Column

2025.07.15

「ティール組織」とは？5つの進化過程や要素について解説

近年、階層的なコミュニケーションやトップダウン方式への依存を見直し、時代の要請に応える理想的な組織モデルとして「ティール組織」が注目を集めています。 しかし、ティール組織とはどのような組織なのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、ティール組織の概要を解説し、5つの進化過程や3つの要素についても紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 ティール組織とは 「ティール組織」とは、トップによる細かなマネジメントがなくても、目的に向かって自律的に進化し続けられる組織のことです。 2014年にフレデリック・ラルーが著書で紹介した新しい組織モデルで、「ティール」は「進化」を意味しています。 従来の階層型組織とは異なり、この組織モデルには権力者が存在しません。 メンバー一人ひとりが自身の役割と環境のルールを理解し、状況に応じて独自に意思決定を行える柔軟性を持つのが特徴です。 グローバル化やIT技術の急速な進歩により、ビジネス環境は絶えず変化しています。 硬直化した組織構造では対応が困難な課題が増加し、効率的かつスピーディに動ける新たな組織体制が求められるようになりました。 時代の要請に応える理想的な組織形態として、ティール組織に注目が集まっているのです。 ティール組織への進化過程 フレデリック・ラルーは著書において、組織のフェーズを5段階の進化過程に分けて紹介しています。 各段階の組織モデルには独自の特徴があり、段階が進むほど組織としての総合力が高まって有機的な働きが可能となります。 5つの進化段階は次の通りです。 Red（レッド）組織 Amber（アンバー／琥珀）組織 Orange（オレンジ）組織 Green（グリーン）組織 Teal（ティール／青緑）組織 それぞれ解説します。 1.Red（レッド）組織 レッド組織は「オオカミの群れ」に例えられる最も原始的な組織形態です。 この組織では1人の圧倒的な支配者がトップに立ち、力や精神的な恐怖によって統制を図ります。 構成員は強い力への従属により安心感を得る場合もありますが、目先の利益を重視し、短絡的で衝動的な行動が中心となりがちです。 個人の力に結果が左右されるため、成果の再現性が低いといったデメリットがあります。 2.Amber（アンバー／琥珀）組織 アンバー組織は「軍隊」に例えられ、厳格な社会階級に基づく上意下達の指揮命令系統が特徴の組織形態です。 役職や立場のヒエラルキーが明確に決まっており、個人は割り当てられた役割を忠実に果たすよう求められるのが特徴です。 役割分担が明確なため属人化を防ぐことができ、多人数での統率が容易になるのがメリットですが、臨機応変な行動が難しく、環境変化への対応力が弱い点がデメリットといえます。 3.Orange（オレンジ）組織 オレンジ組織は「機械」に例えられ、階層構造を前提としながらも成果に応じた評価変動や出世の可能性を持つ組織形態です。 この組織では、組織内の流動性により競争意識が芽生え、イノベーションが起こりやすくなります。 数値化された明確な成果評価でモチベーション向上につながりますが、徹底した数値管理による生存競争が人間らしさの喪失を招く危険性があります。 4.Green（グリーン）組織 グリーン組織は「家族」に例えられ、組織と個人の両方に焦点を当てる組織形態です。 雇用主と従業員の力関係を残しつつも、個人の多様性や主体性を尊重するのが特徴です。 この組織では、それぞれの希望や適した働き方を取り入れ、ワークライフバランスを重視します。 ただし権限の分散方法が明確でないため合意形成に時間がかかり、緊急時にはリーダーの意思決定に依存する自律性の不十分さが課題です。 5.Teal（ティール／青緑）組織 ティール組織は「生命体」に例えられる理想的な組織形態です。 マネージャーやリーダーの役割がなく、上下関係も存在しません。 すべての関係者がフラットで対等な立場にあり、組織の存在目的と個人目標の一致に時間をかけます。 一人ひとりが組織の目的を理解し、自律的に意思決定を行うため、環境変化に対して柔軟に進化し続けられる強みを持ちます。 ティール組織の3つの要素 ティール組織は概念的な存在であり、特定の体制や型を示すものではありません。 各企業の実情やメンバーの個性に合わせた取り組みが求められますが、実現に向けては次のような共通要素が存在します。 セルフマネジメント ホールネス エボリューショナリーパーパス それぞれ解説します。 セルフマネジメント 組織の各メンバーが上からの命令を待つのではなく、自ら考えて決断し行動する力がセルフマネジメントです。 従来の組織にある管理職や部署の壁を取り払い、個人やチームが必要に応じて柔軟に意思決定を行います。 営業戦略の立案から人材採用まで、あらゆる判断を現場レベルで実施できる体制を築きますが、完全に個人任せにするわけではありません。 重要な決定を下す際には「助言プロセス」を活用し、専門知識を持つ人や影響を受ける関係者から意見を聞く仕組みを整えるのがポイントです。 この制度により、経験の浅いメンバーでも適切な判断を下せるよう支援し、組織全体の質を保つことができます。 ホールネス ホールネスは「心理的安全性」が高い状態と言い換えられます。 ホールネスを実現するには、メンバーが評価を気にして本音を隠したり、期待される人物像を演じたりする必要がない組織文化を作り上げることが大切です。 定期的な対話の場を設け、メンバー同士が深いレベルで理解し合える機会を創出することで心理的安全性の高い職場環境を実現します。 エボリューショナリーパーパス 組織の存在意義や目標を固定化せず、常に見直しながら発展させていく姿勢がエボリューショナリーパーパスの本質です。 変化の激しい時代においては、事前に立てた計画通りに進むことよりも、現実に応じて方向性を調整する柔軟性が求められます。 そのため、従来の「計画を立てて実行する」アプローチから脱却し、「現状を感じ取りながら適応する」方式に転換することが重要です。 まとめ ティール組織は、メンバーが自律的に意思決定を行い、環境変化に柔軟に対応できる理想的な組織モデルです。 実現するには、5つの進化段階を理解し、セルフマネジメント・ホールネス・エボリューショナリーパーパスの3要素を押さえておくとよいでしょう。 ぜひ今回の記事を参考に、ティール組織の導入を検討してみてください。

2023.10.17

メンバー全員がリーダーシップを発揮する「シェアドリーダーシップ」とは？概要や3つのメリットなどを紹介

近年、メンバーそれぞれがリーダーシップを発揮できる組織づくりとして、「シェアドリーダーシップ」に注目が集まっています。 シェアドリーダーシップでは、誰か一人がリーダーになるのではなく、チームメンバー全員がリーダーとなってリーダーシップを発揮します。 取り入れることでメリットも多いため、シェアドリーダーシップへの取り組みを検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。 今回は、シェアドリーダーシップの概要や類似する用語との違いを解説し、シェアドリーダーシップの3つのメリットを紹介します。 ぜひ、参考にしてみてください。 シェアドリーダーシップの概要 「シェアドリーダーシップ」とは、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担い、影響力を持ってリーダーシップを発揮している状態を指します。 分担するという意味の「シェア」と、指導力や統率力を意味する「リーダーシップ」を組み合わせた言葉が、シェアドリーダーシップです。 「リーダーシップをシェアする」、つまり一人ひとりがリーダーシップを持つことでチーム全体のパフォーマンスが高まり、結果として生産性・業績の向上につながります。 類似用語との違い シェアドリーダーシップについて理解するには、類似する用語との違いを把握しておくことが重要です。 シェアドリーダーシップに似ている言葉として、下記の2つがあります。 サーバントリーダーシップ オーセンティックリーダーシップ それぞれ解説します。 サーバントリーダーシップ 「サーバントリーダーシップ」は、チームの一人がリーダーを担い、他のメンバーにサポートや助言を行うスタイルのリーダーシップです。 「サーバント」とは「奉仕者」のことで、その言葉どおり、メンバーに奉仕し、牽引していきます。 メンバー全員がリーダーシップを発揮するのがシェアドリーダーシップの特徴ですが、サーバントリーダーシップでは、一人のリーダーがリーダーシップを発揮し、チームの中心となって他のメンバーをサポートするという違いがあります。 オーセンティックリーダーシップ 「オーセンティックリーダーシップ」は、価値観や信念を自分らしく大事にしながら活躍するリーダーシップです。 「オーセンティック」は「本物の」という意味の言葉で、自身のマネジメントから倫理観に基づいた行動まで独自の視点でリーダーシップを発揮します。 シェアドリーダーシップではメンバー全員がリーダーですが、オーセンティックリーダーシップにおいては、チーム内の一人がオーセンティックなリーダーとしてチームを引率します。 シェアドリーダーシップの3つのメリット シェアドリーダーシップに取り組むことで得られるメリットは次の3つです。 生産性向上につながる 新たなアイデアが生まれやすい 次世代リーダーの育成に役立つ それぞれ解説します。 生産性向上につながる シェアドリーダーシップを実践することで、メンバー同士でサポートし合いながら業務に取り組めます。 このような環境下では全体のパフォーマンスが上がりやすいため、生産性の向上につながるのがメリットの一つです。 新たなアイデアが生まれやすい メンバー全員がリーダーになれば対等な立場になり、自主性が養われるため、意見交換の活発化が見込めます。 役割を超えて積極的に意見を出し合えば、新しいアイデアが生まれやすくなるものです。 また、アイデアが生まれやすい風土ができることでイノベーションの促進にもつながり、新たなビジネスモデルや事業のきっかけにもなります。 次世代リーダーの育成に役立つ シェアドリーダーシップは、次世代リーダーの育成にも役立ちます。 年齢や経験にかかわらず、すべてのメンバーがリーダーシップを発揮できる点がシェアドリーダーシップの大きな特徴です。 そのため、リーダーシップについて学べる機会を業務の中で持つことができ、特に若手社員は実践を通してリーダーに必要なスキル・知識の習得が可能です。 まとめ 「シェアドリーダーシップ」は、チームのメンバー全員がリーダーの役割を担うことでリーダーシップを発揮している組織の状態を指します。 類似している言葉として「サーバントリーダーシップ」や「オーセンティックリーダーシップ」が挙げられますが、メンバー一人ひとりがリーダーになるシェアドリーダーシップとの違いを把握しておくとよいでしょう。 シェアドリーダーシップのメリットには、生産性向上や新たなアイデアの創出、次世代リーダーの育成などがあり、従来のリーダーシップでは難しかった組織づくりが可能になります。 メンバー全員がリーダーシップを発揮できる環境を目指すなら、シェアドリーダーシップの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

2023.04.18

メンター制度を導入するには？5つのステップとマニュアル作成について解説

「メンター制度」は、人材育成や離職防止に大変効果的な制度です。 しかし、導入が決まった場合、どのように始めたらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、メンター制度導入のために必要な手順について、ぜひ押さえておきたい5つのステップやマニュアル作成方法を紹介します。 ぜひ参考にしてみてください。 メンター制度導入の5つのステップ メンター制度を導入する手順は、下記の5つです。 目標・運用体制の設定 対象者の選出・組み合わせ 事前研修の実施 メンタリング 振り返り それぞれ解説します。 1.目標・運用体制の設定 初めに、メンター制度によって解決を図りたい課題を抽出し、具体的な目標を設定します。 多くのメンター制度では、「若手社員の定着と自律の促進」が目標になりますが、中堅社員に向けた「キャリア形成の促進」や「女性社員の活躍促進」などを目標にする場合もあります。 また、メンター制度の運用体制を整えておくことも重要です。 メンターと運営側のコミュニケーションを密に取るためにも、活動報告についてのルールや、問題が出た時の報告、指示系統などをしっかりルール化しておきます。 メンターとなる社員が活動しやすい運用体制を作ることが成功のポイントになります。 2.対象者の選出・組み合わせ 次に、対象となるメンターとメンティを選出し、組み合わせを決めます。 選出する方法として指名や自薦・他薦がありますが、特にメンター選出の際はポイントを押さえることが大切です。 また、組み合わせを行う際は、事前にメンター・メンティそれぞれに関する情報をアンケートやヒアリングで収集しておくことでミスマッチが防げます。 3.事前研修の実施 メンター・メンティに対して事前の研修を行います。 お互いの役割や期待、行動を明確化して誤解や混乱を防ぐことが事前研修の目的です。 そのため、効果的なメンタリングに必要なスキルを教えたり、メンタリングで問題が起きた際の対処法を伝えたりする必要があります。 研修内容は、メンターとメンティの基本的な「ガイドライン」を整えてから決めるとスムーズです。 例えば、メンターのガイドラインには、「守秘義務を厳守する」「セクハラ・パワハラに注意する」などを、メンティのガイドラインには、「積極的に相談する」「緊急の相談は上司にする」などを取り入れます。 事前研修は、メンター・メンティ別々で行うだけでなく、合同で実施して顔合わせとするのもおすすめです。 4.メンタリング 事前研修後、メンタリングを開始します。 メンタリング実施中は、進捗フォローのためにも、メンター・メンティそれぞれから報告をもらって状況を把握することが重要です。 また、意見交換会を随時開催し、メンタリングの成功例や課題などの情報共有も行う方法もおすすめです。 5.振り返り メンタリングの修了後は、今後のためにも振り返りを行う必要があります。 メンター・メンティ双方にヒアリングやアンケートで振り返ってもらい、良かった点や改善できる点をまとめておきましょう。 マニュアルを作成する方法 メンター制度をマニュアル化する場合、次の2つの方法があります。 自社で作成 外部に依頼 それぞれ説明します。 自社で作成 自社で作成する場合、解決すべき課題やメンター制度の目標をあらためて確認しておくことが大切です。 これらに合わせることで、マニュアルに取り込むべき項目がスムーズに決まります。 また、運用開始後も、ビジネス環境の変化に応じた見直しが必要です。 作ったままではなく、企業にとって最適なマニュアルにカスタマイズしていくことが重要になります。 外部に依頼 自社で作成するのが難しい場合、外部に依頼する方法もあります。 日本メンター協会やメンター制度の導入支援を行っている企業に問い合わせてみましょう。 マニュアル作成だけでなく、メンター制度導入についての幅広いサポートを受けることも可能です。 まとめ メンター制度を導入する際は、必要な手順を確認しておくことでスムーズにスタートできます。 まずは自社が抱える課題の把握を行い、目標や運用体制を設定することから始めるのがおすすめです。 今回紹介した5つのステップを参考にしながら、導入を進めてみましょう。