関係しているメラトニンといった神経伝達物質が減少すると言われます。 うつなどにつながる脳の変化が起こりやすいため、9月は不安定になりがちな注意すべき時期なのです。 9月病は医学用語ではありませんが、会社員にとっては仕事に支障が出るのはもちろん、病気の一歩手前ともいえるため、適切な対応が必要です。 なお、5月病については下記の記事にて公開しております。よろしければこちらの記事もご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0106/ 連休明けに「いつもと違う...」と感じたら 夏の連休明けの職場では、社員の様子をしっかり確認します。 その上で、以下のような「いつもと違う」様子が感じられた場合、9月病の可能性があるかもしれません。 うっかりミスが増えたなんとなくパフォーマンスが上がらない表情が暗い遅刻が増えた仕事中のあくびが多い 周囲が配慮し、このようなサインに気づいたら、まず「大丈夫?」と声をかけることが大切です。 その際、ミスの指摘や「頑張れ!」といった叱咤激励は逆効果になりかねません。睡眠はとれているか、きちんと食べているかといった基本的な生活習慣をさりげなく聞くだけにとどめておきましょう。 不眠や食欲不振など何らかの体調不良がある場合は、直属の上司や管理監督者と連携し、産業医や健康管理部門への相談を勧めます。 また、社員一人ひとりの意識を変えることも9月病への対応の一つです。 自分を客観的に見る習慣を身に付けて、重い不調につながる前に心身の調子をコントロールできるよう全員に心がけてもらいましょう。 とくに下記のような状態に注意が必要です。 なんとなくだるいなんとなく頭が重い食欲がないやる気が出ない集中できない眠れない、朝起きられない これらの中でもとくに、やる気が出ない、集中できない、朝起きられないといった状態は、うつ病の初期症状に近い傾向があります。1~2週間続く場合は心療内科や精神科の受診も視野に入れましょう。 自分の心と体の声に耳を傾けながら季節の変化を乗り切ることが、9月病を重くさせないポイントだといえます。 それでは、そもそも9月病にならないためにはどのような対策をとればよいのでしょうか。 主な対策は以下の3つです。 睡眠習慣を整えるバランスのよい食事をとる適度な運動を定期的に行う それぞれ説明していきます。 睡眠習慣を整える 生活習慣の中でもとくに重要なのが、睡眠の習慣です。規則正しい睡眠の習慣を身につけましょう。 夜更かしせず6~7時間の睡眠時間を必ず確保するように心がけ、寝る前はパソコンやスマートフォンの画面を見ない、食後すぐの就寝は控えるなどの配慮も大切になります。 バランスのよい食事をとる 9月は内臓も疲労する時期なので、刺激物はなるべく避け、消化の良い食品を中心にバランスのとれた食事を3食とるようにします。 中でも、肉や魚、大豆、バナナ、アボカドなど、セロトニンをつくるのに必要なアミノ酸を積極的にとることがポイントです。 適度な運動を定期的に行う デスクワークの人は、適度な運動を定期的に行うことが大切です。 積極的に歩く、階段を使うなど、特別なスポーツをしなくても日常生活にメリハリをつけて活動的に過ごすと良いでしょう。 会社の昼休みには外に出る、職場でできる簡単なストレッチをするなども効果的です。 まとめ 夏休み明けに起こりやすい9月病は、会社員にとって身近なものになっています。 周りの社員に対してはもちろん、自分の心身の状態にも気を配る必要があります。 9月病について理解を深め、しっかり対策をとることで社員の健康と会社の生産性を維持していきましょう。 リーダー育成やチームづくりの課題解決に 影響力の高い素晴らしいリーダーの育成や、生産性の高いチームは簡単にはできません。正しい知識を身につけて、日々継続していく事が必要です。 ワンネス経営®︎の公式LINEではリーダー育成やチームビルディングのポイントを発信しています。すぐに実践でき効果の高い学びになっています。下のボタンからLINEの友達登録をしてメッセージを受け取ってください! 事務局:スズキヒラク ワンネス経営®︎公式LINEを追加!
2025.01.29
職場でのメンタルヘルスケアの取り組み方法とは?3つの企業事例も紹介
チームづくりメンタルヘルスケアは、重要さを理解した上で、職場での取り組み方法についても把握しておく必要があります。 従業員のメンタルヘルスの取り組み方法や事例を知り、自社で実践したいという企業の担当者も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法を解説し、企業事例を3つ紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 職場でのメンタルヘルスケアの取り組み方法 職場におけるメンタルヘルスケアの取り組み方法として挙げられるのは、次の3つです。 コミュニケーション促進による職場の活性化 定期的なストレスチェックと組織的な対応 専門家との連携によるサポート体制の確立 それぞれ解説します。 コミュニケーション促進による職場の活性化 職場におけるメンタルヘルス対策の基盤となるのが、従業員間のコミュニケーション活性化です。 近年、リモートワークの普及で従業員の孤立が懸念されています。 これに対してはオフィス内でのモニター設置による顔の見えるコミュニケーションが効果的です。 さらに、オフィス内での働き方についても、デスクレイアウトの工夫や定期的な面談機会などによって、従業員同士が自然に交流できる環境を整備することが大切です。 定期的なストレスチェックと組織的な対応 企業全体でメンタルヘルスケアを推進するためには、定期的なストレスチェックの実施が不可欠です。 個人の状態を把握するだけでなく、得られた結果を組織全体で共有し、職場環境の改善に活用することで、より効果的なメンタルヘルスケア体制を構築できます。 専門家との連携によるサポート体制の確立 メンタルヘルスケアの実効性を高めるためには、産業医やエリア保健師との連携が重要な役割を果たします。 特に、全国規模で事業を展開する企業では、各地域に配置されたエリア保健師が本社と連携しながら、地域の特性に応じたケアを提供することが可能です。 また、専門家による定期的な研修の実施は、従業員のメンタルヘルスに対する理解を深め、自身の心身の変化に対する気づきを促進します。 このような専門家との連携により、従業員が気軽に相談できる環境が整備され、より効果的なメンタルヘルスケアが実現できます。 メンタルヘルスケアの企業事例 ここでは、メンタルヘルスケアの3つの企業事例を紹介します。 メンタルヘルスケアの導入を検討する際は、ぜひ参考にしてみてください。 ヤフー株式会社 ヤフー株式会社は、従業員のメンタルヘルスケアに先進的に取り組んでいる企業として知られています。 同社では、従業員の心身の健康管理を重要な経営課題と位置づけ、包括的なケアシステムを構築しています。 ヤフーが行ったことは次のとおりです。 まず、従来の健康推進センターを「グッドコンディション推進室」へと改称しました。 これは前社長が提唱した「コンディションを整える」という理念に基づいた改革です。 この部署では、産業医9名と保健師などの看護職6名を配置し、身体的な不調だけでなく、心理的な悩みやストレスまで幅広く対応する総合的な相談窓口として機能しています。 次に、マネジメント面での取り組みとして、上司と部下による「1on1」ミーティングを週1回の頻度で実施しています。 従業員の状態を定期的にモニタリングすることで、問題の早期発見と対応を可能にしている点が特徴です。 さらに、メンタルヘルス不調により休職した従業員のための「職場復帰支援プログラム」を整備しました。 上司の積極的な参加を促しているのがこのプログラムの特徴で、復職者が安心して職場に戻れる環境づくりを実現しています。 三菱電線工業株式会社 三菱電線工業株式会社では、従業員の心の健康維持と活力ある職場環境の構築を目指し、体系的なメンタルヘルスケアを実践しています。 同社が実施している取り組みは大きく3つの施策からなります。 第一に、従業員のメンタルヘルス状態を正確に把握するため、「ストレスチェック制度」を強化しました。 収集したデータを活用して効果的な対策を立案するとともに、従来は不定期だったセルフケアおよびラインケア研修を年1回の定期開催に改善しています。 第二の施策として、健康経営の一環として「職場内のコミュニケーション活性化」を重点的に推進中です。 従業員間の対話を促進することで、職場の雰囲気改善や相互理解の深化を図り、コミュニケーション不足の解消に成功しています。 さらに、従業員が主体的に参加する「ワークショップの実施」が第三の施策です。 部署や役職を超えたグループワーク形式の取り組みを通じて、従業員のエンゲージメント向上と創造性の強化が図られています。 ダイハツ工業株式会社 ダイハツ工業株式会社は、メンタルヘルスケアの取り組み方針を大きく転換し、より予防的なアプローチへと舵を切りました。 同社には3名の常勤臨床心理士が在籍し、問題が発生した後の対応(二次予防)や重症化防止(三次予防)に重点を置いていました。 しかし、問題の発生自体を防ぐ一次予防へと注力すべく、新たなストレスチェック制度の導入に踏み切ったのです。 この制度の特徴は、数値データに過度に依存することなく、各部署や従業員個々の実情に合わせた改善策を策定する点です。 具体的には、ストレスチェックで得られた分析結果を全社的な報告会で共有するとともに、各部署へ個別にフィードバックを行っています。 このように、分析結果を組織全体で共有し、それを実践的な施策へと落とし込むアプローチにより、メンタルヘルスケアを重視する企業文化の醸成に成功しています。 まとめ 職場におけるメンタルヘルスケアは、企業の持続的な発展に不可欠な要素です。 今回の記事で紹介した3社の事例からは、専門的なサポート体制の構築やコミュニケーション活性化への取り組み、予防重視型アプローチなど、それぞれの企業が特徴的な取り組みを実践していることがわかります。 ぜひ、これらの事例を参考に、自社に適したメンタルヘルスケアの施策を検討してみてください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。