2025.02.18
チームづくり
目次
やる気のない社員の存在は、職場の雰囲気を悪化させ、生産性の低下や優秀な人材の流出にもつながりかねません。
そのため、企業側での何らかの対処が必要です。
今回は、やる気のない社員への具体的な対処法について解説し、NG対応なども紹介します。
やる気のない社員への具体的な対処法が知りたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。
やる気のない社員に対処する方法には、主に次の2つがあります。
それぞれ解説します。
社員のやる気を引き出すには、職場でのコミュニケーションの改善が重要です。
週1回や月1回の定期的な1on1ミーティングを通して、社員が自分の考えや悩みを直接上司に伝えられるようにします。
その際、業務進捗だけでなく、個人の目標やキャリアについても深く話し合うことが大切です。
また、上司が具体的な期待を伝えて、目標と努力すべき方向性を明確に理解してもらうようにするのも良い方法です。
それぞれの能力や成長の可能性を考慮し、成果が出た際には適切な評価とフィードバックを行うことをおすすめします。
また、定期的な表彰制度の導入など、社員の頑張りをタイムリーかつ具体的に称賛する文化を育てるのも効果的です。
組織内の仕組みを改善することも、社員のやる気向上に役立つ方法です。
たとえば、努力が適切に評価されていると実感するには、公平で透明性のある評価制度が必要です。
また、チャットツールやプロジェクト管理ツールなどのコミュニケーションツールを導入することで、スムーズな情報共有と組織の活性化が促進されます。
特に上司は状況をリアルタイムで把握できるため、適切な指導を行いやすくなるのがメリットです。
ツールだけでなく、業務日報を活用するのも、業務内容と進捗状況の可視化に役立ちます。
新入・若手社員向けには、メンター制度の導入も、メンターとの信頼関係の構築によって安心感を与える効果があります。
さらに、継続的な研修やOJTなどを実施するのも効果的です。
新しい知識・技術を習得してもらうことで、自己成長の実感につながります。
メンタルヘルスやキャリアの悩みに対する支援として、相談窓口の設置も問題の早期発見と解決に役立ちます。
やる気のない社員へのNG対応は、下記の3つです。
それぞれ解説します。
上司や企業自体を信頼していない状況では、たとえ正論であっても受け入れられないものです。
一方的な価値観の押し付けは反発を招き、やる気をさらに低下させる原因となるため、注意が必要です。
金銭的な報酬などの外発的動機付けは、一時的な効果しかありません。
目標達成後の安堵感から努力を怠ったり、報酬に見合わないときは意欲を失ったりする可能性があるからです。
やる気を持続させるには、社員自身の内発的な動機が重要です。
仕事を与えられず、放置された社員は、「サボっても問題ない」と認識するか「必要とされていない」と感じてさらにやる気を失う可能性があります。
社員のやる気を引き出すためには、適切な仕事の割り当てとサポートが必要です。
やる気のない社員の解雇は法律上可能ですが、「客観的に合理的な理由」と「社会通念上の相当性」が必要です。
企業は解雇の前に、注意・指導・研修・配置転換などの改善機会を繰り返し提供し、それでも改善が見られない場合に解雇が認められる可能性があります。
加えて、企業が求める業務レベルに達していないことや、大きな損害を被ったことの証明も重要です。
また、解雇した社員から訴えられ、不当解雇と判断された場合は、慰謝料などの損害賠償責任が生じたり、企業の信用をなくしたりするおそれがあります。
解雇を検討する際は、慎重な対応と十分な準備をしておく必要があります。
やる気のない社員への対応は、コミュニケーションと仕組みの両面からのアプローチが重要です。
1on1ミーティングの実施や期待の明確化、評価制度の見直し、メンター制度の導入など、さまざまな施策を組み合わせることで効果が期待できます。
一方で、価値観の押し付けや単なる金銭的報酬による動機付け、放置するといった対応は逆効果となります。
また、解雇は法律上のリスクが高く、慎重な対応が必要です。
社員のやる気低下は、組織全体の生産性に影響を及ぼす重要な課題です。
ぜひ、自社の状況に合った取り組みを始めてみてはいかがでしょうか。
この記事を書いた人
泉水 ちか
東京都在住のWEBライター。フリーランスで様々なジャンルのライティングをこなす。人のこころに興味があり、心理学・カウンセリングの資格を多数取得。マーケティングにも活かすべく奮闘中。趣味は映画鑑賞(ホラーやアクション!)と温泉・銭湯めぐり。長年、放送業界にいたため音楽に詳しい。運動嫌いのインドア派だが夏フェスは好き。ラーメンと寿司と焼肉があれば大丈夫。
2025.07.08
レディネスを活用するシーンは?取り入れる際のポイントや具体的な方法も紹介
チームづくり準備状態を整える意味を持つ「レディネス」は、人材育成の効果を最大化するために注目されている概念の一つです。 しかし、レディネスを具体的にどのようなシーンに取り入れ、どうやって活用すればいいのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、レディネスの活用シーンを紹介し、取り入れる際のポイントや具体的な方法についても解説します。 ぜひ、参考にしてみてください。 レディネスの活用シーン レディネスは現代のビジネス環境において、さまざまな場面で効果的に活用されています。 学生の段階では、インターンシップを通じて実際の職場環境を体験することで、将来の就業に向けた心構えと準備意識を高められます。 また企業内においては、社員のキャリア形成をサポートする複数の仕組みの中で使われる場合が多いです。 たとえば企業内研修では、スキル習得を超えて経営体質強化に直結する内容を通じ、社員の成長への準備状態を整えます。 メンター制度では、経験豊富な先輩が後輩の成長をサポートし、従来の師弟関係に代わる新しい人材育成の形として機能しています。 さらに、組織の枠を超えた学習機会も重要な活用場面の一つです。 越境学習では、異なる環境での経験を通じて新たな気づきを得て、自分の可能性を広げる準備を行います。 社会人大学や海外留学といった継続的な学習機会も、専門性の向上やグローバル人材としての成長に向けた重要な準備段階として位置づけられ、個人のキャリア発展に寄与しています。 レディネスを取り入れる際のポイント レディネスを取り入れる際は、下記の2つのポイントを押さえておくことが重要です。 コミュニケーションを適切に行う 継続的なサポート体制を構築する それぞれ解説します。 コミュニケーションを適切に行う レディネスの活用において、質の高いコミュニケーションは欠かせません。 社員の将来への希望やキャリアビジョンについて、オープンで建設的な話し合いができる関係性を築くことが重要になります。 厚生労働省のデータでも示されているように、働き方の展望やキャリア形成について十分な意思疎通が図れている組織では、人材の定着率が著しく向上することが確認されています。 社員が「自分の描く将来像について理解してもらえている」「適切な指導や助言を受けられている」と感じられる環境を整えることで、組織への帰属意識も高まります。 継続的なサポート体制を構築する レディネスを活用するためには、一時的な取り組みではなく、継続的なサポート体制の構築が必要です。 社員が気軽に相談や質問ができる雰囲気を醸成し、定期的な面談などの日常的にフォローアップを行える体制を整えることが求められます。 このようなサポート環境が整っていると、社員は「理想とする姿に到達するために必要なスキルは何か」「現在の自分に不足している要素は何か」といった課題を明確に把握できるようになります。 レディネス向上のための具体的な方法 レディネス向上のために実践できる具体的な方法は、下記の3つです。 意義・目的を明確にする 準備の環境や機会を提供する 適切なサポートとフィードバックを行う それぞれ解説します。 意義・目的を明確にする レディネス向上の第一歩として、はじめに成長や学習の意義を明確に伝えます。 「なぜこのスキルが必要なのか」「習得することで個人や組織にどのような価値をもたらすのか」を具体的に説明し、学習への関心と関連性を高めることが重要です。 特に、個人の将来ビジョンと現在の取り組みを関連付けて、強い目的意識を醸成するのがおすすめです。 準備の環境や機会を提供する レディネスを高めるためには、個人のニーズや課題を把握し、成長に向けて準備できる環境と機会を提供することが不可欠です。 具体的には、現状把握のためのアセスメントの実施、必要なスキルや知識を身につけるための学習リソースの提供、実践的な経験を積める機会の創出などが挙げられます。 また、越境学習やメンター制度など、さまざまな学習形態を組み合わせることで、個人の特性や状況に適した成長環境を整備できます。 適切なサポートとフィードバックを行う レディネスの向上は一時的な取り組みではなく、継続的なプロセスとして捉える必要があります。 成長過程を定期的に確認し、適切なサポートとフィードバックを提供することで、学習への意欲と自信の維持・向上が可能です。 効果的なサポートには、学んだ内容を実践できる場の提供、定期的な振り返り、成果に対する適切な評価などが含まれます。 特に、ポジティブなフィードバックは、自信向上と次の学習への意欲につながります。 また、課題や困難に直面した際の具体的なアドバイスも、継続的な成長の促進に必要です。 このような継続的なサポート体制は、レディネス向上だけでなく、将来の学習機会に対する前向きな姿勢を育成することにも役立ちます。 まとめ レディネスは、インターンシップや企業内研修、メンター制度など幅広いシーンで活用できる概念です。 効果的に取り入れるためには、質の高いコミュニケーション、継続的なサポート体制、そして学習の意義明確化や適切なフィードバックがポイントとなります。 ぜひ、今回の記事を参考にして、人材育成戦略にレディネスの導入を検討してみることをおすすめします。
2024.03.05
フォロワーシップを実践するには?具体例やポイントを紹介
チームづくり主体性のある人材の育成を検討する場合、どのように実践されているのか知りたいという方も多いのではないでしょうか。 実際に行われている事例やポイントを把握しておくことで、自社に取り入れやすくなります。 そこで今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施におけるポイントを取り上げて解説します。 フォロワーシップの実践例 ここでは、一般的なフォロワーシップで考える実践例を2つご紹介します。 積極的に取り組む フォロワーシップの実践例の一つは、自発的に課題を引き受け、解決策を考えることです。 そうすることで、メンバーにもポジティブな影響を与え、チームをより活動的でエネルギッシュなものに変えられます。 また、自分の意見やアイデアを積極的に共有することは、フォロワーシップの重要な側面です。 反対意見があったり、アイデアが採用されなかったりしても、自分の考えを明確に伝えることが全体の成功につながります。 視野の拡大と柔軟性を心がける フォロワーシップには、完璧を求めず、相手のニーズを理解しようとする姿勢も欠かせません。 視野を広げ、柔軟な考え方をすることも実践に必要です。 自分自身と他人の行動を冷静に検証し、未来を見据えたポジティブな思考で行動することが、チームや会社の成長に貢献します。 フォロワーシップを実践する際のポイント フォロワーシップを実践する際は、次の3つのポイントを押さえておくと良いです。 フォロワーシップタイプを自覚する 研修を実施する コミュニケーション機会を増やす それぞれ解説します。 フォロワーシップタイプを自覚する 一人ひとりがフォロワーシップを発揮するには、「自分がどのタイプなのか」を理解しておくことが大切です。 フォロワーシップのタイプは次の5つです。 模範型フォロワー:模範的かつ理想的なタイプ 孤立型フォロワー:非協力的だが提案力は高いタイプ 順応型フォロワー:協力的で従順なタイプ 消極的フォロワー:消極的で目立たないタイプ 実務型フォロワー:タスク遂行力が高く中立的なタイプ 自身の長所や短所を把握した上で足りない部分を見つけ、工夫して改善することでチームへの貢献度が高まります。 また、チームだけでなく、会社全体への貢献についても考えながら行動するのがポイントです。 例えば、順応型フォロワータイプの場合、与えられたタスクの遂行力は高い一方、「指示待ち人間」の傾向が高いです。 改善案を考えたり、積極的に提案したりすることでチームにとって有益になり、全体の生産性にも寄与します。 研修を実施する フォロワーシップを実践する場合、研修を実施するのも良いです。 フォロワーシップの重要性が学べる研修プログラムを設けて参加してもらうことで理解が深まり、身につけやすくなります。 研修では、一時的に中堅社員に管理職の役割を担当してもらうのも効果的です。 チームの一員としての適切な行動や対応が把握できるため、自身のフォロワーシップの向上につながります。 コミュニケーション機会を増やす コミュニケーション機会を増やすことで、フォロワーシップが実践しやすくなります。 良好な人間関係を築いていれば、建設的な提案はもちろん、批判的な意見も伝えやすくなるからです。 日常的な雑談を通じて、仕事以外の話題でも交流を深めておくことが重要です。 まとめ 今回は、一般的に言われているフォロワーシップの実践例と実施する際のポイントを紹介しました。 主体性を育むには、視野の拡大と柔軟性を心がけることが大切です。 ワンネス経営的リーダーシップについては下記で詳しく解説しています。 ぜひこちらもご覧ください。 https://flapsplan.co.jp/blog0081/
2023.03.14
経営幹部の育成方法とは?必要な観点や育成のポイントを詳しく解説
チームづくり近年の厳しいビジネス環境において経営幹部の役割はますます重要性を増し、次世代の経営幹部となるべき人材の育成が急務となっています。 ただし、次世代リーダー育成の実施には長い期間が必要となるなど課題も多く、適切な方法で行うことが重要です。 経営幹部が必要な能力を習得し、組織をリードするためにはどのような育成をすればいいのか、理解しておくことで実施がスムーズに進みます。 そこで今回の記事では、経営幹部の育成に必要な観点やポイントを紹介します。 経営幹部を育成する際に必要な観点 経営幹部を育成する場合、次の3つの観点が必要です。 理由・ゴールの明確化 選定基準・方法の明確化 継続的なフォロー それぞれ解説します。 理由・ゴールの明確化 次世代の経営幹部は、経営を行う上で欠かせない多岐にわたる能力を身につけなければいけません。 そのため、座学だけでなく、実践や振り返りなどさまざまな教育プログラムの習得が必要となり、修了に時間がかかります。 周囲から一定の理解・協力を得るには、次世代経営者を育成する理由やゴールを明確にし、企業内の意識を統一することが大切です。 まずは企画段階で上層部と人事部の目線を合わせ、実施目的を明らかにしておきます。 加えて、候補者に対しては育成の理由・ゴールだけでなく、自社からの期待もしっかり伝えておくとより効果的です。 選定基準・方法の明確化 経営幹部の育成を始めるにあたり、育成するべき人材の選定基準や選定方法を明確にしておく必要があります。 単に「営業成績がいいから」といった表面的理由での選抜では潜在的な可能性を正しく判断できず、本来選ぶべき候補者を逃しかねません。 よって、多角的な視点を伴った候補者の選抜が重要です。 また、選定基準を明確化すれば、経営幹部候補者自身も目指すべき姿をイメージしやすくなり、企業内でも共通認識を持ちやすくなります。 継続的なフォロー 育成プログラムの修了後は、継続的なフォローを行うことが重要です。 定期的に経営幹部候補者の成長過程・成果を評価し、適切なフィードバックを与えます。 ただしこの場合、評価は客観的で公平な基準で行い、フィードバックは具体的で積極性を伴う内容である必要があります。 こういった評価・フィードバックを受けた経営幹部候補者自身も自己評価を行うことによって、スムーズな育成が可能です。 育成のポイント それでは、育成を実施する際、どのような点に気をつけるとよいでしょうか。 心がけたい主なポイントとして、下記の3つが挙げられます。 長期的な計画 期待・役割の告知 事業との連携 長期的な計画 次世代の経営幹部には知識と経験を身につけてもらう必要があります。 そのため、育成には長期的な計画が不可欠と言えます。 順番やタイミング、インプット・アウトプットの種類など具体的な方法も含めたゴールまでの一連の流れを計画しておくことがポイントです。 その際は、知識・スキルの学習はもちろん、「Off-JT」と言われる実践的な研修を積極的に取り入れると良いです。 また、あえて難しい役職やポジションに就いて実践を積む「ストレッチアサインメント」の実施によっても、経営幹部としての器を育てられます。 期待・役割の告知 経営幹部候補者に意欲的に学んでもらうためには、自社からの期待や今後の役割を伝えて動機づけすることが大切です。 育成計画を実行する前に、「なぜこれを行うのか」、「なぜあなたなのか」といったことを明確に伝えておきます。 厳しい環境の中で学ぶ意味を理解してもらうことがポイントになります。 事業との連携 育成においては、経営幹部に求められる能力を事業と連携させながら開発することが重要です。 よって、学びで得た知識やスキルを実践に移せる場所の提供がポイントと言えます。 また、育成を目的とする異動や職務の変更、成長戦略と連携した業務の経験が積める取り組みの検討が必要なケースもあります。 まとめ 次世代の経営幹部を育成するには知識・スキルの習得やその実践といったさまざまな学びが必要となるため、長期的な視点が欠かせません。 まずは、実施の理由やゴールを明確化することから始めましょう。 また、スムーズな学びのためには明確な選定基準や周囲の理解、実施後の継続的なフォローなども重要です。 今回ご紹介したポイントを参考に次世代の経営幹部育成にお役立てください。
ワンネス経営®プログラムは、インナーブランディング強化というアプローチを通して、 お客様企業が求める成果を達成していくという「新しいチームビルディングのプログラム」です。 イメージが持ちづらい点があるかもしれませんが、どうぞお気軽にご質問、ご相談ください。